著者

奈倉 文二

出版者

茨城大学政経学会

雑誌

茨城大学政経学会雑誌 (ISSN:02865734)

巻号頁・発行日

no.61, pp.p7-27, 1993-06

著者

倉持 基 高橋 信一

出版者

中経出版

雑誌

歴史読本

巻号頁・発行日

vol.58, no.7, pp.190-199,12-13, 2013-07

著者

矢吹 英雄 倉持 貴好

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine : bulletin of the Society of Naval Architects of Japan : 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

no.826, pp.262-267, 1998-04

被引用文献数

4

著者

木田 貴之 五十嵐 健太 梅垣 緑 浦 敬雅 小倉 康平 小枝 信介 堀畑 槙吾 吉野 雄理慈

出版者

早稲田大学社会科学学会

雑誌

早稲田社会科学総合研究. 別冊, 2015年度学生論文集 (ISSN:13457640)

巻号頁・発行日

pp.91-102, 2016-03-25

著者

鵜飼 幸太郎 坂倉 康夫 竹内 万彦 増田 佐和子 湯田 厚司 大川 親久 緒方 俊行

出版者

Society of Oto-rhino-laryngology Tokyo

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.447-458, 1999

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スギ花粉症の患者30例を対象に, 甜茶ポリフェノール含量を高めた飲料 (甜茶エキス80mg/日) をスギ花粉飛散前に投与を開始する初期投与群 (15例) と発症後投与群 (15例) に投与し, スギ花粉飛散前期における鼻症状, 眼症状および併用薬剤使用状況を調査し, その有効性, 安全性および有用性について検討を行った。<BR>初期投与群と発症後投与群を比較したところ, 花粉症発症1週目, 2週目ともsymptom scoreには差が認められなかったが, medication scoreおよびsymptom-medication scoreには, 統計学的に有意な差が認められた。<BR>試験終了時の医師による最終総合評価では, 初期投与群で「中等度改善」以上が53.3%を占め, 発症後投与群の6.7%に比べて有意に高い症状改善率を示した。<BR>副作用は全例に認められず, 臨床症状改善率と副作用を考慮した有用度は初期投与群において「やや有用」以上が60%を占め, 発症後投与群の33.3%と比較して有意に高い有用性を示した。<BR>以上の結果より, 甜茶飲料をスギ花粉飛散前から飲用することにより, スギ花粉症症状を予防的に抑制し治療薬の低減に有用であることが確かめられた。

著者

多和田 敬介 満倉 靖恵 浜田 望

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SIS, スマートインフォメディアシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.457, pp.21-24, 2012-02-23

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ブレインコンピュータインターフェース(brain-computer interface: BCI)は,脳からの信号により操作する装置である.BCIにより,筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis: ALS)や頸椎損傷により運動機能を失った人々は,機器の操作や周囲の人とのコミュニケーションが可能となる.単一試行脳波を用いたP300スペラーは,文字を高速に入力するBCIである.しかしながら,単一試行脳波を用いたP300スペラーは文字の判別精度が低いため,精度向上が課題である.本研究では,独立成分分析を用いたP300の検出および変数減少法による電極位置決定を行なうことにより,単一試行脳波を用いたP300スペラーの精度向上を目指す.

著者

相澤 義房 井上 博 大江 透 小川 聡 奥村 謙 笠貫 宏 加藤 貴雄 鎌倉 史朗 古賀 義則 原田 研介 堀江 稔 松崎 益徳 三崎 拓郎 三田村 秀雄 山口 巖 吉永 正夫 池田 隆徳 伊藤 誠 江森 哲朗 久賀 圭介 児玉 逸雄 佐々木 真吾 清水 昭彦 清水 渉 住友 直方 高月 誠司 池主 雅臣 新田 隆 庭野 慎一 野原 隆司 藤木 明 松田 直樹 宮本 哲也 村川 裕二 鷲塚 隆 杉本 恒明 中澤 誠 堀 正二 山口 徹

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.1209-1252, 2005-11-20

参考文献数

528

被引用文献数

6

著者

朝倉 弘美 吉元 洋一 後東 尚樹 北村 敏乃

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100048-48100048, 2013

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【はじめに、目的】 介護予防とは「要介護状態の発生をできる限り防ぐ(遅らせる)こと,そして要介護状態にあってもその悪化をできる限り防ぐこと,さらには軽減を目指すこと」と定義されている.また,平成18年度の介護保険法改正により,介護予防は,要介護状態の軽減や悪化の防止だけでなく,高齢者が地域で再び自立して生活することができるようにすることを目的に,要支援者に対し介護予防サービスを効果的に提供する予防給付と併せて,要支援・要介護状態等となる恐れのある高齢者を早期に把握し,水際で食い止める介護予防事業が重視されることとなった.一方,フラダンス(以下,フラ)は,ハワイアン音楽に合わせたゆったりした動きであるが,常に股関節・膝関節屈曲位での動きであり,体幹は正中位に保持したままで骨盤の回旋・傾斜運動が反復的に行われる.また,エアロビクスや太極拳と同様に有酸素運動であり,1曲(3~4分程度)の運動量は4~6METsであると報告されている.しかし,介護予防にフラを使った報告は少なく,今回,フラによる運動効果について検証したので報告する.【方法】 研究目的に賛同を得られた,60歳代・70歳代のフラ未経験女性8名(平均年齢66.1歳)を対象に,3か月間(週1回,計12回)のフラレッスンを実施し,実施前後の運動機能・動作能力等をE-SAS,開眼片足立ち時間,Functional Reach Test(以下,FR),握力,筋力等で比較した.なお,E-SASは質問紙であるため,回答の信頼性を確認するために改訂長谷川式簡易知能評価スケール(以下,HDS-R)を実施した.フラレッスンは1時間とし,ストレッチ・リズム体操・フラの基本の動きを使った筋力トレーニング・ダンスレッスンを実施した.なお,毎回,実施前に血圧を測定した.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には書面及び口頭にて,研究目的,研究方法,研究期間,途中でのクレーム等の権利の確保,プライバシーの保護等について説明した後,書面による参加の同意を得た.なお,本研究は,専門学校星城大学リハビリテーション学院研究倫理委員会の承認を受けて実施した(承認番号120001).【結果】 1名が高血圧症で通院及び内服中であり,実施前の血圧測定で高血圧の症状が見られたため,その1名は除外し,対象は7名とした.E-SASでは,生活のひろがり,歩くチカラ,人とのつながりで5名の改善が認められた.HDS-Rでは全て25点以上であり,E-SASの結果の信頼性に問題はないと判断した.また,BMIは4名に減少が認められた.開眼片足立ち時間,FR,握力,Timed Up & Go Test(以下,TUG)では,6名の改善が認められた.下肢筋力では4~5名の改善が認められた.最終評価時の自由記載欄では,5名が楽しかったと回答しており,また,自分が想像していた以上に動けなかったと2名が回答した.【考察】 12回のフラレッスンにより,半数以上に筋力,バランス能力,柔軟性,歩行能力の改善が認められたことは特筆すべきことである.またE-SASにおいても5項目中3項目に改善が認められたことにより,フラは介護予防に有用な手段となり得ると考える.フラはパウスカートやフラワーレイなどのコスチュームでハワイアン音楽に合わせてゆったりと踊るため楽しく実施でき,その「楽しさ」が「運動の継続」に繋がると考える.さらに,発表会などに参加するなどの目標を持つことや,人前でダンスを披露することの「満足感・達成感」が,さらなる「運動の継続」に繋がると考える.介護予防には,定期的な,そして継続的な運動が重要であり,フラはその有効な手段であると考える.しかし,本研究では対象者数が少ないため,さらに対象者数を増やして検証する必要がある.【理学療法学研究としての意義】 フラの運動効果を明らかにすることで,「フラによる介護予防プログラム」作成の一助となると考える.

著者

国立国会図書館支部大倉山文化科学図書館編

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

1951

著者

倉本 昭

出版者

梅光学院大学

雑誌

日本文学研究 (ISSN:02862948)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.38-49, 2004-01-30

著者

倉本 昭

出版者

梅光学院大学日本文学会

雑誌

日本文学研究 (ISSN:02862948)

巻号頁・発行日

no.42, pp.26-34, 2007-01

著者

磯野 啓之介 森田 浩智 星野 尋志 片倉 健男 渡辺 尚美 鈴木 利昭 太田 和夫

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR ARTIFICIAL ORGANS

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.115-118, 1985

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現在、CAPD療法における最も大き左問題として、腹膜炎がある。我々は灌流液バツグの交換操作ミスによる腹膜炎を減少させるため、火炎滅菌を用いたジヨイント方式(FLAMELOK®)を開発し臨床を行つてきた。第四回のISAOのシンポジウムにおける太田らの発表によれは、腹膜炎の発生率は非常に低かつた。しかし、セラミツクスジヨイントについて破損や閉塞左どの点を指摘された。そこでセラミツクスジヨイントの材質を改良し、耐久性・安全性の面から従来のものと比較検討をした。耐熱性, 強度などの物性は従来より向上し、滅菌性能については同等か、やや優る結果を示した。また灌流液に与える交換操作の影響として、ブドウ糖の熱分解生成物である5-ヒドロキシメチルフルフラールの定量を行つたが、濃度の変動はほとんどなかつた。以上のことからFLAMELOK®システムの安全性はさらに向上したものと考えられる。

著者

片倉 朗

出版者

一般社団法人 日本口腔腫瘍学会

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.197-206, 2016-12-15 (Released:2016-12-29)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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本学では地域の歯科医師会と共同した口腔がん検診事業を1990年から開始し,本年で25年が経過した。現在までに本学の3つの附属病院の口腔外科,歯科・口腔外科ならびに口腔がんセンターが協力して,連携する各地域の環境にあった口腔癌検診事業を継続的に行ってきた。1992年に千葉市歯科医師会と本格的に開始した口腔癌検診事業は2015年9月現在,千葉県,東京都,埼玉県の14の市に広がり,それぞれの地域性に合わせた形式で年1~3回の集団検診を行っている。1992年から2008年までの集団検診において千葉県全域では7,030名の検診を行った。その中で,口腔癌8名,前癌病変60名,検査または治療が必要な口腔粘膜疾患(良性腫瘍,扁平苔癬など)707名が抽出され,口腔癌の発見率は0.11%であった。この発見率は各年の累計でもほぼ同様であった。また,口腔癌検診の普及のために以下のことに取り組んできた。(1)市民への口腔癌の周知活動,(2)地域歯科医師会の会員をはじめとした一般の歯科医師への生涯教育活動,(3)行政への口腔癌の予防,早期発見の重要性の説明,(4)口腔癌スクリーニングのためのインフラの整備ならびに検査機器や検査方法の開発,などである。これらの活動の成果として,4つの市区では行政からの予算の補助によって恒常的に歯科診療所における任意型の検診を実施するに至った。

著者

藤田 葵 熊倉 克元 太田 能之 石橋 晃

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.141-144, 2015-02

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水の固体は氷,液体は水,気体は水蒸気,天から降る水は雨,飲用にするものを飲料水,海にある水は海水,地下にある水は地下水,用途により農業用水,工業用水,上水,下水,不純物をほとんど含まないものは純水と呼び分けられる。飲用水は井戸水,水道水,さらに特定の地下水には温泉水,鉱泉水,湧水,井戸水,水源から採水された地下水を沈殿,濾過,加熱を施した水がナチュラルウォーター,その中で,手を加えない自然の状態でミネラルが溶け込んでいる鉱水,鉱泉水をナチュラルミネラルウォーター,原水は前者と同じで,ろ過および加熱殺菌以外に複数の原水の混合,ミネラル分の調整,オゾン殺菌,紫外線殺菌を施した水をミネラルウォーター,原水は純水,蒸留水,河川の表流水,水道水を処理方法の限定なしの水をボトルドウォーターと呼び分けている。

著者

岡田 一義 今田 聰雄 海津 嘉蔵 川西 秀樹 菅原 剛太郎 鈴木 正司 石川 勲 佐中 孜 奈倉 勇爾 松本 紘一 高橋 進

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.36, no.8, pp.1315-1326, 2003-08-28

被引用文献数

5 7

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本邦では, 透析患者の終末期において, 血液透析 (HD) が安定して施行できている患者の自己決定を尊重し, HDを中止することについての生命倫理学的研究は殆どない. 今回, われわれは, 透析医 (552名) を対象として, 安定したHDを受けている悪性腫瘍終末期症例を提示し, いくつかのシナリオに対して, HDを中止するか, 継続するかの意識調査と, advance directives (AD), 尊厳死, 尊厳生についてどのように考えているかの意識調査を全国的規模で行った.<br>434名 (78.6%) から回答が得られたが, 有効回答は427名 (77.4%) であった. ADおよび尊厳死が法的に認められていない現状において, ADの有無で比較すると, (1) 家族がHD中止を申し出た場合, (2) 家族がHD継続を申し出た場合とも, ADがあるとHDを中止する回答は有意に増加した ((1) 48.0%→78.9%, (2) 0.2%→2.6%). さらに延命療法を中止しても法的責任は問われないと仮定すると, ADがあるとさらにHDを中止する回答は増加した ((1) 90.9%, (2) 11.9%). ADと尊厳死を必要であると回答した透析医はそれぞれ74.0%, 83.1%であったが, 法制化も必要と回答した透析医は56.4%, 63.7%に減少した. 尊厳死と尊厳生の比較では, 尊厳生を支持する透析医は, 尊厳死を支持する透析医よりも多かった (47.1%, 15.9%).<br>今回の結果は, 現状でも, 透析医および家族が患者の自己決定を尊重すると, ADによる尊厳死が行われる可能性があることを示唆し, 多くの透析医がADや尊厳死を必要と考えている. 一方, 尊厳生は人間にとって非常に大切なことであり, 尊厳死よりもこの言葉を支持する透析医が多かったと考える. すべての国民は個人として生きる権利を認められており, 本邦では, 終末期にも自分が考える尊厳ある生き方を貫くということから始め, 家族および社会が納得する範囲で, 先ず尊厳生によるADが自己決定のために重要であると認識させる努力をすべきである.

著者

城陽礫層研究グループ 紺谷 吉弘 村山 保 岡和田 健文 志岐 常正 鈴木 一久 天白 俊馬 戸倉 則正 留岡 昇 辻村 紀子

出版者

堆積学研究会

雑誌

堆積学研究会報 (ISSN:02851555)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.91-100, 1991

著者

大澤 郁介 伊藤 英人 天野 貴文 小倉 跡夢 上里 那沙

出版者

中部日本整形外科災害外科学会

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.169-170, 2012 (Released:2012-03-24)

参考文献数

3

著者

倉増 啓 鶴見 哲也 馬奈木 俊介

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.362-369, 2009 (Released:2010-09-25)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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経済学の世界において,これまでは幸福を表す指標として効用が用いられてきたが,近年では包括的自己評価点として基数的計測が可能である主観的幸福度指標に利点を見出す研究が増えてきている。本研究では主観的幸福度指標を軸として,GDP,失業など経済の条件が幸福に与える影響を取り除いた上で,環境の条件が幸福とどのような関係性にあるのかについて検証を行う。先行研究でも扱われている環境汚染指標の浮遊粒子状物質(PM10)濃度と二酸化硫黄(SO2)排出量を分析の対象とし,さらに,先行研究では扱われていないエネルギー消費量,二酸化炭素(CO2)排出量といった地球全体に関わる指標についても検証を行った結果,PM10濃度および一人当たりSO2排出量の低減が主観的幸福度向上の可能性を有していることが示唆された。

著者

岸本 章宏 倉満 晶子 土橋 一輝 宇田 哲也

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.132, no.12, pp.199-206, 2016-12-01 (Released:2016-12-26)

参考文献数

33

被引用文献数

3

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A new smelting process of Ti via Bi–Ti liquid alloy is proposed, which comprises reduction of TiCl4 by Bi–Mg alloy, enrichment of Ti in Bi–Ti alloys, and vacuum distillation of the alloys. In this study, the continuous reduction of TiCl4 by Bi–Mg alloys and vessel materials for the reduction step were investigated. Firstly, we demonstrated the reduction of TiCl4 by Bi–Mg alloys and the subsequent recovery of Bi–Ti liquid alloys and MgCl2 repeatedly. As the result, the alloys containing 5.2–7.4 mol% of Ti were obtained. However, it was found that the reduction rate of TiCl4 by Bi–Mg alloys is much slower than that by pure Mg because of MgCl2 layer formed on the alloys, slow mass transfer of Mg in the alloy, and small activity of Mg. For fast reduction of TiCl4, it is required to inject TiCl4 into Bi–Mg alloys. Secondly, we kept Bi–10 mol% Ti alloys in stainless steel, soft steel, and Mo crucibles at high temperatures, and measured solubility of each metal in the alloys. The solubility of Mo in the alloy at 900℃ was 220 ppm, and elution from stainless steels and soft steel was dramatically suppressed at 500℃. However, it was found that most Mo in the alloy remains in Bi9Ti8 at the segregation cell. To decrease Mo content in Ti product, it is required that the vessel is cooled to lower temperatures than 900℃ or the shorter time of contact between Mo and liquid alloys is desired.

著者

倉沢 愛子

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.94, no.4, pp.645(81)-664(100), 2002-01

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小特集 : マス・キリングの社会史はじめに第一章 9・30事件第二章 殺戮の背景 : 対立の構造第三章 「ジハド」の名における殺戮おわりに