著者

河野 淳 齋藤 友介 西山 信宏 河口 幸江 白井 杏湖 冨澤 文子 芥野 由美子 野波 尚子 梶川 恵 間 三千夫

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.68-83, 2012 (Released:2013-04-15)

参考文献数

46

被引用文献数

2

著者

大塚 耕作 清澤 文彌太

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.37, no.Supplement, pp.398-399, 2001-09-04 (Released:2010-03-12)

参考文献数

3

著者

榛澤 文久

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.420-424, 2016 (Released:2018-05-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

小林 淳 青木 かおり 村田 昌則 西澤 文勝 鈴木 毅彦

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.21-40, 2020-06-30 (Released:2020-07-06)

参考文献数

35

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This study established tephrostratigraphy and clarified the eruption history of Niijima volcano (Izu Islands, Japan) after the Miyatsukayama event (12.8-8.5calka) through geological survey around the central and northern parts of Niijima island, and Shikinejima and Jinaijima islands. Detailed explanation is summarized below. The Miyatsukayama eruptive event started at the north of Akazakinomine lava dome (central part of Niijima island) at 12.8calka. The series of eruptions formed Miyatsukayama lava dome, and produced Nj-MtG tephra (12.8-8.5calka) and K tephra (ca. 8.5calka). In particular, the first pyroclastic density current covered the Akazakinomine lava dome thickly, accompanying fallout deposits (Nj-Mt tephra) which were widely distributed in the northern part of Izu Islands. Subsequently, the Shikinejima event ejecting Nj-Sk tephra occurred at ca. 8calka. At ca. 7.5calka, H(s) tephra was produced by the eruption near Shikinejima island, and H(n) tephra was produced by the Niijimayama event. During the Miyatsukayama-nanbu event (ca. 5.5calka) producing Nj-Mt(s) tephra, pyroclastic density currents erupted from the southern part of Miyatsukayama lava dome, buried depressions on the Miyatsukayakma lava dome and formed horizontal and flat surface. The erupted pyroclastic material covered the Akazakinomine lava dome widely and formed pyroclastic cones and lava domes near the source. After that, the Wakago event (Ni-Wg tephra), the D tephra event and the Kudamaki-Atchiyama event (Nj-KdAt) erupted basaltic magma at ca. 3.6calka, ca. 1.6calka and AD 856-857, respectively. Several decades after the Kudamaki-Atchiyama event, the Mukaiyama event (Nj-My) occurred at the southern part of Niijima island in AD 886-887. The Mukaiyama event is the largest eruption during the last 12.8 kys. At Niijima Volcano, eruptions with the magnitude equivalent to the Mukaiyama event (>0.1DREkm3) have occurred every thousand years since the Miyatsukayama event, and the large area of the island was covered with pyroclastic density currents at each eruption.

著者

吉澤 文寿

出版者

韓国・朝鮮文化研究会

雑誌

韓国朝鮮の文化と社会

巻号頁・発行日

no.3, pp.199-208, 2004-10

著者

村上 由佳 渡邊 三津子 古澤 文 遠藤 仁

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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1.はじめに<br><br> 2004年新潟県中越地震以降、集落の孤立とそれに伴う情報の途絶が、災害のたびに問題になってきた。2017年九州北部豪雨においても、情報の途絶が発生した。また、近年の災害においては、SNSを介して有益な情報がもたらされる一方で、それらがもたらす混乱も新たな問題として浮かび上がってきた。災害時に必要な情報が必要な場所に届けられるにはどのような対応が必要だろうか。発表者が調査を行ってきた2011年台風12号水害(紀伊半島大水害)を例に検討する。<br><br> 紀伊半島熊野川流域は、国内有数の水害常襲地域として知られている。本発表で対象とする和歌山県新宮市は、熊野川河口に位置する。2011年台風において、土砂災害・浸水・河川氾濫等により、死者13人、行方不明者1人、81棟の全壊及び家屋流出を含む2,968棟の住家被害等があり、局地激甚災害に指定された(和歌山県新宮市、2015)。<br><br> また、紀伊半島大水害時には、新宮市内の高田・相賀・南檜杖地区及び熊野川町地域全域が孤立するとともに、電話の不通、テレビ放送等の利用不能(和歌山県新宮市、2015)、防災行政無線の難聴(新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会、2012)など、情報の途絶がおこった。<br><br> 本発表では、新宮市議会会議録や地方新聞(熊野新聞等)から、紀伊半島大水害時における情報の送受信に関する問題点を把握し、その対応と課題を整理する。<br><br> <br><br>2. 紀伊半島大水害時における情報伝達の課題<br><br>2.1. 被災時における情報送受信に関する課題<br><br> 被災時における情報の途絶により、被災者に被災状況が伝わらないことが問題であるが、他方で、例えば新宮市熊野川町西敷屋では、「平成23年には、携帯を含めて電話が一切つながらなかった。消防にも連絡がつかず、亡くなった方を自分たちで運び出した」(渡邊ほか、2015)というように、被災者側から必要な情報が伝達できなかったことも大きな課題といえる。<br><br>2.2. 課題に対する行政の対応<br><br>紀伊半島大水害の後に新宮市は、防災行政無線のデジタル化整備事業を実施し(計画は水害以前から存在)、防災行政無線をデジタル化、個別受信機の配備、防災行政無線難聴時に備え、メール配信サービス等を整備した。全国瞬時警報システムJ-ALARTの運用を開始し、津浪や地震などが発生した場合に、消防庁から人工衛星を通じ、防災行政無線を自動起動させて、緊急情報を伝達する仕組みを整えた(「紀南新聞」2015年3月29日)。このように被災者に情報を伝える対策は進んでいる。<br><br>一方で、被災者が被災情報等を伝達する方法については、課題が多い。防災行政無線をデジタル化することにより、情報の双方化が実現しているが、これは、被災者個人からの連絡手段というよりも、行政間、屋外の放送局と双方向で情報をやりとりするというところに主眼を置いた対応である(新宮市議会平成23年3月 定例会3月9日)。現実問題として、被災者は公的避難所ではなく、自宅の2階や、地形的に一段高いところに立地する隣家に身を寄せたりして難を逃れた。本地域では、高齢化が進んでおり、そうした地域において、遠くの公的避難所に避難することが困難な場合は多く、避難の現状に即した、被災者からの情報伝達手段の検討が必要である。<br><br>2.3. 被災者側から情報を伝えるための方法の整備について<br><br> 新宮市議会において、被災時に徒歩で向かうことが困難な集落から外部への連絡手段として、衛星携帯電話の配備が議論されたことがある(平成26年9月定例会)が、実現はしていない。しかしながら、散在した被災者個人から、情報を適宜適切に伝える手段としても、行政がSNS上の雑多な情報に惑わされずに、正確な情報をつかむという意味でも、衛星携帯電話等を整備することが有効であろう。ただしその場合、設置場所、導入コスト、被災時を想定した訓練や、連絡網等を作成する場合などの、個人情報保護との兼ね合い等が課題となる。<br><br> <br>和歌山県新宮市(2015)『紀伊半島大水害 新宮市記録集』/新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会(2012)『水害時の避難行動調査からみるこれからの洪水対策 報告書「防災」から「減災」へ』/渡邊三津子ほか(2015)「水害常襲地域における流域社会の変容と災害対応に関する基礎的研究-新宮市熊野川町西敷屋地区を事例に-」、奈良女子大学地理学・地域環境学研究報告、Ⅷ、111-120頁。

著者

松井 純一 澤 文博 土田 昌宏 月本 一郎 亀田 典章

出版者

特定非営利活動法人 日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液学会雑誌 (ISSN:09138706)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.105-108, 1990-03-31 (Released:2011-03-09)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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小児白血病にみられる脊髄腫瘍はまれであるが, 重篤な合併症である.私たちは急性白血病に合併した3症例の臨床経過と病理所見を報告し, 20歳未満の12報告例と比較検討した.脊髄腫瘤はおもに硬膜外腫瘤による圧迫症状で見つけられ, 胸椎から発生するものが最も多かった.治療としては化学療法と放射線療法が有効であるが, 急速に神経症状が進展する場合にはラミネクトミーを行うべきである.

著者

吉澤 文尋

出版者

東京大学教養学部哲学・科学史部会

雑誌

哲学・科学史論叢 (ISSN:13446185)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.61-81, 2015-01

著者

永原 陽子 粟屋 利江 鈴木 茂 舩田 さやか 阿部 小涼 今泉 裕美子 小山田 紀子 尾立 要子 小林 元裕 清水 正義 前川 一郎 眞城 百華 濱 忠雄 吉澤 文寿 吉田 信 渡邊 司 津田 みわ 平野 千果子 浅田 進史 飯島 みどり 板垣 竜太 大峰 真理 後藤 春美 高林 敏之 旦 祐介 津田 みわ 中野 聡 半澤 朝彦 平野 千果子 溝辺 泰雄 網中 昭世 大井 知範 柴田 暖子

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では、「植民地責任」概念を用いて、脱植民地化過程を第二次世界大戦後の植民地独立期に限定せず、20世紀の世界史全体の展開の中で検討した。その結果、第一次世界大戦期の萌芽的に出現した「植民地責任」論に対し、それを封じ込める形で国際的な植民地体制の再編が行われ、その体制が1960年代の植民地独立期を経て「冷戦」期にまで継続したことが明らかになった。

著者

酒井 理佐 山田 和佳 西澤 文吾 越智 大介 新妻 靖章 綿貫 豊

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.57-66, 2023-04-25 (Released:2023-05-11)

参考文献数

45

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北太平洋西部の日本列島本州沖にて2014年から2018年に混獲されたコアホウドリPhoebastria immutabilis 96個体とクロアシアホウドリP. nigripes 25個体の胃内容物を調べた.胃内にプラスチックを持っていた個体の割合はコアホウドリ(91%)の方がクロアシアホウドリ(48%)より高く,この傾向は北太平洋中央部での先行研究と同じであり,また,飲み込んでいた硬質プラスチックあるいはレジンペレット各々の重量と長さそれぞれの平均はコアホウドリ(0.073 g, 8.25 mm)の方がクロアシアホウドリ(0.031 g, 5.86 mm)より大きかった.このプラスチック負荷の種間の差が,利用海域と食性の種間差によって説明できるとする強い証拠は,本研究では得られなかった.北太平洋でのこれら2種のプラスチック負荷は,南太平洋西部で混獲された,あるいは海岸に漂着したアホウドリ科より高く,その影響が懸念される.

著者

増澤 文武

出版者

公益社団法人 日本材料学会

雑誌

材料 (ISSN:05145163)

巻号頁・発行日

vol.28, no.307, pp.261-271, 1979-04-15 (Released:2009-06-03)

参考文献数

28

著者

浅野 豊美 池田 慎太郎 金 敬黙 李 鍾元 木宮 正史 磯崎 典世 山内 康英 太田 修 林 夏生 吉澤 文寿 西野 純也 金 敬黙 小林 玲子 藤井 賢二 長澤 裕子

出版者

中京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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日韓米三国の資料からなる『日韓国交正常化問題資料集』を刊行し、また新規公開資料を利用した最初の本格的な実証研究を、法政大学出版局から『歴史としての日韓国交正常化』上・下、2分冊として、日本学術振興会の出版助成により刊行することが確定した。さらに、研究成果の社会的還元のため、「日韓国交正常化の現代的意味」と題した公開シンポジウムを、東京大学において朝日新聞・東亜日報の後援を得て開催した。また、2008年日本国際政治学会年次大会日韓合同部会の正式企画を担当・運営し、新たな問題提起と専門研究者との討論を行った。国外の国際学会であるアメリカアジア学会(AAS)では韓国の研究協力者と合同しパネルを組織し、日韓米三国の研究者による討論の場を作って報告した。

著者

千葉 洋丈 河野 淳 冨澤 文子 佐藤 春城 植田 宏 鈴木 衞

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.261-265, 2000-08-31 (Released:2010-04-30)

参考文献数

4

被引用文献数

2 1

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1990年1月から1999年3月まで, 東京医科大学病院耳鼻咽喉科で人工内耳挿入手術をうけ, SPEAKコード化法, BP+1モードを使用中の56症例を対象としてTレベル, Cレベル, ダイナミックレンジの値とその聴取能の関係を検討した。 また電極位置を蝸牛開部窓部側, 中間部, 蝸牛頂側と3部分に分けた場合の, それぞれと聴取能の関係も検討した。 その結果, Tレベル, Cレベルよりダイナミックレンジがより聴取能に関与していた。 Cレベル, ダイナミックレンジは蝸牛頂側の方が聴取能との相関係数が高い傾向にあった。 ダイナミックレンジと聴取能の関係では相関係数が単音節で高く, 単語, さらに文と低くなる傾向があった。

著者

吉澤 文寿

出版者

朝鮮史研究会

雑誌

朝鮮史研究会論文集

巻号頁・発行日

no.36, pp.171-195301, 1998

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This article is an analysis of the negotiations over property claims during talks between Japan and South Korea, focusing on the period beginning with the conference between Foreign Ministers Kosaka Zentaro and Ch'oe Tok-shin in March 1962, followed by talks in October and November at which agreement was reached between Ohira Masayoshi and Kim Chong-p'il, and concluding with the approval by both countries' leaders in December of the so-called Ohira-Kim Chong-p'il memorandum. The central question underlying this research was my suspicion that, because both Japan and South Korea, from the biginning of negotiations, saw property claims (compensation) and economic aid (economic development) as linked, a political compromise was finally reached over property claims when both sides accepted intervention by the United States. Accordingly, in this article I examine how Japan, the United States and, particularly, South Korea saw the relationship between property claims and economic assistance. I also clarify the structure of Japan's "bureaucratic offense" and South Korea's "political defense." Moreover, I point out the formation of diplomatic policies based on a non-conciliatory "businesslike approach" and a conciliatory "political approach" on the part of the Japanese and South Korea governments at the stage of political compromise, In addition, I criticize the perception of the compromise as a political one achived under U.S. leadership, emphasizing that, despite Washington's "political" intervention, Japan and South Korea had worked toward a compromise until October and that, after the talks deadlocked, a breakthrough came besed on a "political approach" by those two countries. I also attempt to explicate the true character of the diplomacy pursued by Japan and South Korea, which accepted U.S. intervention.

著者

小穴 こず枝 清水 環 吉田 雅子 塚田 美智代 山本 貴子 寺澤 文子 亀子 文子 山田 喜紹 沖村 幸枝 赤羽 貴行 川上 由行

出版者

信州大学

雑誌

紀要 (ISSN:03851982)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.27-34, 1995

著者

野波 尚子 河野 淳 冨澤 文子 芥野 由美子 鮎澤 詠美 南雲 麻衣 西山 信宏 河口 幸江 白井 杏湖 鈴木 衞 齋藤 友介 池谷 淳

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.320-325, 2014 (Released:2015-02-05)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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当科にて80歳以上で人工内耳植込術を施行した4症例の術前から術後の経過を追い,人工内耳装用に伴うQOL改善点や問題点の検討を行った.術後の装用閾値や聴取能は全症例で改善が見られた.術前に比し,活動範囲の拡大や積極性の向上など心理面の変化があり,QOL改善につながったと考えられた.しかし,4症例ともに,ADLに大きな支障はなかったが,機器の管理・操作や異常時の対応などの問題点が挙げられた.対処方法としては,機器管理や操作方法の工夫,術前の十分なインフォームドコンセント,同居者や関係者への協力依頼,異常時の連絡手段の確保などが考えられた.

著者

広瀬 正史 重 尚一 久保田 拓志 古澤 文江 民田 晴也 増永 浩彦

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.1231-1252, 2021 (Released:2021-10-29)

参考文献数

58

被引用文献数

6

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全球降水観測(GPM)計画主衛星搭載二周波降水レーダ(GPM DPR)による降水の統計は入射角に依存した系統的なバイアスによって過小評価となっている。5年間のGPM DPR Ku帯降水レーダ(KuPR)Version 06Aデータによる降水量は、衛星の直下付近における統計に比べて陸では7%、海では2%少ない。本研究では、直下付近の観測データを参照して、低高度降水強度鉛直分布(LPP)と浅い降水の見逃し(SPD)の影響を推定した。 はじめに、降水の構造的な特徴や環境変数で分類した直下付近のデータベースを用いてLPPを更新した。高標高域や中高緯度等、高度2km以下で下方増加傾向の降水プロファイルが卓越する場所では、LPP補正によって降水量が増加しており、全球平均降水量は5%増加した。続いて、降水頂2.5km以下の降水データの検出数に見られる入射角間の差異をもとに、SPDによる全降水量への寄与を推定した。SPDに関する影響はLPP補正の結果と同程度であった。本研究では、地表面クラッターの干渉しない最低高度と空間的に平均した浅い降水の割合に対するSPD補正のルックアップテーブルを作成し、3か月間の0.1度格子の統計にSPD補正を適用した。SPD補正の結果、浅い降水が卓越する亜熱帯の少雨域や高緯度の降水量が50%ほど増加した。これらの2つの補正により、陸の降水は8%、海の降水は11%増加することが分かった。北緯60度から南緯60度におけるKuPRの降水平均値を他のデータと比較すると、補正によって衛星・雨量計合成データとの差異は−17%から−9%へ、陸の雨量計のみのデータとの差異は−19%から−15%へと縮小した。

著者

月坂 紀一 清澤 文彌太

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.23, no.Supplement, pp.88-89, 1987-05-20 (Released:2010-03-11)

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

著者

北澤 文章 寺田 智祐 高橋 一栄 松本 繁巳 乾 賢一

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.337-342, 2009 (Released:2010-07-31)

参考文献数

19

被引用文献数

3 2

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The aim of this study was to clarify the influence of renin-angiotensin (RA) system blockers on the anti-cancer effect of chemotherapy with bevacizumab and its adverse effects.Twenty-six patients treated for metastatic colorectal cancer at Kyoto University Hospital between August 2007 and July 2008 were assessed.All of the patients received bevacizumab plus mFOLFOX 6 or FOLFIRI,and were divided into a control group (23 patients) and an RA system blocker group (3 patients).Regarding background factors,which included chemotherapy doses,the only significant difference between the groups was with respect to age.However,hypertension grades in the RA system blocker group were significantly higher than those in the control group,and RA system blockers had no significant antihypertensive effect.There was no severe proteinuria in either group.As for anti-cancer effects,in the control group,6 patients exhibited a partial response and in 16 patients,the disease was stable.In only one patient was the disease progressive.On the other hand,the disease was progressive in all patients in the RA system blocker group.These findings indicate that anti-hypertensive agents which provide better hypertension control than RA system blockers may be necessary as first line medication for the management of bevacizumab-induced hypertension.Although RA system blockers are useful antihypertension agents,they might not be able to control bevacizumab-induced hypertension and proteinuria,and could reduce the anti-cancer effect of bevacizumab.

著者

立澤 文見 土岐 健次郎 大谷 祐子 加藤 一幾 斎藤 規夫 本多 利雄 三位 正洋

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

Journal of the Japanese Society for Horticultural Science (ISSN:18823351)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.259-266, 2014 (Released:2014-07-31)

参考文献数

14

被引用文献数

6 7

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2 種類の主要アントシアニン(色素 1 と 2)が青色花弁のネモフィラ(Nemophila menziesii ‘Insignis blue’)およびその変異系統の紫色花弁から検出された.これら 2 種類のアントシアニンを青色花弁から単離し,化学およびスペクトル分析による構造解析を行った結果,ペチュニジン 3-O-[6-O-(シス-p- クマロイル)-β- グルコピラノシド]-5-O-[6-O-(マロニル)-β- グルコピラノシド](色素 1)とペチュニジン 3-O-[6-O-(トランス-p- クマロイル)-β- グルコピラノシド]-5-O-[6-O-(マロニル)-β- グルコピラノシド](色素 2)であり,色素 1 は新規化合物であった.さらに,2 種類の主要フラボノール配糖体(色素 3 と 5)と 2 種類の主要フラボン配糖体(色素 4 と 6)も青色花弁から単離され,ケンフェロール 3-(6- ラムノシル)- グルコシド-7- グルコシド(色素 3),アピゲニン 7,4′- ジグルコシド(色素 4),ケンフェロール3-(2,6- ジラムノシル)- グルコシド(色素 5),そしてアピゲニン 7- グルコシド-4′-(6- マロニル)- グルコシド(色素 6)と同定された.これら 4 種類のフラボノイドの内,色素 4 と 6 は紫色花弁からは検出されなかったことから,これらの違いにより花色が異なることが示唆された.