著者

中澤 高志

出版者

The Japan Association of Economic Geography

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.312-337, 2019-12-30 (Released:2020-12-30)

参考文献数

90

被引用文献数

1

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本稿は,再生産の経済地理学に関する試論である.人口地理学と労働の地理学の相互交流を契機として再生産に対する地理学者の関心が高まってきたが,世代の再生産が長期的に保証されていることを暗黙の前提としてきた.資本・国家は,再生産の過程に介入しこれを統制しようとしてきたが,「資本主義の黄金時代」の終焉によってそれは困難となり,再生産は不調を来した.政府は,子育ての障害の除去に努め,再生産の期待を国民に負託するが,ボイコットに直面している.少子化対策は,経済支援や子育て環境の整備のように,経済主義あるいは環境決定論の色彩を帯びる.いずれも一定の条件が整えば場所とは無関係に世代の再生産が達成されると想定するが,現実には出生率の規定要因は無数にあり,その関係性自体が場所によって異なるため,画一的な少子化対策の効果は限定的である.一国の領域内での再生産が困難になると,再生産の空間スケールはグローバル化する.日本は,外国人労働者をスポット買いできる労働力と位置づけてきた.現行の処遇を続けても,外国人労働者にとって日本が選ばれる移動先であり続けられる保証はない.再生産の困難性は,再生産が人間の主体的な意思決定に委ねられていることに起因する.このことは,私的利益の追求が全体にとって最適の結果を必ずしももたらさないという個人と社会のアポリアを示すが,結婚や出産に関する自己決定権を捨てて,社会に殉じる必要はないし,そうすべきでもない.

著者

猿谷 豊

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.392-399, 2012-09-01 (Released:2012-09-01)

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わが国は,1890年(明治23年)の第1回帝国議会から,会議の記録として手書き速記を用いて逐語録を作成してきた。しかし,近年の情報技術の進展等を踏まえて,衆議院は,音声認識を利用した新たな会議録作成システムを開発した。本格運用を開始して1年が過ぎ,すでに手書き速記ができない者も会議録作成業務に携わりはじめた。本稿では,会議録作成システムの開発経過およびシステムの概要に加えて,衆議院における会議録作成業務を紹介する。

著者

後藤 淳

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.21-31, 2003 (Released:2005-04-12)

参考文献数

12

被引用文献数

4

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Many diseases present extraordinary muscle tonus and the therapeutic approach for spasticity which is seen in disorders of the upper motor neurons is difficult to treat. This study describes muscle tonus from the viewpoint of neurophysiology, and control of muscle tonus of the hemiparesis due to cerebrovascular disease demonstrated in the field of physical therapy.

著者

松山 紘之 揚妻 直樹 岡田 あゆみ 鈴木 牧

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.153-158, 2019-09-25 (Released:2019-10-25)

参考文献数

45

被引用文献数

6

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Instalment of deer fences around agricultural fields may, as a side benefit, reduce the risk of tick-borne diseases in humans. We examined tick (Haemaphysalis) density on the ground after two years of exclusion using three separate deer fences. Deer density in an exclosure (EX) had been kept as zero for 14 years, deer density in an enclosure (HD) had been kept constantly stocked for 14 years with around 20 deer km−2, and the second enclosure (OD) had been stocked for 11 years with around 20 deer km−2, after which time the deer were excluded for two years. Tick densities inside the three fences were monitored for two years after two years of deer exclusion from OD. In the first year, tick density in OD was as high as that in HD, and was significantly higher than that in EX. In the second year, however, tick density in OD decreased to a similar level to that in EX. These results suggest that tick density in the environment decreases after three years of exclusion. Our findings support the effectiveness of culling and fencing of deer with the aim of preventing the risk of tick-borne diseases.

著者

竹端 寛

出版者

福祉社会学会

雑誌

福祉社会学研究 (ISSN:13493337)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.49-65, 2018-05-31 (Released:2019-06-20)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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本稿では,社会福祉の仕組みを批判的に分析することによって,ソーシャルワーカーの理論や実践の発展に役立つ「ソーシャルワーカーの社会学」を提起する.ソーシャルワーカーは自らの権力性を用いて,対象者を支援も支配もできる裁量を持つ存在である.地域変革を実現したソーシャルワーカーは,個人の問題の背後にある構造変動やその力学を見抜くという「社会学的想像力」を活かして,自らの実践を変容させてきた批判的実践者でもある.福祉社会学や社会福祉学の研究者は,批判的実践やその実践者を支える実践的批判者であることが求められている。これらの整理を通じて,「ソーシャルワーカーの社会学」の可能性を提起した.

著者

北崎 充晃

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, pp.701-707, 2021 (Released:2021-10-23)

参考文献数

40

著者

齋藤 駿介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.88, no.808, pp.2039-2050, 2023-06-01 (Released:2023-06-01)

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Early building evacuations focused on cities critical to air defense, but the target cities were officially expanded in June 1945, and in reality, they were expanded around the end of 1944 to include small and medium-sized regional cities. The largest number of evacuated buildings was recorded around March 1945, when nighttime air raids on major cities were common. Although the project was implemented in many cities throughout Japan, the majority of evacuated buildings were concentrated in the industrial areas of Keihin, Keihanshin, Nagoya, and northern Kyushu.

著者

川畑 秀明

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.84-88, 2011 (Released:2017-04-12)

被引用文献数

1

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人は何に、どのように美を感じるのであろうか。芸術や美をめぐる問題は自然科学 からのアプローチが極めて稀であったが、近年の機能脳画像の手法の進歩はそれを可能にし た。この神経美学は、人文科学の問題を自然科学の手法を用いて明らかにしようとするた め、その問題の所在が自然科学者には分かりにくい点も多い。本稿では、哲学から心理学、 脳神経科学に至る美の認知研究の課題を整理した上で、美の本質、基準、過程という3 つの 問題に対するアプローチの例を紹介しながら、美の認知研究の枠組みを論じる。

著者

佐々木 掌子 尾崎 幸謙

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.251-265, 2007 (Released:2007-07-07)

参考文献数

59

被引用文献数

3 1

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本研究は,新たなジェンダー・アイデンティティ尺度を作成し,その信頼性・妥当性を検討することを目的とした。これまでの尺度ではジェンダー・アイデンティティを具体的な性役割や性指向などで測定してきたが,本尺度はEriksonのアイデンティティ理論に則り,ある性別へのアイデンティティ感覚を構成概念とした。対象は大学生である(女性205名,男性207名)。4因子を想定して尺度作成をし,2因子モデル,4因子モデル,高次因子モデルの適合度指標を比較したところ,高次因子モデルがもっとも適合度がよかった。採択されたのは,高次の2因子の下位に各々2つの因子が配されるモデルであった。また,妥当性の検討のために,性役割,性別受容,自尊心といった尺度との相関や,性同一性障害をもつ者(男性から女性への移行者male to female “MTF” 120名,女性から男性への移行者female to male “FTM” 155名)との比較が行われ,妥当性が確認された。

著者

外山 稔 中西 恵利菜

出版者

一般社団法人 日本老年療法学会

雑誌

日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-7, 2022-03-01 (Released:2022-03-30)

参考文献数

46

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超高齢社会となった現在,加齢とともに出現する疾患や健康障害が大きな問題として位置づけられ,加齢性難聴と認知症への対策が課題となっている。加齢性難聴は,高齢者の身体に直接的な影響を及ぼすものではないが,コミュニケーション障害の原因となり,社会的孤立やうつを引き起こす要因となり得る。現在,加齢性難聴と認知症の因果関係について,十分な結論には至っていないものの,時間的に先行する難聴は認知症の発症や認知機能低下のリスクを高めることが明らかとなっている。コミュニケーション支援を専門とする言語聴覚士による観察・評価およびリハビリテーションの知識・技術は,難聴の早期発見と介入に役立つと考えられる一方,聴覚領域で働く言語聴覚士はごくわずかである。今後,補聴器装用が認知症の発症リスク軽減に寄与することが明らかにされれば,高齢者の聴覚と認知機能の評価はますます重要となる。オージオメータや専用の機器・装置がなくても実施できる入眠時聴性開眼反応,囁語法聴力検査,指こすり音聴取検査を用いた聴覚スクリーニングは多くの施設で導入可能である。また,有用なコミュニケーション手段の検討やコミュニケーション環境の調整は,言語聴覚士が専門的な臨床経験を有する分野である。加齢性難聴に対する関心が職種を超えて高まり,実現可能な介入方法の検討ならびに地域高齢者への啓発活動につながることが期待される。

著者

中島 敦司

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.482-486, 2019-02-28 (Released:2019-07-27)

参考文献数

34

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ニホンジカ(Cervus nippon)による自然植生への食害が全国的な問題となっている。そこで,既往文献にみられるシカ害やシカを取り巻く社会情勢,歴史についての情報を再整理した結果,シカが増加した理由に対する社会理解の中に,研究者も含め非科学的な思い込みが多く含まれることが明らかとなった。また,外来牧草による草地造成はシカの餌場となり得るもので,これに対抗するシカ害を引き起こしにくい緑化工法として,ススキ(Miscanthus sinensis)やチカラシバ(Pennisetum alopecuroides)などシカ不嗜好性の性質を持つタイプの地域性種苗の活用が有効であると考えられた。

著者

早川 和江

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 63回大会(2011年)

巻号頁・発行日

pp.84, 2011 (Released:2011-09-03)

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目的 江戸時代,日本に初めて伝わったコーヒーは,その当時,薬としても飲用されており,津軽をはじめとする東北の藩士が北方警備のため蝦夷地に派遣された際,病による陣没者の減少に大きく貢献したといわれている.本研究ではこの点に着目し,藩士の飲用したコーヒーが健康に及ぼした影響の詳細について検討した. 方法 『天明の蝦夷地から幕末の宗谷』(稚内市教育委員会,2009年)を中心に,蝦夷地における藩士たちの生活事情を歴史的背景とともに把握し,現在までに明らかになっているコーヒーの成分や薬理作用に関連する文献・資料とあわせて考察した. 結果 蝦夷地での藩士たちを脅かしたのは寒さと浮腫病(水腫病)であった.この病は「腫レ出シ後心ヲ衝キ落命ニ至ル」といわれ,罹患した者の多くは死亡したという.現代でいえば脚気,または壊血病ではないかとされている.1803年に蘭学医・廣川獬が『蘭療法』の中でコーヒーには浮腫病に対する薬効があると説いているが,コーヒー抽出液には脚気,壊血病に有効な成分は含まれていない.一方,蝦夷地での藩士たちの生活は,厳しい寒さと多湿な環境に対して簡便すぎる住居と保温性の低い衣服や寝具,また偏った食生活のため栄養状態も悪く,藩士たちの多くが凍傷,低体温症を患っていたと推察される.これらの疾病は浮腫・むくみ・不整脈・心室細動といった症状を呈し,悪化すると致命率も高いなど浮腫病の症状と一致する.以上のことから,ここでいうコーヒーの薬効とは,コーヒーに含まれるカリウムの利尿作用,またナイアシンの血流改善効果などを指すと考えられ,浮腫病の予防,症状緩和という点において藩士たちの健康維持に有効であったと結論づけられた.

著者

君羅 好史 真野 博

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.005-008, 2014 (Released:2014-07-25)

参考文献数

15

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Collagen accounts for about 30 percent of whole body protein, and it is distributed throughout the body. In terms of food, denatured collagen is called gelatin, and gelatin hydrolysate with the protease is used as a functional food material. This hydrolysate is called “collagen peptide”. On the other hand, recent Japanese women uptake about 2g of collagen from meals every day, and some people uptake about 5-10g collagen peptide from a dietary supplement every day.  Collagen peptide, a heterogeneous mixture of oligopeptides and polypeptides similar to gelatin, has been used therapeutically as a dietary supplement to improve conditions of joints and articular cartilage. Some experiments have suggested that oral ingestion of collagen peptide might have beneficial effects on joint conditions such as osteoarthritis. Moreover, oral intake of collagen peptide induced the elevation of serum levels of collagen dipeptide, such as prolylhydroxyproline (Pro-Hyp). As peptide bond of Pro-Hyp is hard to digested by the specific protease in the body. In recent years, such as the improving effect of articular cartilage, bone and skin function of collagen peptide and the dipeptide of the specific sequence of collagen peptide detected from the blood after collagen peptide intake have been well reported. Additionally, the food safety of collagen peptide also should be discussed. The food function and bioactive mechanisms of collagen peptide is becoming clear.

著者

宇佐美 龍夫

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.355-359, 1979-09-25 (Released:2010-03-11)

参考文献数

9

著者

山元 翔 松林 達史

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.437-439, 2023-05-01 (Released:2023-05-01)

著者

徳永 勝士

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.19, no.7, pp.7_72-7_75, 2014-07-01 (Released:2014-11-07)

参考文献数

4

著者

吉田 光司 根本 正之 鈴木 貢次郎 藤井 義晴

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.134-137, 2007 (Released:2008-11-04)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

著者

谷内 一彦

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.3, pp.196-204, 2019-03-20 (Released:2020-04-08)

参考文献数

24

被引用文献数

2 3

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アトピー性皮膚炎, 花粉症, 食物アレルギー, 蕁麻疹などアレルギー疾患は多くの国民が罹患している. 抗ヒスタミン薬は即効性があるのが利点であり, アレルギー治療における中心的薬物である. 開発初期の第一世代抗ヒスタミン薬はアレルギー疾患に対する効果が認められる一方で, 強い鎮静作用 (眠気, 疲労感, 認知機能障害), 口渇, 頻脈といった抗コリン性作用, そして心毒性などの副作用が問題視されていた. 現在, 花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患症状の緩和に非鎮静性抗ヒスタミン薬が First-line treatment であり, 非鎮静性抗ヒスタミン薬のアレルギー疾患への長期投与の治療効果は高い. 日本では過去に鎮静性抗ヒスタミン薬が格段に多く使用されていたが, 古典的抗ヒスタミン薬の使用はアレルギー性疾患には世界中のガイドラインでほとんど推奨されていない. 鎮静性抗ヒスタミン薬は制吐剤, 抗動揺病, 抗めまい薬などの使用に限定される. 脳内ヒスタミン神経系の機能に配慮し, 脳内移行のより少ない非鎮静性抗ヒスタミン薬が第一選択として求められる. その非鎮静性を判断する場合に, ヒスタミン H1 受容体占拠率を用いることを推奨している. ヒスタミン H1 受容体占拠率の最新データと薬理作用から見た理想的な抗ヒスタミン薬治療について提言する.

著者

林 緑子

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.39-59, 2022-02-25 (Released:2022-03-31)

参考文献数

27

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本稿の目的は、1960年代後半に国内各地で複数発足したアニメーションサークルの特徴を、愛知県を中心に活動してきた東海アニメーションサークルの制作を事例として明らかにし、アニメーション文化史に位置付けることである。アニメーションが、娯楽・芸術・教育などの多様な分野にわたり日常化して久しい。このようなアニメーション文化を考えるとき、作家や産業関係者を育む土壌としてファンコミュニティは重要である。アニメーションに関する従来の研究や批評言説では、1970年代後半からのテレビアニメの人気隆盛に関連したファンコミュニティが主として「オタク」と呼ばれながら、もっぱらの注目を集めてきた。しかし、それ以前の1960年代末には既に、若者たちを中心とするアニメーションの文化サークル活動のネットワークが形成されている。先行研究では、現在のアニメーション文化にまで繋がるアニメーションサークルのネットワークの重要性や実際の制作が見過ごされてきたといえる。これに対して本稿では、東海アニメーションサークルを中心として、領域横断的ネットワーク、制作・受容・上映からなる総合的活動、文化サークルとしてのアニメーションサークルの歴史的意義の三つの観点から、アニメーションサークル初期の制作活動とネットワークについて考察する。それによりアニメーション文化史におけるアニメーションサークルの意義の一端を明らかにしたい。

著者

和田 昭允

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.5-7, 1998 (Released:2009-12-21)

参考文献数

7