著者
池上 良正 中村 生雄 井上 治代 岡田 真美子 佐藤 弘夫 兵藤 裕己 松尾 剛次 池上 良正 中村 生雄
出版者
駒澤大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

「供養の文化」を日本の民俗宗教の重要な特徴のひとつとして位置づけることによって、古代・中世から近現代にいたる、その歴史的変遷の一端を解明することができた。さらに、フィールドワークを通して、中国・韓国を含めた現代の東アジア地域における「供養の文化」の活性化や変貌の実態を明らかにした。
著者
佐藤 仁 小西 史一 山本 泰智 高木 利久 松岡 聡
雑誌
研究報告ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)
巻号頁・発行日
vol.2009-HPC-123, no.6, pp.1-7, 2009-11-23

TSUBAME 上で Hadoop を実行するためのツール 「Tsudoop」 を開発した.Tsudoop は,既存システムの構成や運用方針の変更をすることなく,TSUBAME 上のジョブスケジューラである n1ge や Lustre ファイルシステムなどと協調して動作して Hadoop 実行環境を構築し,ユーザの MapReduce アプリケーションを実行する.予備実験として,このツールを用いて,生物医学系の学術論文を対象にした書籍情報データベースである MEDLINE に対してテキストの全文検索を行うアプリケーションを実行した.その結果,1 ノード (16 コア) での実行と 32 ノード (512 コア) での実行とを比較して 14 倍の性能向上を示し,TSUBAME のような高速な共有ファイルシステムやジョブスケジューラが存在するような計算環境でも,MapReduce アプリケーションの実行が可能なことを確認した.
著者
仲地 博 江上 能義 高良 鉄美 佐藤 学 島袋 純 宗前 清貞 前津 栄健 徳田 博人
出版者
琉球大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本研究は、2001年より続いた3年間の研究であり、まず、その研究軌跡を記しておく。初年度上半期は、理念的・基礎的テーマについて研究成果の交流(報告書No1)を行い、初年度下半期は、市町村自治基本条例のモデル素案の作成(報告書No2)を行った。2年目上半期は、市町村自治の実態の分析とともにモデル条例の深化(報告書No3)をはかった。2年目下半期は、沖縄県レベルの自治の在り方に主たる焦点をあて、自治の理念と動態を広い視野から検討すべく、この分野の第一線の研究者を招き研究の交流を行った(報告書No4)。最終年度の上半期は、沖縄の自治構想の歴史的研究を集中的に行った。同時に研究会を3つの班(主として政治学研究者からなる班、憲法研究者からなる班、行政法研究者からなる班)に分けそれぞれの分野からの自治構想を研究した(報告書No5)。下半期は、その成果を受け、3つの構想を中心とするシンポジウム、さらに、それを踏まえ、「沖縄自治州基本法」の研究会が継続的に行われた。それは約半年の議論をへて、県レベルの新自治制度の構想案としてまとめ上げられた。他方で、研究者一人一人の自治基本条例及び自治基本法に関する研究成果を最終的な研究論文の取りまとめが行われた。それは、構想案とともに最終報告書(報告書No6)に掲載されている。本研究は、住民自治の基本原則を明文化するという目的を有する自治基本条例もしくは基本法であるという性質上、住民、自治体職員や議員の参加を広く呼びかけ、今期も広く一般に公開した。合併問題、財政危機のように自治の大きな転換期にあたって、本研究に関連する地元メディアの関心も高く3年間で約90本に及ぶ関連記事が掲載された。また、80回に及ぶ研究定例会等への学外者・市民の参加は、延べ5千人を超え、確実に自治に対する意識の転換をもたらした。そのような成果を、科学の地域貢献としても評価可能である。
著者
佐藤 哲也 杉本 雅則 橋爪 宏達
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)
巻号頁・発行日
vol.92, no.12, pp.953-963, 2009-12-01
被引用文献数
2

我々は,これまでに位相一致法と呼ばれる高精度測距手法に基づく超音波測位システムを実装した.このシステムでは,極座標上の3m,20°の静止状態での測位において,標準偏差0.18mm,0.1°と極めて高精度な計測が可能であることを確認した.しかし,移動体測位ではドップラー効果により計測誤差が発生し,静止状態ほどの正確な測位が行えないことが分かった.この問題に対し,我々は独自の信号周波数推定法を考案し,受信信号のドップラーシフト量の推定とドップラーシフト補償を行った.更に,推定されたドップラーシフトから,副次的に送信ノードの移動速度も検出可能となった.実機への実装により,超音波センサの周波数特性に起因すると推定される計測誤差が確認された.移動体測位実験では,提案する周波数推定手法と周波数特性の補正により,静止状態とほぼ同等な精度で測位できることを確認した.
著者
横川 公子 田口 理恵 角野 幸博 佐藤 浩司 笹原 亮二 森 理恵 井上 雅人 佐藤 健二
出版者
武庫川女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

国立民族学博物館所蔵の大村しげコレクションは、元の所有者が日々の暮らしの中で蓄積した生活財のほぼ全容をもって構成される。今までの調査によって、個々の生活財について詳細な情報が記録され、全体像を表すエクセルファイルと画像データのCDを発行すると同時に、調査の過程で発見された特徴的な傾向や、研究者の問題意識にしたがってモノから見えてきた見解等について、『国立民族学博物館研究報告書SERS68』(2007.3)を発刊した。その主たる内容は以下のように一覧できる。「大村しげの都心居住」「収納家具とその中身の配置について」「おばんざいの道具立て」「おばんざいの流布について」「おばんざいの思想について」「大村しげの衣類・履物について」「文筆家としての大村しげの思想について」等々である。さらにもうひとつの課題である、生活主体が抱いているモノをめぐる生活の価値については、関係者へのインタビューと著作を参照することによって再現し、これについても取りまとめて公刊する(横川公子編『大村しげ京都町家暮らし』河出書房新社、2007.6予定)。以下のような見通しを得ることができた。所有者の生活の経時的変化に対応する生活財のまとまり、および生活財の空間的な所在を再現することによって、所有者と時間的・空間的な生活財の位置との関わりや暮らしの思想を再現できた。さらに拝観チケット・食べ物屋のメニューやチラシなどの遺品から、所有者のお出かけ行動の内容と京都市内外における行動範囲や行動スタイルが判明し、都心居住者としての生活を再現することができた。同様に、主にインタビュー調査とフィールド調査によって晩年に居住したバリ島における行動や行動範囲・行動スタイルを再現した。物書きとしての用品として大量の原稿や校正刷り、原稿用紙、筆記用具、著書など、及び父親の家業であった仕出し屋の道具類や多様な贈答品の蓄積から、京都や祇園という地域の固有の暮らしを再現、等々。モノと著作による暮らしの内側からの発信は、観光都市・京都イメージとは異なる、都会暮らしの現実感覚があぶりだされてくる。
著者
佐藤 雄一
出版者
延喜式研究会
雑誌
延喜式研究 (ISSN:09161392)
巻号頁・発行日
no.26, pp.63-88, 2010-03
著者
今石 元久 吉田 則夫 佐藤 亮一 桐谷 滋 江川 清 井上 史雄
出版者
広島女子大学
雑誌
総合研究(B)
巻号頁・発行日
1993

交付金により、研究会合を重ねるとともに、平成5年10月22日(金)10時〜15時10分広島市中区中電大ホールにて「新しい日本語社会」「日本語習得の基盤を考える」と題して公開講演とシンポジウムを開催した。全国から多数の参会者があって、盛会に行われた。シンポジウムではメンバーの江川清・土岐哲・佐藤亮一・吉田則夫・真田信治の各氏とNHKの西橋アナウンサーに登壇いただいた。「日本語の習得と話言葉」のテーマの下、それぞれの立場からの提言と討議が行われた。午後から演題「日本語習得の基盤と社会言語学」井上史雄、演題「日本語の習得基盤と音声言語情報処理」桐谷滋各氏の講演があった。その成果を受けて、研究課題「国際化する日本語社会における音声言語の実態とその教育に関する総合的研究」により平成6年度総合研究(A)の申請をした。その内容はつぎの通りである。(1)国際化の進行している日本語社会における音声言語の実態を把握し、有効な教育方策を提案すること。(2)言語理論並びに高度情報処理技術等により、日本語社会における音声言語の教育に効果的な科学的方法を導入すること。この研究目的を、次の6事項に絞って期間内に達成する。A【.encircled1.】日本語社会における音声言語の多様性と標準、【.encircled2.】日本語社会における談話行動の習得過程、B【.encircled1.】日本語教育における学習活動が音声言語の習得に及ぼす効果、【.encircled2.】日本語社会における帰国子女・外国人子弟等の音声言語の習得、C【.encircled1.】日本語社会における音声言語の習得支援システムの開発、【.encircled2.】日本語社会における音声言語の教育用データーベース今年度の成果として、公開シンポジウムと公開講演を冊子にまとめ、研究機関や日本語教育関係機関等に配布した。
著者
佐藤 隆之
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2003

わが国では、被疑者取調べをめぐって、これまで、被疑者の黙秘権に焦点を当て、その侵害の有無によって、その適否を判定する方法が採用されてきた。しかしながら、どのような場合に被疑者の意思が圧迫され、また、緊張・疲労の結果、供述に関する意思決定が歪められたといえるか自体、必ずしも判断が容易ではなく、他方で、裁判例に対しては、明示的に取調べを拒否しなければ、被疑者の同意があるとされているのではないか、という批判も向けられるなど、被疑者の権利・自由の現実的な侵害のみに基づく従来のアプローチが、十分機能していない状況にあったといえるように思われる。本研究は、そのような状況を踏まえ、被疑者取調べの適正さを確保するために、取調べの方法・条件を客観的な準則として明確化し、それからの逸脱の有無・程度を基準にして、その適法性を判定する手法を採用する可能性を探ることを目的とするものである。この点、本年度の研究では、在宅被疑者の取調べに着目して、被疑者の同意がある場合にも、その取調べに応ずるか否か、供述をするか否かを決定する自由に対する配慮という観点から、その限界が導かれ得ることを示した。従来、宿泊を伴う取調べや徹夜の取調べに関する最高裁判例は、被疑者の供述の自由を、捜査上の必要と比較可能な利益と捉えていると批判されてきたが、取調べに応じるという被疑者の同意が有効である場合にも、なお取調べを規律する余地があることを認めているという新たな理解を提示できたことは、取調べ準則制定の可能性を拓く重要な基礎と位置づけることが可能だと思われる(被疑者の意思の自由に対する配慮という観点は、逮捕・勾留されている被疑者の取調べの場合にも同様に妥当すると考えられる)。
著者
平井 聡 山本 昌生 佐藤充 成瀬 彰 久門 耕一
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.1018-1027, 2002-04-15
被引用文献数
1

本論文では,NUMA(Non Uniform Memory Access)マシンでCommercial Workloadを実行する際のLinuxカーネルの最適化実験について述べる.評価システムには,2ノード4プロセッサの小規模なNUMAマシンの実機を使用し,性能の検証にはWEBサーバとアプリケーションサーバをモデル化した2種類のベンチマークを用いた.また,カーネルプロファイラによるOS動作の関数レベルでの実測,およびハードウェア・バストレーサによるメモリアクセスの実測を行い,動作分析を行った.実験の結果,これらのベンチマークプログラムではNUMAマシンのオーバヘッドは主にOS部に依存していることが分かり,メモリアクセス局所化によりOS実行時間を18%?20%削減し,NUMAオーバヘッドを1/3?2/3に削減した.In this paper,we describe the experimental optimization of Linux kernel on a NUMA machine for commercial workloads.For the evaluation,we used a small-scale NUMA machine which consists of two nodes total of four processors.Two kinds of benchmark programs were used for the measurements,each models WEB server execution or application server execution.We measured the OS function execution timings by a kernel profiler and also measured the memory access statistics by a hardware bus tracer.By using these data, we analyzed the execution characteristics of the programs.The experimental results showed the overhead of the NUMA machine is mainly in OS,and the OS execution time can be reduced 18%--20% by the memory access localization for these benchmark programs.
著者
佐藤 良雄
出版者
成城大学
雑誌
成城法学 (ISSN:03865711)
巻号頁・発行日
no.9, pp.117-212, 1981-05
著者
伊達 学 佐藤 功 中野 秀治 中川 準平 伊達 和
出版者
日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.35, no.4, pp.445-452, 1995-08-20

症例は57歳男性,右胸背部痛を主訴に近医受診し,1992年8月11日当科紹介された.胸部X線にて大量の右胸水を認め胸腔ドレナージ施行.胸水中のCEA,ADA,ヒアルロン酸値は正常で,頻回に施行された細胞診も陰性であった.その後胸水の増大傾向なく経過観察していたが,右胸膜のび慢性肥厚増強を認めたためCTガイド下胸膜生検施行.免疫染色を含めた組織学的検索により低分化型腺癌疑いと診断された.また,同時期より有顎下に腫瘤を認め,細胞診にて胸膜生検と同様の細胞が採取された.以上より原発部位は不明であるが,胸膜播種および頸部リンパ節転移を伴う肺癌が疑われた.しかし,臨床的にび慢性胸膜中皮腫も否定できず,疼痛の解除および確定診断を得るために胸膜肺全摘術,顎下腫瘤摘出術を施行した.術後病理診断にて,顎下腺腺様嚢胞癌および胸膜転移と診断された.
著者
ベセット アラン 権 瞳 佐藤 恭子 有馬 淑子
出版者
プール学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、CALLを利用した外国語学習において、学習者の教材利用と学習ストラテジー活用状況を調査した。学習者は既製英語学習ソフトを利用する際、課題は消化していくものの、学習支援機能を利用することはほとんどなく、自律的学習に不可欠なメタ認知ストラテジーの利用が十分になされていないことが明らかになった。ストラテジー向上のための指導や、学習記録を用いた振り返りなどの手法には一定の効果が見られるが、継続的に行うことが必要と考えられる。