著者

岩永 竜一郎 仙石 泰仁 加藤 寿宏

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.631-639, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

63

被引用文献数

1

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近年,作業療法の対象患者のなかに注意欠如・多動症(Attention Deficit Hyperactivity Disorder;以下,ADHD),自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder;以下,ASD),発達性協調運動症(Developmental Coordination Disorder;以下,DCD)など,いわゆる神経発達症のある子どもや大人が増えてきている.

著者

加藤 聖文

出版者

国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館紀要 アーカイブズ研究篇 (ISSN:18802249)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-27, 2005-03

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敗戦時に大規模な公文書の廃棄が行われたために、現在の国や地方の行政機関では戦前期の公文書が少ないといった認識が一般的である。しかし、戦前の公文書は、戦後に引き継がれたものと戦後のある時期までに廃棄されたものの二つの系統があり、そして、廃棄されたものは、敗戦前に廃棄されたもの、敗戦時に廃棄されたもの、戦後に廃棄されたものの三つに分けられる。さらに、公文書には大きく分けて普通文書と機密文書の二種類があり、このうち敗戦時の廃棄の中心となったのは機密文書であり、一方、敗戦前と戦後に廃棄されたものは、文書管理規程に基づく通常の廃棄以外では、特殊な理由によって廃棄されたものがあった。本稿では、この通常の公文書のライフサイクルとは異なるかたちで戦時中から戦後までに公文書が大量に廃棄された実態を愛知県庁での事例を中心に検証する。通常のライフサイクルとは異なるかたちとは、敗戦前では、新庁舎の建設に伴う廃棄、戦時中の物資欠乏による廃棄、防空体制の強化による廃棄、文書の疎開に伴う廃棄といった要因が挙げられる。また、戦後では平時になったために戦時に作成された文書の必要性が無くなったことによる廃棄が挙げられる。このようなさまざまな要因によって行われた大規模な文書廃棄を通して見るなかで、すでに敗戦前に多くの文書が失われていたこと、そしてそのような行為を通して見るなかで、行政機関にとって文書の重要性に対する認識が研究者とは全く異なるものであることと、行政組織が生み出す公文書の実像を明らかにし、さらには、現代における公文書の廃棄問題、これからの公文書管理についてのあり方への問題提起を行う。Because a large quantity of official documents were destroyed at the time of defeat, a recognition that only a few prewar documents survive both in the central and local governments has been common. However, this kind of recognition should be reconsidered. Official documents of prewar days were usually treated in two ways. One part is what was taken over to the post war governments, and the other that abandoned before sometime in the postwar period. The latter can be classified into three types, i.e. those which had been abandoned before the end of war, those destroyed at the time of surrender, and those abandoned in the post war period.Furthermore, it should be noted that prewar official documents used to be roughly divided into 'normal documents' and 'secret papers'.The abandonment at the end of war was centered around 'secret papers', while 'normal documents' were abandoned during the war time and post war periods either by document management regulations regularly or in unusual ways for some reasons.The present paper verifies actual conditions of the abandonment of official documents from the wartime through the postwar period, in which documents were destroyed in unusual ways different from the normal disposal procedure based on the life-cycle concept of records, focusing on the case of Aichi Prefectural Government Office.Unusual disposals of official documents not based on the normal life-cycle procedure were: the abandonment of documents by the construction of a new government building; the abandonment for recycling paper caused by the lack of goods; the abandonment after the office reorganization for strengthening air defense; and the abandonment following the evacuation of documents. Moreover, in the postwar period, the prewar and wartime documents were considered to have lost their business value in peacetime, and were often abandoned.Through the above cases of large-scale abandonment of documents caused by various factors, the author reveals that many documents had already been lost before the end of war and discusses, by seeing such wartime activities of government agencies, that the recognition of government people about the importance of official documents is completely different from that of researchers. Lastly, the author insists of the importance to clarify the real image of official documents produced by administrative organizations, and raises problems to think about the abandonment of official document in the present age as well as about the management of official documents in the future.

著者

大八木 豊 島谷 幸宏 杉本 知佳子 加藤 憲介 朴 埼〓

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

水工学論文集 (ISSN:09167374)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.325-330, 2006 (Released:2010-11-30)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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Urban developments cause serious changes to watersheds conditions by decreasing storage area, introducing pavement and channeling. As a result, the peak discharge has been increasing and the arrival time of peak flow becomes early. The purpose of this study is to investigate the empty capacity of irrigation ponds in the Mikasa River watershed and to clarify flood control capacity of them. The result of this study, the catchments area of all irrigation ponds was about 18%, the capacity of flood control was about 450, 000m3 in the Mikasa river watershed. To estimate the flood control ability of irrigation ponds, we applied the distributed runoff model considering ponds effects about flood disaster in July 19, 2003. The result of calculation showed that the peak discharge at the Sanno Bridge decreased 36m3/s by the irrigation ponds.

著者

田島 美和 岡久 雄二 大森 聖 今田 健斗 園田 哲也 松岡 大地 加藤 貴大 古川 裕之 佐藤 望 上田 恵介 太田 能之 對馬 宣道 中尾 暢宏 田中 実

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.411-416, 2015 (Released:2015-09-10)

著者

加藤 司

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1-9, 2016-07-01 (Released:2016-06-04)

参考文献数

3

被引用文献数

1 2

著者

元村 愛美 中村 裕美 池松 香 五十嵐 悠紀 加藤 邦拓

雑誌

研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:21888698)

巻号頁・発行日

vol.2022-UBI-76, no.21, pp.1-6, 2022-11-01

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本稿では,食品表面に食用の金箔の導線や電極を形成し,回路の一部として機能させることで食体験を拡張する手法を提案する.また提案手法の応用例の一つとして,電気刺激により味覚の提示や抑制・増強(電気味覚)を実現する回路を試作したので報告する.従来の電気味覚の提示手法では,食品自体が電気回路の一部となるため,水分含有量が少なく電気を通さない食品への適用は困難であった.提案手法では,食品の表面に金箔で作成した電極を貼り付け,電源装置を接続した手袋型デバイスを通じて電流を印加した食品をユーザが口にすることで,電極から直接,口内に電気刺激を与える.これにより,クッキーやチョコレートなどの水分含有量の少ない食品を用いた電気味覚が提示可能となる.

著者

加藤美倫 著

出版者

泰光堂書店

巻号頁・発行日

1936

著者

加藤 文昭

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2010-02

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制度:新 ; 報告番号:甲3048号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2010/3/15 ; 早大学位記番号:新5308

著者

加藤康司 著

出版者

有紀書房

巻号頁・発行日

1959

著者

近藤 哲夫 中澤 匡男 加藤 良平

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.276-280, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

14

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乳頭癌充実型は充実性構造を呈して増殖する乳頭癌の一亜型で,成人発生の甲状腺癌に比べて小児の甲状腺癌でその頻度が高いことが知られている。特にチェルノブイリ原子力発電事故後に周辺地域で増加した小児甲状腺癌ではこの充実亜型の割合が高いことが報告され,放射線被爆との関連がこれまで論議されてきた。また乳頭癌充実型にはret/PTC3変異が高いことも知られており,遺伝子異常の点からも通常型乳頭癌とは異なる特徴を持っている。福島原子力発電事故よって本邦でも小児甲状腺癌への関心が高まっているが,本稿では乳頭癌充実型/充実濾胞型の病理学的特徴,低分化癌との異同,チェルノブイリ原子力発電事故との関連,本邦における乳頭癌充実型,遺伝子背景について概説する。

著者

加藤 敏

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.53-59, 2012 (Released:2017-02-16)

参考文献数

23

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1964年進化生物学者のHuxleyらが初めて,統合失調症発症にかかわる遺伝子には「遺伝的モルフィスム」(genetic morphism)が含まれ,統合失調症は進化異常(evolutionary anomaly)であるという見解を出した。この考え方を発展する形で,Crowは,ヒトの種に成功をもたらした言語ゆえに,ヒトは統合失調症発症という代償を強いられたと考える。Crespiらは,統合失調症の重要な感受性遺伝子がヒトの進化に関わる遺伝子であることを明らかにした。この種の研究は,人間の進化に関する遺伝子解析を考慮のうちに入れる形で,統合失調症の生物学的解明を行うことを試みるもので,生物学的精神医学における今後の統合失調症の病態解明に重要な展望を拓くといえる。統合失調症の有病率が地域,民族で必ずしも均一ではないという最近の疫学知見は,遺伝子レベルでは統合失調症感受性遺伝子の集積性に種々の変異があることを示唆する一方,統合失調症の顕在発症を考える上では,社会・文化環境の要因も重要であることの傍証となる。

著者

加藤 桂子

出版者

東京女子大学

雑誌

史論 (ISSN:03864022)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.196-210, 1955

著者

加藤 郁佳 下村 寛治 森田 賢治

出版者

日本神経回路学会

雑誌

日本神経回路学会誌 (ISSN:1340766X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.52-64, 2022-06-05 (Released:2022-07-05)

参考文献数

49

被引用文献数

1

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本稿では,強化学習を用いた依存症の計算論的精神医学研究について紹介を行う.依存症は,物質の摂取や高揚感を伴う行為などを繰り返し行った結果,それらの刺激を求める耐えがたい欲求や,得られないことによる不快な精神的・身体的症状を生じ,様々な損害を引き起こしてもやめられない状態に陥る重大な精神疾患である.この疾患の理解と治療法開発のために,臨床研究による病態の解明やマウスなどを用いたモデル動物によるメカニズムの解明が進められているが,本稿ではそれらの知見を元にして数理モデルを構築する研究アプローチを取り上げる.まずは導入として筆頭著者らが開発した計算論的精神医学研究データベースの使用例を示しつつ,主眼である依存症研究においてどのような数理モデルが多く用いられてきたのかについて分析する.その後,最もよく研究されている強化学習を用いた依存症の行動的特徴に関する具体的な研究の流れを紹介する.最後に,筆者らが最近提案した,非物質への依存(ギャンブル・ゲームなど)にも適用可能な計算論モデルの一例として,successor representation(SR)と呼ばれる状態表現を用いた依存症の計算論モデルを紹介する.今回紹介する研究は強化学習過程における状態表現に着目しており,不十分な状態表現を用いることで適応的でない報酬獲得行動につながるという観点を提示し,物質/非物質に共通する依存のメカニズムの解明などに寄与することが期待される.

著者

今野 秀洋 田嶋 敦 矢田 昌太郎 平崎 真由子 鈴木 千賀子 加藤 英二 後藤 俊二 南 宏次郎 野島 美知夫 吉田 幸洋 KOIZUMI Akari HIRAYAMA Takashi

雑誌

日本周産期・新生児医学会雑誌 = Journal of Japan Society of Perinatal and Neonatal Medicine (ISSN:1348964X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.595-600, 2012-08-30

著者

安中 進 鈴木 淳平 加藤 言人

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.1_212-1_235, 2022 (Released:2023-06-16)

参考文献数

29

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本稿では、日本の有権者の間で消費税をめぐる政治対立がどのように展開しているかを明らかにする。先行研究では、受益者の幅を広げた普遍主義的給付と、消費税を中心とした逆進的な課税構造を持つ福祉国家が、中・高所得者や右派からの支持を獲得し、高い平等を達成するとされる。しかしこの主張には、低所得者や左派は一様に福祉国家の拡大を支持する、という暗黙の前提がある。この前提を検証するため、消費増税に注目し、増税によって実現され得る福祉給付の性質と消費税の逆進的性質が有権者の態度形成に影響を与えるか、その影響が所得・イデオロギーによって条件付けられるかを、サーヴェイ実験を用いて検討した。結果は、福祉の普遍的な給付、または税の逆進的性質を強調すると、高所得者の間では高率な消費税がより許容される一方、低所得者の間では低率な税がより志向される傾向を示した。ただし、普遍主義と逆進性を同時に強調しても、これらの傾向は増幅されなかった。また、所得に対してイデオロギーは、実験刺激効果に対して明確な条件付け効果を持たなかった。これらの知見は、福祉・増税政策をめぐる政治対立の理解に有権者の態度形成の側面から重要な示唆を与えるものである。

著者

丸山 浩徳 加藤 恵一 西村 敬子

出版者

愛知教育大学家政教育講座

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

vol.39, pp.15-28, 2010-03-31

著者

加藤 倫子 平井 秀幸

出版者

札幌学院大学総合研究所 = Research Institute of Sapporo Gakuin University

雑誌

札幌学院大学人文学会紀要 = Journal of the Society of Humanities (ISSN:09163166)

巻号頁・発行日

no.111, pp.131-153, 2022-02-28

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社会調査に携わる者であれば誰もが,調査目的を果たし,無事に調査報告や成果産出を終えて調査が「成功」裡に終了することを望むだろう。しかし,現実にはそれとは異なる終わりを迎える社会調査──調査途上で何らかの「トラブル」に見舞われ,終了ではなく「中止」される社会調査が存在する。通常,調査関係者以外が目にするのは「成功」した(公刊された)調査(報告)のみであり,「失敗」した(公刊されない)調査(過程)に接近するチャンスはほとんど無い。本論文は,筆者らが実施した質的社会調査(刑務所に収容された女性薬物依存者への支援をめぐるフィールドワーク)において経験した「トラブル」と,調査が「中止」に至る詳細な過程を開示し,それ自体を一次資料とする社会学的分析に向けた素材を提供するとともに,予備的な考察を行う。社会調査の「失敗」と同定されうる事態の経験的分析は,逆説的に“社会調査の「失敗」とは何か?”といった問いを召喚するかもしれない。こうした試みは,調査方法論・調査倫理上の貢献に加え,社会調査に関わるすべての人びとにとって有益なものとなろう。Anyone involved in social research would hope for the “successful” completion of the research, fulfilling the objectives of the research, and successfully reporting and producing the results. However, there exist some researches that end differently - they are not completed, but rather “cancelled” due to some “troubles” during the research process. While only the “successful” research is published and can be seen by those who are not involved in the research, there is little chance to encounter the “failed” research. This paper discloses the “troubles” experienced by the authors in their own qualitative social research (fieldwork on support for female drug addicts in prison and after release). The authors describe the detailed process regarding the “suspension” of the research and provide preliminary considerations for a sociological qualitative analysis of the “troubles” themselves. This type of empirical study on the “failure” of social research may paradoxically raise the question, “What exactly is the ʻfailureʼ of social research?” In addition to contributing to research methodology and research ethics, the discussion provided in this article will be beneficial to all those involved in social research.

著者

松本 涼子 広谷 浩子 加藤 ゆき 佐野 真吾 尾形 光昭

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川自然誌資料 (ISSN:03889009)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.43, pp.77-82, 2022 (Released:2022-03-24)

著者

小川 弘俊 大村 豊 大橋 大造 入谷 勇夫 加藤 政隆 待木 雄一

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.250-253, 1986-02-25 (Released:2009-02-10)

参考文献数

15

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従来無毒蛇と考えられていたヤマカガシによる蛇咬傷で,著明な出血傾向をきたし脳出血で死亡した症例を経験した. 症例は14歳男性で,ヤマカガシに左手背を咬まれ,数十分後より頭痛が出現,続いて局所が腫脹,約16時間後より出血傾向が出現,約19時間後に昏睡状態となり,さらにその数時間後呼吸停止をきたした.頭部CTスキャンで左側頭葉および後頭葉に脳出血を認めた.交換輸血などを行ったが軽快せず,受傷後10日目に死亡した. ヤマカガシ咬傷では,上顎後部のDuvernoy腺より分泌される毒液が体内に入ることにより出血傾向がひきおこされる.本邦では坂本の症例以来自験例を含めて8例の報告例があり,全例に出血傾向が認められる.咬傷患者に対しては,出血傾向の出現に注意し,異常があれば早期に交換輸血や抗毒素血清の注射などが必要である.

著者

野村 恭子 苅田 香苗 荒木 敦子 西岡 笑子 武藤 剛 岩井 美幸 錦谷 まりこ 井上 まり子 鶴ヶ野 しのぶ 北野 尚美 辻 真弓 飯島 佐知子 上田 佳代 上島 通浩 山縣 然太郎 坂田 清美 伊木 雅之 柳澤 裕之 加藤 昌志 横山 和仁 小泉 昭夫 大槻 剛巳

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.18034, 2019 (Released:2019-01-09)

参考文献数

41