著者

興地 斐男 川上 則雄

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.716-725, 1983-09-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

47

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希薄合金における抵抗極小の現象を解明するために近藤により s-d ハミルトニアンを用いて電気抵抗の計算がなされ, その表式に log T (T は温度) に比例する異常項の存在が指摘されてから, 金属中に微量の磁気的不純物を含む合金系の研究は局所的電子相関の重要性の認識のもとにますます盛んになった. さらに最近ベーテ仮説の方法を用いて s-d ハミルトニアンおよびそれをより一般化したアンダーソンハミルトニアンの厳密解が得られることがわかり, くり込み群の方法と相まって種々の物理量が厳密に計算できる様になった. ここではアンダーソンハミルトニアンのベーテ仮説による取り扱いを中心にこれらの研究の現状について述べてみたい.

著者

川上 浩司

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.434-440, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)

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法に基づいて実施されている乳幼児健診や学校健診を,その場限りの受診勧奨だけではなく,個人情報保護に配慮しつつデータベースを構築するとともに,個人や地域に分析を還元し,また生涯を通じたライフコースデータとして本人の健康増進や医学研究に役立てていくための基盤構築を行っている.また,全国の医療機関と連携して,診療情報データベース(RWD-DB)を構築することで,医療機関における診療の可視化や,臨床疫学研究や薬剤疫学研究を通じた医療の評価ができるような基盤が確立している.これらの基盤は,健康長寿社会に向けた政策にも重要である.

著者

川上 征雄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.379-384, 1995-10-25 (Released:2018-12-01)

参考文献数

8

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THIS STUDY DEALS WITH A SCHOLAR NAMED NOBUHIRO SATO (1769?-1850) WHO LIVED IN EDO PERIOD. HE WROTE MANY THESISSES IN POLITICS, ECONOMICS, AND NATIONAL MANAGEMENT ETC. I EXAMINE HIS THOUGHT IN THE NATIONAL PLANNING FIELD. BECAUSE PREWAR SHOWA ADMINISTRATION USED TO REFER SATO'S THESISSES, ESPECIALLY WHEN THE FIRST NATIONAL PLAN WAS TRIED. SATO'S THOUGHT ON THE NATIONAL PLANNING POLICY WAS RATHER FUNCTION-ORIENTED AND CENTRALIZED INTENTION WITH HIERARCHIC STRUCTURE. A FEW OF HIS IDEAS MIGHT BE STILL COMMON IN THE NATIONAL PLANNING POLICY NOW.

著者

加瀬 善洋 川上 源太郎 小安 浩理 高橋 良 嵯峨山 積 仁科 健二

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.128, no.1, pp.7-26, 2022-01-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

58

被引用文献数

3

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北海道の津軽海峡沿岸域において津波堆積物調査を実施した結果,4地点で泥炭層中に挟在する6枚のイベント堆積物を見出した.イベント堆積物の形成年代は589~516 cal yBP,734~670 cal yBP,1656~1538 cal yBP,1745~1639 cal yBP,2401~2265 cal yBP,2771~2618 cal yBPである.イベント堆積物の供給源,確認地点の現海岸線からの距離,発生頻度から総合的に判断すると,イベント堆積物は津波起源の可能性がある.イベント堆積物はいずれも隣接地域の既知の津波イベントと年代的に近接する.一方,年代の新しいイベントは13~15世紀頃と推定され,北海道から東北地方の太平洋沿岸域で広く知られる17世紀の津波イベントは北海道津軽海峡沿岸に堆積物を残していないことが示された.このことは,17世紀に発生した津波の波源域を考える上で,拘束条件の1つとなる可能性がある.

著者

川上 礼四郎 伊藤 太郎 本田 豊 黒田 峻平

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement

巻号頁・発行日

vol.33, pp.78-79, 2017

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<p>東京都動物園協会の多摩動物公園では,育児放棄されたボルネオオランウータン(<i>Pongo pygmaeus</i>,以下オランウータン)のチェリア(メス,2歳)に代理母であるジュリー(メス,51歳)を充てるという国内初の試みが行われている。そのため,代理母を充てた血縁関係のない親子の行動を血縁関係のある親子の行動と比較して考察していこうと考えている。過去に行った血縁関係のある親子間におけるオランウータンの社会的行動に関する研究では,ワカモノ以下の個体は母親だけでなく血縁関係のない個体とも身体接触を伴う社会的交流を行うのに対し,オトナは自身の子供としか交流を行わないという結果になった。また,ワカモノ以下の個体の方がオトナの個体に比べ単独行動時間が短く,また,血縁関係のない個体と個体間距離が短くなる時間が多いと考えられた。そこで本研究では「血縁関係がある親子,ない親子でも交流時間や個体間距離が短くなる時間は大きく変わらない」という仮説を立て,それを検証するために「母親(子供)と交流する時間」「母親(子供)と個体間距離が短くなる時間」を記録し,その結果を血縁関係がある親子(2組)と血縁関係がない親子(1組)で比較する予定である。調査は東京都動物園協会の多摩動物公園において4/23~6/18まで計13回,9:45~16:45まで行う予定である。調査対象は血縁関係がないジュリー(オトナメス,51歳)とチェリア(アカンボウ,2歳)の親子,血縁関係があるチャッピー(オトナメス,43歳)とアピ(アカンボウ,3歳)の親子,同じく血縁関係があるキキ(オトナメス,16歳)とリキ(コドモ,4歳)の親子である。収集したデータをもとに,代理母を充てることによる子供の行動変化について考察を行う予定である。</p>

著者

三田村 敬子 山崎 雅彦 市川 正孝 木村 和弘 川上 千春 清水 英明 渡邊 寿美 今井 光信 新庄 正宜 武内 可尚 菅谷 憲夫

出版者

日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.78, no.7, pp.597-603, 2004-07-20

被引用文献数

9

著者

小林 駿 桑原 剛志 川上 萌 能登 文香 天野 雅男

出版者

日本セトロジー研究会

雑誌

日本セトロジー研究 (ISSN:18813445)

巻号頁・発行日

no.30, pp.1-5, 2020 (Released:2020-11-13)

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オスのマッコウクジラ(Physeter macrocephalus)は,性成熟前に出自集団を離れてオスだけの群れを形成する.商業捕鯨期には独身オス群と呼ばれる密集したオスの群れについて度々報告がなされたが,近年の調査でオスは一日の大半の時間散開して採餌しており,密集した群れ(クラスター)は滅多に形成しないことが明らかになっている.2019年9月16日,北海道根室海峡にマッコウクジラの大群が来遊した.およそ1海里(1852m)の範囲内にいる約30頭が5分程度の潜水と浮上を繰り返しながら同調的に移動し,浮上時には様々なサイズのクラスターを形成した.この日確認された最大のクラスターは18頭で,根室海峡で調査を開始した2006年以降に目撃されたものの中で最大であった.この日観察した個体はいずれも体長10 m前後で,通常この海域で見られる個体よりも小さく,子連れの個体が見られなかったことから,性成熟前のワカオスだと考えられた.また船上からの観察中,この集団は一般的な水平移動速度よりも速い速度で移動し,メスの群れが捕食者に襲われた際にとるマーガレットフォーメーションに似た陣形を二度に渡って組んだ.今回のように大規模で密集したオスの群れやその行動についてはこれまでに観察例がなく,オスの社会構造を理解する上で重要な知見であると考えられる.

著者

森 泰智 川上 聡 橋田 洋二

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1990, no.4, pp.396-400, 1990-04-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

22

被引用文献数

4

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非プロトン性極性溶媒中,2,4-位に置換基を持つ6-クロロ-1,3,5-トリアジン〔1〕とシアン化銅(I)あるいはシアン化カリウムとの反応から,いくつかの標題の化合物〔2〕が得られた。しかし,2,4-位にアルコキシル基を持つ場合・同様な反応からイソシアヌでレ酸トリアルキル〔3〕およびヒドロキシ置換体〔4〕が得られ,これらは最初生成したシアノトリアジンが分解しシアン酸アルキルを与え,これを経て生成したものと推察された。また,シアノトリアジンとアミン,アルコール,およびアジ化物イオンなどとの反応から,それぞれ対応するアミジン,イミダート,およびテトラゾール誘導体などが得られ,シアノトリアジンは求電子性に富むことがわかった。

著者

浜口 寛 石川 正道 小西 恭子 永井 敏和 大鹿 裕幸 川上 和人

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.33-41, 2014 (Released:2014-05-09)

参考文献数

25

被引用文献数

2 2

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本研究では,絶滅危惧種ミゾゴイの生息に適する環境条件を明らかにすることを目的として,愛知県西三河地域におけるミゾゴイの生息環境モデルを作成した.我々は,調査地の範囲から3次メッシュ100個を選定し,鳴き声調査から得られた在・不在データを目的変数,生息に影響を及ぼすと考えられる環境条件を説明変数とする一般化線形モデルを用いて行い,各モデルのAICの比較によりモデル選択を行った.最良モデルに用いられた環境条件から,ミゾゴイの生息には降水量が多く,谷津田跡長が長く,植林面積が少ない環境が適すると考えられた.また,モデル予測値(生息確率)が大きい階級区分に該当するメッシュほど,鳴き声調査で実際に観察された生息率(該当メッシュ数に対する在メッシュ数の割合)も高くなっており,モデルの妥当性が高いと考えられた.ミゾゴイの主要食物である土壌動物は,湿潤環境において豊富であることや,営巣木として広葉樹を好むことが,このような環境が選択された要因と考えられる.本モデルを応用することで,ミゾゴイの潜在的な生息地を明らかにすることができると考えられる.

著者

小穴 こず枝 清水 環 吉田 雅子 塚田 美智代 山本 貴子 寺澤 文子 亀子 文子 山田 喜紹 沖村 幸枝 赤羽 貴行 川上 由行

出版者

信州大学

雑誌

紀要 (ISSN:03851982)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.27-34, 1995

著者

森田 弥左衛門 川上 実 井上 剛史 金井 智美

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1990, no.1, pp.42-47, 1990-01-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

12

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卵自中のタンパク質の分離について,通常のダウンフローカラムと,同一容量の薪規なラジアルフローカラムを比較検討した。その結果,DEAEセルロースのような軟質充填剤の場合は,目詰りのため充填圧が剃約され,両カラムとも秀填密度が0.809/mlであった。この条件で試料保持量は,側面積の大きいラジアルフローカラムの方が,断面積の小さいダウンフローカラムより格段に大きく,大量分取に適していた.また,このカラムで卵白中のタソパク質成分は三分画に分離でき・リゾチームを含むオボグロブリン類,オボトランスフェ.ジソを含むオボムコイド類,およびオボアルブミンの順に溶出した。ヒドロキシアパタイトのような硬質充填剤では,.高圧充填に耐えるダウソフローカラムの充填密度が1.119/ml,充填圧が5kg/cm2以下に制約されているラジアルフローカラムのそれは0.83g/mlで,商者に大きな差があった。この差が分離能に影響し,前者のダウンフローカラムの方が優れていた。また,このカラムによって卵白中のタンパク質成分は四分画に分離でき,オボムコイド類,オボアルブミソ類,オボトランスフェリンを含むオボグロブリソ類.およびリゾチームのように・導電点の小さい順に溶出した。

著者

岡田 耕治 渡邉 洋輔 齊藤 梓 川上 勝 古川 英光

出版者

合成樹脂工業協会

雑誌

ネットワークポリマー (ISSN:13420577)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.81-87, 2016-03-10 (Released:2016-05-27)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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3D プリンターが,「材料に合わせた方式でユーザーが設計した通りの構造物を造形する新たなツール」として注目され始めてからはや数年。この3D プリンターブームは,熱溶解積層法の特許失効による開発コストの低減,3D ソフトウェアのフリー化,インターネットによる情報の共有化が背景にあり,いまや個人レベルでのモノづくりを可能にした。一方,全く別の経緯で同時期に,著者らは3D ゲルプリンターを開発に着手しており,数百 μm オーダーで柔らかくて潤いのあるゲルの三次元造形に成功している。本稿では,従来の3D プリンターで使 用される樹脂や金属,セラミックなどドライマテリアルにはないゲルの優位性と,その特徴を生かしたゲル造形物の将来性,開発の経緯の一つである高強度ゲルの登場を述べながら,実際の造形方法・造形例について紹介する。既存の3D プリンターによるモノづくり革命をさらに加速するツールの一つとして,3D ゲルプリンターが活躍する日は近い。

著者

高塚 千広 村上 陽子 川上 栄子 新井 映子 市川 陽子 伊藤 聖子 神谷 紀代美 清水 洋子 中川(岩崎) 裕子 竹下 温子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.29, 2017

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【目的】 静岡県に伝承されてきた間食や行事食に関する家庭料理の中から、次世代に伝え継ぎたいおやつのあり方や特徴について考える。<br />【方法】「次世代に伝え継ぐ日本の家庭料理」の調査ガイドラインに基づき、静岡県東部(沼津市、富士宮市、伊東市)、中部(静岡市、焼津市、藤枝市)および西部(袋井市、浜松市)の各地域において居住歴が30~81年の男女61人を対象に聞き書き調査を実施した。<br />【結果】昭和35~45年頃の食料事情と聞き書き証言を踏まえると、家庭では「おやつ」の習慣は定着していなかったと解釈される。日常食として、さつまいもや小麦(粉)の料理が静岡県全域にあり、ときには間食に用いられていた。その他、魚介 (イカ嘴、イワシ等の稚魚、貝類)、寒天、小豆、落花生、雑穀(キビ、ソバ)、種実類(トチ)等が間食になることがあった。炒ったソバやアズキを石臼で挽いた「たてこ」や、複数の穀類と豆を組み合わせた「とじくり」は西部特有である。もち米(餅)・うるち米(団子)の菓子は、正月や五節句、仏事用で、柏餅に材料の地域差があり、大福の形状や名称に変形が見られた。屋外の遊びの場面で、子どものおやつに通じる食事があり、川で採った小魚を河原の焚き火で加熱したり、山野で果実を摘んだり、駄菓子屋では、薄いお好み焼き、おでんこんにゃく、アイスキャンデー等があった。中部では明治以降から製餡業が盛んで、現在も県内に製餡業者が多く存在する。以上のことから、静岡県では、おやつに適する様々な農水産物の保存技術や料理が様々な形で伝承されてきたことがわかる。これらの食材は、噛みごたえ等の食感、色や香りを味わうことができ、デンプンやカルシウム、食物繊維等の補給にも役立つ。

著者

秋吉 澄子 原田 香 小林 康子 柴田 文 川上 育代 中嶋 名菜 北野 直子 戸次 元子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, 2021

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<p>【目的】日本調理科学会特別研究「次世代に伝え継ぐ 日本の家庭料理」において、地域に残されている特徴ある家庭料理を、地域の暮らしの背景とともに記録し、各地域の家庭料理研究の基礎資料、家庭・教育現場での資料、次世代へ伝え継ぐ資料などとして活用することを目的に、聞き書き調査を行った。【方法】熊本県内を6地区(阿蘇、県北、熊本近郊、県南、天草、球磨)に分類し、昭和35〜45年頃に各地域に定着していた家庭料理について、11名の協力者を対象に聞き書き調査を行った。その調査結果や参考文献を基に、熊本県の行事食の特徴を検討した。【結果】正月には「雑煮」、「辛子蓮根」、「のっぺ」の他、「吉野ずし」、「このしろの姿ずし」、「ねまりずし」などが各地域で作られていた。御正忌にはお寺で「こしょう大根」が作られ、参拝者に振る舞われた。ひな祭りには「ひともじのぐるぐる」や「みなみそ」が、6月中旬の田植えを終えた頃には「さなぼりまんじゅう」が食べられた。7月や8月の盆には「あんこかし」、「棒だら」が作られ、それ以外にも人が集まる際には地元で採れる山菜を使ったおこわや煮しめが作られた。地域の行事では、2月初午に天草地区で「がね揚げ」、3月上旬益城町木山地区の初市で「市だご」、3/16人吉・球磨地区の猫寺さんの祭りで「お嶽だんご」、5/31〜6/1八代地区の氷室祭で「雪もち」、10/25多良木地区の天神さんの祭りで「つぼん汁」、11/15和水地区の山太郎祭で「がね飯」、その他の祭りや結婚式などで天草地区では「ぶえんずし」が作られた。行事食は地元で採れる四季折々の旬の食材を活用し、地域の人々の楽しみとして暮らしに根付いていることが分かった。</p>

著者

武田 親宗 美馬 裕之 川上 大裕 浅香 葉子 朱 祐珍 植田 浩司 下薗 崇宏 山崎 和夫

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.306-311, 2016-05-01 (Released:2016-05-02)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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【目的】ICU再入室に関する危険因子を検討した。【方法】後方視的診療録調査で,2012~2013年にICUを退室した患者のうち,死亡退室,18歳未満の小児患者,データ不備を除いた,生存退室患者879例を対象とした。【結果】ICU再入室は36例であった。独立した再入室の危険因子[OR]は入室時のAPACHE IIスコア[1.11 per point]と輪状甲状間膜穿刺キット挿入[15.5]と主診療科(腹部外科[7.34],頭頸部外科[9.03],その他の外科[4.74])であった。25例が隣接するハイケアユニット(HCU)からの再入室で,再入室理由の18例が呼吸器系トラブルを理由としていた。【結論】入室時の重症度が高く,喀痰排出障害がある患者の再入室のリスクは高く,HCUなどワンステップおいた退室が妥当と考えられる。

著者

川上正光 [ほか] 編

出版者

共立出版

著者

内田 明彦 内田 紀久枝 川上 泰 村田 義彦

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.52, no.11, pp.715-721, 1999

被引用文献数

6

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1990~1998年に神奈川県中央部と東京都西多摩郡日の出町に生息するタヌキ<I>Nyctereutes Procyonoides umerrinus</I>の内部寄生虫を調査した. 45頭中44頭 (97.8%) に蠕虫類の寄生が認められ, 線虫類11種 (タヌキ回虫<I>Toxocara tanuki</I>, クシマタヌキ鉤虫<I>Ancylostoma kuskimaense</I>, ミヤザキタヌキ鉤虫<I>Artkrostoma miyazakiense</I>, 猫糞線虫<I>Strongyloides Planiceps</I>, 犬鞭虫<I>Trichuris vulpis</I>, 犬糸状虫<I>Dirofilaria immitis, Capillaria felis-cati, C. putorii, Tetragompmms melis, Molineus lagerae, Trichuris sp.</I>), 吸虫類4種 (横川吸虫<I>Metagonimus yokogauai</I>, 浅田棘口吸虫<I>Eckinostoma hortense, Concinnum ten, Stepkanoprora sp.</I>), 条虫類2種 (マンソン裂頭条虫<I>Spirometra erinaceieuropaei</I>, 瓜実条虫<I>Dipylidium caninum</I>) の計17種で, 1頭あたりの寄生種は2~9種であった. ヒトに感染する可能性のある種は9種であった.

著者

川上 生馬

出版者

三重短期大学法経学会

雑誌

三重法経 (ISSN:02875810)

巻号頁・発行日

no.152, pp.31-48, 2019-12

著者

川上 具美

出版者

西南学院大学学術研究所

雑誌

西南学院大学人間科学論集 (ISSN:18803830)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.121-134, 2019-02

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日本におけるテスト政策もアメリカ同様に学校現場の教員に影響を持ち始めている。2018 年8 月2 日付けの日本経済新聞には次のような記事が掲載された。大阪市の吉村洋文市長は、2019 年度から学力テストの結果しだいで、校長や教員のボーナスに当たる「勤勉手当」を増減させたり、校長の裁量で使える予算を変動させたりなど、教員評価として活用すること検討すると明言したというのである。テストの結果を、教員評価や学校予算の裁定に利用することによって、米国の公立学校は民営化に追い込まれていることを考えると、今後日本の教育が向かう先が米国のようになるのではないかと危惧されるところである。学力テストは、「学力・学習状況調査」であったはずだが、テスト結果が公表されると現場はただの調査では済まされなくなっている。日本の教育におけるテスト重視の傾向は「脱ゆとり」から急速に高まり、学校教育では学習内容、授業時間数や日数も急激に増加の一途をたどっている。しかも、そうした傾向は日本が「脱ゆとり」路線を歩むようになった2003年のOECD のPISA(生徒の学習到達度調査)において、一位をとったフィンランドとは真逆の方向に向かっている。西南学院大学に客員教授として来日されたノルウェーのオークレー教授(Bjorn Magne Aakre)によると、北欧のフィンランドとも同様の歩調をとっているノルウェーでは、1997 年に徹底した学校改革が行われ、教育はテスト重視から学び重視の姿勢へと転換したという。伝統的な一斉授業のスタイルを取る教師も少なからずおり、そうした人々からの批判も寄せられたが、法律によって問題解決学習といったプロジェクト型の授業スタイルを取ることが義務とされ、徐々に浸透していったという。1990 年代末といえば、奇しくも日本でも総合的な学習の時間などが導入される時期でもあった。それから、数十年が経つが、フィンランドを初め北欧からベネルクス三国にいたる国々において、一斉授業のスタイルはほとんど取られていない。しかし、それとは反対にこの数十年で、日本において経験主義的な学び、問題解決学習などは学習内容の増加とともに鳴りを潜め、さらに追い討ちをかけるように、先の学力テスト実施によって小学校でもテスト対策の授業が行われるなど一斉授業のスタイルが低年齢化し、またその時間数も増加しつつある。次々と改訂が進む新しい学習指導要領では、学習内容が増加の一方で思考力の育成などの一見テスト政策とは反対のような指針が示され、新しい大学入学のための共通テストでは、それをテストで測ろうとしている。このような日本の教育の向かう先はどんな未来が待っているのだろうか。ここでは、暗澹たる惨状を晒しているアメリカの教育事情について、そのテスト政策と学校の民営化を浮き彫りにすることによって、日本の教育への警鐘としたい。

著者

川上 美佐子 長谷川 喜代三 土井 裕司 Misako Kawakami Kiyozo Hasegawa Hiroshi Doi

出版者

武庫川女子大学

雑誌

武庫川女子大学紀要. 自然科学編 (ISSN:09163123)

巻号頁・発行日

no.42, pp.17-23, 1995-03-31