著者

渡辺 茂 伊澤 栄一 藤田 和生

出版者

慶應義塾大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2013-06-28

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本研究では3つの項目を検討した。1つは、共感性の動物モデルの確立であった。共感性を2個体間の情動とその一致性によって4分類し,マウスを対象にそれらの可否を検討した。2つめは、共感性の機能と生態因の検討であった。鳥類および霊長類の比較検討によって、協同繁殖と一夫一妻が、共感性進化の生態因であることを示唆した。3つめは、共感性の認知基盤の検討であった。高次共感を霊長類および食肉類で比較検討し、サルおよびイヌの第三者に対する情動評価能力を見出した。これら3項目の研究によって、共感性がヒト以外の動物においても協力性と随伴進化し、高次認知はそれとは独立に進化する可能性を示唆した。

著者

渡辺 範雄

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.983-990, 2018-09-15

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はじめに わが国でも5人に1人が不眠と言われ,また不眠はのちのうつ病や不安障害などの精神疾患のみならず,高血圧・糖尿病などの身体疾患の危険因子となっている3,7)。そのため,不眠は精神科領域ではもちろん,身体疾患の予防・治療においても介入すべき重要な標的と認識されている。不眠に対する介入治療には,大別して薬物療法と非薬物療法がある。このうち薬物療法は,患者が内服することでアドヒアランスが保たれれば,治療の質が担保されたことになるため,今まで広く行われてきた。しかしベンゾジアゼピン系睡眠薬を中心とした薬物療法は,依存性・耐性などの薬物そのものの使用障害をもたらす危険があり,かつこれらの薬剤の長期使用は認知症のような重大な精神疾患との相関が観察研究の系統的レビューによって指摘されている8,14)。このような背景から,近年各国のガイドラインでは不眠治療として非薬物療法,特に認知行動療法をファーストラインとし,薬物療法は非薬物療法で効果がみられない場合に行うようにと推奨してきた。また最近は睡眠や不眠が重要な健康課題としてマスメディアで取り上げられる機会が増えており,認知行動療法をはじめとした非薬物療法への関心は高まっていると考えられる。不眠症の認知行動療法は,不眠症やうつ病・心的外傷後ストレス障害などの精神疾患に併存する不眠だけでなく,慢性疼痛,腎機能障害,乳がんなどの併存不眠への効果も検証されており13),今後リエゾン領域などでもますます適用拡大が予想される。 しかし非薬物療法は,薬物療法と異なり質の担保が難しい。治療者側も十分なトレーニングが必要であるし,また現時点では治療者数も限られていて診療報酬などの経済的インセンティブもないため,患者が希望してもなかなか気軽に受療できるものではない。 そこで本稿では,概説として,精神医学にかかわる医療者が知っておくべき認知行動療法,特に不眠に特化した認知行動療法に関する概要や効果について解説する。また最近,おそらく史上最大の精神療法無作為割り付け対照試験(randomized controlled trial:RCT)がウェブを利用した不眠の認知行動療法を用いて行われており,インターネットやコンピュータ・スマートフォンのアプリを利用した不眠の認知行動療法についても言及する。

著者

小林 茂 渡辺 理絵

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.58, 2005

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演者らはここ数年来、第2次世界大戦終結まで日本がアジア太平洋地域で作製してきた地図について、地域環境資料として評価するとともに、その作製過程にアプローチしてきた。近代国家における地図作製への関心のたかまりに応じて(Edney, 1997; トンチャイ, 2003)、日本についても関連の研究を展開する必要が大きいと判断されたからである。この結果、日本の旧植民地における地形図作製は、土地調査事業と密接に関係しつつ展開されたこと、さらに陸地測量部と密接な関係がもちつつも、非軍事的色彩がつよいことが注目された。本報告では、この概要を紹介し、共通する特色について検討する。1. 植民地における土地調査事業の展開 日本の植民地では、初期より土地所有の近代化にむけて土地調査事業が積極的に推進された。台湾では臨時台湾土地調査局(1898-1905年)、朝鮮では朝鮮総督府臨時土地調査局(1910-1918年)、さらに関東州でも関東庁臨時土地調査部(1914-1924年)によってそれぞれ実施され、土地台帳や地籍図が整備された。この意義については、多方面から検討される必要がある(宮嶋, 1994)が、いずれでも地籍図作製に際し三角測量により図根点が設定され、それにもとづく地籍原図を縮小しつつ地形図の作製にいたっている。2.三角測量の導入と地形図の作製 地籍図作製への三角測量の導入は、沖縄土地整理事務局による同種の事業(1899-1903年) が最初であり、台湾では沖縄の事業の視察後にこれを決定した(江, 1974, p. 135)。ただし朝鮮・関東州の場合は、事業当初より導入を決定していたと考えられ(『朝鮮土地調査計画書』1910年、「関東州土地調査事業概要」1923年)、これが標準化していったことがうかがえる。他方沖縄県で実施に至らなかった地形図作製については、台湾・朝鮮・関東州いずれでも当初予定していなかったが、事業開始後しばらくして付帯的な事業として実施することにした点は注目される。3.目賀田種太郎(1853-1926)の役割 沖縄県の土地整理事業における三角測量の採用は、これを指揮した当時の大蔵省主税局長、目賀田種太郎の指示によるものとされている(『男爵目賀田種太郎』1938, pp.250-251)。目賀田はこれ以前に大蔵省地租課長などとして地価修正と地押調査を推進しており、この指示はその時の体験をふまえたものである。また目賀田は、のちに韓国財政顧問(1904-1907年)として朝鮮の土地調査事業の準備に関与し、三角測量の導入を指示している(p.498-499)。くわえて目賀田は、1901年台湾総督府に赴任する宮地舜治(殖産局長)に地図をつくるようすすめたという(p.253)。台湾の地形図(堡図)作製のための作業は1902年から開始され、時期的にも符合するので、これが土地調査事業にともなう地形図作製の発端になった可能性がある。なお、目賀田はベルギーとフランスにおける類似の事業に関心をもっており(pp. 168, 253-255)、これらの指示や勧誘との関係をさらに検討する必要が大きい。4.植民地における地図作製の非軍事的性格 上記のように、大蔵官僚のイニシアティブにより、非軍事機関によって作製された地形図の刊行には、台湾の場合は台湾日々新報社、朝鮮の場合は朝鮮総督府、関東州の場合は関東庁が関与し、要塞地帯などをのぞいて、各地域で最初の本格的近代地形図となった点も留意される。

著者

柿本 浩一 渡辺 匡人 江口 実 日比谷 孟俊

出版者

社団法人 日本流体力学会

雑誌

日本流体力学会誌「ながれ」 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.5-15, 1994-02-28 (Released:2011-03-07)

参考文献数

27

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The quality of large semiconductor crystals grown from silicon melts is significantly affected by the heat and mass transfer in the melt. The characteristics of silicon flows are reviewed by focusing on the Coriolis force in the rotating melt. Description of flow instability is included that shows our level of understanding of melt convection with a low Prandtl number.

著者

矢浦 一磨 渡辺 源也 中村 貴彬 突田 健一 鈴木 博義 鈴木 靖士

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

pp.cn-001373, (Released:2020-02-26)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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症例は53歳女性,左上肢の間代性痙攣を認め入院した.頭部MRIで大脳に複数のFLAIR高信号,磁化率強調画像(susceptibility-weighted imaging; SWI)で多発する微小な低信号病変が見られ,抗痙攣薬の内服を開始した.しかし痙攣発作が再発し,頭部MRIで大脳にさらにSWI低信号の病変が新規に出現したため,脳生検し,出血を伴った血管内大細胞型B細胞リンパ腫(intravascular large B-cell lymphoma; IVLBCL)と診断した.IVLBCLは典型的な多発梗塞性病変だけでなく出血性病変でもIVLBCLを鑑別疾患の一つとして列挙する必要がある.

著者

内田 悠介 枝廣 育実 水野 恒史 高橋 弘充 大野 雅功 北口 貴雄 勝田 隼一郎 幅田 翔 大橋 礼恵 岡田 千穂 内田 和海 渡辺 伸 深沢 泰司 伊藤 真義 武田 伸一郎 田島 宏康 湯浅 孝行 他HXI/SGDチーム 太田 方之 林 克洋 小高 裕和 一戸 悠人 米田 浩基 都丸 亮太 高橋 忠幸

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.373, 2016

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<p>2016年2月に打ち上げられたX線天文衛星「ひとみ(ASTRO-H)」に搭載された軟ガンマ線検出器(SGD)の主検出器はコンプトンカメラである。これまでに、実験による性能評価の一方で、シミュレーションによる検出器応答の作成が行われた。検出器の応答は、バックグラウンドや入射光子の偏光の影響を受ける。2015年11月に行われたSPring-8偏光ビーム試験の結果を含めて、本講演ではSGDコンプトンカメラの検出器応答について報告する。</p>

著者

渡辺公三 石田智恵 冨田敬大編

出版者

以文社

巻号頁・発行日

2017

著者

樋口 有未 松本 麻子 森口 喜成 三嶋 賢太郎 田中 功二 矢田 豊 高田 克彦 渡辺 敦史 平尾 知士 津村 義彦

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.94, no.5, pp.247-251, 2012-10-01 (Released:2012-11-22)

参考文献数

31

被引用文献数

2 3

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ヒバの天然林集団と選抜集団の遺伝的多様性および集団間の遺伝構造を明らかにするため, 北海道, 青森県, 岩手県, 新潟県, 石川県のヒバ天然林集団 (1道4県7集団) と育種が盛んな青森県, 新潟県, 石川県の3県の選抜集団を対象に, 5座の核のマイクロサテライトマーカーを用いた解析を行った。青森県, 新潟県, 石川県の3県の天然林集団と選抜集団の遺伝的多様性は同程度であった。STRUCTURE解析およびNJ系統樹の結果, 新潟県と石川県の天然林集団と選抜集団がその他の集団と遺伝的に異なることが示された。NJ系統樹の結果は各集団の地理的な位置関係を反映しており, 3県の選抜集団がそれぞれの天然林集団から選抜されたことが支持された。検出されたヒバ天然林集団間の遺伝構造は, 天然林の分布変遷や選抜集団の由来に起因していると考えられた。

著者

森 千鶴夫 神谷 均 佐合 穣 宮川 俊晴 田中 隆一 掛布 智久 森山 正樹 緒方 良至 秋吉 優史 臼井 俊哉 村上 浩介 羽澄 大介 中村 嘉行 渡辺 賢一 瓜谷 章

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1-12, 2020

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<p>高等学校などで使用されているクルックス管は,一般的に漏洩X線を発生している。X線の線量率の測定に,これらの学校が保有している箔検電器を使う方法を提案した。箔検電器の箔の開き角は電極に与えられた電位に依存して変化する。この電位はX線によって空気中に作られたイオンを集めて減少し箔は閉じて行く。しかし,空気中のイオン密度は周辺の電位や風,および箔検電器に荷電する電荷の正負の影響も受ける。正電荷を荷電した場合に箔が閉じる時間と負電荷を荷電した場合のそれとの幾何平均値をとることによって,電離箱で測定した線量率との間に再現性のある関係を得ることができた。この関係を校正線と呼ぶが,他の同様の市販の箔検電器にも適用できる。</p>

著者

森下 久美 渡辺 修一郎 長田 久雄

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.564-571, 2021-08-15 (Released:2021-08-11)

参考文献数

35

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目的 就業時に自覚される疲労感は,労働災害のリスク要因である。高齢就業者においては,低い運動機能および認知機能が,疲労感を高めることが報告されている。本研究では,これら心身機能状態で高齢就業者を類型化し,それぞれの疲労対処行動の特徴を検討した。このことによって,今後更なる増加が見込まれる後期高齢層の就業者への疲労管理を検討する基礎資料としたい。方法 対象は,東京都A市シルバー人材センターに所属し,屋外作業に従事する高齢就業者224人から,運動機能と認知機能の4象限から各10人ずつ選定した。類型は,①両機能ともに良好なBoth-High群,②運動機能にのみ低下がみられるMotor-Low群,③認知機能にのみ低下がみられるCog-Low群,④両機能ともに低下がみられるBoth-Low群である。調査は,半構造化面接を実施し,内容分析にてサブカテゴリーおよびカテゴリーを生成した。また,各群の特徴を検討するために,「対処の焦点」(原因/症状)および「対処の環境」(Work/Life)を区分し,コード数をKruskal-Wallis検定およびDann-Bonferroni法を用い4群間で比較した。結果 内容分析の結果,350コードより32のサブカテゴリーと9のカテゴリーが抽出された。〈こまめな水分補給〉〈気温・天候に適した服装〉といった【気温対策】は,4群で共通して多く認められた。各群で多く認められた対処として,Both-High群では〈日常的な運動〉〈こまめな休憩〉,Motor-Low群では〈就業後の昼寝〉〈日常的な運動〉〈保護具・作業補助具の使用〉〈痛み止め等の使用〉,Cog-Low群では〈質の良い睡眠習慣〉〈日常的な運動〉,Both-Low群では〈前日早めの就寝〉があった。4群間でコード数を比較した結果,〔原因〕(P<.01)および〔Work〕(P<.01)にて有意な差が認められ,多重比較の結果,Motor-Low群は,Cog-Low群およびBoth-Low群よりも,平均コード数が有意に高かった(いずれもP<.01)。結論 シルバー人材センターに所属する高齢就業者の疲労対処行動は,運動機能および認知機能状態によって,異なる特徴が認められた。今後,高齢就業者への健康管理においては,就業者の心身機能の把握および,機能状態に合った疲労管理のための配慮が求められる。

著者

有馬 紀子 加藤 幸子 渡辺 美智子 大鹿 淳子 小池 五郎 香川 綾

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧

巻号頁・発行日

vol.9, no.6, pp.310-312, 1957

著者

遠藤 片山 昭宏 田村 秀行 廣瀬 通孝 渡辺 真二郎 谷川 智洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

信学ソサイエティ, 1997

巻号頁・発行日

pp.276-277, 1997

被引用文献数

2

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コンピュータネットワークが形成する電脳空間内に, 人が集い社会的営みを行う都市環境を構築する試みがなされている. 通常, この種の仮想都市の記述と表示には, 従来からのCG技術が用いられている. しかし, 幾何モデルをもとにしたCG表現には限界があるため, 最近, 実写画像に基づくImage-Based Renderingが注目を集めている. 我々は, この新技術により電脳映像都市空間を構築することを計画している. ここで, 「丸ノ内」, 「みなとみらい」といった規模の街の任意の景観を画像データとして表現するには, 従来にはない撮影方法や画像再構成手法が必要となる. WWWサイトの検索には, 広大な情報空間内をソフトウェア・ロボット(エージェント)が探索して情報を収集するのに対し, この場合は, 現実世界の都市空間を物理的なカメラがサンプル画像を収集して廻ることになる. 将来, 自律走行できるロボットが自らの判断で撮影計画を立て, 獲得した画像群を送信してくることも考えられるが, まず我々の計画の第一歩としては, 複数のカメラを搭載した自動車を運転し, 位置・姿勢データつきの映像を収集する方法を採る. 本稿では, 計画の概要と, 車載カメラや位置・姿勢センサ等を用いて試作した撮影システムについて述べる.

著者

渡辺 覓

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.84, no.911, pp.1157-1163, 1964-08-01 (Released:2008-04-17)

著者

亀岡 慎一 礒田 修平 橋本 篤 伊藤 良栄 宮本 哲 和田 弦己 渡辺 直樹 亀岡 孝治

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.11-25, 2017

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<p>高品質ワイン生産を目的とした最適ブドウ栽培管理のためには,ワイン用ブドウ栽培における科学的な理解に基づいた栽培環境の長期的なモニタリングが必要と考えられる.本研究ではワイン用ブドウ圃場の既設無線センサネットワーク(WSN)のシステム更新を行い,WSNによる圃場の生育環境情報取得と,生産者がその栽培環境情報を栽培に活かせるようなWebアプリケーション開発を行った.システムに関しては,無線規格の2.4 GHz帯からWi-SUN規格に準ずる920 MHz帯への変更とウェザーステーション・土壌水分センサの変更を伴う無線ネットワークシステムの抜本的な更新を行い,WSNからのデータ取得では,共通基盤クラウドを経由した圃場生育環境情報取得による観測項目名と単位名の標準化を行った.また,隣接して設置した気象庁の検定付きウェザーステーションのデータと比較することで,ウェザーステーションデータの精度検定を行った.開発したWebアプリケーションでは,栽培管理に有効な生育環境情報の二次栽培指標である有効積算温度(AGDD),Growing Season Temperature(GST),Coolnight Index(CI),Heliothermal Index(HI),Biologically Effective Degree-Days(BEDD),Dryness Index(DI)を求めることにより,科学的根拠に基づいた栽培管理に寄与する定量的指標の提供を可能とした.</p>

著者

松本 孝朗 山下 直之 伊藤 僚 樊 孟 稲葉 泰嗣 渡辺 新大

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.69, pp.130_1, 2018

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<p> 2020東京オリンピックとパラリンピックが開催される真夏の東京の「高温・多湿」の暑さは、選手はもちろん、観客、スタッフやボランティアにとっても大きな問題であり、熱中症の大量発生も危惧される。【方法】2017年7・8月、東京オリ・パラのマラソンコース(国立競技場⇔浅草雷門)1km毎の21地点に、携帯型WBGT計(黒球式熱中症指数計、タニタ)を設置し、1分毎のWBGTを記録した。時間を横軸に、スタートからの距離を縦軸にとり、18℃~23℃(黄色)、23℃~28℃(褐色)、28℃~31℃(赤色)、31℃以上(黒色)の色スケールでWBGTを表し、「WBGT(時間×位置)マッピング」を作成した。【結果・考察】2017年の東京は涼夏であったが、実測した6日間のうち暑い方の2日においては、午前7時半(スタート予定時刻)~10時のコースほぼ全体が、WBGT28℃~31℃(赤色:熱中症リスク極めて高い、市民マラソン競技を行なってはならない)、31℃以上(黒色:原則運動中止)であった。スタート時刻を1時間繰り上げることで、大きく緩和できることが示された。【結語】スタート時刻の繰り上げを提言したい。</p>

著者

森本 信也 渡辺 素乃子 太田川 哲 八嶋 真理子

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要 (0xF9C1) 教育科学 (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

no.1, pp.163-183, 1998-11

被引用文献数

1

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本研究では,子どもを理科授業において学習者であると同時に,教授者として位置づけた。こうした,位置づけにより,子ども固有の理解,すなわちカリキュラムが生成された。子どもの協同的な学習活動がこうした世界の実現には不可欠であった。言い換えれば,これは,授業において,子どもの活動がヴィゴツキーによる「発達の最近接領域」として機能していることを意味している。

著者

渡辺 秀俊 安藤 正雄 高橋 鷹志

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.60, no.474, pp.107-114, 1995-08-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

19

被引用文献数

2 2

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A man sitting for an extended period changes positions both consciously and subconsciously. This study, premised on the transactive relation between man and his environment, analyzed through observation the sitting behaviour of theater audience and train passengers, with the aim of understanding the dynamics of sitting posture. The findings show that the number of times a change of posture took place is affected by attire, condition of neighboring seats, and the differences of spacial features and its location. Moreover, they point out to the existence of multiple basic postures such as those determined by the design standard of the seats, as well as seat types. The result of the analysis with Marcov Chain Model indicates irreducible, non periodic pattern of posture transition. The existence of multiple basic postures was confirmed using the stationary distribution method, while the computation of average time intervals shows short interval for the postural change. This analysis of postural transition provides a fundamental understanding that can be utilized as index for the evaluation of seats.

著者

瀬戸島 政博 小島 大知 渡辺 成美

出版者

日本測量協会

雑誌

測量 = The journal of survey : 地理空間情報の科学と技術 (ISSN:02857790)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.12-17, 2021-06

著者

高橋 昭好 藤井 理行 成田 英器 田中 洋一 本山 秀明 新堀 邦夫 宮原 盛厚 東 信彦 中山 芳樹 渡辺 興亜 Akiyoshi Takahashi Yoshiyuki Fujii Hideki Narita Yoichi Tanaka Hideaki Motoyama Kunio Shinbori Morihiro Miyahara Nobuhiko Azuma Yoshiki Nakayama Okitsugu Watanabe

雑誌

南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.25-42, 1996-03

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南極氷床の深層掘削を行うため, 国立極地研究所は掘削装置開発小委員会等を設け, 1988年以来開発研究を行ってきた。開発の経緯については, 中間報告, 深層掘削ドリルの最終仕様, その完成までの経過にわけて, それぞれ報告してある。本報告では開発した深層掘削システムとその周辺装置について, ドームふじ観測拠点の掘削場の配置, 掘削作業の流れを説明したのち, 各論において, ウインチ, ケーブル, マスト, 操作盤, チップ回収器等の開発の経緯を設計基準, 具体的設計, 製作の流れに準じて説明した。

著者

渡辺 脩

出版者

日本弁護士連合会

雑誌

自由と正義 (ISSN:04477480)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.5-7, 2018-02