著者

花岡 信昭 林 利隆 藤田 博司

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.54, pp.225-226, 1999-01-31

著者

伊佐地 友章 中村 清実 森林 広光

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング

巻号頁・発行日

vol.95, no.598, pp.175-180, 1996-03-18

被引用文献数

3

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脳の三次元空間認識・記憶情報処理様式を解析するために, ヒト及び動物に対する三次元空間作動記憶学習課題(三次元方向弁別遅延見本合わせ学習課題)とその制御装置を開発した. 本実験装置のヒトでの有用性を確かめるため, 異なる体位条件(正座位・横臥位)で本学習課題を行い音源方向識別能力を比較した. その結果, 体位軸(頭位軸)に垂直な面の方向識別能力は正座位が75.8%であるのに対し横臥位は60.7%であり, その差は統計的に有意(p<0.001)であった. 一方, 体位軸に平行な面の方向識別能力は正座位が54%であるのに対し横臥位は45.5%であり, 有意差はなかった. したがって三次元空間音源識別には聴覚及び視覚又は聴覚及び平衡感覚情報の脳内ニューラルネットにおける統合メカニズムが関与すると考えられる.

著者

河野 友紀 小林 龍生 川久保 武生

出版者

南江堂

雑誌

整形外科 (ISSN:00305901)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.307-309, 2006-03

著者

林 誓雄

出版者

実践哲学研究会

雑誌

実践哲学研究 (ISSN:02876582)

巻号頁・発行日

no.29, pp.25-45, 2006-11

著者

長谷川 崇 岩佐 明彦 新海 俊一 篠崎 正彦 安武 敦子 小林 健一 宮越 敦史

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.17-20, 2006-07-31

著者

毛利 麻里 鳥飼 勝行 小林 眞司 三島木 節 山崎 安晴 瀬崎 晃一郎 佐藤 明男 根本 充 藤波 宏治 府川 俊彦

雑誌

日本口蓋裂学会雑誌 (ISSN:03865185)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, 1999-06-10

著者

諸角 美由紀 岩田 敏 遠藤 廣子 大石 智洋 大成 滋 川村 尚久 黒木 春郎 小林 正明 斎藤 洪太 酒井 律子 砂川 慶介 田島 剛 新田 雅彦 野々山 勝人 小林 玲子 千葉 菜穂子 生方 公子

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.289-299, 2003-05-25

被引用文献数

5

著者

小林 裕子 俣野 修身 後藤 真康

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.81-84, 1986-02-20

被引用文献数

4

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Ethylenebisdithiocarbamates (EBDCs)を施用後の農作物中に残留するethylenethiourea (ETU)の分析法を確立する目的で, たまねぎ, トマト, すいかおよびレタス中のETUの残留分析法について検討した.たまねぎ, トマト, すいかおよびレタス中のETUを含水メタノールで抽出し, 溶媒を留去する.濃縮液を水酸化アンモニウム溶液あるいは水酸化ナトリウム溶液でpH8に調整し, Extrelut^[○!R]カラムで精製したのち, 紫外部吸収検出器付高速液体クロマトグラフィーで定量した.検出限界は, 0.01ppmであり, 回収率は, 76&acd;90%であった.この方法はExtrelut^[○!R]カラムに供する試料をフッ化カリウム等で前処理するNitzの方法より簡潔性, 迅速性等の点で優れている.

著者

小山 孝子 由田 新 磯部 錦司 西海(藤沢) 聡子 林 牧子

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.57, pp.952-953, 2004-04-10

著者

清水 光 小林 正明 藤井 温子 川久保 和雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.25, pp.29-36, 2008-03-07

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本稿では、単独信号交差点や幹線道路、都市道路網の交通流ダイナミクスを離散形時変非線形ダイナミックシステムで記述し、信号制御パラメータを統一的に最適化する手法について開発する。信号制御システムは信号交差点の車線単位、サイクル長単位で成立する交通量収支に基づき、フィードバック制御を用いて記述される。信号制御法は渋滞長のバランス制御アルゴリズムを用い、信号制御パラメータの最適化問題として探索法が開発される。最後に、道路条件と交通条件が与えられたものとして、確定的信号制御システムを開発する手順について述べる。提案した開発手順は広島県福山市内道路網におけるシミュレーション結果より、有効性を確認した。This paper studies the development of deterministic signal control system in urban road networks from the viewpoint of a digital control. The signal control system of the congestion length is described by a nonlinear time-varying discrete dynamic system and synthesized by using the feedback control based on the volume balance at each signalized intersection. The balance control algorithm and network control algorithm in which the three signal control parameters consisting of the cycle length, green split and offset are searched systematically so as to minimize the sum of congestion lengths at signalized intersections are presented. The configuration and the development procedure of the deterministic signal control system are presented based on our studies. From the comparison of congestion lengths and signal control parameters between measurement values and simulation values, it is confirmed that the signal control system and control algorithms work effectively to minimize the congestion lengths at signalized intersections.

著者

遠藤 裕英 藤田 義之 上林彌彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.38, no.12, pp.2534-2543, 1997-12-15

被引用文献数

1

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企業の技術情報サービス部門ではWWW (World Wide Web)のホームページから新製品情報や新技術情報を取得し,研究者に迅速に伝達することが重要な課題になってきた.そこで,あらかじめ登録したホームページに毎日アクセスし,新着記事のキーワードを電子メールで配信するプッシュ型の技術情報サービスを開発した.ホームページから新着記事を抽出する方式として,ホームページに現れるアンカーのURL (Universal Resource Locator)の一致を照合する「アンカーを手掛かりとした新着記事抽出方式」を採用した.また,新着記事のキーワードにはホットテキストとホットイメージ代替文を用いた.上記方式を実装したWWW新着記事収集・配信システムを開発し,著者らの研究所で運用した.新着記事のキーワードを毎日配信することにより迅速な技術情報サービスが実現できた.また,「アンカーを手掛かりとした新着記事抽出方式」によって新着記事だけを抽出できることと,画像の新着記事を抽出できることが分かった.An increasingly important topic in the technical information service divisions of large corporations is the obtaining of new product and technical information from homepages on the World Wide Web,and the quick transfer of this to researchers.In this regard,a"push"technical information service has been developed that accesses pre-registered homepages everyday,and delivers keywords of new articles by electronic mail.This system compares and checks the anchor URL(Universal Resource Locator)that appears on the homepages,using this anchor as the key to extracting new articles.Hot text and altenative text to hot image are also used in the keyword of new articles.A World Wide Web new article extraction and delivery system incorporating the said system has been developed,and is operating at our laboratories.By delivering keywords of new articles everyday,a fast technical information service has been achieved.In using this new article extraction system,it has been found that new articles can be extracted regardless of differences in location of articles or exression of articles,and that even keywords of new images can be extracted.

著者

高橋 薫 福崎 篇 目時 利林也 折笠 精一

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.77, no.5, pp.806-812, 1986

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経皮的腎結石摘出術後の腎瘻を有しIVP上正常尿管と考えられる10症例10尿管について,特別な水分負荷をすることなく,仰臥位,無麻酔下で腎瘻よりPressure-Flow Study(PFS)を行なった.腎瘻からの溶液注入量を低注入率(0.5ml/min)から高注入率(10ml/min)まで変化させ,各注入量時の腎盂内圧の変化を比較検討した.また注入液に色素を加えたものを0.5ml/minの定速で注入し,色素が膀胱に達するまでの時間(transit time, T)を測定した.さらに腎瘻から造影剤を注入して各注入率時の尿管の輸送形態をレ線学的に比較し,PFSの結果と比較した.生理的自尿排出時(注入率,F=0ml/min)の腎盂内圧は12〜22.5cmH_2O,平均16.2±3.0cmH_2Oであった.(2)3ml/min以下の低注入率では,腎盂内圧の上昇をみるが,4ml/min以上の高注入率では不変ないし下降した.(3)Transit time(T)は,350〜850sec,平均610±158secであった.腎盂の形態が正常の3例の平均は417secであり,transit time(T)は水腎症の程度に影響された.(4)尿管輸送形態のレ線学的観察により3ml/min以下の低注入率時には主に蠕動運動により,また4ml/min以上の高注入率時には主に尿管が管状となって尿を輸送することが判明した.(5)PFSの結果に基づき計算した尿管抵抗は,注入率が3ml/min以下と4ml/min以上でそれぞれの回帰直線は明らかに異なっていた.このことは(2)及び(4)の結果とよく一致していた.

著者

小林 正明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MR, 磁気記録 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.555, pp.35-39, 2004-01-09

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キーワード音声入力に強い音声認識技術とコンテンツ制作管理技術とを統合することにより,高速かつ簡単に「タグ」制作するシステム.

著者

江口 研二 足立 秀治 池田 徳彦 柿沼 龍太郎 金子 昌弘 楠 洋子 佐川 元保 鈴木 隆一郎 早田 宏 祖父江 友孝 曽根 脩輔 高橋 里美 塚田 裕子 中川 徹 中林 武仁 中山 富雄 西井 研治 西山 祥行 原田 真雄 丸山 雄一郎 三澤 順

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.985-992, 2003-12-30

被引用文献数

1 1

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・低線量CT肺癌検診を実施することにより,非受診者群に比較して,受診者群の肺癌による死亡を有意に減少させるという成績は現在まで証明されていない.・低線量CT肺癌検診は,高危険群および非高危険群に対して,胸部写真による検診よりも末梢小型肺癌(腺癌)をより多く発見し,発見肺癌の6〜8割は病期I期肺癌である.・低線量CT肺癌検診では,受診者の被曝リスクを低減させるために,撮影条件,画像描出条件など読影環境を整備することが必要である.・低線量CT肺癌検診は,他のがん検診と同様に,検診の運営に際して,精度管理とその維持が必要である.・低線量CT肺癌検診の受診者には,検診一般の説明だけでなく,現状でCT検診の有用性に関するエビデンスの内容および想定される有害事象を含めて,説明と同意(インフォームドコンセント)を行うべきである.・医療経済学的な面も併せて,低線量CT肺癌検診の至適なあり方を確立するためには,解析可能な精度の高い実績を集積する必要がある.・本稿の低線量CT肺癌検診のあり方については現行の自治体検診時のCT検診,職域検診のみならず,人間ドックでのCT検診も念頭に置いたものである.

著者

池田 徳彦 吉田 浩一 本多 英俊 永田 真一 林 和 坪井 正博 土田 敬明 古川 欣也 奥仲 哲弥 平野 隆 中村 治彦 加藤 治文

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.24, no.8, pp.612-617, 2002

被引用文献数

2

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内視鏡的蛍光診断は中心型早期肺癌,扁平上皮化生などの気管支微小病変の診断に有用と報告されている.当院では肺癌治療前,喀痰細胞診異常,術後の経過観察など600例に本検査を施行,合計997部位を生検し,組織診断と蛍光診断の診断率を評価した.癌病巣では白色光,蛍光に差を認めなかったが,蛍光診断で病巣の進展を客観的に把握し得た.化生病巣においては白色光では発見困難で蛍光でのみ診断された病巣は全体の約40%を占め,蛍光診断の有用性が示唆された.また,喀痰細胞診異常症例に蛍光内視鏡を併用することにより病変の局在同定率は白色光単独の場合の59%から72%へと上昇した.簡易型の蛍光診断装置(System of Autofluorescence Endoscope, SAFE, Pentax)は従来より用いられてきたLight Induced Fluorescence Endoscope(LIFE,Xillx)と同程度の診断能を有すると考えられた.中心型早期肺癌の治療戦略の一環として蛍光診断と超音波内視鏡検査を併用することにより浸潤範囲と壁深達度を正確に評価し適正治療を選択することが行われている.蛍光診断は特別な前処置も必要とせず,従来の内視鏡検査と併用することにより,日常検査の精度向上が期待でき,適応はますます拡大するものと思われる.一方,ラマン分光の応用やOptical Coherence Tomography(OCT)の出現は内視鏡診断にoptical biopsyという新たな進歩をもたらすであろう.

著者

村井 康二 林 祐司

出版者

日本シミュレーション学会

雑誌

シミュレーション (ISSN:02859947)

巻号頁・発行日

vol.25, no.4, pp.289-296, 2006-12-15

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Recently, the environmental destruction problems are international social problems. The transport systems are important elements for the conservation of the air environment. The environmental parameters are CO_2, NO_x and SO_x from the transport systems. This paper describes the effects of the reduction for CO_2, NO_x and SO_x by systematizing ship's navigation schedule planning (Eco-navigation systems: Eco-navi) which can utilize the tidal current and the wind in inland sea. The Eco-navi consists of three sub-systems: "Cell decision system", "Current calculation system", and "Wind calculation system". We define 'Cell' as the minimum unit for calculating the hours underway. The cell, latitude: 1' ×longitude: 1', has the current and wind information. We can calculate the hours underway by utilizing the current/wind effects. We calculated the hours underway for the neap tides, ligging the tides and the spring tides of 'Kobe' to 'Hesaki' by using the data of training ship Fukae Maru, and its time saving ration is 5.1%, 9.6%, and 14.8% respectively, even if we reduce the system errors (3.8%). We proposed about 5% reduction of air pollution (CO_2, NO_x, SO_x) from the vessel in inland sea.

著者

伊藤 大介 小林 徹郎 山崎 美和恵 南 繁夫

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.520-529, 1956-08

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最近,CosmotronやBevatronのような高エネルギー加速器によるπ-N相互作用に関する実験の結果,π-N衝突の全断面積σ_<t0t>(-σ_<elastic>+σ_<inelastic>)に第二、第三の極大が存在することが略々確かになった。周知の通り、O.2 Bev前後に於ける第一の極大は、I=J=3/2 stateの共鳴散乱として解釈されているものであるが、第二、第三の極大も果して"物理的核子"の特別な状態の共鳴現象によるものであるか、或は他の機構によるものであるか、先ず明らかにされなければならぬ問題である。この問題に関して、先ずC.N.Yangは 0.8 Bev附近に於ける第二の極大が"物理的核子"の特定の状態の共鳴による散乱であると解し得るためには、共鳴状態のJが相当大きなものでなければならぬことを示している。第二極大の発生機構を考察する場合、第一極大の場合と著しく事情が異るのは、後者の場合にはなかった非弾性衝突(即ち中間子の多重発生等)の存在である。第二極大の起る0.8 Bev附近ではσ_<elastic>&ap;σ_<inelastic>である。このような大きな非弾性散乱の存在は当然弾性散乱にも大きな影響を及ぼすはずである。武田氏は、入射中間子が、核子の固有場の中間子と衝突し、これを共鳴的にたヽき出すと考えて、第二極大の存在を説明しておられる。またSternheimerが分散公式を用いて、前方散乱の振巾をを計算し、高エネルギーに於ては、Dispersive Partに比し、Absorptive Partが非常に大きく、第二極大附近で特にAbsorptive Partが大きくなつていることを明らかにした。これ等の分析の結果から、第二極大の発生機構は、第一極大の場合と異り、非弾性衝突が非常に大きな役割を演じていることが判明して来た。非弾性衝突の存在によつて、弾性散乱の受ける影響は、Shadow Effectとして知られている。我々は以前に1.4 Bevに於けるπ-N衝突は、影散乱のみとして、説明出来ることを示した。即ち1.4 Bev程度の高エネルギーでは、非弾性衝突の断面σ_<inel>を正しく与えええる理論さえあれば、弾性散乱の断面σ_<el>はその影散乱として求まり、全断面σ_<t0t>=σ<el>+σ<inel>も実験と一致するのである。換言すればこのような高エネルギーでは、非弾性衝突が近似的にπ-N衝突の全体を支配しているので、その理論的考察は非弾性衝突の解明に集約されることになる。若し高エネルギー領域で成立ったこのような近似が第二極大の起る0.8 Bevまで成立つならば、第二極大解明の鍵は非弾性衝突にあることになる。この可能性を吟味することが本論文の目的である。結果を要約すれば、π-P衝突で、実測された非弾性散乱の断面積σ^<exp>_<inel>を用い、これから影散乱のみという近似で計算したσ_<elastic>及びσ_<t0t>は、第1図に模式的に示すように、1.0 Bev以上では実験と一致する。しかし1.0 Bev以下では実験と合わなくなる。弾性散乱の角分布も1.0 Bev以上では影散乱のみとして実験とよく合うが1.0 Bev以下では合わなくなるかもしれない(現在比較できる正確な実験は1.0 Bev > E_π > E_<th>間に存在しない)1.0 Bev以下ではσ_<inel>が減少しはじめるのと、低エネルギーの場合と同じ機構による散乱が生き残っているので影散乱のみという近似は成立たなくなるのであろう。しかし第1図に示すように、1.0 Bevに於ける影散乱として計算したσ_<el>,σ_<t0t>は既にthresholdに於けるσ_<t0t>より大きい。而も1.0 Bevに於けるσ_<t0t>もσ_<el>も低エネルギーまで延長すれば結局thresholdに於けるσ_<t0t>に接続しなければならぬのであるから、σ_<t0t>にもσ_<el>にも1.0 BevとE_<threshold>の間に少くも一回極大が存在するはずである。このようなわけで、第二極大の存在の説明には非弾性衝突、即ち、多重発生過程が重大な役割を演じていることを知ることが出来る。実際1.0 Bev以上で多重発生の正しい理論を構成することだけで、第二極大の存在を間接的に示すことが出来ることになる。しかし、第二極大の直接の分析のためには、E_<th>&harr;1.0 Bev間のπ-N相互作用を分析しなければならない。この領域の分析は非常に困難であろうが、逆に、核子の構造に対して多くの情報は期待出来ると予想される領域でもある。これについては追々分析をすすめる予定である。

著者

小林 賢一 守澤 正幸 渡邊 竜登美 関田 敏明 長尾 正憲

出版者

社団法人日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.94-105, 1989-02-01

被引用文献数

1 3

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The purpose of this study was to develop a telemetry system and to analyze the occlusal contacts of complete denture during mastication. The telemetry system consisted of a trans mitter unit and a receiver unit. The transmitter allowed 6 channels of information of the occlusal contacts to be telemetered by time division multiplex communication method within the approximate distance of 2 m. The occlusal surface of the upper complete denture was made of metal and that of the lower denture was made of metal contact plates of 0.5mm in width with each space of 0.5mm. Then the transmitter was embedded in the lower complete denture. Occlusal contacts of 66 aged edentulous male were investigated both on the chewing side and on the nonchewing side in the premolar, the Ist molar and the 2nd molar regions.The results were as followed : 1. The occlusal contacts in the nonchewing side preceded those in the chewing side, with higher frequency and longer duration. 2. In the nonchewing side, the occlusal contact occurred at different time ; the occlusal contact was observed first in the 2nd molar, then 32-48 ms later in the Ist molar, and 2-48 ms later in the premolar regions. 3. It is suggested that the balancing contact should be considered for stabilizing the denture in mastication.

著者

林 圭一 芦田 極 藪野 浩司 黒田 雅治

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.73, no.732, pp.2225-2231, 2007-08-25

被引用文献数

3

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Usage of self-excitation as an excitation method for cantilever-probe in atomic force microscopy (AFM) has been proposed in order to improve the low quality factor Q in liquid environments. For realization of non-contact mode AFM, it is necessary to reduce the amplitude of the self-excited cantilever-probe. In this study, the self-excited oscillation of the cantilever-probe is generated by the angular velocity feedback. In addition, the small steady state amplitude is achieved by nonlinear feedback proportional to the squared deflection angle and the angular velocity. Regarding the micro cantilever-probe as a micro cantilever beam, we show the equation of motion in which the geometrical nonlinear effect is taken into account. Averaged equation is derived by applying the method of multiple scales and the bifurcation diagram is theoretically described. Then, it is clarified that the amplitude of the cantilever-probe can be reduced by increasing the nonlinear feedback gain. By using our own making AFM, we demonstrate the nonlinear dynamics of a "van der Pol" type self-excited cantilever. Steady state amplitude of self-excited oscillation is reduced to 8 nm.

著者

浅野 太 鈴木 陽一 曽根 敏夫 林 哲也 佐竹 充章 大山 健二 小林 俊光 高坂 知節

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.373-379, 1991-06-01

被引用文献数

28

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単一のディジタルフィルタを用いて、入力のスペクトルの変化に追従し、出力信号を装用者の聴野内に収めるよう増幅特性が変化する補聴方式を提案する。更に、ディジタルシグナルプロセッサを用いて本方式を実時間で実現するシステムの構築法を述べる。また、システムの評価を行うため、模擬難聴耳3例、感音系難聴耳2例に対し、単音節明瞭度試験を行った結果についても報告する。この評価実験から、特に、健聴耳に比べて聴野の狭い感音系の難聴者に対し、本システムによる聴野の拡大の効果が示された。