著者
上石 勲 山口 悟 佐藤 篤司 兒玉 裕二 尾関 俊浩 阿部 幹雄 樋口 和生 安間 莊 竹内 由香里 町田 敬 諸橋 良 後藤 聡 輿水 達司 内山 高 川田 邦夫 飯田 肇 和泉 薫 花岡 正明 岩崎 和彦 中野 剛士 福田 光男 池田 慎二 会田 健太郎 勝島 隆史
出版者
The Japanese Society of Snow and Ice
雑誌
雪氷 (ISSN:03731006)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.507-512, 2007-07-15
参考文献数
1

2007年2月~4月にかけて4件の大きな雪崩事故が発生した.2007年2月14日には八甲田山系前岳で表層雪崩によってツアースキーヤーの2名が死亡,8名が負傷した.3月18日には,北海道積丹岳で,スノーモービルで走行中の人など16人が雪崩に巻き込まれ,4人が死亡,1人が重傷を負った.また,3月25日には,富士山富士宮口五合目付近でスラッシュ雪崩が発生し,建物と道路施設に被害を与えた.さらに4月18日には富山県立山雷鳥沢で山スキーヤーとスノーボーダーが表層雪崩に巻き込まれ,1名死亡,2名が負傷する事故が発生した.これらの雪崩事故調査から山岳地域では暖冬でも雪崩の危険性は低くないことが確認された.
著者
中野 信子
出版者
新潮社
雑誌
新潮45
巻号頁・発行日
vol.33, no.9, pp.82-85, 2014-09
著者
阿部 孝俊 中野 隆志 柿ヶ野 武明 山下 渉 福川 健一 岡崎 真喜 玉井 正司
出版者
公益社団法人 日本化学会・情報化学部会
雑誌
ケモインフォマティクス討論会予稿集 第33回情報化学討論会 徳島
巻号頁・発行日
pp.J05, 2010 (Released:2010-10-23)
参考文献数
3

ポリイミドの着色機構に関して、長距離補正時間依存密度汎関数法と分子動力学法を組み合わせて理論的に解析を行った。その結果、従来考えられていた分子内及び分子間の電荷移動型励起による可視光吸収に加えて、分子間相互作用による吸収スペクトルの長波長シフトが確認できた。この分子間相互作用は、全芳香族ポリイミドの可視光吸収に大きく影響し、また、脂環構造を有する半芳香族ポリイミドにおいても影響することが明らかになった。
著者
岩澤 聡子 道川 武紘 中野 真規子 西脇 祐司 坪井 樹 田中 茂 上村 隆元 道川 武紘 中島 宏 武林 亨 森川 昭廣 丸山 浩一 工藤 翔二 内山 巌雄 大前 和幸
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.39-43, 2010-01-15
参考文献数
7

<b>目的</b>&emsp;2000年 6 月に三宅島雄山が噴火し,二酸化硫黄(SO<sub>2</sub>)を主とする火山ガス放出のため同年 9 月に全住民に島外避難命令が出された。火山ガス放出が続く中,火山ガスに関する健康リスクコミュニケーションが実施され,2005年 2 月に避難命令は解除された。本研究では,帰島後 1 年 9 か月経過した時点における,SO<sub>2</sub> 濃度と小児の呼吸器影響の関連について,2006年 2 月から11月の 9 か月間の変化を検討した。<br/><b>方法</b>&emsp;健診対象者は2006年11月時点で,三宅島に住民票登録のある19歳未満の住民を対象とした。そのうち,受診者は,141人(受診率50.4%)で,33人は高感受性者(気管支喘息などの気道過敏性のある呼吸器系疾患を持つ人あるいはその既往のあり,二酸化硫黄に対し高い感受性である人)と判定された。<br/>&emsp;健康影響は,米国胸部疾患学会の標準化質問票に準拠した日本語版の自記式質問票により,呼吸器に関する自覚症状調査,生活習慣,現病歴,既往歴等の情報を収集した。努力性肺活量検査は,練習の後,1 被験者あたり 3 回本番の測定を実施した。<br/>&emsp;環境濃度は,既存の地区名を一義的な括りとし,当該地区の固定観測点での SO<sub>2</sub> モニタリングデータをもとに,避難指示解除より健診までの22か月間のデータについて,その平均値により居住地域を低濃度地区(Area L),比較的曝露濃度の高い 3 地域(H-1, H-2, H-3)と定義し,SO<sub>2</sub> 濃度(ppm)はそれぞれ0.019, 0.026, 0.032, 0.045であった。<br/><b>結果</b>&emsp;自覚症状では,「のど」,「目」,「皮膚」の刺激や痛みの増加が,Area L と比較すると,H-3 で有意に訴え率が高かった。呼吸機能検査では,2006年 2 月と2006年11月のデータの比較において,高感受性者では%FVC,%FEV1 で有意に低下(<i>P</i>=0.047, 0.027)していたが,普通感受性者では低下は認めなかった。<br/><b>結論</b>&emsp;高感受性者では呼吸機能発達への影響の可能性も考えられ,注目して追跡観察していくべきである。
著者
中野 平二
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.639-644, 2005 (Released:2005-08-24)
参考文献数
5
被引用文献数
1 1
著者
一棟 宏子 萩原 美智子 中野 迪代 若井 希水子
出版者
大阪樟蔭女子大学
雑誌
大阪樟蔭女子大学学芸学部論集 (ISSN:18807887)
巻号頁・発行日
no.43, pp.163-170, 2006-03

住宅性能表示制度は、消費者が住宅取得に際し合理的な選択の目安をつくる目的でH12年に実地された。今日まで評価住宅の実績は増えているが、H16年は新築住宅全体の13.7%、当初の目標を下回り低調である。業態による実績は不明だが、大手ハウスメーカーが積極的に利用する一方、設計事務所・中小工務店の利用が少なく、業態で相当偏りがあると推察される。 当初から問題点が指摘されてきたが、制度が発足した以上、消費者に役立つ有効なツールとなることが望まれる。それには全ての業態に公平な選択の機会が与えられることが大切であり、その観点から、本研究は制度の利用状況を再検討する。 今回は研究対象を戸建て住宅に限定、最も利用が少ないと思われる注文住宅建設に係わる設計事務所調査と関係者へのヒアリングとアンケート調査を行い、制度の普及が進まない要因を検討した。それらに基づき、消費者が制度を利用し適切な住宅選択を行う過程で設計事務所が担う役割について考察した。調査期間は2004年12月から2005年3月であった。 (1)型式認定を利用する量産住宅ではコスト・業務量が抑えられ、多く利用されている。(2)設計事務所の利用は少ない。施主との接触が多く、信頼関係を築けるので安心確保の費用対効果としてはメリットが少ないと敬遠している。(3)コストと申請手続きの負担感が大きい。(4)任意制度を肯定する率が高い。(5)制度の限界・問題点を含めて公正でわかりやすい情報提供が不足、消費者が主体的に判断し難い。(6)制度利用に消極的な事務所も多く、業者への情報も不足している。 制度の改善には、性能項目の個別選択システムを構築し、検査や申請書類の業務量をスリム化して、適切な価格で利用できる方法を確立すべきである。さらに、建築士が本制度の利点を認識し、専門家として建築主に本制度を的確にアドバイスできるよう情報面からの支援体制を整備することが必要であろう。
著者
中野 孝教 荒矢 大輔 飯田 史哉 石本 達成 伊戸 康清 猪嶋 清文 今村 智子 江川 勇飛 小澤 弘幸 帰山 寿章 片瀬 靖規 酒井 元哉 佐藤 実 澤田 誠司 下島 浩平 野田 博幸 松田 智幸 松本 高志 山田 明弘 山田 佳裕 山下 勝行 岡野 修 岸本 圭祐 勝見 尚也 山中 勝 城間 吉貴 大河内 博
出版者
日本地学教育学会
雑誌
みんなの地学 (ISSN:24356441)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.10-15, 2020-06-30 (Released:2021-12-02)
参考文献数
10

人間社会は岩石や水,生物,大気などの様々な自然資源を開発し利用することで発展してきたが,それに伴い環境は変化し時に汚染や災害など生存にかかわる問題を引き起こしてきた.地学は持続可能な社会を支える必須な学問であるにもかかわらず,高校地学の履修者は少なく,教師も研究者も減少している.人間と自然の関係は複雑だがシームレスにつながっており,共に地域的な多様性に富むという特徴がある.地球環境研究は社会変革につながる学際研究,大学は地域貢献,自治体は地域創生が求められるようになってきた.ここでは健全な水循環の実現に向けて,大学と小学校が連携しながら,地域性が強い水資源を観測・調査している福井県大野市の例を紹介し,生徒の環境リテラシーの向上と地学研究を協働して推進する地学教育の可能性を考えてみたい.
著者
石沢 信人 杉田 収 斎藤 秀晃 中野 正春
出版者
新潟県立看護短期大学紀要委員会
雑誌
新潟県立看護短期大学紀要 (ISSN:13428454)
巻号頁・発行日
no.3, pp.3-8, 1997-12

我々は,赤ワイン・白ワイン・その他のアルコール性飲料(ビール,日本酒)・非アルコール性飲料(日本茶,コーヒー,紅茶,昆布茶)および数種類の純化合物の抗酸化能を,CHP/Hb・MB法を用いて測定した.本法はCHP溶液への試料添加による還元反応後の残存CHP濃度を,分光光度計で測定するものである.我々の得た結論は以下の3点である:1.CHP/Iib・MB法は各種飲料物の抗酸化能を測定できる.2.ワインは高い抗酸化能を有するアルコール性飲料である.3.赤ワインは白ワインよりも高い抗酸化能を示すが,白ワインにも高い抗酸化能が認められるので赤ワインにこだわる必要はない.We measured antioxidant activities of red and white wines, other various alcoholic and nonalcoholic beverages (beer, sake, Japanese tea, coffee, tea, and konbucha) and some pure chemical compound solution by CHP/Hb・MB method. This is the method that measure the remaining CHP concentration after reducing reaction caused by adding specimen to CHP solution by a spectrum photometer. Wehave conclusion as follows: 1. CHP/Hb・MB method can measure antioxidant activities in various beverages. 2. Wine is the alcoholic beverage which had high antioxidant activity. 3. Red wine contained high antioxidant activity than white wine, but white wine contained antioxidant activities high fully, too. So we need not to be concerned with red wine.
著者
宮越 敦史 中野 将人 櫻井 佑
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)
巻号頁・発行日
no.50, pp.505-506, 2007-07-15

本作品は新潟市の中心街に位置するバーの改修計画である。基本設計、実施設計、施工を行った。壁を取り除きカウンターを新設し、高い天井を塗装し、店内に均一な開放感を与えた。客席側とカウンター側で色彩やものの配置、棚のレイアウトによる対比をはかった。
著者
中野 聰志
出版者
滋賀大学教育学部
雑誌
滋賀大学教育学部紀要 自然科学 (ISSN:13429272)
巻号頁・発行日
no.49, pp.9-17, 1999

The textural and compositional variations of alkali feldspar in a trachyte from St.Angelo, Ischia island, Italy were examined preliminarily with an X-ray microanalyser. Thefeldspar phenocrysts show complicated textures like flow or ripple, consisting of two alkali feldspars (Or13.5 Ab79 An7.5~Or69 Ab31 An0.3). Their textures are similar to those of the alkali feldspar in a olivine-hedenbergite trachyte from Oki-Dogo island, Japan, although the chemical compostions of the both alkali feldspars are somewhat different in An content. There has been no description on the chemical variation in each individual crystal nor on the detailed textural features of the alkali feldspar.
著者
中野目 純一
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.337, pp.82-83, 2003-10-10

「あのときの失敗はいまでも鮮明に覚えている」。こう語る藤原務さん(34歳)が心の痛手として残るようなミスを犯したのは,2000年の春のことだった。 藤原さんは当時,大手建設コンサルタントのエイトコンサルタント(本社,岡山市)に勤務。同社の岡山支社(現在は本社に統合)の技術3部に所属し,下水道の管きょや下水処理場の設計に携わっていた。
著者
塩出 大輔 深谷 陽介 胡 夫祥 東海 正 中畑 勝見 中野 秀樹
出版者
日本水産工学会
雑誌
日本水産工学会誌 (ISSN:09167617)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.187-193, 2009
参考文献数
16

ジンベエザメは、全長20mにも達する世界最大の魚類である。本種は、プランクトン食の大型板鰓類の一種であるものの、他にも甲殻類、魚卵、群れをなす表層性浮魚類や比較的大型の魚類まで補食する。本種の資源動向や保護政策に対する関心は非常に高く、対象漁業による漁獲の影響の受けやすさや再生産率の低さ等を理由として、本種は1997年にIUCN(国際自然保護連合)において危急種に指定され、またCITES(絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約)では2002年に附属書IIに掲載された。ジンベエザメは全世界の熱帯および温帯に分布し、沿岸から外洋まで広く回遊すると考えられている。しかし、本種の詳細な分布域、移動回遊の距離や経路、生息深度については不明な点が多い。そのため、移動経路や分布に関する詳細な知見が必要とされている。近年、海洋動物の移動経路把握を目的として、アルゴス衛星システムを利用した衛星電波発信機による行動追跡が盛んに行われている。我が国では、(独)水産総合研究センターにより希少大型サメ類の回遊追跡試験が実施され、ジンベエザメもその対象種の一つとして、アルゴス衛星システムを用いた移動追跡が試みられている。
著者
中野善達 中田 英雄 (訳)
出版者
筑波大学教育研究科カウンセリング専攻リハビリテーションコース
雑誌
筑波大学リハビリテーション研究 (ISSN:09178058)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.25-40, 1994-03-31
被引用文献数
1

第48回国連総会は、1993年9月に開催された。その12月20日、満場一致で決議「障害をもつ人びとの機会均等化に関する基準原則(Standard Rules on the Equalization of Opportunities for Persons with Disabilities)」が採択された。この基準原則は、医療、リハビリテーション、教育、雇用など ...