著者

遠藤 大隆

出版者

スクール・リーダー教育研究会

雑誌

教育を考える一言

巻号頁・発行日

vol.3, pp.3-3, 2013-06

著者

遠藤 小百合

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:21898073)

巻号頁・発行日

vol.189, pp.29-34, 2014-06-20 (Released:2017-06-30)

著者

遠藤 広晴 菊地 史倫 斎藤 綾乃 辻村 壮平 林 伸明

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.854, pp.17-00089-17-00089, 2017 (Released:2017-10-25)

参考文献数

21

被引用文献数

2

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In this study, the relation between the thermal environment and the thermal comfort of occupants in a main line vehicle in the summer was investigated. At first, to understand the characteristics of the thermal environment in a main line vehicle, a field survey was conducted by measuring the temperature and humidity in regular passenger services from the morning to the night. The observation range of the temperature was from 23°C to 28°C, and that of the humidity was from 38%rh to 68%rh. Then, to obtain the fundamental data about the occupants’ thermal comfort, a subjective experiment in which 44 subjects in total participated was carried out. The subjects rode a main line vehicle stationed at a rolling stock center, and they experienced the temperature changing approximately in the range observed in the field survey and answered the questionnaires about their thermal comfort. Furthermore, the relationships between the thermal indices called PMV/PPD and the subjective evaluation values were analyzed. As a result, it was indicated that the error of the PPD in predicting the percentage of dissatisfied subjects became large in the range PMV>0, where the effect of the sweat sensation became significant. However, the PPD agreed well with the actual percentage of people who reported to have the feeling of ‘slightly cold’, ‘cold’ or ‘slightly hot’, ‘hot’. Our results suggest that the PPD can be used as an index of the variability of thermal sensation, but not as an index of thermal comfort in a main line vehicle in the summer; in order to use the PPD as an index of thermal comfort all the year around, it should be corrected taking into account the seasonal characteristics of the relation between the PMV and the actual percentage of dissatisfied occupants.

著者

滝沢 英夫 西尾 貫一 広田 公一 浅見 俊雄 豊田 博 遠藤 郁夫 小山 秀哉 菊池 武道 渡辺 慶寿 青山 冒二 松田 徳之助 下野 富紹 延藤 君雄 中野 俶江

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, 1971

著者

佐久間 真由美 遠藤 直人 Sakuma Mayumi Endo Naoto

出版者

新潟医学会

雑誌

新潟医学会雑誌 = Niigata medical journal (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.130, no.10, pp.559-563, 2016-10

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ロコモテイブシンドロームは運動器の障害に伴う移動能力の低下として2007年に日本整形外科学会から提唱された.フレイルは高齢期の生理的予備能低下により脆弱性が亢進する.身体的問題のみならず, 精神・心理的問題,社会的問題を含む概念とされ,老年医学の分野から生まれた.サルコペニアは筋肉減少症として1989年Rosenbergが提唱した概念である.それぞれの用語は異なる母体から相次いで提唱されたが, 互いに重複する部分もある.現状での各用語と関連についてまとめた.

著者

星 正治 山本 政儀 坂口 綾 大瀧 慈 岡本 哲治 川野 徳幸 豊田 新 今中 哲二 遠藤 暁 木村 昭郎 片山 博昭 ズマジーロフ カシム ステパネンコ ヴァレリー シンカレフ セルゲイ 武市 宣雄 野宗 義博

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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放射線の危険度(リスク)はほぼ広島・長崎の被ばく者の調査を元に決められてきた。そして国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て放射線障害防止法で規定され、被ばくの限度を定めてきた。原爆の放射線は一瞬の被ばくである。セミパラチンスクやウラン鉱山の被曝は長時間被曝である。そのリスクは異なっていると考えられ本研究を推進した。内容は線量評価と共同研究によるリスク評価である。測定や調査は以下である。1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦による被曝線量、3.歯から被曝線量、4.血液の染色体異常、5.聞き取り調査による心理的影響、6.データベースの整備とリスクなどであり、被爆の実態を解明した。

著者

遠藤 広之

出版者

信州豊南短期大学

雑誌

信州豊南短期大学紀要 (ISSN:1346034X)

巻号頁・発行日

no.34, pp.107-133, 2017-03

著者

遠藤 薫 津田 大介 庄司 昌彦 上原 哲太郎 保坂 修司 高橋 徹 前嶋 和弘

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.15-45, 2015

著者

大野茂男 遠藤晋共著

出版者

秀英出版

巻号頁・発行日

1969

著者

大野茂男 遠藤晋著

出版者

コスモ出版

巻号頁・発行日

1976

著者

遠藤 洋一 ゼブ ムハッマド ファラク 木俣 孝裕 太田 匡則 前野 一夫

出版者

日本学術会議 「機械工学委員会・土木工学・建築学委員会合同IUTAM分科会」

雑誌

理論応用力学講演会 講演論文集

巻号頁・発行日

vol.60, pp.229-229, 2011

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近年の車両技術の向上による在来線の高速化に伴い,列車がトンネルに高速で突入することにより発生するトンネル圧力波の問題が報告されている.しかしながら,在来線におけるトンネル圧力波の研究はほとんど行なわれていない.そこで,在来線最高速の160km/hで走行している在来線特急「はくたか」に着目し,車両図面を基に2種類の実験用の軸対称模型を製作し,高圧ガスにより加速走行される小型の列車模型発射装置を用いて,列車模型をトンネル模型に突入させた時の圧力波の取得実験を行い,圧力波の形成と伝播の様子を捉え,圧力上昇・圧力勾配の比較を行なった.また,トンネル模型中間部に駅・信号場模型を設置した際のトンネル内の圧力波変動を計測し,列車およびトンネル断面積の比が圧力波の伝播過程に及ぼす影響と圧力波の駅・信号場模型通過後の圧力変化について調べた.

著者

遠藤 健治

出版者

日経BP社

雑誌

D&M日経メカニカル (ISSN:13486314)

巻号頁・発行日

no.591, pp.114-117, 2003-12

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中国の企業は売り込みに熱心だ。問題なのは,そのために事実をねじ曲げてしまうケースがあること。名刺交換しただけの日本企業から技術指導を受けていることにしてしまったり,一緒に写真を撮っただけなのに技術提携していることになったり…。ところが,これほど売り込みには熱心なのに,おカネを払った途端に態度が豹変,アフターサービスを頼んでも知らん顔ということも。

著者

能弾 長作 遠藤 直樹 中鹿 正弘 木津 重雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MR, 磁気記録

巻号頁・発行日

vol.94, no.286, pp.7-12, 1994-10-21

被引用文献数

4

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1インチHDTVディジタルVRTの約2倍の記録密度を持つ、カセット型HDTVディジタルVTRの記録フォーマットを開発した。本記録フォーマットはD2-VTRのLサイズ担当のカセットに1時間以上のHDTVディジタル信号は記録することができる。本記録フォーマットと高密度記録技術により、編集時においても十分な互換性と高画質を確保したカセット型HDTVディジタルVTRを実現した。本記録フォーマットは現在SMPTEにおいてD6フォーマットとして標準化のための審議が行われている。本稿ではマルチスタンダードに対応したD6フォーマットを実現するキー技術について述べる。

著者

遠藤 貴広

出版者

福井大学

雑誌

教師教育研究 (ISSN:21856834)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.p163-183, 2014-06-21

著者

遠藤 英弥 エンドウ ヒデヤ Endo Hideya

出版者

駒沢史学会

雑誌

駒沢史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

no.77, pp.51-72, 2012-01

著者

遠藤 秀紀 日柳 章彦 九郎丸 正道 林 良博 坂本 一則 木村 順平

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.635-640, 1997-08-25

被引用文献数

1 2

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シマハイエナ (Hyena hyena) の膵臓の葉区分を肉眼解剖学的に観察し, 膵管と副腎管の走行を検討した. また, 組織学的に外分泌部と膵島の配置を確認し, 免疫組織化学的手法により, 膵島におけるA, B, D, およびPP細胞の分布状態を検討した. 膵臓は胃の大弯付近から十二指腸近傍にかけての間膜に発達していた. 幽門部を境界に鋭く折れるため, 前半部を左葉, 後半部を右葉と判断することができた. 右葉よりさらに後方に, 特徴的な独立した小さな葉が確認され, これを後葉 (caudal lobe) と名付けた. 導管は合計3本確認され, 大十二指腸乳頭近傍に到達するものと, そこからさらに前方に分岐するものを膵管と推定し, 後葉から十二指腸に至る最後部の管を副膵管と定めた. 組織学的には多数の膵島が外分泌部の間に観察された. A細胞およびPP細胞は膵島の辺縁部に限局し, B細胞とD細胞は, 膵島内に偏りなく分布していた. また, 外分泌部に単独で散在するB細胞が観察された. ハイエナ類の膵臓の形態はこれまでに記載されたことがない. 肉眼的には後葉の存在と膵管の分岐が特記された. 組織学的には, B細胞の膵島での均等な分布と外分泌部での散在が, シマハイエナの特徴であるといえる. これらの結果は, 食肉類の中で独特の進化を遂げたハイエナ科における膵臓の形態学的データとして, 今後の比較検討にも用いることができよう.

著者

増田 正 遠藤 博史 武田 常広

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム (ISSN:13487116)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.63-73, 2000-06-15 (Released:2016-12-05)

参考文献数

17

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In recent years SQUID (Superconducting Quantum Interference Device) technology has developed rapidly in both sensitivity and number of recording channels. Biomagnetic measurements based on SQUID technology are considered to have great potential in the analysis of brain and heart functions. They are also applicable to skeletal muscles and may provide a new method for diagnosing neuromuscular functions. To clarify the capability for biomagnetic measurements, the magnetic recording technique was applied to the vastus lateralis and the vastus medialis of three healthy male adults. Magnetic fields were measured with a 64-channel SQUID system. Discharges of single motor units were simultaneously detected by surface electromyography under a weak voluntary contraction. The magnetic signals were averaged for 64 to 158 times at the zero-crossings in the surface electromyogram. Six motor units were detected in the three subjects. The isofield maps of magnetic fields showed current sources arising from the motor endplate regions and spreading in opposite directions to the tendons. A current octupole moving along muscle fibers explains these magnetic fields. Because the magnitude of the magnetic fields is directly proportional to the intensity of the currents in the muscle fibers and is independent of the conductivity of the surrounding medium under certain conditions, it is possible to calculate the intensity of the currents in the muscle fibers. To improve the accuracy of such calculations, a model of the muscle fiber action currents was developed, taking into consideration the intensity and duration of the current source. A magnetic field was calculated from an octupole current model. The measured magnetomyographic signal waveform was deconvoluted with the calculated magnetic field signal produced by a single muscle fiber. The area of the deconvoluted waveform represents the number of active muscle fibers, which was estimated at 708 to 1,791 (average 1,088±480) for the six motor units detected. These numbers were 6.5 times larger than those estimated from the intensity of the current source alone without considering its duration, and were close to the invasively obtained values. The number of muscle fibers contained in a muscle or a motor unit has until now been estimated only by an anatomical method. Noninvasive magnetic measurement should therefore contribute to the diagnosis of neuromuscular diseases that cause the decrement or shrinkage of muscle fibers.

著者

北 和之 篠原 厚 河津 賢澄 二宮 和彦 稲井 優希 箕輪 はるか 大槻 勤 木野 康志 小荒井 一真 斎藤 敬 佐藤 志彦 末木 啓介 高宮 幸一 竹内 幸生 土井 妙子 阿部 善也 岩本 康弘 上杉 正樹 遠藤 暁 大河内 博 勝見 尚也 神田 晃充 久保 謙哉 小池 裕也 末岡 晃紀 鈴木 杏菜 鈴木 正敏 鈴木 健嗣 高瀬 つぎ子 高橋 賢臣 張 子見 中井 泉 長尾 誠也 南部 明弘 藤田 将史 森口 祐一 谷田貝 亜紀代 横山 明彦 吉田 剛 吉村 崇 渡邊 明

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2017

巻号頁・発行日

2017-03-10

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【研究背景】 2011年3月に起こった、東京電力福島第一原子力発電所の事故により、福島県を中心とする陸域に大規模な放射能汚染が起こった。事故後の2011年6月には、日本地球惑星科学連合および日本放射化学会を中心とした有志の研究グループが、汚染状況の把握のための土壌採取のフィールド実験を実施した。これにより初期の汚染状況が明らかとなったが、航空機サーベイ等による汚染状況の把握は継続して行われているものの、実際に土壌を採取して汚染状況の詳細を把握する大規模な調査はそれ以降行われていない。事故から5年以上が経過し、土壌に沈着した放射性核種(主に放射性セシウム:134Csおよび137Cs)は環境中でその化学形態等を変化させ、土壌の深部への浸透や流出により、初期とは異なる分布状況に変化していることが予想される。帰還困難区域の除染作業が開始されようという状況で、土壌の放射性核種の汚染状況を把握するのはきわめて重要である。そこで本研究では、福島県内の帰還困難区域を中心として土壌採取のフィールド実験を行い、その分析により現在の汚染状況の把握することを目的に実施した。【調査概要】 本研究プロジェクトは、2016年6月から9月にかけての9日間、のべ176名で実施した。福島県内の帰還困難区域を中心として、公共施設等を選定したうえで、各自治体との情報交換を行い、除染が行われていない地点全105か所を土壌採取場所として選択した。まずはNaIシンチレーターもしくは電離箱を用いて地面から1 mおよび5 cmの空間線量の測定を行い、専用の採土器を用いて表層より5 cmの土壌を採取した。試料採取場所におけるばらつきを評価するために、1地点ごとに5試料の採取を実施し、5年間の環境中での放射性核種の移動状況を評価するために、土壌は表層部の0.0-2.5 cmと、深部の2.5-5.0 cmに分けて採取した。また放射性核種の移行過程をより詳しく調べるために、4地点につき1地点程度、深さ30 cmのコア試料の採取も行った。本講演では、この調査について概要を説明し、事故直後と5年後の比較などいくつかの初期結果について簡単に紹介する。より詳細な結果については、別の講演にて報告が行われる。

著者

松山 侑樹 遠藤 尚 中村 努

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.40-55, 2016 (Released:2016-06-23)

参考文献数

21

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本稿は,高知県高知市におけるコンビニエンスストア(コンビニ)の立地要因を地理的条件から明らかにした.高知市におけるコンビニの立地は,他都市とは異なった展開を示した.高知市では,出店初期の1980年代に,主要道路沿い以外の地域への出店が多く,1990年代には,主要道路沿いへの出店が増加した.しかし,2000年代以降,他の地方都市と同様に,高知市においても,都心内部への集中出店や商圏環境の多様化がみられるようになった.外部条件の変化のうち,高速道路網の整備が,大手チェーンの参入および地元チェーンの出店戦略の変更を促進する要因として示唆された.特に,高知市では,地元チェーンがエリアフランチャイズ契約を通じて,県外資本のチェーンを運営している.したがって,契約条件の変更が,コンビニの立地パターンを劇的に変化させる要因の一つとなったことが明らかとなった.

著者

長瀬 エリカ 遠藤 浩士 竹中 良孝 根岸 朋也 水田 宗達 佐々木 良江 浦川 宰 名塚 健史 藤縄 理

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.G3P1583-G3P1583, 2009

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【はじめに】埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会では、平成20年7月27日~8月21日に埼玉県で開催された、平成20年度全国高等学校総合体育大会埼玉県大会へのコンディショニングサポート(以下、CS)を、アーチェリー・新体操・体操・ウェイトリフティング・ボート・水球の6競技において行った.CS実施の意義と今後の活動への方向性について知見が得られたので報告をする. <BR>【目的】理学療法士(以下PT)のスポーツ現場におけるCS活動の意義の把握と今後のCS活動の方向性を検討する.<BR>【方法】対象は上記6競技のCS活動(期間中延べ37日間)に参加した埼玉県士会員101名であり、アンケート用紙調査より集計を行い検討した.アンケート回答内容の使用についてはアンケート用紙調査にて承諾を得ている.<BR>【結果】アンケートの回収は82名(男53名、女29名)であった.(回収率81%)参加者の平均PT歴は5.3年、1日施術平均人数6.37人(最少競技3.0人、最多競技11.5人).CS内容はマッサージ92.7%、ストレッチ90.2%、テーピング41.5%、相談(リハビリ・進路)29.3%、アイシング28.0%だった.選手の反応は80.5%が「良好」、障害状態の把握は73.2%のPTが「できた」とし、また、98.8%が「CS活動の中から情報が得られた」「PTが現場にいる意義がある」と答えた.73.2%が「CS内容は病院で行うスポーツリハビリとは異なる」とし、「今後のCS活動への参加希望者」は63.4%、「競技による参加希望者」は26.8%、「しない」は6.1%だった.<BR> 自由記載ではスポーツ現場では短時間内での評価と即効性のある治療が要求されること、自己の力量不足の再認識をしたなどが多かった.また、競技団体による関心度の違いや競技傷害特性は現場にいることで学べた、PTとしてのアイデンティティを出すことが今後重要であるという意見があった.<BR>【考察】埼玉県士会の多大なバックアップのもと、県士会員の声から県士会という団体での初CS活動が実現した.今回のCS活動は技能のスキルアップへの意識付けや鍛錬の場にできたと考える.また、殆どのPTが短時間内での傷害把握を可能とし、スポーツ現場の要求に対応可能だった.<BR> 確かな技能により1例の悪化例もなく、選手への適切な傷害説明・施術ができた.このPTのアイデンティティを発揮できる公益活動は、今後の職域拡大や技能向上にも必要と考える.<BR> 今後の活動について約9割以上のPTがCSを希望し、現場での活動に意義があると考えていることから、現在の高校野球や他競技でのCSや技能向上の研修会が必要と示唆された.