著者

藤原 一絵

出版者

横浜国立大学環境科学研究センター

雑誌

横浜国立大学環境科学研究センター紀要 = Bulletin of the Institute of Environmental Science and Technology, Yokohama National University (ISSN:0286584X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.99-149, 1986

著者

藤原 一毅 常川 真央 合田 憲人 山地 一禎

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2020-IOT-51, no.11, pp.1-8, 2020-08-27

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オープンサイエンスの普及にともない,公開された研究成果を第三者が容易に再現・再利用できるシステムが各所で開発されている.一口に「研究成果の再現・再利用」と言っても,対象ユーザー(汎用的なもの/特定の研究分野に特化したもの)や再現すべき事物(データ来歴を保証する/計算精度を保証する/etc)の点で各システムは性格を異にし,それぞれに特化したデータモデルを持っている.国立情報学研究所(NII)では,研究データ管理サービス NII Research Data Cloud(RDC)の一環として,研究成果の再現・再利用をサポートするデータ解析サービスを構想している.本サービスは,研究データ管理計画やデータリポジトリなどの関連システムと統合された一体的なユーザー体験の提供を目指している.その中で,関連システムとの連携にどのようなデータモデルを用いるべきかは,データ解析サービスが何を/誰を対象とするのかとも密接に関わる問題であり,サービスの将来像を踏まえて俯瞰的に検討するべき課題である.本稿では,研究再現性をサポートする既存システムの設計をサーベイするとともに,NII RDC データ解析サービスが持つべきデータモデルに関する検討内容を報告する.

著者

常川 真央 朝岡 誠 大波 純一 河合 将志 林 正治 南山 泰之 藤原 一毅 込山 悠介

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2020-IOT-51, no.10, pp.1-11, 2020-08-27

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学術機関における IT センターや図書館が提供するリサーチデータマネージメント (RDM) サービスは,の研究活動を支援するサービスであり,研究データのライフサイクルを形成できるように設計されていることが重要である.特に,RDMサービスは,研究者の研究活動に密着したサービスであり,従来の論文検索サービスのように,研究者に直接提供されるサービスだけでなく,研究者に間接的に提供される研究支援サービスとの高度な連携も必要になる.そのためには,RDM サービスに関連するシステムの開発担当者が共通のユーザーストーリーを有し,円滑に連携できるように機能を設計する必要がある.そこで,本研究では RDM サービスの事例研究として,ユーザーの研究活動の適合性という観点から筆者らが開発する研究データ基盤である NII Research Data Cloud (NII RDC) のシステム機能要件を検討した.検討にあたってはユーザー中心設計の理念に則り,(1) NII RDC が想定するユーザーストーリーの集約 (2) ペルソナマーケティング (3) ユーザーストーリーマッピングを実行した.その結果,RDM サービスのシステム機能要件として,研究計画に沿った研究データ環境の構成や,研究終了後の研究データ公開プロセスに関する機能について,単純にシステム間の接続だけでなく,キュレーションの業務プロセスの共有など,高度な支援が必要であることが分かった.今後の展望としては,NII RDC の基盤間連携にあたり相互運用性を高めるための API や共通データモデルの策定などを検討したい.

著者

横山 重俊 浜元 信州 長久 勝 藤原 一毅 政谷 好伸 竹房 あつ子 合田 憲人

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2020-IOT-51, no.8, pp.1-7, 2020-08-27

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データ駆動型科学研究分野で研究データの再利用を進めるためには,研究データの公開だけではなく,論文成果につながる実験結果にたどり着くまでの実験プロセス(実験手順や実験環境構築手順)を公開し共有する必要がある.これらが揃うことで,第三者である別の研究者がいつでも研究データを再利用し,研究の再現検証が可能となる.さらに,そのオリジナル研究に加えて自らの研究を派生させることがスムーズにできるようになる.本稿では,その実験プロセスをコミュニティで共有する方式に関する検討内容と今回提案する方式について述べ,その実装例および研究再現例についても報告する.

著者

藤原 一成

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.46, no.9, pp.147-150, 2008-09-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

青木 浩介 藤原 一平

出版者

日本評論社

雑誌

経済セミナー = The keizai seminar (ISSN:0386992X)

巻号頁・発行日

no.673, pp.70-81, 2013-08

著者

藤原 一平 青木 浩介 中嶋 智之 高橋 修平

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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今年度までの主な研究実績は以下の通り。ー 国際的な資金の流出、流入が日常化する経済では、中央銀行は、インフレ率の安定に加えて、金融不均衡(その結果として生じる産出量の大幅変動)の是正、をも考慮して、政策を決めなくてはならない。金融取引がグローバル化するもとで、金融政策、および、マクロ・プルーデンス政策のあり方についての研究を進め、景気に応じて税率などを変化させるマクロ・プルーデンス政策の有効性を確認した。ー 大国の政府債務が国際流動性として需要される背景には、保険市場が完全でないため、政府債務が安全資産として、その保有を通じて、ありうべきリスクから生じる損失が小さいものとなることが考えられる。このため、不完備市場において、どのような財政政策が、リスク・シェアリングを改善するかについての理論的理解にも努めた。また、不完備市場における均衡を求める数値計算能力(すなわち、プログラミング能力)も向上させた。ー 国際的な流動性需要の背景には、高齢化といった構造要因がその背後に存在するため、高齢化が進展する国では、どのようなメカニズムが、その国の貯蓄・投資バランスに影響を与えるのかの理解にも努めた。ー リスクが存在するもとで、実体経済変数と金融資産のポートフォリオを同時に決定する手法の習得にも努めた。ー どのような状況において、政策協調のゲインが存在するかについての知識を深めるとともに、国際的な政策協調、非協調のもとでの均衡を求める手法の習熟にも努めた。

著者

藤原一生著 鬼藤あかね絵

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1987

著者

戸島 久和 小池 文人 酒井 暁子 藤原 一繪

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.133-141, 2004-12-25 (Released:2017-05-26)

参考文献数

34

被引用文献数

3

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Communities and populations of forest plants in urban areas may be modified by human activities. The vegetation at 50 study sites in fragmented urban forests in Kamakura, Japan, was studied in 1988 and 1998. Changes in the plant community during a decade were analyzed by principal component analysis. In normal succession, vegetation usually shifts from deciduous forest to evergreen forest. However, the forest communities did not show such a shift to evergreen forest. Therefore, normal succession was not dominant in these fragmented urban forests. Some evergreen plants, pioneer trees, and forest-edge plants significantly increased in frequency during the ten-year period. No significant decrease of forest plants was observed. This change in species composition was related to the distance of the study site from the nearest road, residential area and forest edge, and to the number of zoochoric species. Invasion of zoochoric species from roads, residential areas and forest edges may have an important influence on community change. Such an edge effect on population levels should be considered in community conservation planning, in addition to the physiological edge effect caused by sunlight and wind. The effect of roads decreased with distance inside the forest.

著者

早川 勲 土田 富穂 竹村 信彦 藤原 一枝 青柳 訓夫

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.182-190, 1983-05-01 (Released:2011-08-10)

参考文献数

23

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外水頭症は脳室外閉塞性水頭症, 硬膜下水腫, 硬膜下液貯留等と同一の疾患単位として扱われているが, 厳密には交通性水頭症の初期もしくは軽症状態といえよう. 著者らはCTで確認し得た頭蓋内・脳外低吸収域を有する48症例中, 頭囲拡大を示す28例につき検討した. 初診年齢は87%が1歳未満, 性比は2: 1で男児に優位だった. 臨床的には中枢神経症状を欠くものが最も多 い (35.7%) が, 運動発達遅延 (25%) や精神発達遅延 (17.9%) もみられた.CT上軽度脳室拡大と判定されるものが少なくないが, cerebroventricular indexによれば脳室拡大はむしろ少ない.RIもしくはMetrizamideによる脳槽撮影では髄液循環遅延を示唆した. 髄液圧は恒常的高圧を示さず, 持続終夜圧モニターでのみ間歇的高圧期がみとめられ, 成人のNPH様パターンを示した.予後は良好で初診後9ヵ月前後でCT上改善をみた. 内水頭症への移行は1例でのみうかがえた. 診断, 治療方針につき述べた.

著者

宮内 大策 藤原 一繪

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 (ISSN:03896633)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.69-74, 2007

被引用文献数

1

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大分県大分市の埋立地に造成された植栽後30 年を経過した環境保全林で,常緑広葉樹24 本(クスノキ,アラカシ,タブノキ,ホルトノキ,マテバシイ)を伐倒し,幹の直径や樹高を測定したのち,幹重・枝重・葉重を秤量し,相対生長関係を作成した。同林内で胸高直径測定可能な樹木を対象に毎木調査をおこない,伐倒調査で作成した相対生長関係を適用して,二酸化炭素固定量推定の礎となる地上部現存量の推定を行った。その結果,地上部現存量は327.3(幹:230.1,枝:82.3,葉:14.9)t/ha と推定され,日本の常緑広葉樹林の50~60 年生の既往研究と同程度の地上部現存量であることが分かった。

著者

寺林 敏 藤原 一哉 山下 智史 並木 隆和 SATOSHI TERABAYASHI KAZUYA FUJIWARA TOMOFUMI YAMASHITA TAKAKAZU NAMIKI 京都府立大学農学部蔬菜園芸学研究室 京都府立大学農学部蔬菜園芸学研究室 京都府立大学農学部蔬菜園芸学研究室 京都府立大学農学部蔬菜園芸学研究室 Laboratory of Olericulture Faculty of Agriculture Kyoto Prefectural University Laboratory of Olericulture Faculty of Agriculture Kyoto Prefectural University Laboratory of Olericulture Faculty of Agriculture Kyoto Prefectural University Laboratory of Olericulture Faculty of Agriculture Kyoto Prefectural University

雑誌

京都府立大學學術報告. 農學 = The scientific reports of Kyoto Prefectural University. Agriculture (ISSN:00757373)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.183-188, 1985-11-15

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トマト(Lycopersicon csculentum MILL cv. Ohgata-fukujyu)を水耕および土耕栽培し, 果実の果皮強度, 果皮の厚さ, 果肉強度を測定した。水耕区, 土耕区とも施肥濃度が高いほど, 果皮強度が高く, 果皮の厚さが増した。一方, 果肉強度は低下した。果実の成熟段階が進んだものほど, 果皮強度は低かった。収穫後30℃暗黒条件下で6日間ないし8日間貯蔵した場合, 果皮強度の低下は小さく, 果肉強度の低下が大きかった。とくに土耕区のトマトで顕著であった。果実の硬さを支配する果皮強度や果肉強度の要因は, 施肥濃度, 果房段位, 果実の成熟段階, 収穫後の日数によって変化した。しかし, これらの要因は水耕および土耕といった栽培法の違いによって特徴づけられるものでなかった。

著者

藤原 一夫 遠藤 裕介 三宅 由晃 尾崎 敏文

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.122, no.2, pp.159-162, 2010-08-02 (Released:2010-09-01)

参考文献数

33

著者

大城 あずさ 仲村 貞郎 玉城 邦人 藤原 一男

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.199-203, 2016

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症例は10歳男児. 3週間続く弛張熱, 虫垂炎罹患の後, 両眼の高度視力低下, 歩行障害が出現し, MRIで両側視神経・視交叉・小脳・皮質下白質・脊髄にT2高信号病変を認めた. 視神経脊髄炎 (neuromyelitis optica ; NMO) あるいはNMO spectrum disorders (NMOSD) と考え, ステロイドパルス療法を2クール施行した. 歩行障害は改善したが中心視力の改善が乏しいため, 血漿交換療法を追加し, 視力は両側1.0に改善した. 血清抗aquaporin (AQP) 4抗体は陰性で, 抗myelin oligodendrocyte glycoprotein (MOG) 抗体が1,024倍であった. 急性期以後はprednisoloneおよびazathioprineの内服を行ったが, 血清抗MOG抗体は経時的に低下し, 治療漸減にて症状再燃を認めないため発症11カ月で治療を中止した. 近年, 抗AQP4抗体陰性のNMO/NMOSDの中で, 抗MOG抗体陽性例の報告がみられる. 抗AQP4抗体陽性例と異なりステロイドパルス療法のみで軽快する例が多いが, 本例のようにステロイドの効果が不十分で血漿交換が有効な症例もある. 今後さらなる症例蓄積による検討が必要である.

著者

藤原 一宏 斉藤 秀司 落合 啓之 宇沢 達 向井 茂 斉藤 毅

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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A.Wilesによって得られた楕円曲線についての谷山-志村予想の部分解を分析して得られたTaylor-Wiles系という公理系はEuler系と共に岩沢理論における基本的な道具に成長しつつある.このTaylor-Wiles系についての研究が本研究期間中に以下の方向に発展している.a)肥田氏により構成されたnearly ordinary Hecke代数に対するR=T型定理b)総実代数体上の円分塔(cyclotomic tower)の研究c)高次元ユニタリ志村多様体に対するTaylor-Wiles系の構成a)の研究では肥田晴三氏(UCLA)によるnearly ordinary Hecke代数は既約剰余表現に対応するほとんどの場合に普遍変形環と同一視されることを示した。b)ではまず非可換岩沢-Greenberg予想とでも言うべき問題を定式化した.この問題の研究のため円分塔上での変形理論を構成し,特別な2次元表現の場合にはTaylor-Wiles系を使うことで古典的な岩沢-Greenberg予想と同値であることを見いだした.この結果は2000年度保型形式論国際シンポジウム(パリ)で発表した.c)ではユニタリ志村多様体のコホモロジー群が持つ自然なintegral structureに対してTaylor-Wiles系を構成した.この結果については国際シンポジウム「代数幾何学2000」(長野,日本,2000年7月),第三回アジア国際数学会議(マニラ,フィリッピン,2000年10月),ジョンズホプキンス大での国際ワークショップ「保型表現と志村多様体」(ボルチモア,アメリカ,2001年3月)で発表した.以上の研究については講演の他,詳細をプレプリントとして公表,投稿している.

著者

宮脇 昭 ステファン マアス ヨヒム クリュガー ゲハルト ワグナー アンケア ヤンセン ハソオ モエスター パウル ミュラー 藤原 一絵 村林 眞行 青木 淳一 奥田 重俊 MULLER Paul

出版者

横浜国立大学

雑誌

海外学術研究

巻号頁・発行日

1987

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新しい都市生態系の科学的研究法を, 国際的視野から生態工学的に確立し, 相互の現地調査による良好な都市環境の保全, 積極的な創造についての比較研究の成果や実績の討議を行うことによって, 日本ならびに世界の都市環境の保全, 創造について科学的な基礎と指針を提供することを目的としている.都市生態系と自然環境の診断, 回復研究の対象都市域として西ドイツザールランド州の州都ザールブルッケン地区と日本の横浜地区を中心に, さらに東京沿岸域を主な研究対象地区に選定した. ザールブルッケン地区では, P.ミユラーグループの長い間にわたる都市環境指標として有効な生物を使った環境モニタリングの現地協同研究を行った.また横浜地区では研究代表者らが10数年来実施し, 国際的にも広く評価されはじめている潜在自然植生図を基本とした環境保全林形成による都市生態系回復状況について, ヨーロッパ各地の研究例との比較考察が現地で行われた.ザールブルッケン地区ならびに浜横をはじめ東京湾岸沿いの両大学の現地協同調査・研究の結果は, 1988年2月23ー24日横浜国立大学で実施された「都市域における人間生存環境の回復と創造」で集約されたように多面的に新知見が得られている(研究発表参照).とくに西ドイツの研究者によって最初にその理論が発表された潜在自然植生(Tuxen,R.;1956他)の概念を空間的に具現した潜在自然植生図は, 従来ヨーロッパでは, 田園景観域を対象に研究, 図化されていた. 従って応用面でも利用が農林地, 牧場などの潜在生産性の判定, アウトバーン沿い斜面の環境保全林, 保全緑地に限定されてきた憾みがあった.今年(1987)度にヨーロッパの都市域の潜在自然植生の判定, 図化の研地協同研究の結果, 日本ですでに東京湾沿いの照葉樹林帯はもとより, 北海道の夏緑広葉樹林帯から沖縄まで潜在自然植生図化と, その基礎に形成された郷土林;環境保全林の創造, その後の生長実績からヨーロッパ各地の都市域での潜在自然植生図化が十分に可能であることが明らかにされた.また生物モニタリングシステムによる都市域環境の診断については, 日本でも, より本格的に, いわゆる"ミュラーシステム"の適用のための今後の研究推進の必要性が確認された.

著者

栗本 桂二 磯島 修 直良 有香 穴田 高 小林 芳友 小林 充治 新井 英雄 高柴 正悟 難波 秀樹 横山 雅之 光田 由可 水島 ゆみ 野村 慶雄 村山 洋二 上田 雅俊 寺西 義浩 藤原 一幸 橋爪 彰子 釜谷 晋平 細山 陽子 上羽 建二 大西 和久 白井 健雄 大橋 哲 東 浩介 木岡 慶文 南林 繁良 田中 真弓 北村 卓也 牧草 一人 山岡 昭 浦口 良治 萩原 さつき 福田 光男 小田 茂 林 成忠 竹蓋 弥 米良 豊常 峯岸 大造 梅田 誠 中元 弘 稲富 洋文 ナロンサック ラーシイシン 野口 俊英 石川 烈

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.191-205, 1988-03-28

被引用文献数

5 2

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塩酸ミノサイクリン(MINO,日本レダリー,東京)を用いて歯周炎の局所治療法を確立するための研究を行なってきた。本研究は,MINOを2% (力価)に含有する軟膏製剤(LS-007)を臨床的に用い,その有効性,安全性ならびに有用性をもとに用法を検討したものである。4mm以上のポケットを有する辺縁性歯周炎患者45名の119歯を被験歯とし,LS-007とそのプラセボ,および市販のミノマイシン錠(日本レダリー)を用い,微生物学的および臨床的に用法を検討した。その結果,LS-007の局所投与は歯周病治療において,臨床的有効性,安全性および有用性があると結論した。

著者

稲冨 敬 早川 光敬 池内 俊之 陣内 浩 神代 泰道 諏訪 政雄 藤原 一成 依田 和久

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-1, 材料施工 (ISSN:13414437)

巻号頁・発行日

no.2010, pp.769-770, 2010-07-20

著者

斎藤 博 向井 茂 寺西 鎮男 谷川 好男 藤原 一宏 浪川 幸彦 内藤 久資 齋藤 博

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1996

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1.Alexeev,Sankaran教授を招いて1997年5月に名古屋大学においてモジュライ多様体の研究集会を開催し、アーベル曲面のモジュライに対する結果を発表するとともに一般次元主偏極の場合のトーリックコンパクト化について議論した.また、6月の数理解析研究所でもう一度会って、理解を深めることができた.この方面では(1、5)型と(1、4)型の場合に標準レベル付偏極アーベル曲面のモジュライ空間と対応する正多面体多様体の間の双有理写像を具体的に構成した.対数多様体の概念を使うと見通し良くなることと可積分系との関係がこの研究で得られた新しい知見である.2.夏からは研究計画3)の幾何学的不変式論に本格的に取組み1997年12月にはMumfordのものとは違ってlinearizationの取り方によらない商多様体の構成を発見した.これについては具体的な例でその有効性を検証中である.また、幾何学的不変式論の基礎を検証し、不変式環の有限生成性や簡約代数群の線型簡約性の証明を簡素化することができた.3.1996年度より続いている3次超曲面の周期写像の研究では幾何学的不変式論で得られるモジュライ空間と対称空間の数論的商を比較し、モジュライ空間としてふさわしいコンパクト化の候補を見つけた.これは本来問題としていたK3曲面のモジュライ空間のコンパクト化についても示唆を与えている.次数の低い場合に安定K3曲面の候補を色々実験している.

著者

齋藤 秀司 小林 亮一 松本 耕二 藤原 一宏 金銅 誠之 佐藤 周友 斎藤 博 向井 茂 石井 志保子 黒川 信重 藤田 隆夫 中山 能力 辻 元

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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当該研究は(I)高次元類体論および(II)代数的サイクルの研究のふたつの大きな流れからなる。(I)高次元類体論は高木-Artinにより確立された古典的類体論の高次元化とその応用を目指している。この理論の目指すところは数論的多様体のアーベル被覆を代数的K理論を用いて統制することで、幾何学的類体論とも言える。整数環上有限型スキームにたいする高次元類体論は当該研究以前に加藤和也氏との一連の共同研究により完全な形で完成することに成功した。高次元類体論はその後もρ進Hodge理論などの数論幾何学の様々な理論を取り入れつつ展開し、世界的なレベルで研究が続けられている。当該研究の高次元類体論における成果として、整数論においてよく知られた基本的定理であるAlbert-Brauer-Hasse-Noetherの定理の高次元化に関する結果がある。(II)主要な目標は"代数的サイクルを周期積分により統制する"という問題に取り組むことである。この問題の起源は19世紀の一変数複素関数論の金字塔ともいえるAbelの定理である。当該研究の目指すところはAbelの定理の高次元化である。これは"高次元多様体X上の余次元γの代数的サイクルたちのなす群を有理同値で割った群、Chow群CH^γ(X)の構造をHodge理論的に解明する"問題であると言える。この問題への第一歩として、Griffithsは1960年代後半Abel-Jacobi写像を周期積分を用いて定義し、CH^γ(X)を複素トーラスにより統制しようと試みた。しかし1968年MumfordがCH^γ(X)はγ【greater than or equal】2の場合に一般には複素トーラスといった既知の幾何学的構造により統制不可能なほど巨大な構造をもっており、とくにAbel-Jacobi写像の核は自明でないことを示した。このような状況にたいし当該研究はBloch-Beilinsonによる混合モチーフの哲学的指導原理に従い、GriffithsのAbel-Jacobi写像を一般化する高次Abel-Jacobi写像の理論を構成し、GriffithsのAbel-Jacobi写像では捉えきれない様々な代数的サイクルをこれを使って捉えることに成功した。この結果により高次Abel-Jacobi写像がAbelの定理の高次元化の問題にたいする重要なステップであることが示された。当該研究はさらに発展しつつあり、Blochの高次Chow群、Beilinson予想、対数的トレリ問題、などの様様な問題への応用を得ることにも成功している。