著者

伊東 輝夫 内田 和幸 石川 憲一 串間 清隆 串間 栄子 玉田 弘嘉 森竹 孝史 中尾 裕之 椎 宏樹

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.345-347, 2005-03-25

被引用文献数

1

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犬乳腺腫瘍101例の臨床病理学的特徴を回顧的に評価した.小型犬60例と他41例の組織学的悪性の頻度はそれぞれ25%と58.5%であった.上皮系腫瘍81例では, 小型犬で小さな(<3cm)非浸潤腫瘍が多く, 多変量解析で小型犬(p=0.048)と腫瘍浸潤度の低さ(p=0.006)が長い生存期間と関連した.以上から, 乳腺腫瘍の組織学的, 生物学的な悪性の発生頻度は, 小型犬では他犬種よりも低いことが示唆された.

著者

内田 晃

出版者

北九州市立大学都市政策研究所

雑誌

都市政策研究所紀要 (ISSN:18814107)

巻号頁・発行日

no.3, pp.19-29, 2009-03

著者

内田 洋

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学文学部論集. 文学科篇 (ISSN:02856530)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.91-115, 1992-03-19

著者

相良 直樹 砂山 渡 谷内田 正彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.418, pp.7-12, 2004-10-30

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情報化社会の発展に伴い,文書の電子化や大量管理,共有が可能となった.これにより,人が処理しなければならない情報量も増加している.現在,この問題に対処すべくテキスト要約において主題抽出の研究は盛んに行われているが,ストーリー抽出に関しては人手に頼らざるを得ないのが現状である.本研究においては,従来の重要文抽出を利用したテキストからのストーリー抽出手法を提案し,この有効性について考察する.

著者

相良 直樹 砂山 渡 谷内田 正彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.108, pp.159-164, 2004-11-06

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情報化社会の発展に伴い,文書の電子化や大量管理,共有が可能となった.これにより,人が処理しなければならない情報量も増加している.現在,この問題に対処すべくテキスト要約において主題抽出の研究は盛んに行われているが,ストーリー抽出に関しては人手に頼らざるを得ないのが現状である.本研究においては,従来の重要文抽出を利用したテキストからのストーリー抽出手法を提案し,この有効性について考察する.Development of information society caused computerizing of documents, and made a lot of managements and share of documents possible. It caused the increase in the amount of information which people have to process. Currently although research of extracting subjects is active in text summarization to deal with this problem, story extraction cannot be performed without manpower. In this paper, we propose a method of story extraction from text using key sentences, then discuss the proposing method.

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 G. S. Wagner 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984-06-25 (Released:2011-08-11)

著者

内田 るり子

出版者

日本歌謡学会

雑誌

日本歌謡研究 (ISSN:03873218)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.11-17, 1990-12-30 (Released:2021-03-31)

著者

苦瀬 博仁 内田 大輔 長谷川 翔生

出版者

一般社団法人 日本計画行政学会

雑誌

計画行政 (ISSN:03872513)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.13-18, 2021-11-15 (Released:2022-06-03)

参考文献数

10

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Until now, urban disaster prevention plans have mainly focused on strengthening the structure of buildings and evacuation plans. However, securing daily supplies after evacuation will be an issue in the future.In this paper, we look back on the issues occurring, and countermeasures taken, in past earthquake disasters, organize a logistics concept for providing emergency relief supplies, and show three related countermeasures. Finally, we clarify a plan to strengthen roads and urban facilities assuming the need for emergency relief supplies.

著者

内田 基晴

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.87, no.5, pp.450-452, 2021-09-15 (Released:2021-10-01)

参考文献数

12

著者

浅田 晴久 松田 正彦 安藤 和雄 内田 晴夫 柳澤 雅之 小林 知 小坂 康之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2018年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.73, 2018 (Released:2018-12-01)

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1.はじめにモンスーンアジア、中でも東南アジア大陸部稲作圏の国々ではすでに食糧自給がほぼ達成されたことから、農業技術開発・普及および農村開発は、国家戦略の中では優先順位が下がっている。つまり「緑の革命」期の政府による、「技術の押し売り」的状況が改善し、近代農業技術の画一的な普及状況が一変している。国によっては農民の自発的な技術変革が顕著に見られるようになってきており、農業技術発展において各国の状況にはかなり大きな温度差が生じつつある。伝統農業時代に存在した、地域による多様性が再び出現しつつあると言える。また、世界の農業技術が向かっている方向も、多収技術から持続性、安定性、安全性、低投入技術へと移り、脱化学農業の動きも活発である。この変化を国際的な比較を通じて整理し、地域発展の共時的現象として確認し、地域の固有性との関連で農業技術発展における意義を明らかにすることが本研究の目的である。近年、特に2000年以降、地域研究およびそれに隣接する分野の諸研究において農業技術の現状を具体的に記述し、その変容等の意義を問う研究事例がほとんど見られなくなってきている。これは「緑の革命」という東南アジア諸国に共通した農業・農村開発国家戦略が主政策でなくなりつつあることにも関係している。しかし、そのような状況下であるからこそ、東南アジア各国では、国家の圧力から放たれた農民の自由意志による近代と伝統の統合によるもう一つの技術革新が静かに進行していると言える。まさに東南アジア大陸部では、地域の固有性に強く立脚した農業技術発展がその多様性を大きく開花させつつあると言える。このことは現在までほとんどまとまった形で報告されていない。本研究は、水田稲作に着目して、その現象の実態と現代的意義を明らかにする。それにより、地域研究に携わる研究者コミュニティと東南アジアの人々とともに、将来の農業技術のあり方について考えるという意義ももつ。2.研究手法本研究は、京都大学東南アジア研究所の共同研究として2016~2017年度の2年間、浅田が代表を務めて実施した。各国を担当する研究チームを、インド・アッサム(浅田)、バングラデシュ(安藤)、ミャンマー(松田)、ラオス(小坂)、カンボジア(小林)、ベトナム(柳澤)、という形で編成した。研究期間と予算が限られていたため、新たに現地調査を実施するという形式はとらず、各担当者が、これまで現地のカウンターパートとともに行ってきた研究成果を持ち寄り、研究会を定期的に開催して情報交換を行った。各国で近年みられるようになった新しい稲作技術の動向を整理し、モンスーンアジア全域で共通している問題を考察した。 3.結果と考察本研究の成果として、以下の知見が得られた。「緑の革命」の推進期まで、アジア各国では、食料自給を高めるために、政府によるトップダウンにより農民の間に稲作技術が普及していったが、現在は、農民が自由に技術を選択できる状況になっている。各国において機械化農業が進んでいるが、省力化・効率化など技術面での多様性が増している。各国政府は自給率を達成した後もなお収量を重視しているが、農民はコストを重視しており、両者にギャップが生じている。特に農外就労機会の増加、農村から都市への人口移動により、農業就業者の数はいずれの地域でも減少傾向にあり、稲作の持続性にとって大きな問題となりつつある。農業・農村の魅力を高めるには、国家が一方的に関与するだけでなく、農民の主体性も認められなければならない。もはやトップダウン型の政策が通用する時代ではないため、農村の現場で起こっている変化を肯定的に捉えて評価しないと、いかなる農業政策も定着させることは難しいと考える。

著者

内田 直作

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.4, no.3, pp.102-132, 1958 (Released:2014-09-15)

著者

内田啓一著

出版者

法藏館

巻号頁・発行日

2010

著者

内田 律雄

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.20, no.10, pp.10_62-10_65, 2015-10-01 (Released:2016-02-05)

参考文献数

6

著者

内田 良

出版者

社会学研究会

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.130-136, 2020-02-01 (Released:2022-04-07)

参考文献数

4

著者

松本 雄一 内田 将太 福本 有香 金屋 紗弥 平野 彩夏 渡邉 啓一

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.233-239, 2021 (Released:2021-06-30)

参考文献数

25

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キクイモ栽培における重要課題である白絹病の抑制技術について検討を行った.培地での白絹病菌叢の伸展程度および培土でのキクイモ発病度は,いずれもpH 8以上の条件で抑制効果が見られた.一方,「野菜類」作物群に登録のある殺菌剤を添加した培地では,水和硫黄剤の2剤で菌叢の伸展が抑制された.土壌混和が可能な資材のうち水和硫黄剤の主成分である硫黄を含む肥料においても培地での菌叢伸展の抑制および培土でのキクイモ発病度の抑制効果が見られた.この硫黄資材を汚染圃場に施用したキクイモ栽培においても生育中の白絹病による枯死株率は低下した.さらに,系統間での耐病性の比較においては,三瀬在来系統よりもサンフラワーポテト系統の方が枯死株率は低く,耐病性を有していると考えられた.これらの結果から,キクイモ栽培において硫黄資材の施用と耐用性系統を併用することで,キクイモ白絹病に対する抑制効果を高められる可能性が考えられた.

著者

井上 泰輔 井出 達也 内田 義人 小川 浩司 井上 貴子 末次 淳 池上 正 瀬戸山 博子 井上 淳 柿崎 暁 榎本 大 立木 佐知子 遠藤 美月 永田 賢治 是永 匡紹

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.649-652, 2023-12-01 (Released:2023-12-11)

参考文献数

5

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This study was conducted in 2021, wherein we investigated in-hospital measures for patients positive for hepatitis virus in 288 hospitals specializing in liver diseases in 13 Japanese prefectures. Our results showed that even at specialty hospitals, the overall countermeasure implementation rate was low (56%). The rate was higher in hospitals that had a higher bed capacity (>400), more full-time hepatologists, and more hepatitis medical care coordinators. Of these three factors, implementation rate was most influenced by coordinator enrollment, with highest involvement by clinical laboratory technologists. Therefore, clinical laboratory technologists should be trained to improve countermeasure rates for both treatment of liver disease and safety management in hospitals. Furthermore, the improvement in the implementation rate of measures for patients positive for hepatitis virus will help in providing better treatment.

著者

斉藤 賢爾 内田 晃秀

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.219, 2023 (Released:2023-12-01)

参考文献数

45

著者

内田 裕久

出版者

Japanese Society for Engineering Education

雑誌

工学教育 (ISSN:13412167)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.4_164-4_166, 2007 (Released:2007-08-21)

参考文献数

14

著者

内田 孟男

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.137, pp.12-29,L6, 2004-06-19 (Released:2010-09-01)

参考文献数

56

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The prototype of the post-World War II order was formulated at the Dumbarton Oaks and Bretton Woods conferences in the summer of 1944. The United Nations system has since occupied a central place in the international collaborative framework in peace and security as well as in development and environment. The accelerated process of globalization, however, in the wake of the end of the cold war, has increasingly eroded the existing “international” order and transformed the role of the states. Non-state actors such as civil society, NGOs, the private sector, and other social forces have appeared on the global arena, to supplement if not supplant, the states in the making of a new order.Against this historical backdrop, this essay purports to examine the possible role that can and should be played by the United Nations in constructing a humane and more equitable global order. After reviewing briefly the impacts of globalization and the concepts and theories of global governance, the essay focuses on the UN's role in various phases of global public policy making, starting from the identification of global issues, consensus-building on goals and principles, deliberations and decision-making, implementation, and review and evaluation. The UN's unique status that enjoys legitimacy as the sole general and universal organization has contributed to each of these phases. A difficult phase is that of deliberation and decision-making. The decision-making in the Security Council reflects quite directly the power configuration of the permanent members and by constitution is restricted to the issues of international peace and security. The General Assembly decision-making, on the other hand, mirrors the concerns of the majority of the developing countries. The consensus arrived at by the General Assembly serves as guidelines, though not legally binding, for world society to act as well as for the UN system.The implementation of the decision is possibly the most problematic phase in the global policy making since the bulk of its actual execution has to be done by the states. This is a crucial phase of providing the global public goods. In further elaborating this phase, the essay attempts to demonstrate the relevance of the concept of global public goods in the making of global public policy within the all-inclusive perspective of global governance. Through this exercise, we may build a manageable theoretical frame on the UN's role in the new global era. It finally addresses the role of the UN Secretariat in particular the leadership and initiative in mobilizing the resources through forming and developing partnerships with NGOs, business and regional organizations. Such efforts led by the Secretary-General augur the nature of a nascent new global order.

著者

湯川 孝雄 小島 崇司 亀井 秀雄 内田 達男 近藤 達平

出版者

日本リンパ網内系学会

雑誌

日本網内系学会会誌 (ISSN:03869725)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.235-241, 1984 (Released:2009-06-04)

参考文献数

28