著者

岩田 正美 杉村 宏 岡部 卓 村上 英吾 圷 洋一 松本 一郎 岩永 理恵 鳥山 まどか

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は1)貧困の概念と最低生活費研究を理論的に整理し、2)現代の代表的な低所得層の家計調査からその生活実態を把握し、3)家計の抵抗点による最低生活費の試算と生活保護基準との比較を行った。この結果、1)最低生活費は複数のアプローチで確かめられる必要がある。2)単身者の生活費は、生活基盤費が固定費であり、その他の経費の高低で消費水準が決まる。3)その他の消費水準の抵抗点を利用して最低生活費を試算すると167,224円であった。生活保護基準と比較すると、約2万円強高くなることが分かった。

著者

山村 高淑 岡本 健 石川 美澄 石森 秀三 松本 真治 坂田 圧巳

出版者

北海道大学観光学高等研究センター+鷲宮町商工会

巻号頁・発行日

2008-12-07

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北海道大学第3回観光創造フォーラム「メディアコンテンツと次世代ツーリズム~鷲宮町の経験から考える若者の旅の動向と可能性~」. 平成20年12月7日. 埼玉県鷲宮町.

著者

竹内 孔一 松本 裕治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.22, pp.17-24, 1999-03-04

被引用文献数

3

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近年,インターネットの普及により,OCRを用いたテキストの電子化がますます重要な課題となってきた.日本語OCR誤り訂正の先行研究において統計的言語モデルを利用して訂正対象と同じ分野の学習コーパスを用意することで高精度の訂正能力を示す研究がある.しかし,電子化された大量テキストコーパスを期待できない場合が多い.そこで電子化されたコーパスがない分野に対して,OCR処理された誤りを含むテキストから学習を行なうモデルを構築する.この時,辞書に無い未知語獲得もOCR処理されたテキストから行なう.実際にOCR処理されたテキストに対する訂正実験の結果,学習コーパスと訂正対象の分野が一致していた先行研究に比べ約1/4程度の訂正精度を示したことを報告する.In recent years, OCR error correction is becoming more and more important technique for the purpose of converting printed texts into electronic ones on computers. As a previous work, there are some studies of OCR post processor which show high performance of error correction when they use a large on-line corpus which is the same domain as their target of correction. However, we cannot prepare large on-line corpus at every domain. In this paper, we present an OCR error correction method which uses OCR's output texts in a domain in which no large scale training text exists. We also show some methods to get unknown words using OCR's output texts. When our method is applied to error correction of OCR's output texts, the experimental results shows that the performance is quarter as much as our previous result in which target text and a on-line corpus are of the same domain.

著者

松本 知弥子 馬 強 田中 克己

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.192, pp.105-112, 2001-07-11

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WWWの急激な進歩と普及によって, 多くの一般のユーザが多種多様な情報を受信・発信できるようになり, 情報資源の量は, 日々増加し続けている.ユーザが大量の情報の中から, 情報を検索することは非常に困難な作業である.特に, 地域密着情報のようなローカル的な情報を獲得するには, 従来の検索やフィルタリング手法は不十分である.本稿では, Webページのローカル度という新しい尺度を定義し, それに基づくフィルタリング手法を提案する.ローカル度の定義方法として, 1文書内のローカルさを特徴付ける地理用語や組織名の頻度・詳細度・位置情報と, 他のページとの関係からリンク構造解析や類似しているページの数を用いる.また, ローカル度の定義を評価するための予備実験の結果を示す.

著者

笹田 耕一 松本 行弘 前田 敦司 並木 美太郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.48, no.10, pp.1-16, 2007-06-15

被引用文献数

2

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本論文ではスクリプト言語Ruby 用仮想マシンYARV: Yet Another RubyVM における並列実行スレッド処理機構の実装について述べる.Ruby はその使いやすさから世界中で広く利用されているプログラム言語である.Ruby の特徴の1 つにマルチスレッドプログラミングに対応しているという点があるが,現在広く利用されているRuby 処理系は移植性を高めるため,すべてユーザレベルでスレッド制御を行っている.しかし,このスレッド実現手法では,実行がブロックしてしまう処理がC 言語レベルで記述できない,並列計算機において複数スレッドの並列実行による性能向上ができないなどの問題がある.そこで,現在筆者らが開発中のRuby 処理系YARV において,OS やライブラリなどによって提供されるネイティブスレッドを利用するスレッド処理機構を実装し,複数スレッドの並列実行を実現した.並列化にあたっては,適切な同期の追加が必要であるが,特に並列実行を考慮しないC 言語で記述したRuby 用拡張ライブラリを安全に実行するための仕組みが必要であった.また,同期の回数を減らす工夫についても検討した.本論文では,これらの仕組みと実装についての詳細を述べ,スレッドの並列実行によって得られた性能向上について評価した結果を述べる.In this paper, we describe an implementation of parallel threads for YARV: Yet Another RubyVM. The Ruby language is used worldwide because of its ease of use. Ruby also supports multi-threaded programming. The current Ruby interpreter controls all threads only in user-level to achieve high portability. However, this user-level implementation can not support blocking task and can not improve performance on parallel computers. To solve these problems, we implement parallel threads using native threads provided by systems software on YARV: Yet Another RubyVM what we are developing as another Ruby interpreter. To achieve parallel execution, correct synchronizations are needed. Especially, C extension libraries for Ruby which are implemented without consideration about parallel execution need a particular scheme for running in parallel. And we also try to reduce a number of times of synchronization. In this paper, we show implementations of these schemes and results of performance improvement on parallel threads execution.

著者

松本 卓也

出版者

一般社団法人 日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 (ISSN:09124047)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.85-96, 2024 (Released:2023-12-27)

参考文献数

87

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In this paper, I discuss the relationship between social organization and offspring-rearing methods, which are starting to be used as a novel indicator in interspecies societal comparisons. Additionally, I clarify the relationship between the intimacy of the mother–offspring relationship and the development of foraging in the offspring. I suggest that the establishment of a base camp in human evolution is important not only to facilitate effective hunting and gathering but also for immature individuals to reduce the cost of accompanying adults and engage in their own foraging activities. I also attempt to deconstruct weaning from the offspring’s perspective, which often focuses on the mother’s decision to stop breastfeeding. Specifically, I focus on the development of the offspring’s ability to acquire food independently and the offspring’s behavior away from its mother. I suggest that there is no significant difference between humans and African apes in the timing when the offspring significantly reduces its dependence on breast milk. This paper also depicts “early weaning” as a characteristic of the unique life history of humans, in which the mother conceives a second offspring at the same time as or even before the offspring becomes much less dependent on the mother’s milk.

著者

加藤 駿一 井谷 修 松本 悠貴 大塚 雄一郎 兼板 佳孝 成田 岳 羽田 泰晃 根木 謙 稲葉 理 松村 穣 八坂 剛一 田口 茂正 清田 和也

出版者

日本大学医学会

雑誌

日大医学雑誌 (ISSN:00290424)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.155-159, 2023-06-01 (Released:2023-08-23)

参考文献数

22

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心停止蘇生後患者の中でも,目撃の無いものについて,その予後を規定する要因について行われた先行研究は極めて少ない.そこで,目撃の無い心停止蘇生後患者の予後を規定する要因について調査した.2015 年 1 月~2019 年 5 月に入院した病院外心停止蘇生後患者のうち目撃例のない症例の生命学的・神経学的予後を規定する予測要因について,後ろ向きに調査した.解析対象例は 857 例であった.解析の結果,目撃の無い院外心停止蘇生後患者の生命学的・神経学的予後を良好にする予測因子として,年齢が若いこと,搬送中の心拍再開があること,発見者による胸骨圧迫が行われていること,初期波形ショックの適応があることであった.以上の結果を考慮し,救命率向上のための方策を検討すべきと考える.

著者

佐野 友美 吉川 徹 中嶋 義文 木戸 道子 小川 真規 槇本 宏子 松本 吉郎 相澤 好治

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.115-126, 2020-05-20 (Released:2020-05-25)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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目的:医療機関における産業保健活動について,現場での事例をもとに産業保健活動の傾向や実施主体別の分類を試み,現場レベルでの今後の産業保健活動を進めていくための方向性について検討した.対象と方法:日本医師会産業保健委員会が各医療機関を対象に実施した「医療機関における産業保健活動に関するアンケート調査」調査結果を活用した.自由記載欄に記載された現在取り組んでいる産業保健活動の記述内容を対象とし,複数名の専門家により各施設の産業保健活動の分類を試みた.特に,1.個別対策事例(具体的な取り組み事例・産業保健活動の主体)2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類の2点に基づき分類を行い,各特徴について検討した.結果:有効回答数1,920件のうち,581件の自由記載があり,1,044件の個別の産業保健活動が整理された.1.個別対策事例のうち,具体的な取り組み事例については,個別対策毎の分類では「B労務管理・過重労働対策・働き方改革(35.7%)」,「Cメンタルヘルス対策関連(21.0%)」,「A労働安全衛生管理体制強化・見直し(19.3%)」等が上位となった.また,施設毎に実施した取り組みに着目した場合,「B労務管理・過重労働対策・働き方改革関連」と「Cメンタルヘルス対策関連等」を併せて実施している施設が施設全体の13.2%に認められた.産業保健活動の主体による分類では,「a:産業保健専門職・安全衛生管理担当者(71.7%)」が最も多く,「b:現場全体(18.4%)」,「c:外部委託(2.4%)の順となった.2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類では①包括的管理(42.0%)が最も多く,②問題別管理(23.8%),③事例管理(16.5%)の順となった.考察と結論:医療機関における産業保健活動として,過重労働対策を含む労務管理・働き方改革,メンタルヘルス対策への取り組みが多く実践されていた.特に,メンタルヘルスにおける一次予防対策と過重労働における一次予防対策を併せて実施している点,外部の産業保健機関,院内の各種委員会,産業保健専門職とが連携し産業保健活動が進められている点が認められた.厳しい労働環境にある医療機関においても,当面の課題に対処しつつ,医療従事者の健康と安全に関する課題を包括的に解決できる具体的な実践が進められつつある.また,各院内委員会や外部専門家との連携によりチームとして行う産業保健活動の進展が,益々期待される.

著者

松本 一記

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.29-39, 2022-11-30 (Released:2022-12-26)

参考文献数

64

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認知行動療法は最もエビデンスが確立している精神療法であり,うつ病,不安症,強迫症などに対して高い効果が実証されている。対面セッションの有効性のみならず,昨今ではインターネットを介した遠隔条件においても有望な結果が観察されている。インターネットは,もはや欠かすことのできないインフラであり,今後ますますインターネットを介した認知行動療法は発展普及していくであろう。本稿では,国内外でのインターネット認知行動療法についての知見をまとめ,我が国でのエビデンスを中心に紹介するとともに,今後の研究の方向性についても検討したい。

著者

久保田 尚之 塚原 東吾 平野 淳平 松本 淳 財城 真寿美 三上 岳彦 ALLAN Rob WILKINSON Clive WILKINSON Sally DE JONG Alice

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.412-422, 2023-11-21 (Released:2023-11-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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日本で気象台が開設される以前の江戸時代末期に,外国船が日本近海に気象測器を搭載して往来していたことに着目し,気象観測記録が掲載された航海日誌を収集し,気象データを復元した.18世紀末には探検航海する外国船が日本近海に現れ,19世紀に入ると米国海軍の軍艦等が日本に開国を求めるために日本近海を航行するようになった.これらの航海日誌に記録された日本近海の気象データの概要を示し,江戸時代末期に外国船が日本近海で遭遇した台風事例について,経路等の解析を行った.1853年7月21~25日にペリー艦隊6隻が観測した東シナ海を通過した台風の解析事例,1856年9月23~24日に蘭国海軍メデューサ号が観測した安政江戸台風の解析事例,1863年8月15~16日の薩英戦争中に英国海軍11隻が観測した東シナ海における台風の解析事例について報告する.

著者

李 光麟 坪井 伸広 車 洪均 松本 武祝

出版者

一般社団法人 日本治山治水協会

雑誌

水利科学 (ISSN:00394858)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.121-134, 1985-10-01 (Released:2020-01-20)

著者

松本 俊彦

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.133, no.6, pp.599-615, 2013-06-01 (Released:2013-06-01)

参考文献数

26

被引用文献数

3 6

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In Japan, a national countermeasure has been forwarded since the enactment of the Basic Act on Suicide Countermeasures in 2006 and the Comprehensive Suicide Prevention Initiative in 2007. The distinctive policy of the Japanese countermeasure is expressed as the word, “comprehensive,” which means that suicide prevention may not only be carried out only by mental health measures but also by comprehensive measures including chance of administrative practices. This policy is proper, although mental health measures appear to be too simple inclining to psychiatric treatments for the classic type of “depression” by a pharmacotherapy. The authors have insisted that mental health measures including psychiatric treatments are also required to be more comprehensive. This paper describes that benzodiazepine (BZ)-abuse problems including overdosing by suicidal intents have got worse recently as psychiatric clinics have increased and most of BZ abusers obtain the abused drugs form psychiatrists. This current situation indicates that pharmacists need to monitor psychiatrists' prescribing behavior and qualities of psychiatric treatment is required to be refined, suggesting pharmacists may be one of the “Gate Keeper,” as supporting resources for suicide prevention. Additionally, this paper explained that basic attitudes and responses acquired by pharmacists as a supporter for suicide prevention.

著者

杉浦 徹 櫻井 宏明 杉浦 令人 岩田 研二 木村 圭佑 坂本 己津恵 松本 隆史 金田 嘉清

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.623-626, 2013 (Released:2013-11-09)

参考文献数

19

被引用文献数

5 3

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〔目的〕回復期リハビリテーション病棟における超高齢脳卒中患者の自宅退院に必要なADL条件を検討すること.〔対象〕85歳以上の脳卒中患者で,転帰先が自宅もしくは施設または療養病床である71名とした.〔方法〕自宅群(41名)と施設群(30名)の2群に分類し,これらの間で患者の基本的特性,退院時FIM得点を比較した.また,有意差の認められたFIM各合計点では,ロジスティック回帰分析とROC曲線からカットオフ値を算出した.〔結果〕自宅群と施設群の間で,年齢,発症から回復期入院までの期間,移動手段に有意な差が認められ,カットオフ値はFIM運動項目合計点で39点となった.〔結語〕新たなADL条件として,退院時FIM運動項目合計点が39点以下の場合,超高齢脳卒中患者の自宅退院は困難となる可能性がある.

著者

松本 正俊

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.97-107, 2011 (Released:2011-05-17)

参考文献数

15

被引用文献数

2 4

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本研究は医師の地理的分布について日米英の国際比較を行った。まず日英比較では,日本の診療所医師は英国の診療所医師に比べて地理的偏在度が高い傾向が認められた。英国の診療所医師は原則として総合医(GP)であり,またGPの定員は医療圏ごとに決まっている。日本における開業医の専門分化および自由開業制が地理的偏在に影響を及ぼしている可能性がある。続いて医師の地理的偏在度の推移を日米で比較した。1980年から2005年にかけて両国ともに医師数は一貫して増加していたが,医師の地理的偏在度はほとんど変化していなかった。米国では医師が所得の地理的分布に従って分布してゆく傾向があるのに対して,日本ではそのような傾向はなかった。公的医療保険の有無がこの差に影響を及ぼしている可能性がある。さらに米国では地域が医療過疎であるほど医師数は減っていく傾向があるのに対して,日本では医療過疎であるほど医師数が増えていく傾向があった。米国では医療過疎地に医師を誘導する政策が効果を挙げていない可能性がある。最後に医師の診療科目ごとの数と地理的分布を日米で比較した。2006年時点で日本の単位人口あたりの麻酔科医,放射線科医,救急医,病理医数は米国の半分以下であった。また日本では開業率の低い科ほど医師数が少なく地理的偏在度は高くなる傾向が見られた。日本においては開業の困難さがその科の医師数と医師分布に影響を及ぼしている可能性がある。本研究の結果より,わが国固有の医療制度が医師の地理的偏在に影響を与えていることが示唆された。

著者

松本 憲一 稲澤 敏行

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.387-391, 1997-11-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

6

著者

松本 健太郎

出版者

日本コミュニケーション学会

雑誌

日本コミュニケーション研究 (ISSN:21887721)

巻号頁・発行日

vol.51, no.Special, pp.109-117, 2023-01-31 (Released:2023-02-03)

参考文献数

8

著者

水谷 純也 松本 啓吾 鳴海 拓志 廣瀬 通孝

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.76-86, 2022-03-31 (Released:2022-05-25)

参考文献数

21

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A method called redirected walking has been proposed to enable users to walk in a real space of limited size in a vast virtual space by manipulating the user’s direction and amount of movement. Three viewpoint manipulation methods, namely translation gain, rotation gain, and curvature gain, are mainly used in redirected walking. The rotation gain manipulates the user’s direction of travel by manipulating the rotation around the user’s head. However, when the rotation gain is applied to a user walking around a turn, the user’s walking path may deviate from the target. This deviation of the user’s walking path would be a serious problem, especially when interacting with real objects. To solve this problem, we propose a novel turning gain and correction method, which can control the user’s walking path even when the user turns without stopping.

著者

松本 寧至

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.29, no.9, pp.81-85, 1980-09-10 (Released:2017-08-01)

著者

松本 睦樹

出版者

長崎大学経済学部 東南アジア研究所

雑誌

東南アジア研究叢書 = Southeast Asian Studies Series

巻号頁・発行日

vol.48, pp.1-158, 2019-03-25

著者

笠井 亮佑 上條 史記 島峰 徹也 加納 敬 荻野 稔 田仲 浩平 篠原 一彦 水野(松本) 由子

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.4-13, 2021 (Released:2021-04-01)

参考文献数

23

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We evaluated the impact of different mood states on electroencephalogram (EEG) activity and surface sensation electrical current values using surface sensory nerve electrical stimulation in a virtual reality (VR) environment. The participants were 22 adults. The Profile of Mood States (POMS) was used as a psychological test to calculate the Total Mood Disturbance (TMD) score to divide participants into a high TMD group and a low TMD group. Three videos were selected for each of three different conditions (resting, unpleasant, pleasant) for a total of nine videos. Pain Vision was used to calculate the pain ratio (PR) to evaluate surface sensory nerve electrical stimulation. A subjective pain questionnaire was used to calculate the pain subjective score (PS) to assess participants’ subjective evaluations of pain. The θ wave rate (θ%), α wave rate (α%), and β wave rate (β%) were calculated for the EEG. Analysis results demonstrated that when mood was positive, PS was lower for all VR videos, but when mood was negative, PR, PS, and α% were lower and β% was higher for unpleasant and pleasant videos. Our study findings suggest that pain may be mitigated subjectively when mood is positive, and when mood is negative, it may be mitigated both subjectively and objectively as demonstrated by electrical stimulation.