著者

金子 尚樹 中田 誠 千葉 晃 伊藤 泰夫

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 = Japanese journal of ornithology (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.100-111, 2012-04-20

被引用文献数

2

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新潟市の海岸林において,秋季2シーズンにわたる標識調査で捕獲された鳥類の糞分析により,鳥類の果実利用を評価した.メジロは糞から得られた種子数,種子含有率とも最も高く,12種の比較的小型の果実を利用していた.ウグイスの糞の種子含有率は低かったが,捕獲個体数が多く,林内の下層に生育する9種の植物を利用していた.鳥類が利用していた果実は口角幅よりも有意に小さいか,または口角幅と統計的な有意差が認められない場合が多かった.果実サイズが口角幅より有意に大きい場合でも,両者の測定値の範囲には重複があった.ヒヨドリと大型ツグミ類の口角幅は,本研究で種子を得られたすべての植物の果実サイズよりも有意に大きく,海岸林内に多数生育し,比較的大型の果実を着けるタブノキ,シロダモ,モチノキなどの常緑広葉樹の果実を利用していた.しかし,口角幅の大きな鳥種が大きな果実を選好して利用する傾向は見られなかった.本調査地では,秋季には鳥種ごとの生息・採食場所において,十分な種数と量の果実資源が存在していると推測された.糞から種子が得られた植物のほとんどは,海岸林内で果実が見られるものだった.とくに,エノキのように調査地付近に多数生育し,比較的小型の果実を着ける植物が多くの鳥類により利用されていた.しかし,今後,周辺の住宅地の庭木などから新しい植物種が侵入する可能性も示唆された.

著者

金子 智栄子 田中 保子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.50, 2008-09

著者

金井 直

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1999-07-23

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本文データは平成22年度国立国会図書館の学位論文(博士)のデジタル化実施により作成された画像ファイルを基にpdf変換したものである

著者

森田 裕子 水村 亮介 橘 義貴 金澤 秀子

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.541-545, 2013-06-05 (Released:2013-06-27)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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Cation exchange resins (calcium polystyrene sulfonate, Ca-resin and sodium polystyrene sulfonate, Na-resin) have been used as agents to improve hyperkerlemia. For removing 137Cs from the human body, the adsorption ability of the resin for 137Cs was examined and evaluated. Resin (0.03 g) and 137Cs (ca.1 kBq) were introduced into 3 mL of water, the Japanese Pharmacopoeia 1st fluid for a dissolution test (pH 1.2) and 2nd fluid (pH 6.8), respectively, and shaken. After 1-3 hours, the 137Cs adsorption (%) of Na-resin was 99% in water, 60% in a pH 1.2 fluid and, 66% in a pH 6.8 fluid. By adding potassium, the 137Cs adsorption (%) of Ca-resin was reduced. However, the 137Cs adsorption (%) of Na-resin was almost unchanged. These results show that both resins have adsorption ability for 137Cs in the stomach and the intestines. Therefore, the proposed method will be an effective means in the case of a radiological emergency due to 137Cs.

著者

松村 多美子 竹内 比呂也 金 容媛 田村 俊作 DEMPSEY Locan MOORE Nick DEMPSEY Loca

出版者

椙山女学園大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1998

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本調査研究では、アジア・太平洋地域諸国における情報基盤整備を効果的に推進し、国際的な情報流通システムへの参加を促進するための戦略的モデルの開発に必要な情報の収集・分析を行うことを目的とした。そこで、平成6-8年度に「アジア・太平洋地域における学術情報ネットワークの基盤構造に関する調査研究」で実施した現地調査の結果を、情報基盤整備の方策策定の観点から分析し、シンガポール、オーストラリア、フィリピンを対象に選定し現地調査を行った。さらに、欧米先進国の例としてイギリスの調査も実施した。この結果、情報基盤整備に関する政策の枠組みの策定メカニズムは、それぞれの国で異なることが明らかになった。たとえば、シンガポールは政府主導で「IT200」や「Singapore ONE」などの情報化ビジョン・全国マルチメディアネットワーク構想を公表し、その構築・運営にあたり財政面はもとより推進・調整に政府が中心的役割を果たしている。これに対してイギリスでは、教育分野で教育・雇用省が「Connecting the Learning Society: National Grid for Learning」によって学習社会のビジョンと全国ネットワーク形成の行動計画を公表し、また、個人情報の保護の面では政府から独立した機関である Office of the Date Protection Registrar が活動するなど。さまざまな政策・行動計画が広範囲に展開されており、国家情報政策はこのような多様なイニシアチブの総体である。このように各国の政治・文化的背景によりアプローチはそれぞれ異なるが、同時に、調査結果の分析から情報基盤整備のためのアジェンダを構築することができ、これを用いて調査対象国の整備方策を共通の基準で比較概観することが可能となった。これは調査対象国の現状を個別に明らかにできたことと共に、本研究の大きな成果である。今後はさらに他の諸国の調査を継続して実施し、アジエンダの妥当性を検証することが必要である。

著者

吉本 則之 渡辺 剛 小金澤 智之 菊池 護 廣沢 一郎

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.190-195, 2014-04-10 (Released:2014-04-22)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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Two-dimensional grazing incidence X-ray diffraction (2D-GIXD) is one of the powerful methods to analyze crystal growth and structure of organic thin films. In this report, we show some experimental examples of 2D-GIXD measurements on organic semiconductor thin-films performed at SPring-8. First, polymorphic transformation of pentacene depending on film thickness observed by means of in-situ real-time 2D-GIXD is shown. Secondly, real-time observation of change in structure during thin-film growth of oligothiophenes by means of 2D-GIXD is shown. Finally, a result of crystal structure analysis from 2D-GIXD data of polycrystalline an oligothiophene thin film is reported.

著者

戸田 龍介 井原 理代 鵜池 幸雄 浦崎 直浩 金子 友裕 岸保 宏 工藤 栄一郎 佐藤 信彦 飛田 努 仲尾次 洋子 成川 正晃 丸山 佳久 姚 小佳

出版者

神奈川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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日本の農業の真の発展のためには,農協に全面依存し記録へのインセンティブが働いていない小規模兼業農家にかわって,農業法人や6次産業化を目指す事業体,さらには農業関連上場企業がそれぞれ農業を中心的に担っていく必要がある。この中でも,地域振興への貢献可能性からは,6次産業体が最も期待される。そして,このような事業体に,従来のような補助金ではなく,投資効果が厳しく問われる農業ファンドの資金が投入されれば,投資効果の説明のためにも,複式簿記に基づく財務諸表の作成・報告が必須となる。本研究では、このような関係においてこそ,農業発展のために複式簿記が果たし得る現代的役割が存することを明らかにした。

著者

金丸 千雪

出版者

九州女子大学・九州女子短期大学

雑誌

九州女子大学紀要. 人文・社会科学編 (ISSN:09162151)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.95-105, 1999-02

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フェミニズムの主張を、文学の審美性を損なわずに表現するのは、ある意味で困難である。例えば、樋口一葉の『十三夜』は文学的には勝れているが、作品全体を支配するセンチメンタリズムは、女性に対する抑圧の言説を壊し変革する役割を果たさない。悲劇のヒロインの「涙」は家父長制社会において、究極的に女性が服従を受容するように促す性格や行動のイメージを強化する。しかし、一葉は、男性中心の知的伝統の文化が受け入れを許しもしない経験と感情を伝えるために、感傷の力を利用している。本稿は、小説におけるセンチメンタリズムがどのような力を発揮しているかを検討し、その意義を積極的に評価する一つの試みである。

著者

新山 陽子 金 成学 KIM SongGak

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2002

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本研究の目的は、米国の食品安全管理システムを取上げ食品安全がどのようにコントロールされているかを総合的に分析・検証したうえで、日本のシステム構築への提言を行うことである。具体的な課題として以下の4つを設定した。1.安全性管理システムとそれを支える経済理論を検討する。2.食品安全管理の新しい手法として注目されている「リスクアナリシス」の手法について、とくに食肉を対象により詳細な実証分析を行い、その導入の到達点と問題点を解明する。3.以上にもとづいて、アメリカの食品安全管理システムの経験から得られる、日本の食品安全確保システム構築への知見をまとめる。4.食肉を対象にリスクアナリシスの手法にもとづく安全管理の基本モデルの提示を試みる。採用期間中は、文献と国内外の現地調査をもとに分析を行い、その成果を雑誌論文として公表した。主要な内容としては、まず、白米両国の食肉安全管理システムの検証として、安全管理システムの構造とそれを支える経済理論について検討した。ここでは、食肉安全管理体系を、民間戦略/自主的政策、法律による直接規制、法的インセンティブ政策という3つに整理し、食肉そのものの安全確保と、安全性情報の提供・管理という2つの側面に焦点をあてた。また、リスクアナリシスの手法について、詳細な実証分析を行い、その導入の到達点と問題点を解明した。具体的には、リスク査定結果とリスク管理政策を検討し、生産・流通の各段階においてリスク管理システムがプラン通り厳格に実施・運営されているか、また、その結果として、病原性微生物やBSE等への対策が確実に成果を上げているかを検証した。また、アメリカのリスクアナリシス、トレーサビリティ、HACCPなどに対する考え方・概念を整理し、EUや日本と比較しながら、安全管理システムのあり方をめぐる論点を明らかにした。あわせて、食肉に関する日米の安全性基準の違いとその根拠、WTO・SPS協定との整今性を検討し、それをもとにした「安全性基準の国際的整合」のあり方への課題提起を行った。

著者

金子 晃之

出版者

歴史地理学会

雑誌

歴史地理学 (ISSN:03887464)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.p20-43, 1995-12

被引用文献数

1

著者

鈴木 昌和 内田 誠一 岡本 正行 玉利 文和 藤本 光史 金堀 利洋 山口 雄仁 藤芳 明生

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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科学技術文書のスキャン画像を検索や音声や点字などのアクセシブルなデータに変換可能な電子データに変換するシステム構築に不可欠な数式認識と、数式を含んだ文書のレイアウト解析の高精度化に関する研究を行った。特に大量の頁の文書の電子化に有効な適合型認識システムのアルゴリズムを文字認識、数式構造解析、レイアウト解析の各レベルで開発し実装を行った。また、類似記号が多い数式の文字認識精度向上のため、サポートベクターマシンを用いた類似数学記号識別の評価テストも行った。

著者

荒金 英樹 井口 美保子 見越 志麻 仁田 美由希 松本 史織 閑 啓太郎 北川 一智 宮川 淳 徳地 正純 宮本 保幸

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.1381-1385, 2012 (Released:2012-12-17)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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京都府歯科医師会による口腔サポートセンター事業は歯科の併設されていない病院、施設へ歯科チームを派遣し、病院、施設、在宅間の継続した歯科治療、口腔ケアを目的に設立、当院でも2008年より介入が開始された。当院での口腔サポートセンターの活動状況と看護師への意識調査を行ったので報告する。口腔サポートセンターへの依頼は2012年4月現在250名、平均年齢は79.5歳、科に片寄りなく利用されていた。月平均利用者数も年々増加、その活動は院内で広く認知されていた。看護師からは口腔環境の改善、業務負担軽減で高く評価され、継続した介入をほぼ全員が希望した。しかし、退院後の継続利用は10%程度に留まり、院内での連携の問題や退院後の継続利用への理解等の課題も浮き彫りになった。口腔サポートセンターは、院内での栄養サポートチーム (Nutrition support team; 以下、NSTと略) 活動にとって有用な活動であり、今後、栄養を介した地域連携の核となる可能性があると考えられる。

著者

小川 侃 佐藤 義之 冨田 恭彦 岩城 見一 斎藤 渉 金田 晋 吉田 和男 有福 孝岳 高橋 憲雄

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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平成12年から15年に継続された本科学研究費補助金によるプロジェクトは京都大学の研究者と京都大学以外の大学の研究者との共同作業に基づいて多くの成功した成果をあげることができた.なかでも海外からのおおくの著明な現象学的な研究者との国際的な協力と共同作業を行いえた.シュミッツ,ゲルノット・ベーメなどのようなドイツからの新しい現象学者,ヘルト,ベルネット,クリスティン,ケルックホーフェン,ダストウールがヨーロッパから共同研究に参加した.アメリカからの参加者はウエルトン,ガシェー,プルチョウなど.毎年数度の研究会を開催し,小川他が海外で共同研究を展開して成果の発表をおこなった.これらの研究プロジェクトの結果,集合心性は基本的に雰囲気と地方的もしくは地球全体の気候,天候,風土などに埋床しており,このことは,地水火風などという四つのエレメントを風土や雰囲気とくに風との連関で研究するべき新たなプロジェクトを立ち上げる必要性を示した.

著者

真田 信治 金 美貞 サナダ シンジ Sanada Shinji Kim Mijeong

出版者

大阪大学大学院文学研究科日本語学講座

雑誌

阪大日本語研究 (ISSN:09162135)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.37-49, 2004-03

著者

奥島 美夏 永井 史男 金子 勝規 池田 光穂 石川 陽子

出版者

天理大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本年度は引き続きASEANにおける看護・介護人材の調査を中心に進めた。まず、奥島はマレーシア、ブルネイ、インドネシア、ベトナムで現地調査を実施した。本プロジェクト初のマレーシア・ブルネイの調査では、保健省・看護師協会・大学などを訪問し、政策方針、外国人看護師の受け入れ状況、看護教育、卒業後の進路などについてインタビューを行った。両国はインドネシアと同じマレー語圏だが主に受け入れ国であり、しかし近年は現地看護師のシンガポールや中東への流出にも苦しんでいることがわかった。金子はタイ、カンボジアにおいて現地調査を実施し、医療政策や病院経営などについて調査を進めた。また、インドネシアにも奥島の調査に合流し、地方部(東カリマンタン州)における保健医療の現状を探るため、保健所(地域保健センター)、助産院、看護学校、現地民の自宅介護などについて参与観察・インタビューした。地方部では海外就労の機会は少ないが、結婚・出産・育児などのライフステージに合わせて大学や大学院への進学や、昇進にむけたプロモーション(地方勤務)などを行い、長期的な勤務を続けていくことが可能であることがわかった。永井は金子、および研究協力者の河野あゆみ教授(大阪市立大学看護学部)と、タイにおいて共同調査を実施し、医療政策や看護教育のほか、介護制度の普及と自治体の役割について調査した。なお、同教授には次年度の成果論集にて、主に看護教育面に関する報告・執筆などでも協力を依頼する予定である。さらに日本国内では、石川がEPA看護師や所属機関関係者へのインタビュー、池田は多様な保健医療の在り方と今後の動向について講演を行った。

著者

坂内 徳明 金澤 美知子 鳥山 祐介 ニコラエフ N. V. イリイナ O. N. 坂内 知子 ニコラエヴァ N. V.

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究の目的は、ロシア近代の社会と文化に関する諸問題を考察する上で欠かすことのできない貴族屋敷(ウサーヂバ)という文化現象を特に近代ロシア文学の成立をめぐる「環境」として捉え、ウサーヂバ文化の意義について明らかにすることにあった。本研究の最終年度にあたる平成27年度には、これまで三カ年の研究成果を全体で11本の論文ならびに翻訳、さらに文献目録としてまとめ、成果報告書(176ページ)として刊行することができた。本研究の成果により、ロシア・ウサーヂバの文化史的意義の大きさが明らかになり、加えて、この現象がさらなる学際的な研究対象となることが確認された。

著者

金澤 貴之

出版者

日本特別ニーズ教育学会

雑誌

SNEジャーナル (ISSN:13433288)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.190-202, 2011-11

著者

金井 求

出版者

東京大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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当量のホウ素化合物を用いたカルボン酸の求核的活性化を既に見出している。本予備的知見を踏まえ、ホウ素化合物の触媒化と世界初のカルボン酸をドナーとする触媒的不斉アルドール反応の実現に注力した。まず当量反応条件を確立した。ホウ素上の置換基のチューニングにより、電子求引性のリガンドを用いたときに、芳香族、脂肪族双方のアルデヒドに対して有効に機能するカルボン酸アルドール反応を見出した。触媒の電子密度と立体障害、配位飽和度等を最適化し、生成物と触媒の解離を加速することで触媒再生を促進することを試みた。その結果、トリフルオロメチルケトンを基質として用いると、カルボン酸アルドール反応でホウ素触媒の回転が観測された。この基質依存性の原因を探るべく、トリフルオロメチル基を含む2級アルコールと3級アルコールをそれぞれ共存させて反応を行ったところ、3級アルコール存在下では触媒回転が達成できたのに対して、2級アルコール存在下では触媒回転が見られなかった。以上の結果は、アルドール生成物の立体項が触媒回転の有無に重要な役割を果たしていることを示している。この知見をもとに、今後、ホウ素上の置換基を立体的に嵩高くすることにより基質一般性のより高い触媒回転の実現を目指して行く予定である。この研究で開発した方法を用いると、カルボン酸類が化学選択性高く求核的に活性化することができる。カルボン酸は特に医薬等の生物活性化合物に数多く含まれる官能基であり、医薬のlate-stage構造変換に有用な反応が開発できたと考えている。

著者

金井 徹

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.23-38, 2013-06

著者

梶田 秀司 金広 文男 金子 健二 藤原 清司 原田 研介 横井 一仁 比留川 博久

出版者

日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.772-779, 2004-09-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1 2

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We introduce a method to generate whole body motion of a humanoid robot such that the resulted total linear/angular momenta become specified values. First, we derive a linear equation which gives the total momentum of a robot from its physical parameters, the base link speed and the joint speeds. Constraints between the legs and the environment are also considered. The whole body motion is calculated from a given momentum reference by using a pseudoinverse of the inertia matrix. As examples, we generated kicking and walking motions and tested on an actual humanoid robot HRP-2. This method, the Resolved Momentum Control, gives us a unified framework to generate various maneuver of humanoid robots.