著者

丹羽 晋太郎 星野 貴行

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.7, pp.418-420, 2015-06-20 (Released:2016-06-20)

参考文献数

6

著者

泊 次郎

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.11-14, 2013-06-26 (Released:2013-10-01)

参考文献数

8

著者

松岡 亮二

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.241-262, 2015-05-29 (Released:2016-07-19)

参考文献数

47

被引用文献数

8 1

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近年,国内データを用いた教育分野における社会関係資本研究は増えつつあるが,社会関係資本の可変性を考慮した上で教育不平等との関連を検討した実証研究は未だに行われていない。そこで本稿は,厚生労働省が収集する21世紀出生児縦断調査の個票データを使用し,(1)家庭の社会経済的地位,(2)父母の学校における社会関係資本,(3)子どもの社会関係資本を含む学校適応の関連を実証的に検討した。 大規模な3時点の縦断データを用いたハイブリッド固定効果モデルによる分析の結果によると,世帯収入(経済資本)と父母学歴(文化資本)が,父母それぞれの学校行事出席・保護者活動参加で指標化された学校社会関係資本を分化していた。これらの学校社会関係資本の多寡は子ども間の学校適応差異を部分的に説明し,資本量の変化は観察されない異質性を統制しても子どもの社会関係資本を含む学校適応の変化と関連していた。世帯収入と親学歴の学校社会関係資本を介した学校適応への影響は強くはないものの,社会関係資本の差異を通した不平等の再生産という傾向は確認された。 縦断データを用いた本稿の実証結果は,階層的基盤を有する父母の学校活動関与で示される社会関係資本が子どもの学校適応を促していることを示している。一方で,本稿の知見は,父母の学校関与という「つながり」の増加を通して対人関係を含む学校適応を促すことができる可能性も示唆している。

著者

西元 加那

出版者

学校法人 東洋大学現代社会総合研究所

雑誌

現代社会研究 (ISSN:1348740X)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.19, pp.99-107, 2021 (Released:2022-05-18)

著者

加納 学 吉崎 亮介

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.695-698, 2017-09-10 (Released:2017-09-20)

参考文献数

9

著者

横田 隆徳

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.S177, 2022 (Released:2022-10-20)

著者

松澤 孝明

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.107, no.11, pp.2344-2350, 2018-11-10 (Released:2019-11-10)

参考文献数

10

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ライフサイエンス分野は,その成果が国民の健康や福祉に直結し,また,国としての研究投資の大きい分野である.このため,研究不正に対する社会的な関心が高く,各国において注目を集めた不正事案が発生しており,その結果,各国の研究公正システムの形成・発展を牽引する役割を果たしてきた. この分野における研究不正の特徴は,研究不正の発生事案数が多く,我が国の自然科学における研究不正の約75%が集中していることである.また,研究不正の内容として,捏造・改ざん型が多く,重篤な不正と受け止められやすいことや,図表の改ざん等,第三者にも検証しやすい研究不正が多いこと等も特徴として挙げられる. 自然科学系の場合,実験を中心に研究が進められるため,研究を指導する教授のみならず,実際に実験に関与した職階の低い若手研究者も研究不正の責任を問われやすい.研究不正は意図的に行われるばかりでなく,認識不足等が契機となって発生することも多い.また,各国の研究公正システムには国毎に不均一性が存在し,研究活動のグローバル化に伴い,意図せず研究不正に巻き込まれるリスクも懸念されている.このため,研究倫理教育の充実が今日の研究不正対策の課題となっているが,ライフサイエンス分野は,研究倫理教育においても牽引的役割を期待されている.

著者

Aiko Nakato Shiori Inada Shizuho Furuya Masahiro Nishimura Toru Yada Masanao Abe Tomohiro Usui Hideto Yoshida Takashi Mikouchi Kanako Sakamoto Hajime Yano Yayoi N. Miura Yoshinori Takano Shinji Yamanouchi Ryuji Okazaki Hirotaka Sawada Shogo Tachibana

出版者

GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)

巻号頁・発行日

pp.GJ22017, (Released:2022-10-21)

被引用文献数

13

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The Hayabusa2 spacecraft explored C-type near-Earth asteroid (162173) Ryugu and returned asteroidal materials, collected during two touchdown operations, to the Earth as the first sample from carbonaceous-type asteroid. The sample container, in which ~5 g of Ryugu sample was enclosed, was safely opened in the clean chamber system with no severe exposure to the terrestrial atmosphere. In the course of preparation operation of the sample container, two dark-colored millimeter- to sub-millimeter-sized particles were found outside the sealing part of the sample container. Because they look similar to the Ryugu particles inside the sample container, the particles were named as Q particles (Q from questionable). In this study, we investigated Q particles (Q001 and Q002) mineralogically and petrographically to compare them with potential contaminants (the ablator material of the reentry capsule and fine sand particles at the capsule landing site), Ryugu sample, and CI chondrites. The Q particles show close resemblance to Ryugu sample and CI chondrites, but have no evidence of terrestrial weathering that CI chondrites experienced. We therefore conclude that the Q particles are originated from Ryugu and were expelled from the sample catcher (sample storage canister) in space prior to the enclosure operation of the sample catcher in the sample container. The most likely scenario is that the Q particles escaped from the sample catcher during the retrieval of the sample collection reflector, which was the necessary operation for the sample container closing.

著者

宮川 義隆 柏木 浩和 高蓋 寿朗 藤村 欣吾 倉田 義之 小林 隆夫 木村 正 安達 知子 渡辺 尚 今泉 益栄 高橋 幸博 松原 康策 照井 克生 桑名 正隆 金川 武司 村田 満 冨山 佳昭 厚生労働科学研究費補助金 難治性疾患克服研究事業 血液凝固異常症に関する調査研究班 妊娠合併ITP診療の参照ガイド作成委員会

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

臨床血液 (ISSN:04851439)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.934-947, 2014 (Released:2014-09-02)

参考文献数

73

被引用文献数

4

著者

大谷 京子

出版者

日本ソーシャルワーク学会

雑誌

ソーシャルワーク学会誌 (ISSN:18843654)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.39-50, 2019 (Released:2020-06-06)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本調査の目的は,スキルの構造を明らかにし,スキル評価尺度を開発することと,スーパーバイザーの属性との関連を明らかにし,訓練のための基礎資料とすることである. 質的調査によって抽出された634のスキルを基に21項目のスーパービジョン(以下SV)スキル評価のための質問紙を作成し,各団体認定スーパーバイザー558名を対象に郵送調査を実施した. 回答者の半数近くは経験も浅く,日本における組織的SVの展開は始まったばかりであることが示された.スキルについて確認的因子分析の結果,「スーパーバイジー中心」「課題焦点化」「実践化」「承認と評価」という4因子が得られた.スキル得点と属性との関連を分析した結果,ソーシャルワークの経験年数とは関連がなく,担当したスーパーバイジーの人数とは関連が高かった.すなわち,質の高いSVのためには,そのための訓練とSV実践が必要であることが明らかになった.

著者

塚越 駿 笹野 遼平 武田 浩一

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.125-155, 2023 (Released:2023-03-15)

参考文献数

39

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自然言語文をベクトルとして表現する文埋め込みは,深層学習を用いた自然言語処理の基礎技術として盛んに研究されており,特に自然言語推論 (Natural Language Inference; NLI) タスクに基づく文埋め込み手法が成功を収めている.しかし,これらの手法は大規模な NLI データセットを必要とすることから,そのような NLI データが整備された言語以外については高品質な文埋め込みの構築が期待できないという問題がある.本研究ではこの問題を解決するため,NLI データと比べて多くの言語において整備が行われている言語資源である辞書に着目し,辞書の定義文を用いた文埋め込み手法を提案する.また,標準的なベンチマークを用いた評価実験を通し,提案手法は既存の NLI タスクに基づく文埋め込み手法と同等の性能を実現すること,評価タスクの性質や評価データの抽出方法により性能に差異が見られること,これら2手法を統合することでより高い性能を実現できることを示す.

著者

定藤 規弘

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.274-282, 2016 (Released:2018-02-06)

参考文献数

37

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Development of social cognition is embedded in real-time social interactions between individuals, i.e., inter-subjectivity. To depict its neural underpinning, we have conducted a multi-brain approach utilizing hyperscanning fMRI that enables depiction of the neural activities of the two brains during a real-time interaction, i.e., joint attention. Hyperscanning fMRI of pairs of adults performing joint attention showed inter-individual neural synchronization in the right inferior frontal gyrus after all of the task-related effects were modeled out. To explore how the joint attention and eye-contact generates the state of shared attention, we conducted hyperscanning fMRI in which pairs of participants performed a real-time mutual gaze, before and after the joint attention task. During the mutual gaze, eye-blink synchronization, a behavioral index of shared attention, increased after the joint attention. The increase of eye-blink synchronization correlated positively with the increase of inter-individual neural synchronization within the right inferior frontal gyrus during mutual gaze. This enhanced neural synchronization also correlated positively with enhanced eye-blink synchronization during the previous joint attention. Thus, shared attention is represented and retained by pair-specific neural synchronization of the right inferior frontal gyrus. Furthermore, we have also successfully treated the two brains as a single unit, in order to understand the neural substrates of inter-subjectivity. We will apply this “two-in-one” strategy to various behavioral milestones of the development of social cognition from mutual imitation to prosocial behavior. Our “two-in-one” strategy using hyperscanning fMRI will become an indispensable and ground-breaking method to open the new field of “inter-subjectivity” social neuroscience.

著者

倉田 めば

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.198-214, 2020 (Released:2021-09-30)

参考文献数

12

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本稿の目的は,当事者である筆者の体験と活動をとおして,回復という現象の特徴を記述し,現在の薬物政策や薬物依存者処遇が,それまでに蓄積してきた当事者活動の豊穣さを簒奪し,一義的な意味に還元する事態について論じることである.すでに逸脱を社会的な視点から考える時代は過ぎ,こんにち薬物依存は自己責任の問題となった.しかし当事者はそれ以前から支援活動を行い,それは時代の変化を超えて存在し続けている.その一つであるダルクは,こんにちの社会からみたら逸脱的な支援を,すでに四半世紀にわたって続けてきた.その重要な考え方は「薬物を使う自由と使わない自由」が本人にゆだねられているということであり,そのことによって実現されるのは「回復の集約とその後の拡散」と表現できるものである.一方,近年の法改正や行政機関の薬物再乱用防止プログラムの実施は,薬物問題への取り組みとして望ましいものとされ,専門家らを巻き込みながら推進されている.しかしながら,それらによって回復という言葉は当初の輝きを失い,当事者活動本来の豊穣さが覆い隠されつつある.

著者

河口 和也

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.196-205, 2010-09-30 (Released:2012-03-01)

被引用文献数

1

著者

今井 浩三 山下 健太郎 林 敏昭 村上 理絵子 高橋 裕樹 杉山 敏郎 千葉 進 谷内 昭

出版者

The Japan Society for Clinical Immunology

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.324-328, 1993-08-31 (Released:2009-01-22)

参考文献数

10

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31歳女性.数年の経過で全身倦怠感があり,自宅で臥床していたが,全身倦怠感,関節痛,頭痛および眼瞼下垂を主訴として,精査を求めて平成4年4月当科入院.諸検査より慢性疲労症候群(CFS),シェーグレン症候群ならびに重症筋無力症を疑われたが,アメリカCDCの診断基準に基づいてCFSと診断した.一方, CFSは他の慢性疾患が除外されなければ診断できないため,鑑別診断を試みた.シェーグレン症候群に関しては唾液分泌能試験およびSchirmer試験陽性であり,疑い例とされたが,自己抗体を含めて他の検査は陰性であった.重症筋無力症については眼瞼下垂,外眼筋麻痺が認められ,またテンシロンテスト陽性と判断されたが,誘発筋電図,抗AChR抗体は陰性で確定診断に至らなかった. CFSは注目すべき疾患と思われるが,本症例のようにいくつかの自己免疫疾患と鑑別が困難な場合もあると思われ,その点で興味がもたれたので報告した.

著者

久米 裕

出版者

一般社団法人 日本老年療法学会

雑誌

日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-6, 2023-02-17 (Released:2023-02-20)

参考文献数

29

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睡眠,食事,仕事,余暇活動を含む一日を通した生活リズムを整えることは,人の健康を保つために周知の事実である。認知症高齢者に観察される夜間せん妄や徘徊などの不穏行動には,生活リズムの障害が背景にあると指摘されており,毎日の生活にリズムをもたせ,そのリズムに沿って休息をとり活動することは,認知症の行動・心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia, BPSD)を軽減させるのみならず,心身の健康を維持または改善するために重要である。しかしながら,日々の活動や休息を自力では管理が難しい認知症高齢者に対して,周囲が認知症における生活リズムの特徴を捉えて支援しなければならない。近年のInformation and Communication Technology(ICT)が応用されたウェアラブル技術は,認知症の生活リズムをより定量的に把握する上で有用であることがわかってきた。特に,腕時計型ウェアラブル端末Actigraphを応用した国内外の研究知見は,認知症における休息・活動リズム(Rest-Activity Rhythm)の特徴を明らかにしている。認知症の生活リズムを適切に理解することによって,専門職による治療的介入の発展につながるだけでなく,対象者本人とその関係者の健康を保つ一助となることを期待する。

著者

座長: 朝子 幹也

出版者

日本鼻科学会

雑誌

日本鼻科学会会誌 (ISSN:09109153)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.314-315, 2009 (Released:2010-02-10)

著者

北村 宗彬

出版者

一般社団法人 日本メディア英語学会

雑誌

時事英語学研究 (ISSN:21861420)

巻号頁・発行日

vol.1979, no.18, pp.74-81, 1979-09-10 (Released:2012-11-13)

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語学教育研究所の故比屋根安雄主事は常に「英語は実技として身体で覚えさせなければならない」と主張されていた。そして「そういう指導のできる先生があまりいない」と嘆きながら他界された。その比屋根先生のご推薦で語研の研究員にしていただいた私は、英語の教師というより、英語のコーチまたは監督として生徒の指導をしようと決心し、現在に至っている。幸い西脇順三郎先生のお宅が近く、ご子息の順一君が慶応義塾普通部で私の授業を受けることになったのがきっかけで、 (1) 外国語教育について同先生から徹底的な教えを受けたこと、 (2) 3年間のミシガン大学大学院留学中に、高名なFries, Lado, Pike, Marquardt, Twaddell, Peterson, その他の教授方の授業でいろいろな教育上のヒントを得たこと、さらに (3) 慶応普通部では1学年生徒250名の殆んど慶応高校へ進学するため、最低線上にある生徒にも、外部からの受験合格者に劣らない実力をつけねばならなかったこと-この3つの原因乃至理由によって、私は、普通部教諭時代に、いわゆる〈受験英語〉とは異った形式の英語の教え方をいくつか考案し実行することができたのである。現在、慶応義塾大学工学部で〈口語英語〉に基礎をおいた授業を担当しているが、その基本はこの時代につくられたものである。

著者

小松 輝久 大瀧 敬由 佐々 修司 澤山 周平 阪本 真吾 サラ ゴンザル 浅田 みなみ 濱名 正泰 村田 裕樹 田中 潔

出版者

日本海洋学会 沿岸海洋研究会

雑誌

沿岸海洋研究 (ISSN:13422758)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.117-127, 2017 (Released:2020-02-12)

参考文献数

41

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2011年3月11日の東日本大震災は,東北地方の沿岸に甚大なる被害を与えた.津波は,沿岸漁業の社会的インフラである,港,市場,漁船,養殖筏はもちろんのこと,魚介類の再生産の基盤である沿岸のエコトーンであり自然的インフラである藻場など(本論文ではブルーインフラと定義)にも被害を及ぼした可能性があった.そこで,岩手県大槌湾および宮城県志津川湾において,藻場の被害状況とその後の変化を調べた.海藻藻場の被害は大きくなかったが,2014年からは震災後に加入したウニによる磯焼けが生じており,積極的な駆除を行う必要がある.砂地に生育するアマモでは,津波の波高が大きくなったために壊滅的な被害を受けた湾奥部では,2011年6月に埋土種子から実生に生長しており,アマモ場の回復が始まっていた.また,地形的に津波による被害を受けにくい湾央や湾口にあるアマモ場は残っていた.これらのアマモ場は種子供給源になるため,次の大津波に備えて保護することが望ましい.津波と地盤沈下により埋め立てで失われていた塩性湿地や干潟というブルーインフラは再生したが,復旧の埋立や巨大防潮堤などの工事で消滅した.繰り返される将来の大津波に備え,次世代のために持続的で健全な海洋環境および社会を育む沿岸域を実現するという視点から,ブルーインフラの回復を織り込んだグランドデザインを平時につくる必要がある.

著者

藤 桂 吉田 富二雄

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.494-503, 2010 (Released:2012-03-20)

参考文献数

29

被引用文献数

3 3

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This study examined the influences of online gaming on sociability and aggression in real life. It was hypothesized that the effects of online gaming would differ depending on the interaction style of the online-gamers. Online-gamers in Japan (n=1 477) were asked to respond to questionnaires that measured interaction style during online gaming, the effects of sociability and aggression, as well as social and individual orientation in real life. Factor analysis of the scores for interaction style extracted five factors. Covariance structure analysis indicated that sociable interactions such as “Broadening relations” and “Feeling of belonging” promoted sociability in real life. In addition, “Release from daily hassles” promoted sociability and decreased aggression. In contrast, non-sociable and aggressive interactions decreased sociability and increased aggression. The results also suggested that a social orientation in real life promoted sociable interactions during game playing, while an individual orientation promoted non-sociable and aggressive interactions. These results supported the hypotheses and suggested that online gaming resulted in positive outcomes for those who are socially, but negative outcomes for those who are not.