著者

奥山 治美 山田 和代 宮澤 大介 安井 裕子 市川 祐子

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.8, no.10, pp.421-427, 2008 (Released:2013-06-01)

参考文献数

24

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“動物性脂肪とコレステロールの摂取を減らして高リノール酸植物油を増やすと, 血清コレステロール値が下がって心疾患が予防できる” というコレステロール仮説は誤っていた。この説に基づく指導を長期に続けても血清コレステロール値は下がらず, むしろ心疾患死亡率が上がり, 寿命が短くなることがわかった。一方, 大部分の人 (40~50歳以上の一般集団) にとっては, 血清コレステロール値が高い群ほど癌死亡率が低く長生きであった。すなわち, “飽和脂肪酸に富む動物性脂肪が血清コレステロール値を上げ, 心疾患の危険因子となっている”, と考える根拠は崩壊した。心疾患の危険因子はコレステロールではなく, 摂取脂肪酸のn-6/n-3バランスであった。最近トランス脂肪酸 (水素添加植物油) の安全性の問題が再びクローズアップされ, 代替油脂としてパーム油がわが国の供給植物油の20%を占めるまでに至っている。しかしパーム油は動物実験で発癌促進, 寿命短縮などの有害作用を示す。他にも動物に類似の有害作用を示す食用油が数種ある。このような安全性の確立していない植物油に対し, 動物性飽和脂肪 (バター, ラードなど) の安全性が強調できる。メタボリック症候群の危険因子はタンパク質, 糖質を含めた栄養素の過剰摂取による過栄養 (over-nutrition) であり, 動物性脂肪は肥満にならない範囲で安全に摂取できる。

著者

Kazuhiro Kubo Mayu Kasumi Takatoshi Yamashita

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

Food Science and Technology Research (ISSN:13446606)

巻号頁・発行日

pp.FSTR-D-23-00059, (Released:2023-07-27)

被引用文献数

1

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Hard water is softened because its use in everyday life can cause various problems in the living environment. However, existing water-softening methods have a number of drawbacks. Here we examined a new water-softening method involving atomization. Three concentrations of calcium-based synthetic hard water and a commercial natural hard water were prepared. Each hard water was sprayed into the atmosphere at 1 MPa from an atomization nozzle and then collected. Part of the collected water was recirculated, and the atomization treatment was continued. After the treatment, a white precipitate and fine bubbles were generated, the Ca2+ concentration and electrical conductivity decreased, and the pH increased. Then over time, the white precipitate increased slowly and the Ca2+ concentration decreased until finally it almost fell within the recommended range. This water-softening phenomenon was thought to be due to expansion of the gas-liquid interfacial area and generation of fine bubbles with atomization. This method is extremely simple and expected to show high versatility.

著者

松井 哲哉 田中 信行 八木橋 勉

出版者

一般社団法人 日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.7-13, 2007 (Released:2008-07-10)

参考文献数

43

被引用文献数

7 7

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温暖化した2100年における白神山地のブナ林の分布適域を,分類樹モデルと二つの気候変化シナリオ(RCM20とCCSR/NIES)によって予測し,ブナ林の将来変化について考察した。4気候変数と5土地変数を用いたブナ林の分布予測モデルENVIによると,白神山地地域のブナ林の分布は冬期降水量(PRW)と暖かさの指数(WI)で制限されている。二つの気候変化シナリオのPRWは将来も変化が少ないので,将来ブナ林分布へ影響を与える主要因はWIである。分布確率0.5以上の分布適域は,現在の気候下では世界遺産地域の95.4%を占めるが,2100年にはRCM20シナリオで0.6%に減少し,CCSR/NIESシナリオでは消滅する。ブナ優占林の分布下限のWI 85.3に相当する標高は,現在は43 mだが,RCM20シナリオでは588 m,CCSR/NIESシナリオでは909 mに上昇する。現地調査と文献情報にもとづいて求めたブナ林の垂直分布域は,標高260~1,070 mであった。施業管理計画図によると自然遺産地域の約8割が林齢150~200年生であるので,2100年には多くのブナが壮齢期から老齢期を迎える。温度上昇により,ブナ林下限域から,ブナの死亡後にミズナラやコナラなどの落葉広葉樹が成長し,ブナの分布密度の低下が進行する可能性がある。

著者

貞岡 美伸

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.104-112, 2015-09-26 (Released:2016-11-01)

参考文献数

37

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代理懐胎の是非と誕生した子どもの母は誰かという2つの問題は異なる。本稿では、子どもを産むという代理懐胎者の主体的な意志を尊重し、代理懐胎者を保護する立場から、分娩後に一定期間を置いて、母を変更することの意義を検討した。先ず代理懐胎における母の型を明確にした。子どもの誕生を意図して養育意思を持つ母、子どもの誕生を意図して養育意思を持ち自己の卵子を使用した母、代理懐胎で分娩した母において利点・欠点をまとめた。次に代理懐胎者が母となる場合の問題、一定期間を置く根拠を考察した。分娩者が母ルールは、代理懐胎契約に違反し、代理懐胎者を母とした場合に養育環境を整えやすい。また代理懐胎依頼者が母となる時期を子どもが誕生した直後よりむしろ誕生後6ケ月以内とすることに意義がある.

著者

草野 美保

出版者

一般社団法人 日本家政学会 食文化研究部会

雑誌

会誌食文化研究 (ISSN:18804403)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.13-26, 2020-12-25 (Released:2021-07-09)

参考文献数

87

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The bean sprouts (moyashi) and the Chinese cabbage (hakusai) were introduced to Japan from China and both vegetables are often used in Japanese and Chinese cuisine nowadays. Although the two were introduced in Japan at different times, the period of their spread was the same-between the Great Kanto earthquake (1923) and the late 1930s. That time coincided with the popularization and development of Chinese cuisine in Japan.The purpose of this article is to examine the differences between the spread of the two vegetables, the influence of Chinese cuisine on the process and their uses in Japanese, Western and Chinese cuisines on the basis of newspapers, magazines and cookbooks published from the 1920s to the early 1930s.

著者

馬場 典子 片山 隆志 香西 武 米澤 義彦

出版者

一般社団法人 日本生物教育学会

雑誌

生物教育 (ISSN:0287119X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.168-175, 2013 (Released:2019-09-28)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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中学校新学習指導要領では,理科の第2分野に新しく「遺伝の規則性と遺伝子」の内容が加えられ, 生徒実験として,食塩水と台所用洗剤を用いた簡便法による「DNA の抽出」が提案されている.本研究は,中学校における DNA の抽出実験について,これまでに報告されている材料と方法を再検討し, 中学校でも実施可能な DNA の抽出実験の材料と方法を提案することを目的として行われた.また,報告されている簡便法によって抽出されたものが DNA であることを確認するために,抽出物のUV吸収スペクトルを測定し,市販の DNA 抽出キットによって抽出した DNA と比較した.その結果,DNA の抽出液として,4%食塩水と5%SDS溶液の混合液(24:1)を用いること,材料としてはブロッコリーが適していることが明らかになった.また,抽出物が DNA であるか否かについてはジフェニルアミン法によって確認できることを確かめた.さらに,改良した方法を用いて行った附属中学校での授業実践をもとに,教科書の記述内容の変更を提案した.

著者

旦 直子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.140-152, 2013 (Released:2013-10-30)

参考文献数

105

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本稿では, わが国における子どもとメディアについての近年の研究を, 1. 対象としてのメディア, 2. 環境としてのメディア, 3. 道具としてのメディア, という三つの観点から概観した。対象としてのメディア研究では, 子どものテレビ映像認識における大人と異なる様々な側面が報告されている。また, 環境としてのメディア研究については, 多くの研究者によってメディア接触が子どもにもたらすネガティブな影響が議論されているが, 最終的な結論を求めるためには実証的な研究結果の蓄積が必要である。さらに, 道具としてのメディアについては, 実践において様々なメディアを使った教育支援の試みが報告されているが, メディアの教育的利用を効果的に行うための実証的かつ体系的研究が望まれる。最後に, 現在の研究における問題点を指摘し, 今後求められる研究について論じた。

著者

米嶋 一善 武田 智徳 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.640-655, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

56

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内部障害の目標設定の状況と研究ギャップを特定するためにスコーピングレビューを実施した.全1114編のうち46編が対象となり,がん19編,心臓疾患16編,呼吸器疾患6編,腎臓疾患0編,複合疾患5編であった.作業療法領域,個別的で活動や参加に焦点を当てた目標設定に関する報告は少なかったが,がんを対象とした報告では比較的実施されていた.ただし,がん以外の領域で研究の必要性がないわけではなく,心臓疾患や呼吸器疾患でカナダ作業遂行測定(COPM)を用いた作業ニーズを調査する研究等が報告されており,今後本邦においても類似した研究の実施が求められる.

著者

嶋本 習介 石川 忠

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.84-106, 2023-06-25 (Released:2023-06-28)

参考文献数

85

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小笠原諸島のカメムシ(カメムシ目カメムシ亜目)に関しては,近年になっても相次ぐ新種の発表によって記録種数は増加しているにもかかわらず,2000年以降では昆虫目録が出版されるたびに掲載種数が減少するという齟齬が生じている.これは,各昆虫目録で種を記録した文献の見落としがあったり,種名が未定の種に対する掲載基準が異なったりすることに起因していると考えられ,結果的に種数を巡る現状は混乱していると言える.そこで,これまでに出版された文献を網羅的に精査および整理するとともに,近年追加された種の情報を盛り込んだ小笠原諸島産カメムシ亜目目録を作成した.本目録では25科87種を認めた.このうち25種が固有種であることから,昆虫のなかでは高い固有種率であることがカメムシ相の特徴と言える.15島からカメムシが記録されており,そのうち父島と母島(有人島)はそれぞれ69種と59種であったが,その他の島(無人島)は26種以下であった.グリーンアノール等の侵略的外来生物による生態系への負の影響が続くなか,小笠原諸島における種多様性の解明と保全のために網羅的な野外調査が引き続き必要である.

著者

川口 悠子 西川 可奈子 齋藤 佑樹 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.309-318, 2023-06-15 (Released:2023-06-15)

参考文献数

41

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作業選択意思決定支援ソフト(以下,ADOC)に関する既存の研究や実践報告をマッピングし,今後必要な研究領域の特定を目的に,スコーピングレビューを行った.4つの文献データベースと2学会の抄録集からADOCに関する報告を検索し,最終的に178編(論文49編,学会129編)を特定した.詳細は,量的研究38編(論文19編,学会19編),事例報告140編(論文30編,学会110編)であった.これらの研究および事例報告にて,ADOCの適用範囲が多岐にわたることが示唆された.一方,今後異文化妥当性ならびに介入研究の拡充,そして事例報告(特に脊椎・脊髄疾患,悪性腫瘍,認知症)の論文化の必要性が明らかとなった.

著者

森本岩 太郎

出版者

The Anthropological Society of Nippon

雑誌

人類學雜誌 (ISSN:00035505)

巻号頁・発行日

vol.97, no.2, pp.169-187, 1989 (Released:2008-02-26)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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早稲田大学古代エジプト調査隊の一員として,1983年から1986年までの3回にわたる野外調査において,エジプト•ルクソール市西岸クルナ村にあるいわゆる「貴族の墓」317号および178号両墓から発見された古代エジプト男性ミイラ18体(成人15•小児3)の外陰部を観察した。これらのミイラは新王国第18王朝時代からプトレマイオス朝時代まで,すなわち約1550~30B.C.のものであり,墓泥棒によってひそかに両墓に運び込まれ,身にまとう金銀宝飾を目当てに包帯を解かれ,ばらばらに解体されたものと思われる。18体のミイラのうち,成人3体の外陰部は布で包まれており観察できなかった。外陰部の包み方は,陰茎を他から独立させて布で覆う方法がとられていた。また成人1体の陰茎は墓泥棒により破壊されていた。外陰部を観察できた14体のうち,成人11体中3体(26.3%),小児3体中2体(66.7%)の外陰部が自然の状態に保存されていた。LECA (1980)によれば古代エジプトミイラの外陰部は保存するのが通例であるというから,今回の調査で得られた保存率は異常に低いものであると言える。小児の亀頭包皮の有無は確認できなかったが,成人3体では全例に包皮が存在しなかった。HERODOTUS(紀元前5世紀)の記載や,サソカラのアンク7ホール墓の壁画などに見られるように,エジプトではそのころ思春期の男子に広く割礼が行われたと思われる。成人5体では陰茎が切り取られていた。1体は完全切除,他の4体は部分的切除であった。成人3体と小児1体では陰茎が長く引き伸ばされていた。そのうちの2体(成人1•小児1)では陰嚢を引き伸ばして作った棒状の台の上に陰茎を乗せて支え,他の成人1体では陰嚢を圧延して作った薄板により陰茎を包んでいた.また成人1体では陰茎•陰嚢をかたどった小さな模型(樹脂製•金塗色)が外陰部の直下に置かれていた。ミイラ作りにおける陰茎切除の理由ないし起源について,LECA はどのような思案も浮かばないという。しかし,拙考によれば,ミイラ作りの際における上記の陰茎切除•陰嚢変形•外陰部模型使用などの男性外陰部に対する特別の配慮と処置は,古代エジプト神話において女神イシスが彼女の夫である男神オシリスの身体の復元を志した時,ナイル川に捨てられて蟹に食われてしまった夫の外陰部だけが発見できなかったこと,また夫の外陰部の代わりにその模型を用いて夫の身体の完全復元に成功し,ついにオシリスが永遠の生命を得た(ミイラ作りの起源と言えよう)という物語りに起因するものと思われる。

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.703_1, 2023 (Released:2023-07-01)

著者

赤澤 直紀

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.42-50, 2023-04-20 (Released:2023-04-20)

参考文献数

66

著者

齋藤 とも子 豊嶋 浩之 久保田 倍生 森 浩一 徳永 紗織 岩下 智之 安部 睦美

出版者

松江市立病院

雑誌

松江市立病院医学雑誌 (ISSN:13430866)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.89-93, 2008 (Released:2019-08-05)

参考文献数

13

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家庭でも汎用される防水スプレーは、直接吸入、さらには熱分解産物で毒性を増した成分の吸入により肺障害が引き起こされる。今回我々は、40+X 歳の男性が締め切った室内で防水スプレーを使用したところ呼吸困難を自覚し、約48 時間後に呼吸苦、咳嗽の悪化を認め防水スプレー吸入による化学性肺炎と診断した症例を経験した。その病態生理としては、撥水剤として用いられているフッ素樹脂により肺の表面活性物質が拮抗されて肺胞虚脱を生じ、一部が肺炎に移行する可能性が示唆されている。今回我々は暴露後数日たってから化学性肺炎を発症し、ステロイド、好中球エラスターゼ選択的阻害薬の投与、BiPAP(bi-level positive airway pressure)による呼吸管理を行うことで症状改善を得ることができた症例を経験したので若干の文献的考察を加えて報告する。初発症状が軽微でも呼吸器症状の経過を詳細に観察することが重要であると考える。

著者

浜崎 智仁 奥山 治美 大櫛 陽一

出版者

日本脂質栄養学会

雑誌

脂質栄養学 (ISSN:13434594)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.77-87, 2012 (Released:2012-04-29)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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ファルマシアの2011年6月号に上島弘嗣氏の話題1)が掲載されており、我々の「コレステロールは高いほうが長生きする」の理論の“誤り”について解説している(引用符号は筆者らによる).小論では、上島氏の指摘に関し、その問題点を取り上げ,反論する.なお、小論は本来2011年に発表すべく努力してきたが、ファルマシアが掲載を認めなかったため、発表が遅れた。

著者

大﨑 隆久 佐藤 祐一

出版者

The Electrochemical Society of Japan

雑誌

Electrochemistry (ISSN:13443542)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.41-48, 2015-01-05 (Released:2015-01-05)

参考文献数

9

著者

塚本 浩司

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.291-296, 2007-12-14 (Released:2017-02-10)

参考文献数

8

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マグカップでインスタントコーヒーを溶かしてかき混ぜるときに,ティースプーンとマグカップがぶつかり,音が生じる。この音は,インスタントコーヒーが完全に溶解するまでの間,音程が「くぐもった低い音」から徐々に甲高い音に変化する。周波数特性を行ってこの現象の原因を解明し,その過程を教材化した。この教材は,音波・音響や振動に入門する教材にもなりうるが,それ以上に,科学研究の手法を学び,物理学を身近に感じるために最適の教材となりうる。

著者

金居 督之 井澤 和大 久保 宏紀 野添 匡史 間瀬 教史 島田 真一

出版者

日本運動疫学会

雑誌

運動疫学研究 (ISSN:13475827)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.91-103, 2019-09-30 (Released:2019-12-21)

参考文献数

73

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本稿では,先ず海外の脳卒中患者における身体活動量研究の動向を病期別に紹介した。次に,我が国における身体活動量研究について現状と今後の課題について概説した。 脳卒中を発症しやすい集団は,発症前から不活動になりやすい。また,発症後のあらゆる病期においても同様に不活動に陥りやすい。更に,身体活動量や活動強度の目標値が示されているものの,脳卒中患者の多くはこれらを満たしていない。これらの対策として,身体活動促進や座位行動減少に焦点を当てたさまざまな介入研究が実施されている。主な介入方策としては,セルフ・モニタリングの指導,目標設定,言語的説得・奨励などの行動変容技法が用いられている。また,近年では,ウェアラブル端末等を利用した遠隔指導も注目されている。 我が国における脳卒中患者の身体活動量研究は,増加傾向にある。しかし,介入研究や長期的なフォローアップに関する研究は極めて少ない。したがって,今後は,脳卒中治療ガイドラインにおいても身体活動の重要性が提示されるべく,より質の高い介入研究が待たれる。

著者

石塚 正英

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.6, no.15, pp.1-26, 2021 (Released:2021-06-24)

著者

江橋 節郎

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.12, no.7, pp.511, 1976-07-01 (Released:2018-08-26)