著者

中村 幸代 堀内 成子 柳井 晴夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.381-389, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

31

被引用文献数

4 3

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目的 日本人女性を対象に,妊娠時の冷え症が早産に及ぼす影響を分析し,冷え症と早産との関連を検討することである。方法 研究デザインは後向きコホート研究である。調査期間は,2009年10月19日から2010年10月 8 日までの約12か月であり,調査場所は,首都圏の産科と小児科を要する病院 6 か所である。研究対象は,分娩後の日本人の女性であり,調査内容は,質問紙調査と医療記録からの情報の抽出である。なお分析にあたり,傾向スコア(Propensity Score)を用いて,共分散分析および層別解析を施行し交絡因子の調整を行った。本研究は聖路加看護大学の研究倫理審査委員会の承認を得て実施した(09–057)。結果 2,810人の女性を分析の対象とした。冷え症と早産では,冷え症でない妊婦に比べ,冷え症である妊婦の早産発生率の割合は,3.38倍(共分散分析)もしくは3.47倍(層別解析)であった(P<0.001)。結論 妊娠後半の冷え症と早産の発生率との関連に関する論議を深めることができた。

著者

中村 俊夫 緒方 良至 箕輪 はるか 佐藤 志彦 渡邊 隆広

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2014年度日本地球化学会第61回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.218, 2014 (Released:2014-09-12)

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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に伴う東京電力福島第一原発事故により大量の放射性物質が環境中に放出された.大気粉塵,土壌,植物などの放射能分析から大気中に放出された核種とおおよその量が見積もられている.一方,地質学・考古学試料について約5万年までの高精度年代測定に利用されている放射性炭素(14C;半減期:5730年)の放出に関しては,その放出の形態や数量はきちんと確認されてはいない. 事故のあった福島第一原発付近への立入は制限されており,採取できる試料には限りがあるが,2012年に,福島第一原発から南に20~30km離れた広野町の海岸付近で海産物などを採取した.また,2011年秋には,福島第一原発から北西に約60km離れた福島大学金谷川キャンパスにおいて植物を採取し,それらの14C濃度を測定した.測定結果からは福島第一原発事故の影響は検出されなかった.

著者

中村 覚

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.193, pp.193_176-193_179, 2018-09-10 (Released:2018-12-19)

著者

後藤 武史 稗田 寛 山中 健輔 中村 祐二 宮城 成圭 古賀 裕

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.755-758, 1984 (Released:2010-03-16)

参考文献数

9

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In crystallographic study of tophaceous substances and deposits in gouty synovial fluids using differential-interference microscopy, polarized light microscopy and X-ray diffraction method, the following results were obtained.1) Substances of subcutaneous tophi and deposits in gouty synovial fluids were found to be needle-like crystals. By polarized-light microscopy, they were negatively birefringent with extinction on the long axis.2) The needle-like crystals obtained from subcutaneous tophi and/or synovial fluids in gouty patients have been positively confirmed as monosodium urate monohydrate (NaC5H3N4O3·H2O) by X-ray diffraction technics.

著者

中村 肇

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.15-30, 2019-06-30 (Released:2019-07-10)

参考文献数

22

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メディアが透明な媒介としてわれわれの生活世界を侵食する際に立ち現れる身体性の剥奪という問題は如何にして記述できるのだろうか。本論考は,その些か巨大すぎる問いに,ネオ・サイバネティクスと総称される思想的潮流の一端を担う「基礎情報学」の観点から,社会美学における「共通美」の概念を手がかりに考察する。より具体的には,昨今のSNS文化における加工写真=〈新しいテクノ画像〉が,被写体の身体性が剥奪されているにもかからず広く受容されている状況に対して,基礎情報学の心的システムの議論やヴィレム・フルッサーのメディア理論,さらにはマイケル・ポラニーの暗黙知などの諸概念に依拠しつつ,理論的な検討を加える。主観的な知から出発したわれわれの心的システムが,二人称的な対話を通じて共振しながらコミュニケーションの発展過程として描出されていく一方で,それが社会システムへと転化し,安定状態へと達した結果,逆に個人の美的価値から身体性=視覚ディスプレイ上から立ちのぼるある種の生々しさを剥奪させていく様態を,階層的自律コミュニケーション・システムHACS(Hierarchical Autonomous Communication System)モデルから捉え直す。

著者

中村 まづる

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.32, pp.32-48, 1999-07-01 (Released:2010-10-14)

参考文献数

47

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Pension program provides income distribution between younger workers and older retirees who would otherwise live in poverty on inadequate savings. The changing demographic structure of the population will result in a higher proportion of retirees to workers. The pay-as-you-go method of financing public pension is a crucial aspect of the current program and of its financial problem. If nothing were done to change the current program, it is likely that the social security tax rate would have to rise very rapidly in the years ahead, which might cause a public distrust in the program itself.Public management of the program has been justified in the view of“market failure”of social security in economics, however, it is apparent that“welfare state”has increased fiscal deficits among democratic countries. It is paradoxical that a demographic change is preventing the public management of social security attain the economic goal of not only efficiency but also equity because of financial difficulties.On the other hand, the public choice theory has pointed out that democratic decision making process results in income distribution through majority rule since its early stages. Now it is time that the basic structure of the public pension program has to be reexamined and reshaped to fit the economic conditions of today.The World Bank proposed how to reform social security programs. The proposal restricts the roll within minimum standard of living, while privatize its management into market mechanisms, which inspired various arguments the reform in Japan. The purpose of this paper is to examine the idea of constitutional reform to evaluate their performances, and propose the rules within the reform in order to prevent any rooms of government failure.

著者

三浦 一輝 石山 信雄 川尻 啓太 渥美 圭佑 長坂 有 折戸 聖 町田 善康 臼井 平 Gao Yiyang 能瀬 晴菜 根岸 淳二郎 中村 太士

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.39-48, 2019 (Released:2019-07-01)

参考文献数

38

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北海道における希少淡水二枚貝カワシンジュガイ属2種(カワシンジュガイMargaritifera laevis、コガタカワシンジュガイM. togakushiensis)が同河川区間(<100 m区間内)に生息する潜在性の高い地域を広く示すために、北海道内の計31水系53河川から本属を採集し、mtDNAの16S rRNA領域におけるPCR増幅断片長を比較する手法を用いて種同定を行った。種同定結果を元に10 × 10 kmメッシュ地図に地図化した。結果、カワシンジュガイが23水系39河川、コガタカワシンジュガイが25水系40河川から確認された。全調査河川のうち、49%の17水系26河川から2種が同河川区間から確認され、各地域の全調査河川に対する確認調査河川の割合が道東地域で68%と最も高かった。また、全38調査メッシュのうち、50%の19メッシュから2種が同河川区間から確認された。地域別に見ると、各地域の全調査メッシュに対する確認調査メッシュの割合が道東地域で67%と最も高かった。本研究では、カワシンジュガイ属2種の遺伝分析を行い、本属2種が同河川区間に生息する河川およびその潜在性が高い地域を示すことができた。本結果は、今後、北海道に生息するカワシンジュガイ属の調査や保全策立案に重要な情報を提供できると考えられる。

著者

関根 達人 榎森 進 菊池 勇夫 中村 和之 北野 信彦 深澤 百合子 谷川 章雄 藤澤 良祐 朽木 量 長谷川 成一 奈良 貴史

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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中世・近世の多様な考古資料と文献史料の両方から、津軽海峡・宗谷海峡を越えたヒトとモノの移動の実態を明らかにすることで、歴史上、「蝦夷地」と呼ばれた北海道・サハリン・千島地域へ和人がいつ、いかなる形で進出したかを解明した。その上で、「蝦夷地」が政治的・経済的に内国化されていくプロセスを詳らかにし、そうした和人や日本製品の蝦夷地進出が、アイヌ文化の形成と変容にどのような影響を与えたか考察を行った。

著者

橘 省吾 浦川 聖太郎 吉川 真 中村 良介 石黒 正晃

出版者

日本惑星科学会

雑誌

日本惑星科学会誌遊星人 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.4-13, 2013-03-25 (Released:2017-08-25)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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地球外始原物質(より古い情報を記憶する物質)の科学は私たちの太陽系の歴史を銀河の歴史と実証的につなげる唯一の手段である.「はやぶさ」「はやぶさ2」の探査天体よりさらに始原的な情報が残されている可能性が高く,また来る10年に往復探査が可能な天体である107P/Wilson-Harrington(彗星/小惑星遷移天体)へのサンプルリターン探査を提案する.本探査計画は惑星物質科学の進展のみならず,太陽系初期につくられる揮発性物質を多く含む小天体の物理的特性を明らかにできる探査であり,惑星形成論においても大きな貢献をなすものである.

著者

中村 雅俊 池添 冬芽 西下 智 梅原 潤 市橋 則明

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.163-168, 2017-04-01 (Released:2017-03-19)

参考文献数

41

被引用文献数

1 3

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Many previous studies have reported that static stretching (SS) may decrease muscle stiffness and compromise muscles’ ability to produce maximal strength. However, the effects of SS at different repetition durations and numbers within a constant total time remain unclear. Therefore, the purpose of this study was to examine whether SS for a constant total time (2 min) with different repetition durations and numbers (e.g., 60 s × 2 times, 30 s × 4 times, and 10 s × 12 times) produces different changes in muscle stiffness and strength. Fifteen healthy males (mean age: 23.3 ± 1.0 years) participated in this study. Muscle stiffness was measured during passive ankle dorsiflexion using dynamometer and ultrasonography. In addition, muscle strength of the plantar flexors was measured using a dynamometer at 0° of plantarflexion with the hip and knee joints fully extended. Muscle stiffness and strength were measured before and immediately after SS. Each experimental protocol was conducted in random order with at least a 1-week interval but no longer than a 2-week interval between testing sessions. The results showed that there were no significant interaction effects on muscle stiffness and strength. However, in all experimental protocols, muscle stiffness and strength immediately decreased after SS. In conclusion, SS for a constant total of 2 min decreases muscle stiffness and strength regardless of repetition durations and numbers of each individual SS.

著者

中村 健治

出版者

獨協大学環境共生研究所

雑誌

環境共生研究 = Studies on environmental symbiosis (ISSN:1882787X)

巻号頁・発行日

no.8, pp.39-45, 2015-03

著者

末松 俊二 石塚 只夫 吉田 正広 中村 孝 福田 正大 三好 甫 SUEMATSU Shunji ISHIZUKA Tadao YOSHIDA Masahiro Takashi Nakamura FUKUDA Masahiro MIYOSHI Hajime

出版者

航空宇宙技術研究所

雑誌

航空宇宙技術研究所資料 = Technical Memorandum of National Aerospace Laboratory (ISSN:04522982)

巻号頁・発行日

vol.369, pp.48, 1978-10

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資料番号: NALTM0369000

著者

水野 杏一 山下 毅 小原 啓子 船津 和夫 近藤 修二 横山 雅子 中村 治雄 影山 洋子 本間 優 前澤 純子

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

総合健診 (ISSN:13470086)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.547-552, 2016 (Released:2016-11-01)

参考文献数

25

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最近特定の職業と肥満の関連が指摘され、職業習慣病という言葉も聞かれている。エンジニアはパーソナルコンピュターなどの使用時間が長く、肉体的活動が少なく、不規則な生活、職場のストレスなどにより肥満が多いと報告されている。これらの研究は断面調査なので、エンジニアという職業が肥満を引き起こすのか、エンジニアを目指す若者がすでに肥満なのか明らかでない。そこでエンジニア会社の入社時健診を解析することにより既に肥満が入社前より存在しているか検討した。対象はエンジニア関連会社に平成27年度に入社する20歳代の男性(エンジニア予備軍)179人で、平成26年度国民健康・栄養調査(国民調査)から同年代の男性257名、および非エンジニア企業に入社する同年代男性新入社員49人と比較した、BMI 25以上の肥満の割合はエンジニア予備軍で30.2%、国民調査で20.9%、非エンジニア18.4%で、肥満の割合はエンジニア予備軍で対照群より約10%高かった。エンジニア予備軍で血圧上昇、耐糖能異常、脂質異常症の動脈硬化危険因子を持つ割合は肥満者が非肥満者に比べ有意に高かった(P<0.001)。肝機能異常を持つ割合も同様であった(P<0.001)。腹囲85cm以上の内臓肥満を有するのはBMIによる肥満者の94.4%におよんだ。しかし、メタボリック症候群を有するのはエンジニア予備軍で3.4%、エンジニア予備軍の肥満者でも11.1%で国民調査の同年代2.2%と比べ有意な差はなかった。以上、エンジニア予備軍は入社前から肥満が存在していた。若年者の肥満は後に認知症になりやすいこと、メタボリック症候群は多くなかったが、若年者の肥満者は将来メタボリック症候群になりやすいことなどより、肥満に対して早期の介入が必要である。その際、肥満の管理を個人のみに任せるのではなく、社員の健康を重要な資産とみなす健康経営が浸透してきているので、企業の積極的な介入が入社時より望まれる。

著者

中村穂佳

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 285-2), 2020-11

著者

中村 優花 上田 留梨子 河村 美奈

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.11, pp.791-793, 2010-11-01 (Released:2011-11-01)

被引用文献数

1

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本研究は,平成20(2008)年度日本農芸化学会大会(開催地 名古屋)において開催された高校生による第4回「ジュニア農芸化学会」で“優秀賞”を受賞した.多くの伝統的な発酵食品は,乳酸菌と酵母を核とした多種多様な微生物が複雑に相互作用した環境の中で生み出される.糠床を利用した糠漬けも,その例に漏れない.本研究は,糠床のもつ抗菌機能に焦点を当て,糠床の特性解明とその文化的背景の理解を内容としている.

著者

羽山 裕子 樫村 芳記 阪本 大輔 中村 ゆり

出版者

日本食品保蔵科学会

雑誌

日本食品保蔵科学会誌 = Food preservation science (ISSN:13441213)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.3-9, 2012-01-31

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ニホンナシ'幸水'やリンゴ'王林'を用い,リボン型製剤を用いてMA包装用段ボール箱内で1-methylcyclopropene(1-MCP)を処理した場合の鮮度保持効果について検討した。リボン型の1-MCP製剤は,水に溶解させて1-MCPを発生させる粉末型の製剤に比べて1-MCPの発生速度が遅く,規定量の1-MCPを発生するまでの所要時間は6時間であった。また,MA包装用段ボール箱内でリボン型製剤を用いて1-MCPを発生させた場合,箱内の1-MCPの濃度は最大でも規定量の66%であり,規定量の50%以上の濃度を保持した時間は4時間に満たないものと推測された。一方,ニホンナシ'幸水'やリンゴ'王林'に対する1-MCPの処理効果は,リボン型製剤を用いてMA包装用段ボール箱内で処理しても,果肉硬度の低下,地色の黄化,pHの上昇が顕著に抑制され,粉末型製剤を用いて気密性容器内で処理した場合とほぼ同等の高い鮮度保持効果が得られた。本方法を用いれば,処理庫等の設備がなくても簡便に1-MCP処理できることから,個人出荷等の小規模な経営体においても利用しやすいより実用的な処理方法として期待できる。

著者

中村 寛 ナカムラ ユタカ Yutaka Nakamura

雑誌

立教アメリカン・スタディーズ = Rikkyo American studies

巻号頁・発行日

vol.39, pp.143-161, 2017

著者

井口 洋夫 MUNRO I.H. UNDERHILL A. PHILLIPS D. SARRE P.J. ROBB M.A. DAY P. 丸山 有成 宇理須 恒雄 吉原 經太郎 斎藤 修二 中村 宏樹 伊藤 光男 DAY Peter R J.Donovan J P.Simons 平谷 篤也 阿波賀 邦夫 川嶋 良章 十倉 好紀 馬場 正昭 宮島 清一 長嶋 雲兵 M H.Palmer 藤平 正道 入江 正浩 P B.Davies A Carrington B J.Howard J M.Brown R N.Dixon 吉野 勝美 川口 健太郎 遠藤 泰樹 小尾 欣一 高見 道生 廣田 榮治 福井 一俊 MUNRO I. MEECH S.R. STACE A.J. SIMONS J.P. DONOVAN R.J. 岡田 正 川崎 昌博 加藤 肇 西 信之

出版者

岡崎国立共同研究機構

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1991

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分子計算化学に関する5+5ミーティング、放射光利用化学に関する5+5ミーティング及び分子科学5分野合同のミーティングをそれぞれ、岡崎の分子科学研究所、英国ダ-ズベリ-研究所及び英国アビントンのSERC会議所において下記の通り開催した。学術研究上の情報交換・討議が大変有意義な中に実施され、将来計画についても忌憚のない意見交換が行われた。詳細は別途冊子にまとめられる。(1)分子計算化学5+5ミーティング平成5年7月15日-17日に分子科学研究所に於て日英5+5ミーティングが行れた。イギリス側の参加者はDr.B.Sutcliffe(Univ.York),Prof.M.Robb(Kings Colledge),Dr.H.Rzepa(Imperial Colledge),Dr.D.Wales(Cambridge Univ.)とProf.J.Connor(Univ of Manchester)の5名であり、日本側は中村宏樹、大峰巌(分子研)、平尾公彦(名大、東大)、岩田末廣(慶応)、加藤重樹(京大)、山下晃一(基礎化研)の6名であった。英国における計算分子科学の現状、非断熱遷移と多次元トンネル、光異性化反応、水素結合多様性、クラスターの光解離、クラスターの構造、光解離反応、量子波束動力学、溶液のダイナミックス、反応における共鳴現象等々広範囲に亘る有益な討論が行われた。最後に、共同研究実施の問題点、将来への改良点を検討した。若手研究者の交流を深める事、出来れば1996年英国で会合を開く事で合意した。(2)放射光利用化学5+5ミーティング平成5年10月21-22日英国ダ-ズベリ-研において同分野のミーティングを開催した。出席者は日本側から伊藤光男分子研所長、井口洋夫岡崎機構機構長、宇理須恒雄、小杉信博、鎌田雅夫、見附孝一朗、西尾光弘(分子研)及び岩田末廣(慶大)の8名、英国側はA.J.Leadbetterダ-ズベリ-研所長、Munro、West、Hasnain、Jones、Eastham(ダ-ズベリ-)、Comer(マンチェスター)及びWeightman(リバプール大)の8名であった。会議はダ-ズベリ-研の研究プログラムの紹介、分子研SORにおける日英交流の成果報告にはじまり、13件の学術報告がなされた。原子分子の高励起状態、タンパク質分子、固体電子状態、反応素過程、固体表面反応、電励起電子状態理論及び有機材料の光電子分光などについて有益な討議が行われた。最後に、原子分子、固体表面、光表面反応等に関する将来の共同研究の可能性及び1995年に次回ミーティングを開催する可能性について議論した。(3)5分野合同ミーティング平成5年10月17日-20日、英国アビントンのSERC会議所において、5分野合同のミーティングを開催し、学問的議論を行うと共に、今後の日英協力のあり方について討議を行った。学問的討議内容及びその他の詳細については別途に作成される冊子にまとめられる。将来計画等についての議論の概要は次の通りである。(1)英国側科学行政一般についての説明(2)日英協力事業の日本側での運用方法についての説明(3)他機関・財団等に関する情報交換(4)本事業の将来計画について今迄の本協力事業の実績をお互いに振り返り、将来計画を討議した。少ない予算の中でも、大変有意義に進められてきた事を確認しあった。特に、5+5ミーティングは両国間の研究活動情報の交換と共同研究育成の為に大変有益に作用している。今後は、若手研究者の相互長期滞在による共同研究の奨励を一層推進していくべきであるという点で合意した。これには上記(3)の活用が不可欠となろう。来年度以後の具体的計画についても話し合い、その大筋を認めあった。各分野のキーパーソン同志の連絡を一層緊密にする事とした。因みに、平成6年度には、高分解能分光のミーティングを英国で、電子構造のミーティングを日本で開催し、予算の許す範囲で日本人若手研究者を3〜4名派遣する事とした。

著者

中村 博一

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.37-47, 2012-03-01

著者

中村 博一

出版者

文教大学

雑誌

生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.119-127, 2014-03-01

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2013年に実施したナイジェリア11州とニジェール南部での広域調査から、特に豆腐名称とその分布に注目し考察を行った。従来の 「アワラ」 「クワイダクワイ」 に加え 「ワラ」 「ガーラ」 「ベースケ」 の計5種類の語形を確認できるが日本で報道された名称 「トーフ」 は見いだせない。このうち 「ワラ」 「ベースケ」 とフラニ・チーズ名称 「アワラ」 を新たに確認できたことで豆腐名称 「アワラ」 の語源をめぐる考え方を変更せざるをえなくなった。フラニ・チーズ 「ワラ」 と同じCalotropis proceraの樹液を凝固剤に利用したことが豆腐 「アワラ」 に影響したと考えてきたが、むしろ食品自体の類似性が関係しており発生もナイジャ州であることが推測される。