著者

五十嵐 治義 佐藤 陽子 浦井 仁子 滝田 芳子 遠藤 初恵 浜田 節男 川崎 徹

出版者

Japanese Association for Oral Biology

雑誌

歯科基礎医学会雑誌 (ISSN:03850137)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.238-245, 1980

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benzoic acidとphenylacetic acidにγ-dialkylamino-β-hydroxypropyl (〓) を導入してesterificationした化合物10種を新たに合成し, それらの抗炎症作用始め腸管作用, 鎮痛作用などの薬理作用に, かなりの活性を有することについてすでに報告した。今回は, これら新化合物の化学構造と局所麻酔作用との相関性を検索することを目的として, 家兎による表面, 浸潤麻酔作用などの検定を行なった。その結果, 全化合物とも, 表面麻酔作用よりも浸潤麻酔作用の持続時間が長かった。また, alkylbenzoate誘導体 (II群) が, alkylphenylacetate誘導体 (I群) よりも表面, 浸潤麻酔作用とも持続時間の延長が認められた。一方, 麻酔導入においては, II群がI群よりもsharpであり, 消失し始めから完全に消失するまでの麻酔作用凝陽性の過程は両群とも優位の差は認められなかった。両群間の種々な作用における差異について, 立体分子モデルを用いて, 立体構造的および電子論的考察を加えた。すなわち, II群がI群よりも, 化学的, 立体構造的に安定性が大であること, また, receptorとの親和性が強いことなどが推論された。一方, 毒性面からこれらの化合物は, 普通薬に属していると思われる。

著者

中村 博一 遠藤 裕子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会関東支部研究報告集 I (ISSN:13464361)

巻号頁・発行日

no.79, pp.561-564, 2009-03-28

著者

遠藤 晋作 堀田 法子

出版者

一般社団法人日本小児看護学会

雑誌

日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.18-25, 2015-07-20

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学童期後半の先天性心疾患をもつ子どもに対する母親からの病気説明の実施状況と、その影響要因を母子双方の視点から明らかにすることを目的に、先天性心疾患をもつ10〜12歳の子どもとその母親に無記名自記式の質問紙調査を行い、92組(回収率82.5%、有効回答率92.9%)の回答を分析した。結果、病気説明に関する項目について、母親は全項目で希望より子どもへ話せておらず、子どもは今後の見通しや合併症の項目で、希望より母親から聞けていなかった。また多重ロジスティック回帰分析より、母親が子どもへ病気説明をしたと思うことに対する影響要因は、同疾患児の家族との交流、母親の病状に対する理解度、夫婦間不一致、子どもの運動制限が示され、子どもが母親から病気説明を聞いたと思うことに対する影響要因は、同疾患児の家族との交流、母親からの心理的侵入、被受容感、厳しいしつけが示された。母子の希望の確認や仲介、母親への情報提供、母子関係への配慮が、子どもへ適切な病気説明を行うための有効な支援となる。

著者

村川 猛彦 遠藤 淳一 松尾 和展 中川 優

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.126-131, 2012-05-20 (Released:2012-07-31)

参考文献数

8

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データの格納および管理の手段として,RDBに代わり,高速に大量のデータを処理でき,分散化の容易なNoSQLデータベースが用いられてきている.しかしデータ構造や操作言語の違いから,システム移行は容易ではない.そこで本研究では,SQL文を入力にとり,等価なNoSQLの問い合わせ文を出力する変換プログラムを作成した.対応するNoSQLはMongoDBとHBaseとし,実装においてSQL文の解析および言語間のコード断片の対応付けを行った.評価実験の結果,32例のSQL文のうち,13例でMongoDB,9例でHBaseの問い合わせ文を生成できた.

著者

遠藤 薫

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-17, 2016 (Released:2016-11-22)

参考文献数

16

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マスメディア,ソーシャルメディア,リアル空間という異なる特性をもったメディアが重層的に併存し,緊密な相互作用を行う,現代の「間メディア社会」において,民主主義の根拠というべき「世論」は,静態的な規範ではなく,再帰的自己創出を行う動的な〈世論〉として捉えられる必要がある。本論では,この視座から,2016年前半に起こった,舛添スキャンダルの〈世論〉化をめぐる一連のスキャンダル・ポリティクスを分析し,間メディア社会における〈世論〉の動的特性を明らかにする。

著者

石井 求 斎藤 量 遠藤 毅 山田 信幸 川合 将文 佐藤 安男

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, 1982-12-15

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昭和53年の東京23区全域と多摩地区における地盤沈下を報告している。23区の地盤沈下はほぼ全域に認められ, 江東区新砂, 足立区入谷町, 板橋区赤塚の付近で約3cm沈下し, その他の地域は3cm以下である。一方, わずかな量であるが隆起している地域もある。23区の最大沈下量は足立区入谷町の3.92cm, 最大隆起量は江戸川区守喜田町の0.88cmである。低地にみられる地盤沈下の状況を深さ別にみると, 浅層は依然として収縮が続いている。また深層は昭和49年ごろから全般的に膨張の傾向にあったが, 昭和53年は荒川河口付近のみ膨張傾向にあり, その他の地域では収縮傾向へと変わった。多摩地区の地盤沈下はぼ全域に認められ, 保谷市中町, 東村山市恩多町付近で約3cm, 清瀬市の東部で3〜6cm沈下している。その他の地域の沈下量は3cm以下である。清瀬市下清戸二丁目付近の沈下量は5.59cmで都内で最大値である。一方, 羽村町の西部では0〜0.13cm隆起している。地下水位は, 23区の一部で低下しているが, 全体として0.04〜4.57m上昇している。多摩地区は一部を除いて, 0.03〜3.53m低下している。

著者

宮地 秀樹 小谷 英太郎 岡崎 怜子 吉川 雅智 松本 真 遠藤 康実 中込 明裕 草間 芳樹 磯部 光章 新 博次

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.100, no.5, pp.1388-1390, 2011-05-10

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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症例は21歳,女性.不明熱のため各種精査を行うも原因を同定できず.骨病変精査目的で施行したFDG-PET/CTにて大動脈弓部に異常集積を認め,早期の高安動脈炎と診断した.狭窄閉塞,拡張病変が明らかでない早期高安動脈炎の早期診断は現在のガイドラインでは困難である.しかし高安動脈炎は若年女性に好発し,重篤な心血管合併症が生じることからFDG-PET/CTによる早期診断が重要と考え報告する.<br>

著者

遠藤 厚之助

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.82-87, 1965-05

著者

遠藤 諭

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.18-26, 2015-07-15

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Profit models for content marketing on smartphones and mobile devices have not yet been established. Among the new undertakings for establishing such models in Japan, we will discuss cases of collaboration between late-night anime shows and video sharing websites, as well as content marketing distribution using Twitter Amplify. The content marketing industry in the twentieth century arose by enabling music and theater productions - which previously could only have been "distributed" through live performances and theater-going - to "record," "replay," and "transmit" their content. As far as the content marketing industry in the twenty-first century is concerned, a transformation that is equally significant to that noted above is possible through social media, smartphones and mobile devices.

著者

遠藤正男 著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

1942

著者

遠藤 広晴 伊積 康彦 林 伸明

出版者

人間-生活環境系学会

雑誌

人間-生活環境系シンポジウム報告集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.187-190, 2013-11-22

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夏季の通勤列車内の温熱環境の実態を把握するため,営業運転中の通勤列車内の温湿度測定,および主観評価を行った。駅間走行中の車内には水平方向に平均で3℃,最大で6℃程度の温度差が生じており,車内位置により温熱快適性が異なる可能性が示唆された。車内各位置の上下温度差は4℃以下であり,温熱快適性に大きな影響を及ぼすほどではなかった。温湿度変化速度は±1.0℃/min, ±6.0%/min程度まで観測され,非定常性の高い温熱環境であることを確認した。駅停車中のドア開時の温度上昇幅は,ドア直近では平均2.7℃,その他の位置では平均1.5℃程度であった。主観評価結果と評価時の温湿度測定値を基に,PMV,PPDを算出し,本調査での不快申告率,不満足申告率との比較を行った。PPDがPMV=0で最小値となるのに対し,不快申告率,不満足申告率はPMV=-0.5付近で最小値をとり,季節性が温熱快適性に影響を及ぼしていることが示唆された。

著者

遠藤 春香

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.133-141, 2011-03-31 (Released:2014-04-02)

著者

小林 直毅 上丸 洋一 ファクラー マーティン 遠藤 薫 谷原 和憲

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.81, pp.41-64, 2012-07-31

著者

藤本 貴也 遠藤伶 松本 敬 重野 寛

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.24, pp.1-8, 2010-05-13

参考文献数

9

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P2P VoD サービスでは,視聴した動画データをピアがキャッシュに保持し,サーバの代わりに配信することで,サーバの配信負荷を低減している.ピアのキャッシュ方法は一般的に FIFO が用いられる.しかし,FIFO では,不人気動画のデータもキャッシュに保持してしまうため,ピアの送信帯域を有効に活用できない.本稿では,動画の人気度を考慮することで,ピアの送信帯域を効率的に利用し,サーバの配信負荷を低減する手法 PEC を提案する.PEC では,人気動画のデータを優先してピアがキャッシュに保持し,サーバの代わりに配信するピア数を増やす.また,シミュレーション評価により,各ピアの過去視聴動画数が 2 個以上の状態における有用性を示す.In P2P VoD services, peer saves the load of delivery server by caching data of the video that the peer has watched, and delivering the video to other peers instead of the delivery server. Although FIFO is typically used as this caching algorithm, FIFO is not efficient for using upload band of peers, because peer may caches data of non-popular video. This paper propose PEC that reduces the load of delivery server by considering popularity of videos. PEC increases the number of peers that deliver the video to other peers because peer gives data of the popular videos priority over non-popular videos for caching. In addition, we evaluate the PEC by the simulation and show effectivity for situation in that each peer has wached 2 or more videos.

著者

吉田 大輔 島田 裕之 牧迫 飛雄馬 土井 剛彦 伊藤 健吾 加藤 隆司 下方 浩史 鷲見 幸彦 遠藤 英俊 鈴木 隆雄

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EbPI1414-EbPI1414, 2011

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【目的】物忘れなどの記憶障害は、アルツハイマー病(Alzheimer's disease: AD)の特徴的な前駆症状である。海馬や嗅内野皮質を含んだ内側側頭葉はこの記憶の中枢であり、記憶障害と内側側頭葉の脳萎縮とは密接な関係があると考えられている。一方、日常的に知的な活動や身体活動、あるいは社会活動(社会とのつながり)を保持することは、高齢期における認知症(特にAD)の発症遅延や認知機能の維持にとって有効である可能性が示唆されている。これらのことから、活動性の高い日常生活を送ることは、内側側頭葉の脳萎縮を抑制できると推察されるが、高齢期における内側側頭葉の脳容量と日常生活活動との関係については、これまでほとんど報告されていない。そこで本研究では、どのような日常生活活動が内側側頭葉の脳萎縮と関連があるのか明らかにすることを目的とした。<BR><BR>【方法】主観的な記憶低下の訴えがある、もしくはClinical Dementia Ratingが0.5に該当した65歳以上の地域在住高齢者125名(76.1±7.3歳)を対象とした。すべての対象者は、基本情報に加え一般的な認知機能検査、頭部のmagnetic resonance imaging (MRI)検査を受けた。内側側頭葉における脳萎縮の程度は、MRI検査で得られた画像を基にvoxel-based specific regional analysis system for Alzheimer's disease(VSRAD)を用いて定量的に評価した。日常の生活活動状況は、質問紙を用いて過去1ヶ月における各活動の実施状況(二択式;している/していない)を聴取した。各々の活動項目はセルフケアや手段的日常生活動作、社会活動などの25項目から構成されており、高齢者の生活活動全般を幅広く捉えられる項目内容とした。そして、活動項目ごとに「している」と回答した者(活動群)と「していない」と回答した者(不活動群)の2群間で内側側頭葉の脳萎縮度に差がないか、共分散分析を用いて検討した。なお分析の前段階として、2群いずれかのサンプルサイズが20に満たなかった活動項目は、あらかじめ分析項目から外した。また、年齢と脳萎縮との関係をpearsonの相関係数で確認した。<BR><BR>【説明と同意】すべての対象者に対しては、事前に研究内容を説明し、書面による同意を得た。また、本研究は国立長寿医療研究センターの倫理・利益相反委員会の承認を得て行った。<BR><BR>【結果】内側側頭葉の脳萎縮と年齢との間には、有意な正の相関関係が認められた(r = 0.457, p < 0.01)。そこで、年齢を共変量とした共分散分析を行い、内側側頭葉の脳萎縮と日常生活活動との関係を検討した結果、「頭を使う活動(将棋や学習)」において、活動群(n = 70)の脳萎縮度が不活動群(n = 55)のそれより有意に小さかった(F = 6.43, p = 0.01)。同様に、「習い事」においても、活動群(n = 70)の脳萎縮度が不活動群(n = 55)のそれより有意に小さかった(F = 4.40, p = 0.04)。<BR><BR>【考察】記憶とその関連領域である内側側頭葉の脳容量とは、密接な関係があると考えられている。今回、同領域の脳萎縮と知的活動(「頭を使う活動」)の実施状況との間に関連性が認められたことは、先行研究の結果と矛盾しない。地域高齢者にとって、日常的に知的な活動を取り入れることは、認知機能の低下だけでなく内側側頭葉の脳萎縮も抑制できる可能性が示唆された。ただし、それ以外の活動(主に身体活動)の実施状況と内側側頭葉の脳萎縮については、有意な関連性が認められていない。今後は内側側頭葉以外の領域、あるいは活動の実施頻度を考慮したより詳細な検討が必要と考える。また、日常的な知的活動が内側側頭葉の脳萎縮を抑制できるとの仮説を立証するためには、縦断的な研究や介入研究が必要であり、今後も追跡調査を継続する予定である。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】理学療法の現場において、認知機能障害を有する高齢者を対象とするケースは少なくない。本研究は、このような高齢者に対し運動療法だけでなく日常の生活活動状況にも配慮した理学療法戦略が重要であることを示した、意義ある研究であると考えられる。また、今回の研究結果をさらに発展させることで、脳萎縮や認知機能の低下を予防するような方策が将来明らかになると期待している。

著者

齊藤 美代子 サイトウ ミヨコ Saito Miyoko 遠藤 純子 エンドウ ジュンコ Endo Junko 園川 緑 ソノカワ ミドリ Sonokawa Midori 韓 仁愛 ハン インエイ Han Inae

出版者

帝京平成大学

雑誌

帝京平成大学紀要 (ISSN:13415182)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, 2015-03

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On the basis of the past achievements of our child-rearing support program, this study aims to identify educational issues in the childcare worker/teacher training school. In this paper, we have compiled a report on "Puri-Puri Kids Univ<, a child-rearing support program which simultaneously provides our students with training opportunities and on-the-job training (OJT). Also, we investigated current childraising views, child-support programs conducted by other universities and analyzed relevant literature. For the further development of our curriculum, we discussed how we can systematically place a training framework for students within the curriculum which allows them to develop knowledge and skills accumulated through practice in the child-support program during the four-year university education. As a result, the students are thus able to step up efforts to promote better understanding of their discipline, Early Childhood Education and Care.

著者

遠藤 匡俊 張 政 ENDO Masatoshi ZHAN Zheng

出版者

東北地理学会

雑誌

季刊地理学 (ISSN:09167889)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.17-27, 2011-03-01

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世界の狩猟採集社会の特徴の一つとして集団の空間的流動性があげられる。これまで複数の異なる民族を対象として流動性の程度を比較した研究例はほとんどみられなかった。本研究の目的は,アイヌとオロチョンを例に,集団の空間的流動性の程度を比較することである。分析の結果,以下のことが明らかとなった。集落共住率(U)を算出した結果,同一集落内に定住する傾向が強く集落を構成する家があまり変化しなかった紋別場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は73%ほどであった。一方,多くの家が集落間で移動する傾向が強く集落構成が流動的に変化していた三石場所のアイヌでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は43%ほどであった。三石場所のアイヌと同様に,集落構成が流動的に変化していたオロチョンでは,集落共住率(U)が0.9∼1.0である家の総家数に占める割合は25%とさらに低く,0.1∼0.2の家は33.3%,0.3∼0.4の家は25%であった。13年間における集落共住率(U)の経年変化をみると,オロチョンの値は常に0.11∼0.33であり,三石場所のアイヌよりも下回っていた。アイヌの事例を1戸ずつ検討しても,集落共住率(U)の値が常に0.4未満であるような事例は1例もなかった。アイヌ社会のなかでも三石場所のアイヌ集落においては集団の空間的流動性が大きかったが,オロチョンの一家の場合にはさらに流動性が高かった可能性がある。Membership within a residential group was not stable in hunter-gatherer societies, such as those of the San (Bushman), Mbuti Pygmy, Hadza, Hare Indian, Inuit, Orochon, and Ainu. So far the differences of the degree of fluid residential groupings among hunter-gatherers have not been revealed well. The purpose of this study was to measure the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers between the Ainu and Orochon by making use of a co-residing ratio (U), and to consider the backgrounds of their differences.The numerical value of the co-residing ratio (Ui) of the household i was calculated as follows:Ui=mi / MiMi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided at any settlement after a given number of years. Mi≥1.mi:the number of households that resided with household i at the same settlement in one year and also resided with household i at any settlement after a given number of years, including household i.The numerical value of the degree of the co-residing ratio (U) per household was within the range of 0 to 1. When the degree of the co-residing ratio (U) increases from 0 to 1, the fluidity of residential groupings of settlement becomes lower.When we focused on the 74 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1862, and 1868 in the Monbetsu district, a given number of years of the co-residing ratio(U) was six years for each time frame 1856-1862 and 1862-1868. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 73% of 144 households. Samely when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, a given number of years of the co-residing ratio (U) was two years, six years, one year, three years, and one year for each time frame. The co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in about 43% of 230 households. On the other hand, when we focused on one Orochon household in 1910, 1925, 1928, 1932, 1935, 1938, 1945, 1947, and 1957, one Orochon household in 1900, 1920, 1921, and 1931, and one Orochon household in 1908 and 1913, the co-residing ratio (U) was 0.9~1.0 in only about 25% of 12 households. In the Orochon households 33.3% of 12 households showed 0.1~0.2 degree of the co-residing ratio (U).Next, when we focused on the 46 Ainu households that resided at any settlements in all time frames 1856, 1858, 1864, 1865, 1868, and 1869 in the Mitsuishi district, and one Orochon household that resided at any settlement in all time frames 1925, 1928, 1932, 1935, and 1938, the numerical value of the co-residing ratio (U) of Orochon was lower than that of the Ainu in the Mitsuishi district during almost all thirteen years.Therefore it is postulated that the degree of fluid residential groupings of settlement dwellers was higher in the Orochon than in the Ainu, and was higher in the Mitsuishi district than in the Monbetsu district. And also it is estimated that the Orochon settlement was formed mainly by moved households and the Ainu settlements in the Mitsuishi district were formed by moved households and stayed households, and the Ainu settlements in the Monbetsu district were formed mainly by stayed households.

著者

成塚 政裕 遠藤 僚太 戸田 琳太郎 石井 智大 下澤 雅明 花岡 洋祐 笠原 成 常盤 欣文 笠原 裕一 芝内 孝禎 寺嶋 孝仁 松田 祐司

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:2189079X)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, 2015-09-16

著者

金子 淳 遠藤 彥美 鈴木 健治

出版者

Japan Foundry Engineering Society

雑誌

鋳物 (ISSN:00214396)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.22-28, 1952

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We have troubled ourselves about the pinholes of steel castings cast in green sand moulds, so studied the cause of the pinholes and made them clear to be in the relation to hydrogen gas.</br>  We made efforts chiefly to examine the influeuces of green sand factors on the pinholes, casting the samples of molten steel in various conditions of green sand moulds. And after analysed hydrogen gas of the samples, we checked up the fractures of them whether there were pinholes or not.</br>  The results obtained are as follows.</br> 1) It's proved that the pinholes of green sand mould castings are caused by hydrogen gas when it is contented over 8 cc.⁄100 gr. in the cast samples.</br> 2) When the clay % of green sand is 12% and moisture % is varried from 5% to 8%, hydrogen gas in cast samples increases with the increase of moisture, and the increased amounts are under 2 cc.⁄100 gr.</br> 3) When the moisture of green sand is 5% or 7%, and clay % is varried from 11% to 17%, hydrogen gas is most contented in the samples at about 15% of clay.</br> 4) Hydrogen gas shows some increases with the decrease of permeability from 400 to 140 A. F. A.</br> 5) The relation among moisture, clay and pinholes is cleared, and 5% moisture and 12% clay of green sand are standard % in order to get sound steel castings.</br> 6) The samples cast in green sand moulds are (3 c.c. ⁄ 100 gr hydrogen gas) more rich than samples cast in a copper mould from a ladle. Therefore the hydrogen gas in molten steel just before tapping must be kept under 4 c.c. ⁄ 100 gr, considering the increase of 1 c.c. ⁄ 100 gr during the interval from the furnace to the ladle.

著者

遠藤 一

出版者

永田文昌堂

雑誌

仏教史研究 = Journal of studies in history of Buddhism (ISSN:02864274)

巻号頁・発行日

no.53, pp.87-122, 2015-03