著者

青木 昭子

出版者

一般社団法人 日本薬学教育学会

雑誌

薬学教育 (ISSN:24324124)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.2019-016, 2019 (Released:2019-09-27)

参考文献数

10

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講義は大人数に多くの情報を系統的に提供できる授業法であるが,一方的な知識の伝授となると学生の集中力も,興味も続かないことが多い.チーム基盤型学習(team-based learning: TBL)は1人の教員が大教室で100~200人の学生を対象に授業する際,効果的に少人数グループ学習をさせることができる教育方略で,予習,個人テスト,グループテスト,アピール,フィードバック,ピア評価の6つのステップがある.すべてを導入するのは困難だが,その仕掛けを活かして,アクティブ・ラーニングを実践したい教員のために,医学科3年生100人を対象とした「アレルギー」の60分講義を紹介する.4選択肢択一の形式でアレルギーについて基本的な知識を問う問題10問,難易度を上げた症例問題10題を準備する.それぞれ各自解答後,グループで相談しスクラッチカードを用いて解答する.スクラッチカードを使うことで学生はその場で解答の正誤を知り,正答に到達するまで自分たちのペースで議論することができる.個人テスト,グループテストを基本問題,応用問題の2種類で実施したため,60分ではフィードバックの時間を取ることができず,改善すべき点もあるが,複数の学生が能動的に学習できたと感想を述べており,有用な方法であると考えた.

著者

奥村 明俊

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.4-6, 2023-12-15

著者

落合 兼寛

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.70-74, 2014 (Released:2019-10-31)

参考文献数

3

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わが国の原子力発電所は,全く特性の異なる2つの大地震,2007年新潟県中越沖地震と2011年東北地方太平洋沖地震にも耐えて,その安全関連施設のみならず,発電所全体の地震の揺れに対する耐性が優れているとの知見が得られている。本稿は,これらの経験に基づく知見を概括し,あわせて地震発生後の電力安定供給のための施策を提案するものである。

著者

鎌田 敏郎 西田 孝弘 今本 啓一 宮里 心一 長田 光司 河合 慶有 網野 貴彦 大即 信明

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.987-992, 2022 (Released:2023-11-01)

参考文献数

2

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(公社)日本コンクリート工学会では,「コンクリートのひび割れ調査,補修・補強指針-2013-」を,同指針2009の小改訂として刊行している。2009年の大改訂から13年が経過し,この間の新たな知見を加え,この度,「コンクリートのひび割れ調査,補修・補強指針 2022」を刊行した。この指針は,ひび割れに関心のあるすべての方が,ひび割れ発見から,調査,原因推定,評価,判定,補修・補強を体系化して行える指針である。本稿では同指針の内容を解説する。

著者

舟川 勲 牛島 栄 宮川 豊章 山本 泰彦

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.43, no.11, pp.3-11, 2005-11-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

4

被引用文献数

1 1

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本稿は, 2005年4月に発刊された土木学会コンクリートライブラリー119「表面保護工法設計施工指針 (案)」について, その概要を取りまとめ, 紹介するものである。すなわち, 指針 (案) では, 有機系被覆工法, 無機系被覆工法, 表面含浸工法, 断面修復工法の4種類の工法を包括した表面保護工法の適用の基本的な考え方を規定し, 「表面保護工法工種別マニュアル編」では, それぞれの工種別の設計・施工方法および維持管理方法を記述している。ここでは, 指針 (案) の概要について紹介するとともに, 各工法の適用事例について併せて紹介する。

著者

藤本 建夫 Tateo FUJIMOTO

出版者

甲南大学経済学会

雑誌

甲南経済学論集 = Konan economic papers (ISSN:04524187)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3・4, pp.89-133, 2021-03-20

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大正9年恐慌が終息するや,今度は関東大震災が日本を襲う。東京海上火災の平生釟三郎にとって巨資を投じての帝都復興よりも,当然のことながら火災保険をめぐる「法理か社会問題か」という問題がはるかに大きな意味を持っていた。大震火災などの災害は国際的にも保険適用外であったのに,余りに被害が大きかったために何らかの補償を保険会社あるいは国家がすべきであるという世論が強まり,社会問題化していった。後者に理解を示した東京海上火災を中心とする関東系と弱小で前者に固執した関西系の利害が衝突したが,政府には両者を調停して解決する力量はなかった。最終的には被保険者の大衆運動が法理を押し切ってこの問題は終結する。しかし大震災はこれで終わったのではなかった。震災手形法案がらみで金融恐慌が発生する。平生釟三郎が注目したのは,台湾銀行と鈴木商店,および第十五銀行と川崎造船所の癒着と破綻・休業で,これによって神戸の雄傑と言われた金子直吉と松方幸次郎の時代は終焉する。

著者

阿久澤 弘 金岡 恒治

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0353, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】着地動作は多くのスポーツに含まれる動作であり,適切に遂行するために多くの筋が協調して活動している。特に後脛骨筋や,長腓骨筋,中殿筋はそれぞれ足関節周囲,股関節周囲の安定性を担っており,動作や姿勢保持に重要な役割を果たしている。姿勢保持のためにそれぞれの筋が協調的に活動し,お互いの機能を補完し合っているとの報告は散見されるが,着地動作中の筋の筋活動開始時間を比較した研究はみられない。本研究の目的は,着地動作中の後脛骨筋,長腓骨筋,中殿筋の筋活動開始時間を比較検討することである。【方法】対象は健常成人男性6名(平均年齢20.6±1.6歳)とした。除外基準は下肢に外傷や疼痛があり,着地動作を行えないものとした。実験試技は片脚着地動作として,高さ30cmの台上で右脚片脚立位をとった姿勢から,台の30cm前方に設置したフォースプレート上に飛び降り,右脚で着地するように行った。試技は5回行い,そのうち3回の成功試技を記録した。被験筋は後脛骨筋,長腓骨筋,中殿筋として着地動作中の筋活動を測定した。後脛骨筋の筋活動測定にはワイヤ筋電図を用いた。ワイヤ電極の刺入は下腿内側近位1/3の位置にて,超音波エコーで筋を描出しながら行った。長腓骨筋と中殿筋の測定は表面筋電図を用いた。筋電図のフィルタ設定はhigh pass 20Hz,low pass 500Hzとし,得られた筋活動データに対して全波整流処理を行った。一連の着地動作のうち身体が宙空にある接地200msec前から接地までの期間を解析し,各筋の筋活動開始時間をintegrated profile methodに基づいて算出した。3回の試技の平均値を各筋の筋活動開始時間として,接地の何msec前から活動を開始したか記録とした。統計解析には一元配置分散分析を使用し,post hoc testとしてBonferroni法を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】各筋の筋活動開始時間は,後脛骨筋が-59.7±28.6msec,長腓骨筋が-70.9±26.6msec,中殿筋が-116.8±22.7msecであった。統計解析の結果,中殿筋の筋活動開始時間は,後脛骨筋,長腓骨筋と比較して有意に早いものであった(p<0.05)。後脛骨筋と長腓骨筋の筋活動開始時間に有意差はみられなかった。【結論】本研究の結果より,着地動作において中殿筋が後脛骨筋,長腓骨筋よりも早期に活動を開始することが示された。中殿筋の機能が不十分だと片脚立位時の足圧中心偏位量が増加するとされている。また,中殿筋の疲労が起こると着地時に長腓骨筋の筋活動量が増加し,筋活動開始時間も早くなるとの報告もある。それらのことからも,身体重心に近い中殿筋から筋活動を開始し,近位部分を安定化させることで,下肢全体の安定性を向上させていると考えられる。臨床的にも,足部の安定性改善を図る場合,中殿筋などの股関節周囲筋も含めた運動が行われているが,その理論的な根拠の一つとなる結果が示唆された。

著者

小日山 直登

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.25, no.12, pp.1119-1125, 1939-12-25

著者

藤森 照信

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

vol.281, pp.173-180, 1979-07-30 (Released:2017-08-22)

被引用文献数

4 4

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In 1886 Japanese government employld german architlct Ende & Bockmann, who formed a plan to concentrate government office buildings. This plan was very important urbanism in Meiji Era. The aim of this paper is to make clear process of this project-that is famous but notclear. contents 8 on the architects and technicians.

著者

銭 鴎

出版者

中國文學會

雑誌

中国文学報 (ISSN:05780934)

巻号頁・発行日

no.47, pp.p156-169, 1993-10

著者

Shunsuke Tanoue Kenichiro Ono Terushige Toyooka Masaya Nakagawa Kojiro Wada

出版者

The Japanese Society for Neuroendovascular Therapy

雑誌

Journal of Neuroendovascular Therapy (ISSN:18824072)

巻号頁・発行日

pp.oa.2023-0048, (Released:2023-12-01)

参考文献数

18

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Objective: Transradial approach (TRA) is increasingly used as a viable alternative to the traditional transfemoral approach (TFA) in neuroendovascular therapy (NET) owing to its potential anatomical benefits and lower puncture-site complication rates. However, the real-world challenges of implementing TRA-NET have not been thoroughly studied, particularly those related to guide catheter (GC) placement. In this study, we aimed to explore the feasibility and challenges of TRA-NET, with a specific focus on GC placement.Methods: This retrospective observational study included patients who underwent NET at our institution between December 2019 and May 2022. Procedural success was defined as the successful placement of a GC in the target vessel. Cases in which a Simmons-shaped GC was used or the approach was changed to TFA were classified as difficult. Safety was assessed based on the rate of severe puncture-site complications requiring either blood transfusion or surgical intervention.Results: Among the 310 patients who underwent NET during the study period, 222 (71.6%) with a median age of 74 years were selected for TRA-NET. The target vessel was in the left anterior circulation (LtAC) in 101 (45.5%) patients, and 8-F GCs were the most frequently used (40.1%). TRA-NET achieved a 95.0% success rate, with a switch to TFA required in 5.0% of the cases. Procedural challenges occurred in 42 (18.9%) patients, primarily in those with LtAC lesions. Specifically, a type III aortic arch (p <0.0001) and age ≥80 years (p = 0.01) were significantly associated with procedural difficulties. Radial artery evaluation was confirmed in 66 cases (29.7%), revealing one instance (1.5%) of radial artery occlusion. No severe puncture-site complications were observed.Conclusion: TRA-NET may provide substantial therapeutic benefits without significant limitations in device use. However, it may be challenging, particularly in older patients and those with a type III aortic arch with LtAC lesions. Consequently, careful selection of the approach route is imperative.

著者

岩田 文昭

出版者

宗教哲学会

雑誌

宗教哲学研究 (ISSN:02897105)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.44-50, 2011 (Released:2019-09-18)

著者

中村 洵基

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田社会科学総合研究. 別冊, 2014年度学生論文集 (ISSN:13457640)

巻号頁・発行日

pp.323-334, 2015-06-25

著者

児玉 憲一 夜西 麻椰 北川 奈津子 清水 彩永 江川 克哉

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.107-111, 2023-09-20 (Released:2023-09-22)

参考文献数

6

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症例は50代,女性.頭痛,嘔気などを主訴に受診.血液検査での甲状腺中毒症及びTSHレセプター抗体陽性,甲状腺の超音波検査所見からバセドウ病と診断した.入院の上でチアマゾールにて治療を開始したが入院後に幻視や幻聴などの精神症状が出現し甲状腺クリーゼの診断基準を確実例として満たした.チアマゾール増量とヨウ化カリウム追加で対応したが,甲状腺機能改善下での精神症状出現に違和感を持った.血液検査を見直して気づいた偽性高クロール血症を端緒に市販のブロムワレリル尿素含有鎮痛薬乱用が判明,一連の精神症状は慢性ブロム中毒の離脱によるものが疑われた.向精神薬開始により精神症状は軽快,甲状腺機能については以降も順調に改善して退院した.甲状腺クリーゼは早期に疑い治療を開始すべき病態であるが,甲状腺疾患に精神症状を来す他疾患が併発すると診断基準偽陽性となることに注意が必要であると考える.

著者

細田 耕

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.186-189, 2004-03-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

16

被引用文献数

2 4

著者

小野 由莉花 及川 昌典 及川 晴

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.19042, (Released:2021-03-31)

参考文献数

65

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In modern society, gender equality is respected. However, the entanglement of gender relations remains a problem. In this study, we investigated the possibility that activation of thoughts about romantic love increases the salience of stereotypical gender role expectations, outside of consciousness, which causes a gender difference in the interpretation of ambiguous messages. In Study 1, in which participants carefully analyzed the scenario via conscious processing, and in Study 2, in which participants spontaneously responded to real-life situations via nonconscious processing, male participants in the romantic love priming conditions, compared to male participants in the control conditions, were more likely to respond to ambiguous messages with more positive emotions, and evaluated the message sender as being more attractive. However, such bias was not observed among female participants. Instead, they showed higher distrust toward ambiguous messages. These results show that even if the awareness of gender equality is raised, the activation of thoughts about romantic love makes stereotypical gender role expectations more salient, which leads to a difference in interpretation of ambiguous messages between males and females.

著者

浅沼 光樹

出版者

近世哲学会

雑誌

近世哲学研究 (ISSN:13414364)

巻号頁・発行日

no.18, pp.36-64, 2014

著者

Mizuki Matsunuma Fumihito Tashiro Hiroyuki Motomura

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.9-21, 2024-01-11 (Released:2024-01-11)

参考文献数

31

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Pseudorhombus elevatus Ogilby, 1912 and P. quinquocellatus Weber and de Beaufort, 1929 (Teleostei: Paralichthyidae) are newly recorded from Japan, based on 35 and two specimens, respectively, from Okinawa Island, Ryukyu Islands. Although both species have previously been recorded from Taiwan, no Japanese records are known to date. Pseudorhombus elevatus is characterized, and readily distinguished from Japanese congeners, by numerous minute teeth on both jaws, three dark blotches along the straight section of the ocular-side trunk lateral line, and dorsal- and anal-fin ray numbers. Pseudorhombus quinquocellatus resembles P. pentophthalmus Günther, 1862 and P. oculocirris Amaoka, 1969, all sharing five dark ocelli on the ocular-side body (two pairs of ocelli above and below the lateral line plus a single ocellus on the posterior portion of the lateral line). However, the former is characterized by strong caniniform teeth on both jaws (vs. no strong caniniform teeth in P. pentophthalmus and P. oculocirris); fewer lower gill rakers (9–11 in Japanese specimens) (vs. 15–21); and two dark skin flaps along the gill opening below the pectoral-fin base (vs. absent). The status of the type specimens of P. quinquocellatus was also considered, all three being regarded as syntypes, in the absence of a formal lectotype proposal. New standard Japanese names, “Maru-ganzō-birame” and “Niten-ganzō-birame,” are proposed for P. elevatus and P. quinquocellatus, respectively, the name “Itsutsume-ganzō” now being referred to P. megalops Fowler, 1934.

著者

Christin L. PRUETT Daniel D. GIBSON Kevin WINKER

出版者

The Ornithological Society of Japan

雑誌

ORNITHOLOGICAL SCIENCE (ISSN:13470558)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.133-138, 2004 (Released:2005-07-13)

参考文献数

24

被引用文献数

8

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The conservation status and evolutionary distinctiveness of the isolated, small, and endemic population of Amak Island Song Sparrows (Melospiza melodia amaka) have been equivocal. Coupled with a reassessment of phenotypic evidence for this taxon, we used mitochondrial cytochrome b sequences and eight microsatellite loci to evaluate the relationship of the Amak population to nearby Song Sparrow populations. Phenotypically, M. m. amaka is not a valid taxon, and we found that Amak Song Sparrows possess no unique haplotypes and have allele frequencies and heterozygosity values similar to those in other populations. Congruence between genetic and morphological evidence suggesting no diagnosable differences leads us to propose that this population is not an evolutionarily significant unit (ESU), not a valid subspecies, not a distinct population segment (DPS), nor a diagnosable conservation unit, but rather a sink colonized by regional source populations.

著者

花枝 英樹 芹田 敏夫

出版者

日本ファイナンス学会 MPTフォーラム

雑誌

現代ファイナンス (ISSN:24334464)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.129-160, 2008-09-30 (Released:2018-12-07)

参考文献数

18

被引用文献数

4

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わが国全上場企業を対象にペイアウト政策についてのサーベイ調査を行い,回答企業629社の分析から,日本企業の平均的な認識としてつぎのような結果を得た.配当決定については,一時的な利益の変動では配当を変化させず,長期的に増益が見込めるときに初めて増配する.配当決定は投資決定とは独立に行われている.また,減配回避の考えが非常に強い.一方,自社株買いは配当と比べれば柔軟性をもって決められているが,まだ,本来の役割についての理解が十分でない.現金配当についてはフリーキャッシュフロー仮説を支持しないが,自社株買いについては同仮説を棄却できなかった.ペッキングオーダー仮説,ライフサイクル仮説については,配当,自社株買いともに支持されなかったが,情報効果仮説については,配当・自社株買いとも支持する結果が得られた.ペイアウト政策を敵対的買収防止手段として考えている企業が多く,株主構成の違いもペイアウト政策の意識に影響を及ぼしている.