著者

青木 滋 金森 洋史

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.510-513, 2009 (Released:2011-11-15)

参考文献数

8

著者

青木 洋

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.331-353, 2006

参考文献数

55

被引用文献数

4

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This article focuses on the activities of the Research Groups (Kenkyu han) promoted by the National Research Council of Japan (NRCJ) during World War II. Research collaboration has recently attracted the attention of many scholars as a factor in the development of Japanese technology. In fact, there were a large number of research collaboration activities during the period, and the Research Groups were one of the largest of such groups. NRCJ, established in 1920 under the supervision of the Ministry of Education, had been mainly involved in the promotion of international academic collaboration until World War II. But when the Board of Technology (Gijutsuin) was established for the mobilization of science and technology and the tide of the Pacific War turned against Japan, the Ministry of Education enforced a reform so that NCRJ could launch widespread research collaboration throughout the country. The Research Groups were organized in 1944, and at its peak had 193 groups and a total of over 1,900 scientists. Typical research issues included electronics, scarce and rare materials, and public health. These were similar to those of the Research Neighborhood Groups (Kenkyu tonarigumi), which were promoted by the Board of Technology, resulting in some duplication of activities between the two groups and leading to inefficiency in the mobilization of science and technology research.

著者

薄井 中村 雅裕 鈴木 茂之 青木 幸代 大場 章男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会 情報メディア

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.33-39, 1996

被引用文献数

3

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「薄井幸」 は約1700個の3次元ポリゴンで構成されたアニメーションキャラクタである。グーローシェーディングのきめ細かな肌にテクスチャーマッピングされた華麗な衣装をまとい、MIDIデータにより情感豊かに歌うことができる。アニメーションは独自のアルゴリズムにより全てリアルタイム合成され、家庭用ゲーム機「プレイステーション」上にいつでも生出演することができる。ボリゴンアイドル「薄井幸」の芸能活動は電子メディア上の「バーチャルソサイアティ」で今、始まったばかりである。今後の、その"生きざま"に注目していただきたい。

著者

山本 和明 青木 稔弥 青田 寿美

出版者

人間文化研究機構国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館調査研究報告第31号 = Research and study report (ISSN:02890410)

巻号頁・発行日

pp.53-84, 2011-03-31

著者

青木 博史

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

no.81, pp.56-45, 1996-06

著者

青木 弘行 久保 光徳 鈴木 邁 後藤 忠俊 岡本 敦

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

no.96, pp.47-54, 1993-03-01

被引用文献数

1

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エレクトリックギター用材料に適した新しい材料選択基準を求めるため、音色に強い影響を与えるヤング率、振動損失、密度、そして周波数スペクトル分布に代表される物理特性と、エレクトリックギターの音色としての「ふさわしさ」に対する評価尺度である感覚特性との相関関係について検討した。木材、プラスチック、金属に対する打撃振動、および振動音測定実験を行い、物理特性および音響特性の解析を行った。感覚特性は、これらの振動音の、エレクトリックギターに対する、相対的な「ふさわしさ」であるため、一対比較法を用いた官能評価実験により解析を行った。本研究によって解析された物理特性と感覚特性との関係を明確にするため、典型的な楽器用材料選択基準による評価を行うと同時に、これらの特性の相関式を、重回帰分析法に従って求め、エレクトリックギター用材料選択基準の検討を行った。これらの検討より、選択基準の説明因子である密度、特にその値の対数値とヤング率の影響が重要であることが明らかとなった。さらに、密度やヤング率を操作できる材料である繊維強化複合材料(GFRP、CFRP)の、エレクトリックギター用材料としての有効性について検討し、高剛性、低密度であるCFRPの利用可能性を確認した。

著者

青木 孝之 岡田 元

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会会報 (ISSN:00290289)

巻号頁・発行日

pp.jjom.H29-05, (Released:2017-11-18)

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2017 年7 月に中華人民共和国深圳で開催された「第19 回国際植物科学会議(IBC 2017)命名規約セクション」において採択された「国際藻類・菌類・植物命名規約 (ICN; 深圳規約 2018)」における改正点の概要について解説した.

著者

安倍 弘 青木 淳一 後藤 哲雄 黒佐 和義 岡部 貴美子 芝 実 島野 智之 高久 元

出版者

日本ダニ学会

雑誌

日本ダニ学会誌 (ISSN:09181067)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.99-104, 2009-11-25 (Released:2009-12-25)

参考文献数

8

著者

青木 秀夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.80-84, 2009-02-05

参考文献数

16

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南部理論と物性物理学との深いかかわりを,南部理論とBCS理論とのかかわり,南部・ゴールドストーン定理,南部理論と超伝導とアンダーソン・ヒッグス機構,などの観点から解説する.

著者

久田 信行 金原 洋治 梶 正義 角田 圭子 青木 路人

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.31-45, 2016-12-31 (Released:2016-12-31)

参考文献数

45

被引用文献数

6

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わが国における,場面緘黙(選択性緘黙)の診断,治療,教育における捉え方について概観した。DSM-5から不安症群に移動したことで,場面緘黙の理解と成人例への注目が促進されるものと推察した。場面緘黙を多く診察しているK小児科の実践を基に,初診時の対応など重要な観点を示した。特に,発話以外の行動や動作に関連する諸症状について検討した。場面緘黙の出現率については,議論のあるところであるが,わが国で最近行われた大規模調査を紹介し,あわせて,学校での対応について述べた。その調査では,小学校段階で,男児0.11%,女児0.20%,全体で0.15%の出現率であった。最後に,国際保健機構(WHO)のICFと,そこから派生したWHODAS2.0を紹介し,場面緘黙の場合,生理レベルや個人レベルの問題もさることながら,社会参加のレベルの問題へ,当事者視点の研究も含めて接近していくことの重要性を論議した。

著者

磯崎 行雄 丸山 茂徳 青木 一勝 中間 隆晃 宮下 敦 大藤 茂

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.6, pp.999-1053, 2010-12-25 (Released:2011-03-17)

参考文献数

145

被引用文献数

26 74

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The geotectonic subdivision and relevant definitions of geotectonic units in the Japanese Islands are revised on the basis of new data, particularly with detrital zircon dating of U-Pb ages and seismic profiling of the deep arc crust across the islands. In addition to the final confirmation of the subhorizontal structures of the Paleozoic to Cenozoic accretionary complexes and their high-P/T metamorphosed equivalents, several new aspects were recognized; i.e., detection of the eastern extension of the collisional suture between the Sino-Korean and Yangtze cratons in the Higo belt with medium-pressure-type metamorphism in SW Japan, and separation of the traditional Sanbagawa belt into two distinct metamorphic belts characterized by mutually different ages of protolith AC-formation and peak metamorphism. The occurrence and consumption of 4 Paleozoic to Mesozoic granite batholiths, as major provenances for the ancient Japanese Islands, are documented by detrital zircon dating of Paleozoic–Mesozoic sandstones. With respect to these new findings, the definitions of unit boundaries were thoroughly revised in terms of chronological spectrum in “ocean plate stratigraphy–metamorphism”. The geological significance of 5 major tectonic lines (faults) of the Pacific-type (or Miyashiro-type) orogen in Japan, i.e., the Nagato–Hida marginal TL, Osayama–Omi TL, Ishigaki–Kuga TL, Paleo–Median TL, and Butsuzo TL, is discussed. The current revision of the geotectonic subdivision and definitions of component units and their mutual boundaries leads to the following conclusions, which challenge the conventional understanding of the orogenic history of the Japanese Islands. (1) Proto-Japan in the Early Paleozoic was located closer to the South China (Yangtze) craton rather than the North China (Sino–Korean) craton. (2) Ever since 520 Ma, subduction of past Pacific ocean floors formed mature arc-trench systems with a full set of granite batholith, fore-arc basin, accretionary complex, and high-P/T metamorphosed equivalents at least 5 times; however, the former 4 sets were almost completely destroyed, with the exception of smaller tectonic blocks that currently occur within serpentinite mélange. (3) Tectonic erosion played a significant role in consuming ancient fore-arc crusts including 4 granite batholiths of the Paleozoic to mid-Mesozoic. (4) Serpentine mélange represents the former Wadati–Benioff plane along which tectonic erosion took place. (5) The Japanese Islands, which basically developed along the Yangtze continental margin, have experienced multiple episodes of oceanward growth and continentward retreat due to alternating subduction-accretion and tectonic erosion. (6) Net production of juvenile crust occurred on a large scale along the Japan margin during the 500 million year-long oceanic subduction regime since the Cambrian; however, intensive tectonic erosion effectively erased the older crusts from the surface and enriched the underlying sub-arc mantle with heat-generating continental material.

著者

高野 博幸 青木 章平 梅田 圭司 佐藤 友太郎

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.273-279, 1974-06-15 (Released:2010-01-20)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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“札幌黄”の最適照射期間の延長と,照射タマネギの貯蔵中の内芽の褐変防止について検討した。(1) 収穫したタマネギは約2週間の乾燥後照射処理を行なうのが普通である。しかし,この乾燥前または乾燥途中に照射しても,その後設定の乾燥を行なったのち貯蔵するなら,発芽抑制効果および貯蔵後の品質は常法で処理したものと差はない。(2) 収穫後常温貯蔵しておき,2カ月以上経過したものは放射線による発芽抑制効果は低下し,3カ月以上経過するとまったく効果は認められなくなる。これは内芽の伸長度と関達しており,内芽の伸長が2~3cmまでなら発芽抑制効果はあるが,それ以上になると効果は低下し,5~6cm以上になると照射によって発芽を抑えることが不可能になる。(3) 内芽の伸長は収穫後の低温貯蔵(3~5℃)によって抑制することができ,このような条件下では,収穫後3カ月までは3~7kradの照射で十分その後の発芽を抑制することができる。つまり照射前の低温貯蔵で,放射線処理の操業期間を少なくても3カ月以上に延長させることができる。(4) 照射タマネギの唯一の欠点は,実用的には問題ないとはいえ貯蔵中に内芽が枯死し褐変することである,内芽の褐変化を防止するには3~5℃の低温貯蔵をすることで,少なくとも8カ月は変色しない,またこのものを出庫しても常温で1カ月ぐらいの流通期間ならば,内芽には何ら変化はなく,商品価値を維持できる。

著者

青木 正夫

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.13-61, 1986 (Released:2018-05-01)

著者

濱生 和加子 青木 克 清水 唯男 内田 貴久

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.403-410, 2000-10-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

8

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目的: 特発性顔面手掌多汗症 (多汗症) 患者の心理特性と, 胸腔鏡下交感神経遮断術 (ETS) 後の患者の心理状態を調査し, ETS治療の有効性を検討する。方法: 多汗症患者を対象に, TEG (東大式エゴグラム・第2版), POMS (気分プロフィール検査), MMPI (ミネソタ多面的人格検査) をETS前に施行し3カ月以降に同心理検査とアンケート調査を行なった. 結果: TEGより, 多汗症患者は依存的, 消極的タイプが多いといえるが, 不適応的自我パターンが多いとはいえず, 術後は特に女性で適応的自我パターンに変化した. POMSでは, 多汗症患者に感情的問題が多いとはいえず, 術後に特に男性で気分状態は改善した. MMPIでは,「精神衰弱性」,「偏執性」,「抑うつ性」尺度に高得点を示す症例が多かったが, 術後は減少傾向を示した. 術後アンケートでは, 代償性発汗は全例にみられ, 約40%の患者が日常生活への支障を訴えたが, ETSを受けた患者の約95%は手術治療に対し満足感を表明した. 結論: ETS後, 多汗症患者の自我状態は自己肯定的に変化し, 気分状態も改善するが, 手術適応には, その患者が代償性発汗を受容できるかどうかの見極めが問題となる.

著者

渡辺 伸一 野田 琢嗣 小泉 拓也 依田 憲 吉田 誠 岩田 高志 西澤 秀明 奥山 隼一 青木 かがり 木村 里子 坂本 健太郎 高橋 晃周 前川 卓也 楢崎 友子 三田村 啓理 佐藤 克文

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.9-22, 2023 (Released:2023-04-21)

参考文献数

33

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バイオロギング(biologging)とは、動物に様々なセンサーを取りつけて動物の行動や生態およびその周辺環境を調べる手法である。今世紀に入り、バイオロギングデータを共有するウェブ上の電子基盤システムとなるプラットフォームが世界各国で次々と構築されている。一方、日本国内で取得されたバイオロギングデータの共有は立ち後れている。本稿では、日本国内のバイオロギングデータを保存・管理・利用するために新たに開発したプラットフォーム(Biologging intelligent Platform: BiP)について紹介する。BiP の仕様を決めるにあたり、既存の12 のプラットフォームが格納するデータの種類や解析機能に関する特徴6 項目を3 段階で評価し、格納するデータ量の増大に寄与する特徴について考察し、その結果をもとにBiP の仕様、ならびに今後発展すべき方向性について検討した。既存プラットフォームを比較した結果、格納するデータ量の増加には、データ公開レベルとデータタイプの自由度が高く、データ解析ツールの充実度が高いという特徴が寄与していた。これらの特徴を踏まえてデータ公開レベルとデータタイプの自由度を高めるようにBiP を設計した。さらに次に示すBiP 独自のウェブ解析システム(Online Analytical Processing: OLAP)を搭載した。BiP のOLAP は次のような機能を持つ:1)バイオロギング機器によって得られたセンサーデータ(Level 0)をBiPウェブサイトへアップロードし、個体や装着時のメタデータを入力すると、動物の放出前や機器の回収後の不要部分を除去して、標準形式へ変換したLevel 1 データを作成する。2)GPS データをもとに、海流・風・波浪といった海洋物理情報(Level 2 データ)を抽出できる。3)登録者が公開設定したデータの場合、利用者はLevel 1, 2 データをCSV 形式およびネットワーク共通データ形式(Network Common Data Form: NetCDF)でダウンロードできる。今後は、海洋物理情報をグリッド化したLevel 3 データを生成する機能を付与し、対象種を海洋動物から陸生動物まで、対象地域も全世界へと広げて、収集するデータの質と量を増大させる計画である。

著者

加藤 徹也 青木 滉一郎 菅原 徹 村上 智加 宮崎 正己

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18840833)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.419-424, 2015 (Released:2015-08-28)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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We produced the average face by combining forty-one facial images of female college students in order to investigate how the facial impression changes depending on distance between eyes and eyebrows. Furthermore, we produced ten experiment samples by shortening or widening distance between them of the average face in five steps respectively. These images were presented individually to ninety college students, and they were asked to evaluate them using twenty adjective pairs. Consequently, the average face received high evaluations about likability-related impressions, while the faces with shorter distance between eyes and eyebrow got high evaluations about activity-related impressions. Moreover, two principal component (“degree of refinement” and “femininity”) were extracted as a result of principal component analysis to evaluation scores. It was found that degree of refinement was likely to be affected by the perceived size of the eyes, and femininity was defined by distance between eyes and eyebrow.

著者

青木 秀男

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.89-104, 2015 (Released:2016-06-30)

参考文献数

49

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本稿は, 1945年8月6日に広島で炸裂した原爆について, 市内の被差別部落A町を事例に, 被害の他町との差異を分析し, その意味を, 災害社会学の概念 (社会的脆弱性, 復元=回復力) により解釈する. そして1つ, 原爆被害の実相を見るには, 地域の被害の<構造的差異>を見る必要がある, 2つ, 地域には被害を差異化する力と平準化する力が作用し, それらの力の拮抗と相殺を通して被害の実態が現れる, という2点を指摘し, 災害社会学を補強する. A町民の原爆死亡率は, 爆心地から同距離の他町とほぼ同じであったが, 建物の全壊・全焼率および町民の負傷率が高かった. そこには, ①A町には木造家屋が密集していた, ②建物疎開がなかった, ③原爆炸裂時に多くの人が町にいた (仕事場が自宅であった) 等の事情があった. また同じ事情で, A町民は多くの残留放射能を浴び, 戦後原爆症に苦しむことになった. そこには, A町の, 被爆前の社会的孤立と貧困の <履歴効果> と, 被爆による生活崩壊・貧困・健康障害の <累積効果> があった. 他方でA町民は, 被爆直後より被害からの復元=回復に向けた地域共同の努力を開始した. 地域共同は, A町の人々の必須の生存戦略であった. A町には, 地域改善運動や部落解放運動の基盤があった. しかしそれでもA町は, 戦後も孤立した町にとどまった. 地域の景観は大きく変った. しかし被害の構造的差異は, 不可視化しながら持続した.

著者

青木 隆 矢島 洋一

出版者

日本大学文理学部中国語中国文化学科

雑誌

中国語中国文化 (ISSN:02882604)

巻号頁・発行日

vol.2020, no.17, pp.283-293, 2020 (Released:2020-05-11)

著者

岡田 栄造 寺内 文雄 久保 光徳 青木 弘行

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.9-16, 2001-03-31 (Released:2017-07-21)

参考文献数

17

被引用文献数

3

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本稿の目的は、明治時代半ばに学校用腰掛けの改善案のなかで提案された座面の昇降機構が、その後どのように展開し、結果、事務用椅子として普及したFK式回転昇降椅子が誕生した過程を明らかにすることにある。そのために、明治時代半ば以降昭和初期までに公示された椅子の昇降機構に関する工業所有権を調査し、FK式が生み出された詳しい経緯を考察した。最初にFK式の原案となった岩岡式以前の昇降機構の展開を調査し、次いで岩岡式の開発過程を、最後に寿商店によるFK式の開発経過を調査した。調査の結果、岩岡式が、それ以前に開発されていた7種類の昇降方式のうち「滑動式-単脚」の方式を参考に改善を進めたなかで生み出されたことが明らかとなった。そして、岩岡式において椅子の構造部材として鋳物が採用されたことが、金属加工業を椅子製造プロセスに介在させる必要を生じさせた点で、重要なポイントとなっていたことを指摘した。さらに、寿商店によるFK式の開発が、実際に金属加工業者の協力を得て進められたことを確認した。

著者

只野 真 佐藤 政裕 日下 和夫 佐藤 正喜 熊川 彰長 長谷川 恵一 高橋 秀明 今野 彰 青木 宏 名村 栄次郎 Tadano Makoto Sato Masahiro Kusaka Kazuo Sato Masaki Kumakawa Akinaga Hasegawa Keiichi Takahashi Hideaki Konno Akira Aoki Hiroshi Namura Eijiro

出版者

航空宇宙技術研究所

雑誌

航空宇宙技術研究所報告 = Technical Report of National Aerospace Laboratory (ISSN:13474588)

巻号頁・発行日

vol.1464, 2003-06

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近い将来の再使用型ロケットエンジンの性能向上の一案として、伸展ノズルやデュアルベルノズルが有望であると考えられている。そこで、これらのノズルの基本特性を把握するために、4種のノズル(標準ベルノズル、伸展途中の過渡状態を模擬したステップノズル、デュアルベルノズルおよび可動伸展ノズル)を用いて、高空燃焼試験を実施した。試験で計測したノズル性能、圧力分布および熱伝達率などのデータをCFD解析の結果と比較検討した。その結果、デュアルベルノズルの性能は標準ノズルやステップノズルよりも低く、現状のノズルコンターはさらに改善の余地があることが判明した。また、可動伸展ノズルの伸展時には、固定ノズルと伸展ノズル隙間からの燃焼ガスバックフローは認められず、ノズル壁面の熱伝達率は過渡的に約20%増加することが判明した。これらの現象はCFD解析結果とも一致し、CFD解析によってノズルのステップ流れやバックフローが予測できる目処を得た。