著者

田中 恵美 榊原 康江 髙橋 真 齋藤 俊夫 立道 佳哲 杉山 貴浩

出版者

麻布大学

雑誌

麻布大学雑誌 = Journal of Azabu University (ISSN:13465880)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.68-69, 2015-03-20

著者

榊原 佳織

出版者

大阪大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では、ミトコンドリアを選択的に処理するマイトファジーの分子機構解明を目指した。酵母を用いた遺伝学的手法によって、マイトファジー制御に関与する新規分子として、リン脂質PC合成に関与するリン脂質メチル基転移酵素(Opi3)を見いだした。マイトファジーが誘導されると、ミトコンドリアを処理する過程で隔離膜が形成されるが、その膜の形成にはリン脂質PEと結合するAtg8が必要である。我々はOpi3とAtg8との関係を調べ、リン脂質代謝が関与するマイトファジー制御機構の解明を試みた。これまで我々が行った解析では、opi3欠損細胞ではマイトファジー効率が極端に低下し、Atg8の過剰な蓄積を認めていた。そこで、opi3欠損細胞内におけるAtg8を精製し、質量分析よりAtg8に結合するリン脂質を同定した。その結果、opi3欠損細胞ではPEではなく、PC合成過程に産生される中間産物PMEがAtg8に結合していることを見いだした。次に、in vitro解析より、Atg8はPEと同様にPMEとも結合することが確認できた。通常、Atg8-PEはシステインプロテアーゼであるAtg4で切断され、Atg8がリサイクルされることが膜の形成に重要であることが知られているが、我々の解析によってAtg8-PMEはAtg4 による切断効率が極端に低下することが分かった。また、opi3欠損細胞内におけるAtg8の局在を観察したところ、マイトファジー誘導後に液胞に運ばれるべきAtg8が、液胞外に集積していることが認められた。以上の結果から、リン脂質メチル基転移酵素であるopi3の欠損によって、Atg8はPMEと結合することが分かった。PMEと結合したAtg8はAtg4による切断を受けにくくなり、リサイクルされないAtg8は蓄積し、隔離膜形成が効率よく行われず、マイトファジー効率が極端に低下したと考えられる。

著者

斎藤 弘樹 木浪 由菜 川畑 未夢 大原 伊織 藤谷 雄二 五東 弘昭 榊原 和久

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.278-286, 2016-12-20 (Released:2017-01-06)

参考文献数

24

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In order to clarify the mechanism to induce biologically hazardous phenomena in the environment by the reaction of the Secondary Organic Aerosol (SOA) and to identify reactive species in SOA atmosphere (particles and gaseous constituents are coexisting), experiments of capturing reactive species in the gas chamber where SOAs were generated via the reaction of ambient air containing α-pinene with ozone have been carried out by taking advantage of radical scavenging reagents. The obtained adducts in SOA atmosphere were analyzed by ESR (Electron Spin Resonance) and LC/MS (Liquid Chromatography/Mass Spectrometry). ESR signal intensities of the radical scavenging samples exposed by SOA atmosphere were smaller than those of the control sample due to the formation of diamagnetic adducts. And new peculiar peaks (α-pinene radical adducts produced by the trapping reactions with radical scavenging reagents) were detected by LC/MS. Thus, it is plausible that reactive species in ambient air can be identified surely from analytical approach of the adducts formed with radical scavenging reagents.

著者

岡田 遥平 荒井 裕介 飯塚 亮二 榊原 謙 石井 亘 檜垣 聡 北村 誠

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.7, pp.295-300, 2014-07-15 (Released:2014-11-01)

参考文献数

20

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循環動態の安定している脾損傷に対して,interventional radiologyや保存的加療などの手術を行わない管理(nonoperative management: NOM)が一般に行われている。今回我々は,鈍的脾損傷に対するNOMの経過中に巨大な脾仮性動脈瘤の遅発性破裂を来しながら,動脈塞栓術にて救命できた症例を経験したので報告する。症例は17歳の男性。自転車による転倒で当院救命救急センターをwalk inで受診した。腹部造影CT検査で外傷学会臓器損傷分類脾損傷IIIb型と診断したが,造影剤の血管外漏出を認めず,また循環動態も安定していたため安静臥床の方針とした。第9病日の腹部造影CT検査で脾内に直径38×41mmの脾仮性動脈瘤を認めたが,待機的にTAE (transcatheter arterial embolization:経カテーテル動脈塞栓術)を検討することとし厳重に経過観察の方針とした。第10病日に突然の腹痛を訴えてショック状態となったため腹部造影CT検査を施行し,脾仮性動脈瘤破裂と診断した。直ちに血管造影および塞栓術を施行し止血した。塞栓術後は再出血なく経過し,第30病日に独歩退院となった。鈍的脾損傷による脾仮性動脈瘤を認めた場合,直径10mm以上の症例は手術やTAEなどの治療介入が必要になるとの報告があり,また多くの症例で介入が報告されている。文献検索および本症例報告から,脾仮性動脈瘤の直径が10mm以上であれば,診断後に可及的速やかに血管造影検査,塞栓術を考慮すべきと考えられる。

著者

榊原 正幸 砂田 寛雅 寺谷 亮司 広垣 光紀

出版者

愛媛大学社会共創学部

雑誌

愛媛大学社会共創学部紀要 (ISSN:2433166X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.25-32, 2017-09

著者

渡邉 敬逸 榊原 正幸 李 賢映

出版者

愛媛大学社会共創学部

雑誌

愛媛大学社会共創学部紀要 (ISSN:2433166X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.99-103, 2017-03

著者

榊原 一紀 玉置 久

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第8回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.D-3-1, 2017 (Released:2018-02-18)

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Approaches for achieving super smart-energy management of transportation, electric and gas systems in cities are conducted from multiple points of views. In this paper, we examine the comprehensive modeling and optimizing approaches for the super smart societies by introducing mathematical programming techniques.

著者

榊原 由貴

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2014-04-25

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一般相対論は宇宙論的観測をよく説明するが、この際暗黒物質や暗黒エネルギーといった未知の構成要素の存在を仮定する必要がある。これらの起源を理解するには、長スケールで重力自体の変更が必要になるのではないかという見方がある。長スケールでの重力の変更として自然なものに、重力子に質量を持たせる方法がある。それが、有質量重力子理論である。近年の研究で、有質量重力子理論が一般相対論と同様に時空の計量だけ含んでいる場合は安定な一様等方膨張宇宙解の構成が困難だが、もう一つ計量を導入した双計量重力理論ではそのような問題を回避できることがわかっている。我々は、双計量重力理論を重力として採用した時に標準的な宇宙論を再現でき、精密化が進む宇宙背景放射や宇宙の大規模構造などの観測と無矛盾でありうるかを確認することを目標として、特にビッグバン以前の宇宙を記述するインフレーションシナリオに注目して研究を行った。初年度には、双計量重力理論におけるインフレーション解の構成を実現しうるミニマルなモデルについて行い、その安定性を明らかにした。さらに、構成したインフレーション時空上で生成される重力波のスペクトルを求めた。次年度では、これらの解析を一般の双計量重力理論に拡張し、インフレーション中に重力波と同様に生成される曲率ゆらぎも求めた。結果、インフレーションシナリオに対する宇宙背景放射観測からの制限は、一般相対論の場合に比べ一般の双計量重力理論において厳しくなることが明らかになった。このことから、本研究の結果を利用し観測的に双計量重力理論をモデルを制限できると期待される。

著者

旧日本同盟基督教団史編纂委員編 榊原正人編著

出版者

星雲社(発売)

巻号頁・発行日

2007

著者

榊原 正義 桂林 浩 鈴木 敏克 守屋 康正

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.83, pp.75-80, 1991-09-24

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多くの情報をボトムアップに整理し、構造化する手法であるKJ法を利用してグループによる情報整理を支援するために、同期会議支援システムICE90の一つのアプリケーションとして、電子KJ法システムを構築した。電子KJ法システムは、各参加者が個人作業空間として使用するワークステションを通してKJカードの作成や移動等の操作を並行して実行できることを特徴としている。紙を使った従来のKJ法と比較すると、試行錯誤を行いながらのグループ編成や、グループ単位でのカードの操作が容易に行えるようになることが確認された。For the purpose of supporting groupwork to organize information, the authors developed ICE90: a face-to-face meeting support system. It has KJ-Method support function as one of its applications. The KJ-Method support function on ICE90 enables participants to create and operate KJ cards at the common workspace in parallel through each workstation for individual use. In comparison with the conventional KJ-Method with paper, it is easier to group KJ cards by trial and error, and to operate multiple cards in a group with ICE90.

著者

桂林 浩 鈴木 敏克 榊原 正義 守屋 康正

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.83, pp.63-38, 1991-09-24

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オフィスでの作業は共通の目的を達成するための会議などの共同作業が中心であるが、ワークステーションによる支援は個人作業が中心である。そこで、ワークステーションによる会議の支援を考えた。まず個人作業用ワークステーションの応用可能性を検討し、次に会議支援特有の機能を実現した会議システム(E)を構築した。さらに、オフィスで行われている会議を3つのタイプに分類し、本システムにおける各タイプに対するワークステーションの利用可能性を検討した。その結果、会議タイプにより改良方法は異なるが、ワークステーションを使って支援できることを確認した。Cooperative work to achieve the shared target is the nucleus of office works, however personal work support is the major objective of many computer-supported systems. Therefore, the establishment of computer-supported meeting system is considered. We investigate the potentialities to use workstations at meetings, before making a system which includes special functions for the meetings. We classify meeting types into three, and investigate the applications of this system to support each meeting type. Consequently, the workstations indicate the potentialities to support meetings, though it requires some improvement according to meeting types.

著者

田近 奈津子 上野 雄一郎 木下 保子 榊原 千賀 大桃 美穂 羽生 訓子 山本 裕美子 宇田 川崇 山本 亮 木村 弘章

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.176S, 2004-01-31 (Released:2010-06-28)

参考文献数

3

著者

瀬戸 卓弥 竹内 優志 橋本 正弘 伊藤 惟 市原 直昭 川久保 博文 北川 雄光 宮田 裕章 陣崎 雅弘 榊原 康文

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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食道癌は10年生存率が20%前後の癌であり、膵臓癌や肝細胞癌と並んで致死率の高い癌である。また、食物を運ぶ蠕動運動による狭窄と癌による狭窄の判別が難しく診断の難しい癌であることも知られている。そこで本研究では、過去に食道癌と診断された患者のCT画像を用いて畳み込みニューラルネットワーク(CNN)と 再帰型ニューラルネットワークの学習を行うことにより、新規のCT画像に食道癌が存在するか否かを判別するシステムの構築を目的とした。結果として、CNNとLSTMを用いた診断支援システムの構築に成功し、80%を超える精度で分類を行うことができた。

著者

三木 文雄 生野 善康 INOUE Eiji 村田 哲人 谷澤 伸一 坂元 一夫 田原 旭 斎藤 玲 富沢 磨須美 平賀 洋明 菊地 弘毅 山本 朝子 武部 和夫 中村 光男 宮沢 正 田村 豊一 遠藤 勝美 米田 政志 井戸 康夫 上原 修 岡本 勝博 相楽 衛男 滝島 任 井田 士朗 今野 淳 大泉 耕太郎 青沼 清一 渡辺 彰 佐藤 和男 林 泉 勝 正孝 奥井 津二 河合 美枝子 福井 俊夫 荒川 正昭 和田 光一 森本 隆夫 蒲沢 知子 武田 元 関根 理 薄田 芳丸 青木 信樹 宮原 正 斎藤 篤 嶋田 甚五郎 柴 孝也 池本 秀雄 渡辺 一功 小林 宏行 高村 研二 吉田 雅彦 真下 啓明 山根 至二 富 俊明 可部 順三郎 石橋 弘義 工藤 宏一郎 太田 健 谷本 普一 中谷 龍王 吉村 邦彦 中森 祥隆 蝶名林 直彦 中田 紘一郎 渡辺 健太郎 小山 優 飯島 福生 稲松 孝思 浦山 京子 東 冬彦 船津 雄三 藤森 一平 小林 芳夫 安達 正則 深谷 一太 大久保 隆男 伊藤 章 松本 裕 鈴木 淳一 吉池 保博 綿貫 裕司 小田切 繁樹 千場 純 鈴木 周雄 室橋 光宇 福田 勉 木内 充世 芦刈 靖彦 下方 薫 吉井 才司 高納 修 酒井 秀造 西脇 敬祐 竹浦 茂樹 岸本 広次 佐竹 辰夫 高木 健三 山木 健市 笹本 基秀 佐々木 智康 武内 俊彦 加藤 政仁 加藤 錠一 伊藤 剛 山本 俊幸 鈴木 幹三 山本 和英 足立 暁 大山 馨 鈴木 国功 大谷 信夫 早瀬 満 久世 文幸 辻野 弘之 稲葉 宣雄 池田 宣昭 松原 恒雄 牛田 伸一 網谷 良一 中西 通泰 大久保 滉 上田 良弘 成田 亘啓 澤木 政好 三笠 桂一 安永 幸二郎 米津 精文 飯田 夕 榊原 嘉彦 螺良 英郎 濱田 朝夫 福山 興一 福岡 正博 伊藤 正己 平尾 文男 小松 孝 前川 暢夫 西山 秀樹 鈴木 雄二郎 堀川 禎夫 田村 正和 副島 林造 二木 芳人 安達 倫文 中川 義久 角 優 栗村 統 佐々木 英夫 福原 弘文 森本 忠雄 澤江 義郎 岡田 薫 熊谷 幸雄 重松 信昭 相沢 久道 瀧井 昌英 大堂 孝文 品川 知明 原 耕平 斎藤 厚 広田 正毅 山口 恵三 河野 茂 古賀 宏延 渡辺 講一 藤田 紀代 植田 保子 河野 浩太 松本 慶蔵 永武 毅 力富 直人 那須 勝 後藤 純 後藤 陽一郎 重野 秀昭 田代 隆良

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.61, no.8, pp.914-943, 1987

被引用文献数

2

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Clavulanic acid (以下CVAと略す) とticarcillin (以下TIPCと略す) の1: 15の配合剤, BRL28500 (以下BRLと略す) の呼吸器感染症に対する有効性と安全性をpiperacillin (以下PIPCと略す) を対照薬剤として, welI-controlled studyひこより比較検討した.<BR>感染症状明確な15歳以上の慢性呼吸器感染症 (慢性気管支炎, びまん性汎細気管支炎, 感染を伴った気管支拡張症・肺気腫・肺線維症・気管支喘息など) およびその急性増悪, 細菌性肺炎, 肺化膿症を対象とし, BRLは1回1.6g (TIPC1.5g+CVA0.1g) 宛, PIPCは1回2.0g宛, いずれも1日2回, 原則として14日間点滴静注により投与し, 臨床効果, 症状改善度, 細菌学的効果, 副作用・臨床検査値異常化の有無, 有用性について両薬剤投与群間で比較を行い, 以下の成績を得た.<BR>1. 薬剤投与314例 (BRL投与161例, PIPC投与153例) 中, 45例を除外した269例 (BRL投与138例, PIPC投与131例) について有効性の解析を行い, 副作用は293例 (BRL投与148例, PIPC投与145例) について, 臨床検査値異常化は286例 (BRL投与141例, PIPC投与145例) について解析を実施した.<BR>2. 小委員会判定による臨床効果は, 全症例ではBRL投与群78.8%, PIPC投与群79.4%, 肺炎・肺化膿症症例ではBRL投与群 (79例) 82.1%, PIPC投与群 (73例) 79.5%, 慢性気道感染症症例ではBRL投与群 (59例) 74.6%, PIPC投与群 (58例) 79.3%の有効率で, いずれも両薬剤投与群間に有意差を認めなかった.<BR>3. 症状改善度は, 肺炎・肺化膿症症例では赤沈値の14日後の改善度に関してPIPC投与群よりBRL投与群がすぐれ, 慢性気道感染症症例では胸部ラ音, 白血球数, CRPの3日後の改善度に関してBRL投与群よりPIPC投与群がすぐれ, それぞれ両薬剤投与群間に有意差が認められた.<BR>4. 細菌学的効果はBRL投与群68例, PIPC投与群57例について検討を実施し, 全体の除菌率はBRL投与群75.0%, PIPC投与群71.9%と両薬剤投与群間に有意差は認められないが, Klebsiella spp. 感染症においては, BRL投与群の除菌率87.5%, PIPC投与群の除菌率16.7%と両薬剤群間に有意差が認められた. また, 起炎菌のPIPCに対する感受性をMIC50μg/ml以上と50μg/ml未満に層別すると, MIC50μg/ml未満の感性菌感染例ではBRL投与群の除菌率69.6%に対してPIPC投与群の除菌率94.7%とPIPCがすぐれる傾向がみられ, 一方, MIC50μg/ml以上の耐性菌感染例ではPIPC投与群の除菌率12.5%に対して, BRL投与群の除菌率は66.7%と高く, 両薬剤間に有意差が認められた.<BR>5. 副作用解析対象293例中, 何らかの自他覚的副作用の出現例はBRL投与群5例, PIPC投与群11例で, 両薬剤投与群間に有意差は認められなかった.<BR>6. 臨床検査値異常化解析対象286例中, 何らかの異常化が認められた症例は, BRL投与141例中45例 (31.9%), PIPC投与145例中28例 (19.3%) で, 両薬剤投与群間に有意差が認められた. 臨床検査項目別にみると, GPT上昇がBRL投与140例中26例 (18.6%), PIPC投与140例中14例 (10.0%), BUN上昇がBRL投与128例中0, PIPC投与127例中4例 (3.1%) と, それぞれ両薬剤投与群間での異常化率の差に有意傾向が認められた.<BR>7. 有効性と安全性を勘案して判定した有用性は, 全症例ではBRL投与群の有用率 (極めて有用+有用) 76.3%, PIPC投与群の有用率の74.8%, 肺炎・肺化膿症症例における有用率はBRL投与群81.0%, PIPC投与群75.3%, 慢性気道感染症症例における有用率はBRL投与群70.0%, PIPC投与群74.1%と, いずれも両薬剤投与群間に有意差は認められなかった.<BR>以上の成績より, BRL1日3.2gの投与はPIPC1日4gの投与と略同等の呼吸器感染症に対する有効性と安全性を示し, とくにβ-lactamase産生菌感染症に対しても有効性を示すことが確認され, BRLが呼吸器感染症の治療上有用性の高い薬剤であると考えられた.

著者

河原 英紀 榊原 健一 坂野 秀樹 森勢 将雅

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:21888752)

巻号頁・発行日

vol.2018-MUS-121, no.1, pp.1-5, 2018-11-14

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瞬時周波数と群遅延は,それぞれ位相の時間微分と周波数微分として定義されており,そのままでは,逆三角関数や位相の unwrap という脆弱で効率の悪い演算を必要としていた.Flanagan によって 1966 年に紹介された信号の瞬時周波数を求める式は,これらを必要とせず,群遅延の計算にも応用できることから広く用いられてきた.しかし,マルチメディア処理の普及により,最近の処理系では逆三角関数の計算を高速に実行することができるため,明示的に位相を経由することなく瞬時周波数と群遅延の計算を実装することができようになった.ここでは,サイドローブの減衰が急峻な余弦級数を時間領域の振幅包絡とする解析信号をインパルス応答とするフィルタを用いて有声音の音源を分析する方法を提案する.

著者

榊原 哲也

出版者

医学書院

雑誌

看護教育 = The Japanese journal of nursing education (ISSN:00471895)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.334-341, 2019-04

著者

土井 啓員 榊原 隆次 岸 雅彦 露崎 洋平 舘野 冬樹 平井 成和

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.11, pp.1382-1385, 2013-11-01 (Released:2013-11-29)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

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パーキンソン病(PD)において消化管運動機能障害は高頻度でみられる自律神経系の合併症である.とくに胃排出能低下は,小腸上部へのL-ドパの到達を遅らせる可能性があり,薬物治療管理の視点から重要である.実際胃排出能低下がみられるPD患者では,L-ドパの血中濃度の立ち上がりが遅くなる割合が有意に高い.L-ドパの吸収遅延は薬効の発現に影響し,wearing-off,delayed-onを惹起する要因の一つといえる.六君子湯などの消化管運動機能改善薬は胃排出能の改善に有用である.経腸的L-ドパ持続投与法も進行期PD患者のL-ドパの血中濃度を安定させる選択肢として期待されている.

著者

森 滋夫 御手洗 玄洋 高木 貞治 高林 彰 臼井 支朗 中村 哲郎 榊原 学 長友 信人 R. J. von BAUMGARTEN

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.42, no.489, pp.625-628, 1994-10-05 (Released:2010-12-16)

参考文献数

8

著者

鳥塚 尚樹 羽毛田 真弓 橋口 晃一 前川 竜也 渡辺 仁 金子 吉史 新田 浩之 浜田 淳 榊原 雄太 佐藤 玄 佐藤 耕一 諏訪 浩一 高見 清佳

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.45, pp.P-93, 2018

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<p> 2017年8月,FDA Data Standards Catalog v4.6にSEND Implementation Guide ver. 3.1(以下,IG 3.1)が収載され,2019年3月15日以降開始の試験はNDA/BLA申請時にIG 3.1準拠のSENDデータ提出が義務化された。IG 3.1の対象試験には心血管系及び呼吸系安全性薬理試験が含まれるため,それらのSEND対応はCJUG SENDチームの最重要課題の一つと考えられた。そこで,ITベンダー,ソリューションプロバイダ,非臨床試験CRO,製薬企業が所属するCJUG SENDチームの全27施設を対象に,安全性薬理試験のSEND対応状況及び想定される課題等に関するアンケートを実施し,匿名で回答を収集して分析した。</p><p> その結果,ほぼ全ての施設が安全性薬理試験のSEND対応への必要性を認識している一方,IG 3.1の詳細把握から具体的な業務手順の整備等の体制構築を進めている施設は少数のみであった。今後の対応方針を業種別にみると,製薬企業の多くは外注での対応を想定し,受託側のソリューションプロバイダ及びCROは自社対応やパートナリングで積極的にSENDデータ作成受託を進めようとしている傾向が示された。また,機器からの印刷物や手書きの記録を安全性薬理試験の生データとしている施設も依然多く,データの電子化自体が安全性薬理試験SEND対応の大きな課題であることが明らかとなった。さらに,SENDデータセット作成・検証の担当者に安全性薬理研究者の配置を想定している企業は少なく,統制用語の適切な利用など,安全性薬理試験SEND対応のプロセスに専門家がどう関与すべきかという潜在的な課題も見出された。本発表では調査内容を更に精査し,安全性薬理試験SEND対応の課題及び今後のデータセット作成に有用な情報を提供したい。</p>

著者

榊原 康

出版者

日経BP社

雑誌

日経システム構築 (ISSN:13483196)

巻号頁・発行日

no.142, pp.132-140, 2005-02

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「無線LAN」「IP電話」「認証VLAN」——。社内LANの利便性やセキュリティを高めるためにこれらの新技術を導入した結果,トラブルに見舞われるケースが増えている。 新宿区役所はユーザーの利便性を高めるために無線LANを全面導入した。ところが,通信できない,通信が途切れるなどのトラブルが相次いだ。