著者
鳥居 憲親 桑原 崇 鈴木 賀与 寺田 早百合 杉田 麻衣 平野 綾香 錦 一郎 桜谷 保之
出版者
近畿大学農学部
雑誌
近畿大学農学部紀要 (ISSN:04538889)
巻号頁・発行日
no.43, pp.47-74, 2010

The structure of wild bird communities in two areas of the Nara Campus of Kinki University was observed from June, 2008 to May, 2009. Pond A, Coppice, Farm and School Site A were the observation points in one area. The observation route in this area was named A-course. Pond E, East Ground, West Ground and School Site E were the observation points in the second area. The observation route in this area was named E-course.Among these environments, the greatest number of species was recorded at Pond A, where the wild bird fauna mostly consisted of waterfowl and rassland birds. The Index of species diversity H' at Coppice was the highest of this survey, where the wild bird fauna mostly consisted of forest birds. The number of species from the Red List of Endangered Animals at Farm was the second highest of this survey. The number of species at School Site A, where the wild bird fauna mostly consisted of common species, was the lowest among these environments. The total population of wild birds counted at Pond E, where the wild bird fauna mostly consisted of waterfowl and grassland birds, was the highest among these environments. The total population of Red List species found at East Ground, where the wild bird fauna mostly consisted of grassland birds, was the lowest among these environments.The Index of species diversity H' was the lowest at East Ground. The overlap indices Cπ at School Site E was the highest in combination with School Site A. The wild bird fauna at these sites mostly consisted of arboreal birds.
著者
高橋 明善 古城 利明 若林 敬子 大内 雅利 黒柳 晴夫 桑原 政則
出版者
東京国際大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

一 研究課題1 日米特別行動委員会(SACO)合意に基づく沖縄の基地返還・移設、跡地利用に関する研究(1)名護市における基地移設・ジュゴン保護と住民運動。(2)普天間飛行場移設問題の政治過程。(3)読谷飛行場の返還と跡地利用計画に関して1996年のSACO合意以来の経過を追跡研究した。2 基地引き受けの代替として進められる地域振興策と内発的振興の研究を次の場面で実施した。(1)基地移設に関する日米SACO合意の実施過程。(2)移設先並びに沖縄北部振興(3)読谷飛行場跡地利用 (4)普天間飛行場跡地利用 (5)環境保全と観光開発3 沖縄を中心とする国際交流の研究。沖縄の持つ国際性を移民社会と歴史研究の中で検討した。(1)中国と沖縄の歴史的交流の研究 (2)ブラジルにおける沖縄文化 (3)歴史の中の沖縄とアジア二 研究上の留意点と得られた成果主要研究テーマである基地の返還・移設問題に関して次のような問題を特に重視した。(1)沖縄の戦略的位置づけの変化による米軍再編と基地負担軽減問題。(2)移設元の普天間基地所属の沖縄国際大学への落下、騒音、婦女暴行、危険な訓練実施などの基地被害、基地災害がもたらす基地批判世論の盛り上がり。(3)普天間基地の名護市移設がもたらす環境破壊に反対する運動の国際的拡がり。(4)知事先頭の日米地位協定改定要求運動。(5)以上の結果としてもたらされた普天間基地移設見直しと日米政府の政策転換。(6)普天間基地移設をめぐる政治過程と跡地利用問題。(7)読谷飛行場の返還と跡地利用計画の進展。得られた最も重要な知見は次の2点にある。(1)環境保全への配慮なくしては基地問題の処理も、地域振興も不可能であるほどに環境問題が地城政策の実施にとって根本的な重要性をもつにいたった。(2)沖縄の基地の存在と基地政策は、日米政府による世界最強のシステムが作り出したものである。しかし、そのシステム世界も住民の生活世界からの抵抗を受けることにより、政策を調整・譲歩せざるを得なくなったという重要な帰結がもたらされた。ふたつの世界の葛藤のダイナミズムの研究を通して歴史変動への想像力を拡大することができた。
著者
大口 敬 桑原 雅夫 鹿田 成則 片倉 正彦 吉井 稔雄 赤羽 弘和
出版者
東京都立大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2001

自動車の運転者の認知・挙動には様々な場面が想定されるが,本研究では道路における安全性評価・効率性評価(交通容量)に関連した道路線形・道路構造・周辺車両との関係性における速度感,距離感,および案内標識などの視認性を対象とする.こうした運転特性を分析・検討するために,これまで困難とされてきた室内実験手法による実証データの収集を可能とする室内実験システムを確立すること,その場合の実際の道路交通環境下における挙動との違い,相似関係を明確化し,実験結果の評価方法を確立することを目的としている.また,こうした実験による実証的検討を通して,運転者の認知・判断・挙動の特性を「リスク認知」という観点から整理・統合することを試みる.今年度は,東京都立大学に既設の動景観画像室内実験装置を用いて,交通事故が多発しているカーブ道路区間を対象に,熟練運転者と初心運転者によるカーブ走行特性が異なることを利用して,道路上の運転者からの模擬視界を生成する3次元CGモデルにより,交通安全施設の有無,施設のタイプ(ポストコーン,デリニエータ),設置形態と運用形態(高さ,設置頻度)の異なる条件を設定し,交通安全施設設置効果の実験的検証を行った.また,交差点信号機の下などによく設置される補助標識である名称標識に代えて,記号や色などによる認知しやすい補助標識と案内システムの併用による交差点案内システムの有効性検証の実験も行った.これらの実験を通して,視認開始距離における画像を表示するには,汎用のCG画像では画素の精度により限界があること,速度感の認知にはまだ課題が残されているものの,室内実験システムにより,こうしたドライバの認知挙動実験が一定の範囲で可能であることを明らかにした.
著者
稲垣 陽一 中島 伸介 張 建偉 中本 レン 桑原 雄
雑誌
情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, pp.123-134, 2010-09-28

本研究ではブロガの体験熟知度に基づいたブログランキングシステムの開発を行った.ユーザが入力した検索キーワードに対して,関連するトピックを複数抽出し,各トピックに関するブロガの体験熟知度を算出する.これに基づいてブログエントリのランキングを行う.熟知度スコアが高いブロガ (熟知ブロガ) が書いたエントリは,熟知度スコアが低いブロガが書いたエントリよりもランキングが上位となる.ブロガの熟知度スコアは,ブロガが過去に投稿したエントリ内で,各トピックに関して共起に基づいて抽出した特徴語をどれほど使ったかを分析することで算出される.なお,開発したシステムは,視点の異なる複数のランキングを提示するとともに,エントリ投稿者 (ブロガ) の特性に関する補助情報を提示している.これにより,ユーザは閲覧するブログエントリの信頼性を自分なりに判断することが可能となる.我々は開発した実証実験システムをWeb上で公開するとともに,これを用いた評価実験を行った.提案システムにより提示される熟知ブロガおよびブログエントリの妥当性が十分に高いことを確認できた.
著者
奥田 眞夫 桑原 俊也 丸山 剛郎
出版者
大阪大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1991

平成3年度、4年度に正常者と顎口腔機能異常者を対象として収集した咬合、咀嚼筋活動および咀嚼時下顎運動のそれぞれのデータを分析し、咬合異常による異常な歯牙接触と咀嚼運動の関連性を検討することにより、顎口腔機能異常の発症のメカニズムを考察した。咬合については、臼歯部におけるクロスバイトおよび平衡側干渉、前歯部のクロスバイトあるいあインターロッキングにより下顎が偏位し、顎関節内部障害や咀嚼筋における筋膜疼痛機能障害症侯群に至ったものと考えられる結果が明らかとなった。すなわち、ナソマット咬合器におけるファンクショングラフの分析結果に基づき、歯列模型で下顎運動をシュミレートすることにより、各種咬合異常に起因する機能時の歯牙接触の異常が、顎関節や咀嚼筋に与える影響が3次元的に考察できた。咀嚼筋活動については、顎口腔機能異常者では、正常者にみられるような左右側のバランスあるいは各咀嚼筋における協調性が認められず、異常な歯牙接触による下顎の偏位をコントロールしようとする補正がなされており、これは咀嚼時下顎運動経路上に筋活動量を色表示として同時描記する方法で診断可能であることを、平成5年度日本補綴歯科学会関西支部学術大会で発表した。下顎運動については、約10年間に大阪大学歯学部附属病院第一補綴科に来院した顎口腔機能異常者の咀嚼時下顎、運動の分析により、発症原因となる咬合異常の診断が可能となっているが、3次元的な下顎のトランスレーションのみならず、軸回りのロ-テーションも考慮に入れる必要性があることを、第89回および第90回日本補綴歯科学会学術大会において発表した。今後さらにこれらを統合し、より詳細な顎口腔機能異常診断システムの開発を目指すものである。
著者
藪田 貫 浅倉 有子 菊池 慶子 青柳 周一 桑原 恵 沢山 美果子 曽根 ひろみ 岩田 みゆき 中野 節子
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究では通常の分担者による研究会の積み重ねという形を取らず、日本の各地で「江戸の女性史フォーラム」を順次開催し、地域の女性史研究の成果と資料に学ぶというスタイルで3年間、進めた。その結果、大阪(2005.7)徳島(2005.12)、鳥取(2006.5)、東京(2006.7)、福岡(2006.12)、金沢(2007.9)、京都(2007.11)の7ケ所で開催することができた。その成果は、いずれも報告書の形で公表されているが、地域に蓄積された女性史の成果の掘り起こしと交流に貢献できたと確信する。とくに藩制史料の中から奥女中を含め、武家の女性の発掘が進み、菊池(柳谷)・浅倉・桑原らが中心となって「藩社会の中の女性」が一つの新しい潮流となっている。また活発な研究活動は、国内外の学会発表という形でも結実した。国内では立教大学日本学研究所の公開シンポジュウム(2006.5)に沢山と藪田が、ジェンダー史学会・女性史総合研究会共催のシンポジュムには曽根ひろみ(協力者)が、それぞれパネリストして参加した。国際的な学術交流では、鳥取と京都のフォーラムにアメリカとオーストリアから研究者を招き、また藪田が、ケンブリッジ大学での研究会「江戸から明治の女性と読書」(2006.9)、ボストンでのアメリカ・アジア学会分科会「19世紀日本の売買春と政治」に報告者として参加した。研究課題としてあげた研究者の世代交代を進め、若手研究者を養成するという点では、若い大学院生のフォーラムへの参加も少なく、残念ながら十分な成果を挙げていない。また分担者の研究の成果にもムラがあり、地域的にもまたライフコースについても、均等に成果を上げるには至らなかった。反省点であり、今後の課題である。
著者
桑原 浩平 窪田 英樹 濱田 靖弘 中村 真人 長野 克則 池田 光毅 林健 太郎
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

個人差(心肺能力,暑熱順化)が生理量に及ぼす影響を既往の研究データと被験者実験により検討した。暑熱環境における直腸温を,作業強度起因の直腸温と暑さ起因の直腸温の増分として定義し,個人の心肺能力(最大酸素摂取量)を考慮することを可能にした。次に暑熱順化が発汗量および着衣のぬれに及ぼす影響について検討し,平均皮膚温36℃を境に暑熱順化前後の発汗量と着衣のぬれの特性に差が見られた。
著者
桑原 陽子
出版者
福井大学
雑誌
福井大学留学生センター紀要 (ISSN:18805876)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.15-27, 2006-03-01

本研究では、入門期の日本語学習者を対象に、4ヶ月に渡って単語クイズを実施し、得点の分析を行った。クイズは、主として、絵や英語単語を見てそれに対応する日本語を筆記再生する形式であり、新出単語クイズと既習単語クイズの2種類が並行して行われた。調査の結果、新出単語と既習単語クイズの成績には差がないこと、新出単語クイズの得点変動は学習者間で似た傾向が観察されたのに対し、既習単語クイズの得点変動の傾向はそれぞれの学習者で大きく異なることが示された。結果から、新出単語クイズの難易度が高く、既習単語クイズによる復習の重要性が示唆された。また、新出単語クイズ得点の推移については、単語クイズの難易度や、文法学習項目の難易度と併せた考察を行った。
著者
桑原 恒夫 玉城 幹介 山田 光一 中村 喜宏 満永 豊 小西 納子 天野 和哉
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-情報処理 (ISSN:09151915)
巻号頁・発行日
vol.83, no.9, pp.1013-1024, 2000-09-25
被引用文献数
22

我々が提案しているCAIと教師がリアルタイムで協調しながら教育を行う個人進度別教育支援システム(MESIA)では, CAIと教師が行き詰まった生徒に対して様々な方法で支援を行っている.本論文では専門学校におけるMESIAを用いた教育実験において, これらの機能の有効性を生徒の主観評価, 利用率, テストの解答の正解化(誤答から正解への変化)への寄与で評価した結果を述べる.その結果, MESIAに実装した機能のうち, CAIから与えられた小テスト, 正解に近い誤答に対するヒント(以後, ヒントという), 解答の作成指針を与えるヒント(以後, HELP/MOREという), 教師から与えられるメッセージが特に有効であることを示す.また教師によるメッセージは同一テスト中に与えられる一連の支援の後半に利用率が高く, その正解化への寄与率が他の支援と比較して最も高いことと相まって, 行き詰まった生徒に対する切り札的な支援になっていることを示す.ただし正解化に寄与した支援数自体は, CAIによる支援数の合計がこの教師によるメッセージの支援数よりはるかに多く, CAIの支援機能によって教師の稼動が大幅に減少していることを述べる.
著者
植田 浩史 本多 哲夫 中瀬 哲史 田口 直樹 長尾 謙吉 大田 康博 桑原 武志 粂野 博行 義永 忠一
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

平成17年度は、おもに三つの課題に取り組んだ。第1は、今回の研究課題の具体的な成果の取りまとめに向けた準備であり、第2は、課題の国際比較研究のための海外調査の実施、第3に、製造業実態調査の再集計(岸和田市)である。第1の課題については、クラスターにとって重要な意味を持つと考えられる公設試験研究機関を対象に研究成果を取りまとめることを課題として、これまでの研究機関で行なわれてきた調査結果の取りまとめ、補充調査などに取り組んだ。特に、全国の公設試験研究機関の実態を把握するために、郵送アンケート調査を実施し、現状についてのデータの収集に努めた。公設試験研究機関に関する研究はすでに報告書案を策定し、執筆分担を確定し、執筆に取り掛かっている。平成18年度中には刊行されることになっている。この報告書(仮題『公設試験研究機関と中小企業』)では、企業、大学・研究機関、自治体のネットワークの中心として、地域産業クラスターの要の役割を果たすことが期待されている公設試験研究機関が置かれている現状と課題を実態調査を元に明らかにするとともに、高まる期待にこたえていく上でさまざまな課題が存在していることが示されることになる。第2の課題については、クラスターとしてこれまでも重視されてきたイタリアのプラート地域、現在新たなクラスターを形成しつつある中国蘇州地域を対象に海外調査が実施された。プラート地域については、1980年代に議論されてきた産業地区のイメージから大きく変化しつつあること、蘇州地域についてはローカル企業と日本をはじめとする海外企業の進出による新たな分業構造がクラスターの性格に大きく影響していることが調査によって明らかにされた。第3の課題については、岸和田市と協力して岸和田市の地場産業である繊維産業について製造業実態調査(全数調査)の再集計が行なわれた。
著者
桑原 浩平 窪田 英樹 濱田 靖弘 中村 真人 長野 克則 池田 光毅 谷地 誠 南沢 慶一
出版者
北海道大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010

芝生や路上で気候要素の垂直分布(50, 100, 150cm)の測定を行なった。50cmの気温と環境グローブ温(長波放射のみ考慮)は150cmよりも高いが,気温と環境グローブ温はほぼ等しいため,環境グローブ温の垂直分布は長波長放射よりも気温の影響が大きい。また吸汗速乾素材と綿素材の衣服が生理心理反応に及ぼす影響を評価するために被験者実験を行った。速乾素材の方が汗による着衣重量増加量は有意に少なかったが,平均皮膚温や不快感には有意な差が見られなかった。
著者
高林 晴夫 桑原 惣隆 浮田 俊彦 山藤 薫 伊川 和美
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.149-152, 1997-03-01
被引用文献数
4

近年, 新しい胎児DNA診断法として母体血中の胎児有核細胞によるDNA分析が強い関心を集めている. 標的細胞として胎児白血球, 胎児有核赤血球, 絨毛細胞が考えられるが, なかでも実際には胎児有核赤血球を標的とした研究が多く進められている. 我々は以前に母体血中の胎児有核赤血球の回収法として, 新しくPercoll不連続密度勾配比重遠心法を開発し報告を行ってきたが, 今回, 本法を用いて母体血中への有核赤血球の出現状況を正常妊婦91例, 正常褥婦19例, コントロール20例について検討を行った. その結果, 健康成人男女20例からは有核赤血球の出現はみられず, 母体血中からは妊娠5週よりその出現がみられ始め, 8週以降は全例にみられた. 母体血(7ml)中に出現する有核赤血球数についても検討を行った. 妊娠初期では5週より出現がみられ, 20週に向けて漸増し, 中期では平均20個台で推移し, 分娩前に急増し, 分娩後は速やかに減少する傾向を示した. 以上より, 母体血中の胎児有核細胞による胎児DNA診断を進める場合, 胎児有核赤血球を標的細胞とすることの有用性が示された.
著者
桑原 彰宏
巻号頁・発行日
2010-03

Supervisor:徳田功
著者
半澤 節子 二之宮 実知子 小川 るみ 江口 昭 西村 大輔 濱元 覚 中尾 理恵子 志水 友加 溝口 静子 三根 妙子 保利 恵 久松 三枝子 渕本 規子 山下 美保子 中野 弘恵 鍵下 佳子 桑原 香織
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学医学部保健学科紀要 (ISSN:09160841)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.97-104, 2002-06

以下は,平成14(2001)3月1日午後2時間にわたって長崎大学医学部講義室で行われた,第39回長崎県総合公衆衛生研究会自由研究集会「精神障害者の地域活動所という場における新たな出会い」の記録の概要である.実習関係者の方々による話題提供と,多様な参加者の方々とのフリーディスカッション,そして,大学の教育担当者の立場から若干の考察をまとめたものである.
著者
桑原 輝隆 光盛 史郎
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
研究技術計画 (ISSN:09147020)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.164-169, 2007-06-29
参考文献数
10
被引用文献数
1

Technology foresight has been practiced in various levels including enterprises, industrial organizations, scientific associations, local authorities, government agencies, states, and even on an international level. It varies in time scale from near to far future, as well as in participants, processes and techniques according to different purposes. Technology foresight in Japan has been applied to prioritizing R&D investments in Science and Technology Basic Plan. Foresight methodologies have evolved reflecting changes in social and economic circumstances of science and technology, including the recent global trend to emphasis on innovation which demands outcomeoriented science and technology policy. Each methodology has its own merits and demerits; the fittest for the purpose of a study must be chosen. Sometimes more than one methodology is combined in a complementary manner, as in the eighth Technology Foresight Survey, which comprised socio-economic needs analysis (vision of society in future and its needs by nonscientists), study on rapidly developing research areas (based on bibliometric analysis), and scenario analysis of major areas in science and technology by outstanding individuals, in addition to the standard Delphi survey. This was the first attempt of comprehensive foresight on a national level based on a combination of various methodologies. Science and technology foresight should evolve to cope with the everchanging environment as an important tool of policymaking.