著者
中野 正俊 神山 保 糸乗 前
出版者
滋賀県立琵琶湖博物館
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

これまでにも国内各地で、防災ならびにエネルギー活用に関する教育は行われてきた。ただ、それらは学校あるいは地域や民間それぞれが単独で実施してきた。社会教育施設等が学校や地域と連携して実践する例はなかった。そのために、当該学校では効果的な学習ができても、他へ広められなかった。そこで今回、博物館・学校・地域の3者が連携し、モデルを作った。このモデルは、全国のあらゆる学校や地域で活用できる。それは、学習指導要領にもとづいたモデルだからである。また、学校教員と話し合い、子どもの実態にそって実践したからである。総合的な学習の時間は減った。これを乗り越えて実践する手だてや工夫が必要である。
著者
中野 忠
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

16世紀のロンドンはフリーメンが大多数を占め、彼らが地域の自治に役職を通じて参加する都市だった。この制度の枠組みは存続するが、それを支える原理は17世紀以降、しだいに変化した。罰金支払いによる役職忌避が広がり、役職の一部は有給の職員の雇用や請負によって置き換えられた。地域人口の高い流動性も役職制度の機能の障害となった。大火以後の移動の高まりに対して、転入者を役職制度に組み込むための努力も払われた。しかし役職を通じての奉仕よりも地方税の支払いがより重要な住民の貢献になっていった。教区ごとの救貧税により貧民を救済する救貧法の定着が、この傾向を促進した
著者
中野 一茂
出版者
共栄学園短期大学
雑誌
共栄学園短期大学研究紀要 (ISSN:1348060X)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.29-38, 2010-03-31
被引用文献数
1 1

高齢者は筋力、知覚、精神機能の低下等によって予期せぬ事故に遭遇する。それらの中でも転倒・転落は生命の危険、骨折等の障害をもたらす。またその治療の過程において容易に筋力低下や関節拘縮などの廃用症候群と呼ばれる2 次障害や合併症などを引き起こし、生活機能の自立度低下につながったりする。 そのため介護現場では、転倒・転落を防止するリスクマネジメントへの取り組みがなされるようになった。リスクマネジメントにおいて事故の内容やその要因についての調査・分析が重要な課題であることは明らかであるが、高齢者の安全を守りつつ転倒・転落事故発生の対策を考えていくには、発生の傾向と要因の検討は必要不可欠である。 特別養護老人ホーム内(以下、施設と略する)の転倒・転落の特徴、事故発生に関連する諸要因の分析は、国内の先行研究においても充分に行われているとはいい難い。そこで本研究では、A 市内の特別養護老人ホーム4 施設の過去2 年間の事故報告書を用いて、先行研究を参考にして集計を行った。そのデータを基にデータベースを作成して転倒・転落事故の特徴や、事故発生に関連する要因の分析を行った。今回筆者は、その調査結果の中から高齢者本人の直接的な行動、特に排泄時の転倒・転落事故が多いということに着目し、考察を加えることにした。
著者
沖田 実 中野 裕之 田原 弘幸 井口 茂 宮原 勝彦 吉田 佳弘 片岡 拓巳 田口 厚
雑誌
長崎大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09160841)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.9-15, 1993-03-31

異常歩行をきたす症例は,下肢,体幹の可動域制限,筋力の低下,疼痛,痙性などが原因である.その中で,距腿関節や足根中足関節など,足部の可動域制限によるものを多く経験してきた.そこで,足部の可動域制限が歩行に及ぼす影響を床反力,動作解析より検討し,理学療法のあり方について考察を加えた.その結果,heel strike後に荷重に対する調節が行われ,推進力は低下した.歩容においては,膝関節の角度変化に3種類の代償方法が考えられた.したがって,可動域制限を最小にとどめるとともに他の関節周囲筋の筋力強化,早朝からのアーチ機能の維持・向上,靴に対する配慮,工夫が必要と思われた.Abnormal gait is the result of limited range of motion in the lower limbs and trunk, muscle weakness, pain, and spasticity. We often experienced patients who presented with abnormal gait because of limited range of motion in the foot. Thus we investigated the effect of limited range of motion in the foot on gait using force plate and motion analysis, and we considered the status of physical therapy for limited range of motion in the foot. 1) The weight bearing was controled after heel strike 2) The acceleration force decreased. 3) The knee angle variation could be categorized into three patterns. We considered it important, therefore, to minimize limitations on range of movement, to strengthen knee, hip and trunk muscles, to maintain arch function from the early stage, and to consider and improvize the structure of shoes.
著者
片山 裕 白石 隆 清水 展 中野 聡 リヴェラ テマリオ アビナーレス パトリシオ
出版者
神戸大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

2007年4月から2010年3月の3年間に及ぶ海外学術調査であり、フィリピンにおいてマルコス政権の独裁体制に参加したテクノクラートへの聴き取り調査と、当時の資料を発掘・データベース化を行った。インタビューは、合計16名を対象に、延べ36回にわたって実施された。インタビューは映像・音声・文書の形で、デジタル化された発掘資料(シックスト・ロハス文書、アーマンド・ファベリア文書)とともにフィリピン大学付属図書館で保管され、しかるべき時期に一般に公開される。
著者
綿貫 早美 狩野 太郎 亀山 絹代 筑井 夕佳織 諸田 了子 中野 良子 神田 清子
出版者
群馬大学
雑誌
群馬保健学紀要 (ISSN:13434179)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.109-116, 2003-03
被引用文献数
3 1

術後せん妄は重大な医療事故につながる合併症である。術後せん妄は医師と看護師が共に責任を持つべき問題であるが,高齢者の術後せん妄予防に向けた看護介入を検討した報告は少ない。今回我々はせん妄の発症率,発症時期,症状,発症因子を分析した。対象と方法:1998年〜2000年の3年間に当院泌尿器科で手術を受けた65歳以上の高齢者502人を対象に,カルテ及び看護記録から遡及的にデータ収集を行った。収集したデータをもとに術後せん妄発症率及び発症のピーク時期,症状などを分析した。また,502人中,せん妄を発症した22人を「せん妄群」とし,せん妄群と性,年齢,術式,麻酔の種類を一致させた22人を抽出し「非せん妄群」とした。せん妄群と非せん妄群を比較しせん妄発症に関連する要因を分析した。結果:せん妄の発症率は腰椎麻酔患者で2.2%,全身麻酔患者で17.1%だった。術後せん妄の発症ピークは,全身麻酔患者で術後2-3日目,腰椎麻酔患者で術当日の夜だった。せん妄の発症に関連する要因として,1)不眠・昼夜逆転 2)視聴覚障害 3)鎮痛・鎮静剤の使用が明らかとなった。結論:術後せん妄予防のため,術後早期から睡眠の援助,眼鏡や補聴器の使用,鎮痛・鎮静剤の適正使用の援助を実施することの重要性が示唆された。
著者
高山 範理 筒井 末春 中野 博子
出版者
日本心身健康科学会
雑誌
心身健康科学 (ISSN:18826881)
巻号頁・発行日
vol.6, no.2, pp.2_42-2_51, 2010-09-10 (Released:2010-12-10)
参考文献数
20
被引用文献数
1

本研究では,近年,新たなストレス解消方法として期待されている森林浴に着目し,利用者の個人特性が,オンサイトにおける森林浴から享受される心理的な癒し効果(森林浴効果)に,どのように反映されているのかについて明らかにすることを研究の目的とした.まず,二十代の男子学生を調査対象者とし,4種類の調査票を用いて個人特性(17指標)の調査をおこなった.次に,POMS(6尺度)を用いたオンサイトの森林浴実験をおこない,森林浴効果を調査した.その後,個人特性の17指標とPOMSの6尺度の間で,相関分析および2群(個人特性の各指標の得点によって「高群」あるいは「低群」に分類)による対照分析をおこなった.その結果,森林浴の前後で「活気」および「疲労」尺度などに気分の改善効果がみられた.また,相関分析および対照分析の結果から,“神経症傾向”および“失敗に対する不安”と「怒り─敵意」との間に,“外向性”および“行動の積極性”と「活気」との間に,それぞれ有意な負の相関が確認された.さらに,歩行活動によって個人特性の各指標と「怒り─敵意」尺度との間に,座観活動によって各指標と「活気」および「疲労」尺度との間に,相対的に高い相関関係があることが確認された.本研究の結論として,(1):調査地の森林には森林浴効果があった(2):森林浴は,特に神経症傾向や失敗に対する不安感が高い人,あるいは外向性や行動の積極性の低い人により効果的であった(3):(2)のような人々は,森林内をゆったりと散策することで,通常の人よりも,より「怒り─敵意」の感情が沈静化し,よりリラックスした心理状態になることなどが示唆された.
著者
岡村 真吾 寺西 裕一 秋山 豊和 馬場 健一 中野 博隆
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. DPS,マルチメディア通信と分散処理研究会報告 (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.126, pp.67-72, 2006-03-16
参考文献数
3
被引用文献数
4

大阪大学では、多くの学内システムを統合的かつ安全に機能させるため、全学にわたる公開鍵認証基盤(キャンパスPKI)を構築する計画を進めている。公開鍵暗号を用いた認証を行なうことで、パスワードによる認証において問題となるパスワード解読の脅威に対する耐性を高めることができる。キャンパスPKIを構築するにあたり、ユーザ公開鍵・秘密鍵の管理方法や認証局の運用形態といったPKIの運用方法や、Webシングルサインオンや計算機ログイン認証といったPKIを利用したアプリケーションについての検討を行った。本稿では、それらの検討内容や構築中のキャンパスPKIの構成について述べる。
著者
中野 さやか
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

当研究では、ナディームと呼ばれる宮廷文人達を取り上げ、彼らの宮廷内部の活動を分析することで、アッバース朝宮廷の当時の在り方を明らかにすることを目的としている。今年度は、ナディーム達が活躍する場となった宮廷の酒宴を巡って、当時の法学者や文筆家達がそれぞれの立場を表明した写本類を、シリア・アラブ共和国のザーヒリーエ図書館にて調査した。ナディームとはもともと「飲み仲間」を意味するアラビア語であり、君主の酒宴に侍った詩人や歌手、道化などを指した。しかしアッバース朝宮廷で酒宴が慣例化すると、有力官僚などのカリフの側近達も酒宴に侍るようになり、「ナディーム」とはカリフの公私に亘る側近を意味するようになった。しかし飲酒はイスラームでは明確に禁止されている宗教的タブーである。その為、法学者や著名な文筆家達は、飲酒の合法化理論を宮廷に提出し、一方で禁酒の勧めを執筆した御用学者も存在した。これらの議論が提出された9世紀は、市井ではハンバル派の影響力増大により、飲酒を忌避する傾向が強まる一方で、宮廷では酒宴が慣例化し密室化していった時期である。宮廷の酒宴を巡る一連の議論は、当時の社会と宮廷との関わりを表す史料であり、平成23年度中に雑誌論文として投稿する予定である。また昨年度から続けてきたナディーム研究について、国内外の学会にて発表した。
著者
中野 達哉
出版者
国文学研究資料館
雑誌
国文学研究資料館紀要. アーカイブズ研究篇 (ISSN:18802249)
巻号頁・発行日
no.9, pp.1-25, 2013-03

弘前藩は、国元と江戸で藩庁日記を作成・管理し、現在、弘前市立弘前図書館に津軽家文書として、弘前藩国日記は寛文元年(一六六一)六月から元治元年(一八六四)一二月の三二九九冊、弘前藩江戸日記は寛文八年(一六六八)五月から慶応四年(一八六八)三月の一二二五冊が現存する。藩庁日記は毎月ほぼ一冊ずつ作成されたが、寛文期より幕末までほぼ欠けることなく現存している状況は希有な例と言える。本稿では、これら日記を作成・管理した日記役に注目し、日記役が作成した「御日記役勤向覚記」を紹介・分析し、基礎的な考察を行った。そして、初期の日記役の職務は、藩庁日記の作成・管理と将軍家をはじめとする諸家(武家)との贈答に関わる記録の作成であり、その後職務が拡大し、さまざまな記録を作成するようになったこと、延宝三年(一六七五)に発令された日記役全般に関わる条目が基底となり日記役の職務が確定するとともに、この時期に藩庁日記の記述内容も整えられていること、日記役は寛文期から確認されているが、正徳二年(一七一二)に日記役が表右筆から分離するとともに、下役なども職制に位置づけられること、また、日記役の前役も、それ以前は御手廻り役であったのが、それ以降は御書物預・表右筆・日記物書など同種の役職からの転任へと変化することがみられ、専門性が高まったこと、そして、正徳二年の変化の背景には、藩主交代による藩政の転換があり、それに伴って変化したと考えられることなどを明らかにした。日記および日記役について考察したが、日記役の職務・地位が確立していくなかで、専門性も形成されていったのである。The Historical Documents of Hirosaki Domain were created and managed in Hirosaki and Edo. These Documents are currently stored in the Hirosaki Public Library as documents of the Tsugaru family, which contain 3,299 volumes of the HirosakiHanKuniNikki (Documents created in Hirosakifrom June l661 to December l864), and l,225 volumes of the HirosakiHanEdoNikki (Documents created in Edo from May l668 to March l868). The documents were produced approximately once a month, and the fact that almost all of them from the Kanbun Era (1661-1672) to the end of the Edo Period exists, is an extremely rare case. For this paper we focused on the record keepers who created and kept these documents, and to introduce some speculations about them, we analyzed the ''Record of the Record Keeper's Duties" created by the writers of the documents. During early period, their duties had been to create and manage the domain diaries and to record the exchange of gifts with shogun families and other samurai families. Afterward, their duties extended into many fields and they started to create various types of records. The stipulations regarding all record keeping were announced in l675, and they established the official duties of the record keepers. From this time, the descriptive contents of domain documents were fixed. Although the record keepers had been found from the Kanbun Era, in l713, they were separated from the " Omote Yuhitsu" (a type of secretary that existed in this era) and lower level officials were also arranged in the governmental organization. Previous record keepers had been OtemawariYaku (aides), but from this period, they were recruited from the similar positions such as general record keepers, "OmoteYuhitsu", chronicle writers, etc., so their professional standards of work were improved. We demonstrated that, behind these changes in l712, there was the shift of domain's politics caused by the change of the feudal lord. Considering the documents and the record keepers, we conclude that as the duties and position of the record keepers became clear; their specialization also took form.
著者
遠藤 泰生 中野 勝郎 増井 志津代 荒木 純子 松原 宏之 橋川 健竜 肥後本 芳男 佐々木 弘通 森 丈夫 中野 由美子 久田 由佳子 金井 光太朗 CHAPLIN joyce CAPOZZOLA christopher GOODMAN david JAFFEE david HALL david
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

「公民的要素」「政治的要素」「社会的要素」他の要素に市民権を分別しその成長を直線的に理解することに西欧の市民社会理解は特徴付けられる。しかし、19世紀前半のアメリカ合衆国における市民編成原理の歴史を理解するには、そのような枠組みは図式的すぎる。19世紀前半の合衆国における市民編成原理の追求は、領土の拡大と不断の移民の受け入れ、消費革命の浸透、奴隷制度の是非をめぐる論争などの問題に直面しながら行われた。本研究ではその歴史を、手稿請願、読書習慣、教会説教、大西洋世界における図像リテラシー他を媒体とする非公式の政治行為に携わる市民をも包摂する、巨視的視野から検討する。
著者
小高 剛 中野 啓史 木村 啓二 笠原 博徳
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.46, no.9, pp.2311-2325, 2005-09-15
被引用文献数
11 6

PC,PDA,携帯電話などで静止画像,動画像,音声などを扱うマルチメディアアプリケーションを利用する機会が近年ますます増えている.このためマルチメディアアプリケーションを効率良く処理できる低コスト,低消費電力かつ高パフォーマンスなプロセッサの必要性が増している.このような要求を満たすプロセッサアーキテクチャの1つとして複数のプロセッサコアを1チップ上に搭載したチップマルチプロセッサアーキテクチャが注目されている.しかしながら,チップマルチプロセッサアーキテクチャで効率の良い処理を行うには,アプリケーションの特性を解析し,並列性を抽出し,生成したタスクをバランス良くプロセッサに配置するなどのチップマルチプロセッサ用最適化が必要となる.また,近年のメモリウォール問題の深刻化により,プログラムの持つデータローカリティの有効利用やデータ転送オーバヘッドの削減などの最適化技術も効果的な並列処理のために必須となっている.本論文では,MPEG2エンコードに対する,チップマルチプロセッサ上でのメモリ利用最適化およびデータ転送最適化手法からなる並列処理手法の提案を行うとともに,OSCARチップマルチプロセッサ上での性能評価を行う.性能評価の結果,データローカリティの利用およびデータ転送オーバヘッド隠蔽手法からなる提案手法を適用したMPEG2エンコードは,動作周波数400MHz時で逐次実行に対し,1プロセッサ利用時1.24倍,2プロセッサ利用時2.46倍,4プロセッサ利用時4.57倍,8プロセッサ利用時7.97倍,動作周波数2.8GHz時で逐次実行に対し,1プロセッサ利用時1.36倍,2プロセッサ利用時2.61倍,4プロセッサ利用時4.46倍,8プロセッサ利用時6.54倍の速度向上率の速度向上率が得られることが確認できた.With the popularization of multimedia applications like image and audio processing on PCs, mobile phones and PDAs, development of low cost, low power consumption and high performance processors for multimedia applications has been expected. To this end, chip multiprocessor architectures that allows us to exploit multi-grain parallelism such as coarse grain level parallelism, loop level parallelism and instruction level parallelism have been extensively researched. However, to realize efficient parallel processing on chip multiprocessor architectures, sophisticated techniques are required for decomposition of a program into adequate grain of tasks, analysis of parallelism and scheduling of the tasks onto processors considering data locality. This paper describes a parallel processing scheme for MPEG2 encoding using data localization which optimizes execution efficiency assigning coarse grain tasks accessing the same array data on the same processor consecutively on a chip multiprocessor and data transfer over apping technique which minimize the data transfer overhead by overlapping task execution and data transfer. Performance of the proposed scheme is also evaluated. As the evaluation result on an OSCAR chip multiprocessor architecture, when the clock frequency is assumed as 400 MHz, the proposed scheme gave us 1.24 times speedup for 1 processor, 2.47 times speedup for 2 processors, 4.57 times speedup for 4 processors and 7.97 times speedup for 8 processors against sequential execution without the proposed scheme respectively. Similarly, when 2.8 GHz, the proposed scheme gave us 1.36 times speedup for 1 processor, 2.61 times speedup for 2 processors, 4.46 times speedup for 4 processors and 6.54 times speedup for 8 processors against sequential execution without the proposed scheme respectively.
著者
中野 茂夫
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.66, no.544, pp.273-280, 2001
被引用文献数
6 3

The purpose of this paper is to consider the influence of "industrial corporation" on a spatial transformation rural city. The subjects of this study are Kurabo industries.Ltd which is one of the spinning industry shoulding the axis of Japanese Industrial Revolution. Analysis showed that Kurabo industries. Ltd and Magosaburo Ohara, president of the Ltd, had much influence on the City of Kurashiki's urbanization directly or indirectly. It is cleared that the preparation of industlial foundations and modern urban facilities affected so well that urban spatial structure was changed.
著者
中川 理 石田 潤一郎 小野 芳朗 丸山 宏 青井 哲人 大田 省一 木方 十根 清水 重敦 砂本 文彦 谷川 竜一 中嶋 節子 中野 茂夫 松山 恵 本康 宏史 山口 敬太
出版者
京都工芸繊維大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

わが国の都市空間は、明治維新から太平洋戦争時までの間に実施された各種の都市基盤整備の事業によって再編された。この研究は、近代におけるわが国の都市空間の変容を、その事業が計画・執行される仕組みを理解することで解明する。都市基盤整備の事業は、国家、地方行政、地権者、共同体、民間資本などが多様な関係を築き実施されていた。そして、その関係は、学知や技術による客観的評価に基づく、一元的な制度システム(仕組み)に回収されていくようになったことがわかった。