著者

宮澤 智士

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.108, no.1346, pp.148-149, 1993-08-20

著者

高砂 敬一郎 矢満田 健 牧内 明子 近藤 竜一 沼波 宏樹 花岡 孝臣 町田 恵美 宮澤 正久 吉田 和夫 青木 孝學 羽生田 正行 天野 純

出版者

特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.627-631, 1999-07-15

被引用文献数

4 3

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症例は75歳, 女性.1992年3月21日, 左下葉の肺硬化性血管腫に対して核出術を施行した.術後, 外来で経過観察されていたが, 手術より約4年後の1996年5月, 胸部X線写真上, 左上下肺野に腫瘤陰影が多数認められ, 擦過細胞診で肺硬化性血管腫と診断された.本症例はその臨床経過より再発と考えられた.従来より肺硬化性血管腫の手術術式は核出術が一般的であったが, 核出術施行後の局所再発症例の報告や本症例を考えると, 可能であれば部分切除術以上の術式の選択が必要と思われた.また, まれではあるが再発を念頭においた術後の経過観察が必要と思われた.

著者

鈴木 かやの 青木 見佳子 竹崎 伸一郎 青木 律 百束 比古 宮澤 七郎 川名 誠司

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

Journal of Nippon Medical School (ISSN:13454676)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.283-287, 2003 (Released:2003-06-25)

参考文献数

10

被引用文献数

5 2

著者

宮澤 三雄

出版者

近畿大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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日本伝統野菜・帰化植物・生薬等計21種の植物から香気物質(精油)を得、精油構成成分及び香気特性を解明した。AChE阻害活性については、モミジガサ及びヨブスマソウの精油が強い阻害活性を示した。β-セクレターゼ(BACE1)阻害活性については、数種の精油において阻害活性を有することを見出し、精油香気物質や生物変換生成物の一部にも有効な活性を有する物質があることを明らかにした。本研究成果から、認知機能賦活の生化学的要因に植物香気物質が有効である可能性を示唆した。

著者

石川 義孝 宮澤 仁 竹ノ下 弘久 中谷 友樹 西原 純 千葉 立也 神谷 浩夫 杜 国慶 山本 健兒 高畑 幸 竹下 修子 片岡 博美 花岡 和聖 是川 夕

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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わが国在住の外国人による人口減少国日本への具体的貢献の方法や程度は、彼らの国籍、在留資格などに応じて多様であるうえ、国内での地域差も大きい。しかも、外国人は多岐にわたる職業に従事しており、現代日本に対する彼らの貢献は必ずしも顕著とは言えない。また、外国人女性や国際結婚カップル女性による出生率は、日本人女性の出生率と同程度か、より低い水準にある。一部の地方自治体による地道な支援施策が注目される一方、国による社会統合策は不十分であり前進が望まれる。

著者

宮澤 安範 上西 克二 山口 正洋 安藤 仁司

出版者

公益社団法人日本磁気学会

雑誌

日本応用磁気学会誌 (ISSN:18804004)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, 2004-03-01

参考文献数

12

被引用文献数

1

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IT社会の進展に伴い,GHz帯で良好な特性を持つ軟磁性薄膜への要求が高まっています.例えばRF集積化インダクタ等のように,高透磁率で低損失のもの,あるいは,電磁雑音対策用として高損失な材料です.いずれの場合も,材料特性の評価基準となる超高周波帯域での複素透磁率の測定が必須です.当社ではこれらの要求に応える9GHzまでの透磁率測定を可能な装置を製品化しました.PMM-9G1は幅広い分野の磁性材料開発に活用して頂けます.

著者

宮澤 彰 安立 眞理子

出版者

国立情報学研究所

雑誌

NII journal (ISSN:13459996)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.81-91, 2001-03-30

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1996年から2000年にかけて行われた標記プロジェクトの報告。日本の書誌ユーティリティであるNACSIS-CATの海外からの利用の試行プロジェクトとして、1995年にイギリスのプロジェクトについでチューリヒ大学日本学科図書館との接続を行った。キーポイントであるローカルシステムとしては、チューリヒ大学日本学科図書館が、マッキントッシュ上にデータベース管理システム4-th Dimensionを用いて自力開発したシステムを用いた。NACSIS-CAT接続用のソフトウェアにはNACPCを用い、ダウンロードデータからローカルシステムに取り込むシステムを完成させた。試行の開始から、ほぼ定常的使用にいたるまでは約3年を要した。この間の経緯、およびチューリヒ大学日本学科図書館からの中間報告、最終報告を含む。

著者

宮川 成雄 須網 隆夫 浦川 道太郎 近江 幸治 高林 龍 高野 隆 椛嶋 裕之 宮下 次廣 宮澤 節生

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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法科大学院の臨床教育科目について全国調査を行い、リーガル・クリニックおよび模擬裁判科目について、その調査結果を公表した。欧米の臨床法学教育に関する研究大会に研究員を派遣し、また、日本に、アメリカ、イギリス、中国、および韓国の研究者を招聘してシンポジウムを開催し、各国の臨床教育の状況を把握するとともに、その概要を公表した。臨床方法論を用いる医学教育との比較研究をするために、医学教育者と法学教育者によるシンポジウムを開催し、医学と法学に共通する教育方法論の課題を検討した。継続的法曹教育への臨床教育の活用のあり方として、司法修習生に対する選択型実務修習プログラムを開発し、その実施の方法を検討した。

著者

宮澤 伸吾 今本 啓一 今本 啓一 鯉渕 清 大友 健

出版者

足利工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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高炉セメントB種を用いたコンクリートの自己収縮ひずみは,普通ポルトランドセメントを用いた場合と比べて大きく,高温履歴を受けると初期材齢における自己収縮の進行速度が大きくなり,終極値も大きくなることを実験により明らかにした。自己収縮の終極値および進行速度を最高温度の関数として定式化し,温度履歴の影響を考慮した実用的な高炉セメントコンクリートの自己収縮ひずみの予測式を提案した。提案した自己収縮ひずみの予測式は,日本コンクリート工学協会「マスコンクリートのひび割れ制御指針2008」の設計用値として採用された。低発熱・収縮抑制型高炉セメントを用いた場合,温度上昇過程において,自己膨張に起因する圧縮応力が導入されることが認められ,一般の高炉セメントB種および普通ポルトランドセメントを用いた場合と比べて引張応力-強度比が小さくなり,温度ひび割れ低減効果が認められた。これにより,高炉セメントの比表面積,三酸化硫黄(SO_3)量および高炉スラグ混入率を調整することにより,マスコンクリートの温度ひび割れ抵抗性は著しく向上することが明らかとなった。フルサイズ骨材を用いたダムコンクリートについて,自己収縮および断熱温度上昇量を把握するとともに,拡張レヤー工法(ELCM)により施工される重力式ダムについて3次元FEM温度応力解析を行った。その結果,高炉セメントを用いた場合は,外部コンクリートや着岩コンクリートにおいては大きな自己収縮が生じ,これに起因して発生する引張応力がひび割れの発生原因になりうることが明らかとなった。さらに,セメントの種類によりダムコンクリートの自己収縮は著しく異なり,セメントの種類の選定によりダムコンクリートのひび割れ抵抗の向上を図れる可能性があることを指摘した。

著者

紙野 健二 市橋 克哉 下山 健二 高田 清恵 高橋 祐介 豊島 明子 大沢 光 山田 健吾 前田 定孝 大河内 美紀 林 秀弥 藤枝 律子 稲葉 一将 岡本 裕樹 宮澤 俊昭

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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グローバルな規模で展開再編する市民社会は、少子化、大規模災害や自然環境の破壊が典型的であるように、自らの存続にとっての数多くの脅威に直面して、国家に解決すべき、しかし困難な多くの課題を突きつけている。このような国家と市民社会のそれぞれの運動に対抗するものとして、双方性を有する行為である契約が観念される。それは、国民生活に必要な役務の交換が国家から市場へと転化した結果一方的に提供される役務の「選択」の法制度に対して、またこのような法制度に対する多数の国民意思を正確に反映できなくなっている民主主義の機能不全に対して、ますます強く観念せざるをえない。このような意義を有する契約が、いかなる行政領域の法を反映して、どのような実体法手続法的な形態となって表現しているのかを論証するべき必要を明らかにしたことが、本研究の成果である。研究成果の一書による公表が、計画されている。

著者

孫 媛 根岸 正光 宮澤 彰 大山 敬三 西澤 正己

出版者

国立情報学研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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産官学の研究連携に関して,企業が先導役を果たすNational Systems of Innovation(NSI)モデルに代わり,Triple Helix(三重螺旋)モデルが国際的に注目されるようになっている。本研究は,産官学問の連携活動を反映すると考えられる産官学の共著論文データに注目し,その分析を通してTriple Helix的連携の浸透の実態を実証的に明らかにすることを目的とする。まず,日本の学会誌論文を対象とした「引用文献索引データベース」(CJP)を用いて,名寄せ,所属機関の同定およびセクター分類方法の検討等を行った上で,日本の研究ネットワークの実態分析を試みた。とくに,産学連携関係からみた各大学の特徴・類似度,大学に対する企業の研究依存度,産学連携が盛んな上位大学および企業の個別性を重点的に分析した。和文論文の共著分析として初めての研究であり,今後の研究可能性を示す役割も果たしたと考える。つぎに,米国の引用索引データベース(NCRJ)を用いて,国際・国内雑誌への投稿論文に基づく比較・分析を行った。その結果,企業と大学の協力関係は対等とはいえず,大学側から見たときの企業の役割の重要さは,企業側から大学を見るときのそれに及ばないことが判明した。1995年前後を境として大学が企業との共同研究から離れる様相も明らかになった。また,企業の基礎研究離れ,企業にとっての国内学会誌の役割の大きさ,産学連携の取り組みにおける大きな分野差・地域差,産学連携が特定の地域に集中する趨勢が近年一層強まっていることなども明らかになった。これらの成果は国際・国内学会で発表したほか,国際・国内学術雑誌にも投稿し,内外の研究者との意見交換・情報発信を積極的に行った。わが国の科学技術政策を論じるために,本研究のような統計的分析,計量的評価を地道に展開する必要があると考え,これまでの成果を踏まえて,今後さらにさまざまな観点からの研究を継続する予定である。

著者

平戸 貴士 宮澤 夏未 南齋 勉 井川 学

出版者

社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.50, 2009-08-20

著者

服部 雅一 松井 浩二 谷川 均 宮澤 隆幸 金輪 拓也

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.51, no.7, pp.896, 2010-07-15

著者

宮澤 眞一 顧 釣 山本 周 宮澤 文雄 田 力

出版者

埼玉女子短期大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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当初の目的・目標を超える以下の4点の成果を生み出せた。(1)エール大学図書館所蔵のSWW書簡を10本のマイクロフィルムに初めて収録できた。(2)SWWの自筆書簡約1300通を判読し転写テキストを完成した。(3)精力的に研究発表(論文7・学会発表講演7・書評2)を行い、別刷の報告書小冊子に再録した。(4)2012年春に中国の二つの出版社から研究成果の本体(SWW書簡及び中国・日本遠征記)の転写テキストを5巻で出版するための準備に入った。

著者

福本 直之 永田 正義 菊池 祐介 花田 和明 宮澤 順一

出版者

兵庫県立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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磁化同軸プラズマガンであるコンパクトトロイド(CT)入射装置を用いて, CTプラズマを生成・加速し,ガスを注入したセルに入射する実験を行った.これで,荷電交換反応によりCTプラズマの中性粒子化を促進させ,高速ガスジェットの生成を試みた.その結果,現状では荷電粒子が一部に残るものの, CT速度相当の高速ガスジェット生成に成功した.これにより, CTプラズマと極超音速ガスジェットの選択的入射が可能となった.

著者

潮木 守一 矢野 眞和 市川 惇信 宮澤 彰 植草 益 山本 眞一 小林 信一 浦田 広朗 三浦 真琴

巻号頁・発行日

1994-03 (Released:2010-03-08)

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科学研究費補助金 研究種目:総合研究(A) 課題番号:04306021 研究代表者:潮木 守一 研究期間:1992-1993年度

著者

潮木 守一 山本 眞一 小林 信一 市川 惇信 宮澤 彰 矢野 眞和 岩澤 康裕 植草 益 三浦 真琴 浦田 広朗

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.46, pp.235-238, 1994-10-08

著者

宮澤 かおる

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.59, pp.206-207, 2000-08-25

著者

矢満田 健 羽生田 正行 宮澤 正久 吉田 和夫 金子 和彦 天野 純

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.175-181, 1996-04

被引用文献数

1

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症例は51歳男性で1983年6月23日左肺癌にて左上葉切除術およびリンパ節郭清が施行された.組織学的には高分化型腺癌でpT2N0M0,stage Iの診断であった.その後肺再発にて,初回手術の3年6ヵ月後に左下葉部分切除術を,その4年8ヵ月後に左のCompletion Pneumonectomyを,さらにその1年9ヵ月後に右肺上葉の部分切除術をと,3回の肺再発にて初回手術を含め合計4回の肺切除を施行した.本症例は組織学的所見を考慮し,すべて初回手術時の再発肺癌と診断したが,再発に対する積極的な再手術により本例のように比較的良好な予後を呈する症例が存在するので,呼吸機能の評価で可能であれば,積極的な外科治療が必要と思われる.

著者

山内 啓太郎 吉田 真太郎 長谷川 晃久 池田 明弘 張 奎泰 松山 茂実 西原 真杉 宮澤 清志 高橋 迪雄

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.905-909, 1995-10-15

被引用文献数

5

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ウマ卵巣より作出したcDNAライブラリーより, ウマインヒビンαサブユニット前駆タンパク質をコードするcDNAを単離した. ラットインヒビンαサブユニットcDNAの配列を基にプライマーを設計し, ラット卵巣RNAを用いたRT-PCR法によりスクリーニング用のプローブを作製した. 1.2×10^5個のプラークより19個の陽性クローンが得られた. そのうちの一つ(Eq-α-11)は, 367個のアミノ酸をコードする完全長のタンパク質翻訳領域を含んでいることが確認された. cDNAの塩基配列より推定されるウマインヒビンαサブユニット前駆タンパク質及び成熟タンパク質のアミノ酸配列は他の6種類の哺乳動物 (ウシ, ブタ, ヒツジ, ヒト, ラット, マウス) のものと比較して80%以上の相同性を有していた. ノーザンブロット法によりウマ卵胞及び精巣に存在するインヒビンαサブユニットmRNAのサイズは1.5 kbであることが判明した.