著者

高田

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.17, 1959

著者

田中 宏明 藤井 滋穂 越川 博元 高田 秀重 鈴木 穣 山下 尚之 小森 行也

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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新たな汚染物質として、生活で広く使われている医薬品や化粧品などの日常用品(Pharmaceutical & Personal Care Product,PPCP)が潜在的な環境問題となり始めている。これらの多くは、難分解で、やや極性があるPersistent Polar Pollutant(P3)で、排水処理では取りにくいことが予想される。PPCPが水環境へ流出する状況を把握するため、広範囲な生活排水などを収集する下水道をターゲットに汚染実態と下水道での削減状況を捉えるとともに、バイオアッセイによる毒性データから初期リスク評価を行った。また回分実験によって活性汚泥での分解除去性を検討した。SPE-LC/MS/MS法を用いて47のPPCPを分析した。下水処理場での調査を行った結果、流入水中から多くの医薬品類が検出され、検出濃度のオーダーは10ng/L〜10μg/Lのオーダーであった。カフェイン(10μg/L)、アセトアミノフェン(8.4μg/L)、ベザフィブラート(2.7μg/L)、テオフィリン(2.0μg/L)、クラリスロマイシン(1.4μg/L)、スルピリド(1.1μg/L)などが流入水から高濃度で検出された。生物処理による除去率は-30〜100%であり、物質によって除去率が大きく異なった。オゾン処理により二次処理水中に残留した医薬品の約80%が除去されたが、ジソピラミドやケトプロフェンはオゾン処理によっても約60%程度しか除去されず、オゾン処理後も100ng/L以上の濃度で残留していた。また、生物処理によるリスク削減効果としては二次処理により流入水中で1以上あったハザード比が1以下に削減され,オゾン処理によって0.1以下まで削減された。通常の活性汚泥と不活化処理した活性汚泥による除去速度定数との差を見かけ上の生分解速度定数と定義し、生分解性を評価した。特に抗菌剤以外の医薬品は活性汚泥による除去に生分解が寄与していることが示唆され、抗菌剤以外の医薬品は実際の処理揚での除去率と見かけ上の生分解速度定数に正の相関がみられた。

著者

辻 絵里子 高田 美幸 谷掛 安津 宮永 陽子 内田 享弘

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.13, 2003-09-01

著者

中根 允文 本田 純久 高田 浩一 三根 真理子 朝長 万左男

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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長崎市にて生活している原子爆弾被爆者(原爆被爆者手帳の保有者)はおおよそ5万人いるが、彼らについて科学的方法論に則って詳細な疫学研究は未だ行われてこなかった。われわれは、原爆投下から50年を経過してこの被爆者における精神的な負担の程度を知り、且つ精神障害の有病率を明らかにすることによって、現在彼らが如何なる精神保健支援を必要としているかを探ろうとした。対象は調査期間内に被爆者健康診断を受診してくる被爆者のうち、本研究に参加の同意が表明された者で、彼らに全般健康調査12項目版(GHQ-12)でスクリーニングを施行し、二次調査としてCIDI面接、および三次調査として精神科医による臨床面接が実施された。協力の得られた事例は7,670名(男性3,216名、女性4,454名)である。一次調査の結果として、GHQ-12における高得点者の頻度は9.3%であり、性別・年齢階層別に全く同一の頻度ではないものの有意な差を見るほどではなかった。これを被ばく距離別に見たとき、近距離被爆者(〜2km)が他の被爆距離群の者より高い平均得点を示し、また高得点者も多いことが確認された。次にこの一次調査のスコアをもとに二次調査(参加協力者は225名)・三次調査対象(同212名)が抽出されたが、彼らに見られた精神障害のうち最も頻繁に見られた診断はF4「神経症性、ストレス関連性、および身体表現性の障害」であり、中でも身体表現性障害・他の不安障害の亜型が目立った。次に多かったのはF3「気分(感情)障害」で、特にうつ病圏患者が目立って多かった。今回の多数の協力をもとに、被爆者における精神疾患の有病率を推算してみると、最低の11.59〜19.59%までの幅があった。日本においては、こうしたデータの報告が全くと言っていいほどに見られないので、同値が低率なのか高率なのかを判断できない。われわれは、一般内科外来を受診した患者について全く同じ方法論でもって調査研究を行い、20%を越える有病率であったことを報告している。それに比すと、やや高率であることが窺われる。ただ、今後も詳細な疫学研究を継続することによって、適切な解釈が可能となるであろう。更に、こうした頻度に影響する要因の解明も必要であり、今後は心理社会的背景を綿密に調査していく予定にしている。

著者

吉田 征彦 田丸 修実 中原 俊二 大崎 公士 土田 健一 高田 政幸 小林 和正 春日 博志 丸山 祐司 那須 嘉彦

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.686-689, 2006-05-01

被引用文献数

6 1

著者

原 靖 郡 健二郎 高田 昌彦 児玉 光正 石川 泰章 栗田 孝

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.83, no.7, pp.1124-1129, 1992-07-20

被引用文献数

4

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近畿大学医学部泌尿器科において,1988年9月から1990年10月までに950例の上部尿路結石に対してESWL治療を施行した.2回以上ESWLを要した症例(以下難渋群と記す)は110例であった.また,1回のみのESWL治療で完全排石を見た症例のうち無作為に抽出した97症例を対照群とし,2群間を比較し2回以上ESWLを要した原因を統計学的に検討した. その結果,難渋群で有意を持って高かったものは,ESWL以前の自然排石歴(3回以上),水腎症の程度の違い,サンゴ状結石の頻度,中下部尿管結石の頻度であった.また,有意差がないものの両群間において差がみられたものは,難渋群においての結石介在期問が長くPNLの既往が多いことであった. 以上のことより,上記のような状態にある結石で,1回目のESWL治療で砕石が不良であった症例に対しては,ESWL単独治療には限界があると思われ,併用処置や,他の治療法も適時行う治療方針が必要であると考えられた.

著者

岩宮 眞一郎 高田 正幸

出版者

九州大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2004

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工業製品から発せられる音の感性的側面(音質)の経済的価値を評価するために,マーケティングリサーチの分野で用いられるコンジョイント分析を利用した検討を行った。本年度も,掃除機とドライヤーの稼動音を対象とした。先ず,市場調査により,これらの機械製品を特徴付ける属性(性能,デザイン,音,価格など)と水準を設定した。音属性の水準を設定する際には,A特性音圧レベルやシャープネス(音の鋭さの指標)の2種類の音響指標の値を基準としたが,A特性音圧レベルが変化したときにはシャープネスは一定であり,その逆も同様であった。全属性のさまざまな水準を直行計画により組み合わせた27種類の製品プロファイルを被験者に呈示し,各製品に対する選好度を回答させた。実験は2種類ある音属性を入れ替えて個別に行った。実験の際,音属性の各水準に対応する稼動音を被験者に聴取させた。実験には50名(男女各25名)が参加した。得られた選好度の回答結果にコンジョイント分析を適用し,製品を特徴付ける各属性の重要度や属性毎の各水準に対する効用値を求めた。各属性の重要度を比較すると,掃除機の場合,音属性をA特性音圧レベルおよびシャープネスとしたいずれの実験結果でも「価格」「付加的機能」「メーカー」の順に重要度が大きい。また,「タイプ」「集塵方式」「音」の各属性の重要度は「メーカー」属性よりもやや低い。ドライヤーの場合は「価格」「タイプ」「メーカー」「マイナスイオン発生機能」「音」の順に重要度が大きかった。音属性の1水準の変化に対する経済評価値を求めた結果,掃除機では5dBAのA特性音圧レベルの変化に対して3347円,0.25acumのシャープネスの変化に対して3692円と評価された。ドライヤーでは,6dBAのA特性音圧レベルの変化に対する評価額が591円であった。これらの評価額は価格属性4水準の平均の約11〜13%に相当し,昨年度行った仮想評価法による評価結果と近いものであった。さらに,稼動音を呈示せずに同様の実験を行った。得られた重要度や経済評価値と音を呈示した実験の重要度や経済評価値にはやや差があり,稼動音を聴取させる代わりに行った教示の影響が示唆された。

著者

三成 賢次 松川 正毅 高橋 明男 高田 篤 茶園 成樹 松本 和彦 中山 竜一 養老 真一 福井 康太 仁木 恒夫 水島 郁子 佐藤 岩夫 佐藤 岩夫

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、法曹の新職域として注目が集まっている弁護士業務の調査研究を行い、これに法領域横断的な理論的検討を加えることを通じて、近未来における法曹新職域のグランドデザインを提示することを目的とする研究プロジェクトであった。本研究では、諸外国の法曹とその養成課程に関する現状と課題を明らかにするとともに、主として最先端の企業法務を対象とする聞き取りおよびアンケート調査を実施し、法曹の職域の今後に関する模索的な研究を行った。本研究で特に力を入れたのは、全国2000社を対象とする「企業における弁護士ニーズに関する調査」、大阪弁護士会会員の約半数にあたる1500名を対象とする「弁護士業務に関するアンケート調査」、そして全国の企業内弁護士259人を対象とする「組織内弁護士の業務に関するアンケート調査」という3つのアンケート調査であった。それゆえ、本研究では、主として企業関連の弁護士の新しい職域の動向を明らかにすることとなった。

著者

高田 龍一

出版者

松江工業高等専門学校

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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コンクリートのASR対策はコンクリートの耐久性にとって、重要な課題である。本研究により、初期の促進養生がASR 抑制に効果的な手法であることを明らかにした。また、反応性骨材の種類によって抑制効果は異なってくることを明らかにした。この研究成果は、コンクリート二次製品への適用に有効である。

著者

鍛治 哲郎 高橋 宗五 川中子 義勝 臼井 隆一郎 安岡 治子 高田 康成 西中村 浩 柴 宜弘

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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20世紀末に近代の産物である「国民国家」を否定する方向でヨーロッパ統合という試みがなされる一方、旧ソ連・東欧諸国においては、ソ連の解体し、「東欧革命」のあと、逆に「国民国家」として新たな国家統合を試みる動きがはじまり、各地で紛争が生じている。本研究はこうした状況を踏まえ、それ自体多様な歴史的内実を有するドイツ理念とヨーロッパ理念の相関関係という問題を、特に20世紀における展開を中心に、今日的視点で整理することを目的とした。そして、ドイツを中心としつつも、歴史的にはギリシア、ラテン文化・思想の伝統を踏まえ、地域的には周辺諸地域、とりわけ旧東欧、ソ連諸国との関わりのなかで、ヨーロッパ統合の時代における新たなドイツ理念の展開を研究していった。その結果、19世紀のドイツ・ロマン主義や20世紀初頭のドイツにおける民族主義がその周辺諸地域に大きな影響を与えたこと、こうした地域、とりわけバルカン諸国においては、この影響下で作り上げられた民族的な神話と、それに基づく人々の集団的な記憶と強力なナショナリズムが今日に至るまでなお力を持ち続けていることが確認できた。さらに、国法学者カール・シュミットに中心を当てた共同研究も行ない、この思想家が汎カトリックの思想基盤に立つヨーロッパ有数の思想家であると同時に、その活躍した時代がナチズムの時代に当たり、ヒトラーの桂冠法学者としての20世紀におけるドイツとヨーロッパの理念の相関関係を体現する思想家であることが浮かび上がってきた。また、ミュンヒェン・シュヴァービングを震源地とする母権思想はシュミット自信も自覚していたように、彼の男性的父権的政治思想の対極をなしていること、ベルリンを本拠とする男性同盟的ドイツという思想とミュンヒェンの母権思想の対比が20世紀初頭のドイツにおけるヨーロッパ理念の対極であることなども明確になった。

著者

高田 康成

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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シェイクスピアとその研究は西欧近代の産物であり、「西洋中心主義」批判もまた同じ歴史的運動の産物である。従って、そのような批判言説の動向は、西欧近代文化に内在的な自己反省的な構造を明かす。その構造を分析的に捉えるために、世俗化、自然、差異という主題軸を設定し、それぞれに呼応する学問分野と宗教文化との関係において考察を行い、「近代化」(非西欧文化圏)におけるシェイクスピア受容の構造と特質を示した。

著者

京田 直人 高田 耕司 見崎 徹 金山 利吉 久保 親弘 臼井 潔 根岸 哲夫 安斎 平治

雑誌

老年歯科医学 = Japanese journal of gerodontology (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.9, no.3, pp.206-211, 1995-03-31

被引用文献数

5

著者

森西 優次 泰泉寺 浩史 高田 久靖 笠原 久嗣

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.56, pp.475-476, 1998-03-17

被引用文献数

2

著者

南塚 信吾 下斗米 伸夫 加納 格 伊集院 立 今泉 裕美子 佐々木 直美 木畑 洋一 橋川 健竜 小澤 弘明 趙 景達 山田 賢 栗田 禎子 永原 陽子 高田 洋子 星野 智子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、1980年代の世界史を、いわば輪切りにして同時代史的に分析し、それを一つの有機的に繋がる世界史として認識する視座と方法を探り出すことを目的とした。そして、まず、現代に繋がるグローバルな諸問題を確認した。それは、(1) グローバリゼーションの過程の始まり、(2) ネオリベラリズムの登場とIMFモデルの神格化、(3) 市民社会論の台頭、(4) IT革命、(5) 大量の人の移動などである。次いで、このグローバルな問題に対応して、世界の諸地域での根本的な変化を確認した。そして、アフリカやラテンアメリカでの構造改革から始まり、中越戦争、アフガン戦争、イラン革命の三つの変動を経て、ソ連や東欧での社会主義体制の崩壊、イスラーム主義の登場と湾岸戦争などにいたる世界の諸地域の有機的相互関係を析出した。

著者

加藤 忠史 垣内 千尋 林 朗子 笠原 和起 窪田 美恵 福家 聡 岩本 和也 高田 篤 石渡 みずほ 宮内 妙子 亀谷 瑞枝 磯野 蕗子 小森 敦子

出版者

独立行政法人理化学研究所

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2008

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XBP1を持たない神経細胞では、BDNFによるGABA神経細胞マーカーの発現増加が減弱していた。また、XBP1の標的遺伝子であるWFS1のノックアウトマウスは、情動関連行動の異常を示し、変異Polg1トランスジェニック(Tg)マウスと掛けあわせると、Tgマウスの表現型を悪化させた。Polg1マウス脳内で、局所的に変異mtDNAが蓄積している部位を同定した。

著者

高田 法子 平岡 敬子

出版者

広島文化学園大学

雑誌

看護学統合研究 (ISSN:13460692)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.1-8, 2001-03-26

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看護におけるユニフィケーションとは,看護サービスと教育ならびに研究の責任を一つの管理組織に所属させることを意味する。看護教育の大学化に伴い,教育と実践が乖離してきたと言われる今日,ユニフィケーションは,それを回避するのに有効なモデルである。しかし,ユニフィケーションは,コストや人材確保等の様々な課題を抱えているため実現するための課題は多い。本稿は,アメリカや日本で取り組まれているユニフィケーションモデルを複数の文献より検討したものである。その結果,本大学のような付属の実習施設をもたない大学でどのような取り組みが必要かを検討し,次の6つの結果を導いた。(1)共同研究の促進,(2)実習施設と大学との調整,(3)臨地実習での役割の明確化,(4)臨床スタッフの継続教育,(5)臨床スタッフの供給,(6)施設間の情報共有,である。

著者

清家 美紀 高田 利武

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.23-32, 1997

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Three experiments were conducted trying to examine the self-assessment theory (Trope, 1983) in Japan. As self-assessment motivation seems to be derived from the independent construal of the self (Markus & Kitayama, 1991), it was hypothesized that the motivation will be suppressed by theinterdependent construal of the self which is ubiquitous in Japanese culture. Experiment 1 replicated self-assessment behavior, using the same manipulations as in the previous studies where the subjects felt almost no concern about interpersonal relationships. In Experiment 2, it was demonstrated that subjects displaying a high level of interdependency did not show self-assessment behavior in the conditions where interpersonal concerns were activated. On the other hand, the results in Experiment 3 did not reveal such suppression of self-assessment in the case of subjects who lacked the independent or interdependent construal of the self. These results suggested that Japanese subjects tend to inhibit their self-assessment motivation in favor of self-devaluation process.

著者

高田 正三

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学医学部紀要 (ISSN:00756431)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.43-58, 1991-07

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脊髄損傷者に,社会復帰後の生活状況をアンケート調査し,社会復帰に影響を及ぼす要因を検討した。対象は頸損54例,胸損43例,腰損21例の計118例で,退院後,87%が自宅生活をし,日常生活動作や車いす動作で介助を要するものが,それぞれ41%,31%で,介助者の多くは配偶者・親・子供で86%を占め,介助者のうちの65%が50才以上であった。社会福祉サービスの利用は19%と低く,住宅改造は72%,就労は41%,有配偶者率は51%で,11%が結婚し,11%が離婚していた。車の保有率は76%で,免許証取得者は73%であった。脊髄損傷者の社会復帰に影響を及ぼす要因は,損傷部位,年齢も大きな因子であるが,介助者の存在・住宅改造の有無・就業の有無・運転の可否・配偶者の有無などの社会的要素も大きく関与し,これらは個人的努力はもちろん,社会的合意のもとに,公的制度により解決が図られるべきものと考える。

著者

高田

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, 1966-02-25

著者

藤沢 望 岩宮 眞一郎 高田 正幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.750, pp.19-24, 2004-03-23

被引用文献数

5

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擬音語からイメージされる音の心理的性質を調べ,擬音語表現との関係を探った.擬音語20語を刺激とした類似性判断実験と多次元尺度構成法から得られた3次元解に対し,一対比較法,SD法で得られた音の大きさや音色に関する尺度値を用いて重回帰分析を行い,刺激布置の解釈を試みた.その結果,I軸は音の「長さ」,III軸は音の「高さ」と「美的因子」に対応しており,H軸では正方向に濁音・半濁音を含む擬音語,負方向に繰り返し表現による擬音語が多く位置していた.また, 「長さ」と長音,「高さ」と母音/i/,「美的因子」と有声・無声子音など,特定の心理尺度と擬音語表現には対応が見られ,過去の研究結果と一致していた.