著者

楡木 佳子

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.39-55, 2003

著者

浦部 浩之

出版者

獨協大学国際教養学部言語文化学科

雑誌

マテシス・ウニウェルサリス = Mathesis Universalis (ISSN:13452770)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.1-30, 2020-03

著者

大石 幼一 長谷川 博

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1412, 2014-04-07

---

中部日本放送および同グループは2014年4月1日に認定放送持株会社体制に移行した。中部日本放送が中心となり、CBCテレビやCBCラジオなどのグループ会社が同一円周上に並んで事業を展開する組織体をイメージする。首都圏以外に拠点を置く地方局が認定放送持株会社…

著者

荻野 朋子 篠崎 恵美子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.448-459, 2022 (Released:2022-02-20)

参考文献数

22

---

認知症を抱える人が自分らしさを発揮する機会は重要である。認知症治療の考え方には,行動・心理症状の治療には,非薬物療法を薬物療法より優先的に適用するという原則がある。しかし,非薬物療法のエビデンスレベルは弱い。本研究では,写真療法を認知症高齢者に実施し,自律神経のバランスと揺らぎを整えることへの有効性を検証した。写真療法は,既存のプログラム(写真撮影,写真選択,アルバム作成,発表会)を基に実施した。軽度・中等度アルツハイマー型認知症高齢者10名には,認知症に配慮したプログラムを週1回計8回実施した。また,写真療法による自律神経データの変動を確認するために,認知症のない健康高齢者5名に,既存のプログラムを2週に1回計4回実施した。実施前・中・後に指尖脈波を測定し得られた自律神経バランス(Autonomic Nerve Balance:ANB)と最大リアプノフ指数(Largest Lyapunov Exponent:LLE)について,認知症高齢者各66データ,健康高齢者各20データを分析した。認知症高齢者のANBは,緊張状態の割合が実施前40.3%から実施中27.3%へ減少し,バランス良好は20.9%から36.4%へ増加した。LLEは,揺らぎが小さい(環境への適応力低下)状態の割合が実施前53.3%から実施中42.4%へ減少し,バランス良好は37.9%から53.0%へ増加し,健康高齢者の結果より顕著であった。以上より,認知症高齢者への写真療法には,自律神経のバランスと揺らぎを整える可能性があることが示唆された。

著者

與儀 健太郎 大城 直雅 松田 聖子 佐久川 さつき 松尾 敏明 安元 健

出版者

[日本食品衛生学会]

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.385-391, 2013 (Released:2014-05-12)

著者

谷 真如 高野 洋一 髙宮 英輔 嶋根 卓也

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.1-17, 2020

---

<p>This study compared the psycho–social characteristics of newly entered inmates to penal institutions across Japan with and without partial suspension of execution committed simulant drug related offenses. Inmates with partial suspension of execution were significantly more likely than those without to report engaged experiences in medical care and peer support, criminal history by substance use offences, psychiatric comorbidity and early first time simulant drug use. Furthermore, inmates with partial suspension of execution were found to have a higher degree of problems related to drug use measured by The Drug Abuse Screening Test-20 (DAST-20) than those without. Additionally, results from decision tree analyses indicated that some psycho–social characteristics influence judicial sentencing about imprisonment with partial suspension of execution. The groups with psycho–social characteristics that are likely to be inmates with partial suspension of execution had higher severity of drug use problems than those without them. In the light of these findings, justice decision making of imprisonment with partial suspension of execution seems to be determined with sufficient consideration of treatment needs and responsivity for preventing reoffending.</p><p>This study compared the psycho–social characteristics of newly entered inmates to penal institutions across Japan with and without partial suspension of execution committed simulant drug related offenses. Inmates with partial suspension of execution were significantly more likely than those without to report engaged experiences in medical care and peer support, criminal history by substance use offences, psychiatric comorbidity and early first time simulant drug use. Furthermore, inmates with partial suspension of execution were found to have a higher degree of problems related to drug use measured by The Drug Abuse Screening Test-20 (DAST-20) than those without. Additionally, results from decision tree analyses indicated that some psycho–social characteristics influence judicial sentencing about imprisonment with partial suspension of execution. The groups with psycho–social characteristics that are likely to be inmates with partial suspension of execution had higher severity of drug use problems than those without them. In the light of these findings, justice decision making of imprisonment with partial suspension of execution seems to be determined with sufficient consideration of treatment needs and responsivity for preventing reoffending.</p>

著者

Maeno Y Rice TM Sigrist M

出版者

AMER INST PHYSICS

雑誌

PHYSICS TODAY (ISSN:00319228)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.42-47, 2001-01

被引用文献数

306

著者

楊 志剛

出版者

関西大学なにわ・大阪文化遺産学研究センター

雑誌

国際シンポジウム報告書 人びとの暮らしと文化遺産 : 中国・韓国・日本の対話

巻号頁・発行日

pp.10-13, 2008-11-30

---

補助事業 文部科学省私立大学学術研究高度化推進事業オープン・リサーチ・センター整備事業(平成17年度~平成21年度)なにわ・大阪文化遺産の総合人文学的研究

著者

高村 昇

出版者

長崎大学

雑誌

長崎醫學會雜誌 : Nagasaki Igakkai zasshi (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.161-164, 2012-09-25

---

1986年4月26日未明,ウクライナの首都キエフから北へ130kmの地点にあるチェルノブイリ原子力発電所4号炉が爆発炎上し,人類史上最悪の放射線災害が発生した.当時の東西冷戦構造のもと,正確な情報は世界へ発信されず,目に見えない放射線に対する恐怖と相まって,世界レベルでのパニックが引き起こされた.事故に対して本格的な国際協力が開始されたのは,ゴルバチョフ大統領のペレストロイカ(経済改革)やグラスノスチ(情報公開)政策がソ連解体へと歩を進めていた1990年以降であった.チェルノブイリ周辺地区住民,ならびに発電所の作業者における健康影響についての科学的知見は,今後の福島県民の健康をどのようにして見守っていくかを考えた際,重要なものとなる.本稿ではチェルノブイリ事故による健康影響を概説しながら,チェルノブイリにおける住民検診とその問題点について考察する.

著者

武田 充司

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.87-91, 2008-02-01

参考文献数

1

被引用文献数

1

---

<p> 世界の多くの国々の資金協力によって進められてきたチェルノブイリ新シェルター建設プロジェクトは,新シェルター建設工事の実施主体となる事業者が選定され,去る2007年9月17日,ウクライナの首都キエフにおいて,関係者の間で正式契約の調印式が行われた。この契約調印は,世界を震撼させた未曾有の大事故によって崩壊したチェルノブイリ4号機を以後100年にわたって安全に管理する新シェルター建設へ向けて大きな一歩を踏み出したことを意味する画期的な出来事である。筆者は,このプロジェクトの国際顧問団の一員として,当初からプロジェクトの重要な技術的事項の決定に深くかかわってきたので,この機会に,新シェルター建設へ向けてのこれまでの歩みをまとめ,この困難な国際プロジェクトに対する一般の人々の理解を深め,関心を喚起したいと思う。</p>

著者

杉谷 巌

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.187-191, 2020 (Released:2020-11-28)

参考文献数

16

---

術中神経モニタリング(IONM)により,甲状腺・副甲状腺手術中の反回神経の同定と機能監視,手術終了時における機能確認が可能となった。しかし,反回神経温存のコツはその解剖の理解と愛護的な操作であることは変わらない。反回神経はしばしば喉頭外で分枝するが声帯運動枝は最も前方を通ること,Berry靭帯付近での牽引は麻痺の原因となることを知ったうえで,適切にIONMを使用することが重要である。IONMはまた,非反回神経の迷走神経からの分岐点の同定,右縦隔甲状腺腫の場合の神経の走行確認などにも役立つ。進行甲状腺癌や再手術例では必須のデバイスであり,両側反回神経の剝離操作を要した場合の気管切開の必要性判断にも活用できる。国際神経モニタリング研究グループ(INMSG)は2018年にガイドラインを発表し,IONMを用いた浸潤性甲状腺癌における反回神経の取扱いや二期的手術の適応について具体的な手順を示した。

著者

尾崎 一郎

出版者

尾崎一郎

巻号頁・発行日

2021-09-01

著者

佐々木 秀綱

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.45-57, 2018-09-20 (Released:2019-01-17)

参考文献数

36

---

本研究の目的は,リスクを伴う意思決定に際して,社会的勢力感がいかなる影響を及ぼすのかを検討することである.質問紙を用いた場面想定法実験の結果から,次の2つの知見が明らかになった.第1に,勢力感の高い個人はリスク愛好的な選択を行いやすくなった.第2に,勢力感の低い個人は,リスクに対して単純に回避的な反応を示すというよりはむしろ中程度のリスクを好む傾向を強めた.

著者

古沢 希代子

出版者

大阪市立大学経済学会

雑誌

大阪市立大学経済学会經濟學雜誌 = Journal of economics (ISSN:04516281)

巻号頁・発行日

vol.121, no.2, pp.19-44, 2021-03

---

21世紀に独立を遂げた東ティモールでは, 1975年にポルトガル植民地からの独立の過程で隣国インドネシアの軍事侵攻を受け占領統治されたため, 1999年の民族解放によって, インドネシア占領統治由来の土地問題とポルトガル植民地支配由来の土地問題が一挙に噴出した。本稿は, 東ティモールにおける土地紛争の類型と原因を分析し, 独立後15年を経て成立した2017年の土地基本法「不動産所有権の決定に関する特別方式」を東ティモール版土地改革と捉え, 歴史の不公正を正し, 国民和解を進め, 土地へのアクセスを保障する土地改革の精神がどのように実現されているのか探った。結論として, 同法は, 人々の慣習的権利やコモンズを尊重し, 過去の権利剥奪を国家補償の対象とする一方, 外国支配期の権利証書を有効とし, 広大な土地の使用権保有者を利した。土地権を得るために彼らに補償金を支払わねばならない貧しい現占有者の負担をどの程度軽減できるかが今後の課題である。

著者

市橋 秀夫

出版者

埼玉大学大学院文化科学研究科

雑誌

日本アジア研究 : 埼玉大学大学院文化科学研究科博士後期課程紀要 = Journal of Japanese & Asian Studies (ISSN:13490028)

巻号頁・発行日

no.12, pp.65-105, 2015

---

日本各地域に存在したベトナム戦争反対運動のなかでも,息の長い運動を続けたのが福岡市におけるベトナム反戦市民運動であった。その活動のベースとなったのが「十の日デモ」と呼ばれた定例デモで,1965年から1973年までの間のおよそ7年半,ほぼ休みなく月3回,市民によって続けられた 。 筆者は,福岡で「十の日デモ」が地道に奮闘していた1965年4月から1967年末までのおよそ3年間を「十の日デモの時代」と名付け,福岡での市民によるベトナム反戦運動の発足の経緯と運動の展開過程を明らかにすると同時に,このローカルな運動を全国的なベトナム反戦運動というより広い文脈の中において検討することを目的とした全3部構成の論考を準備した。本号掲載の論考は,その第2部にあたる。 本号では,はじめに,1960年代初頭から67年末までの福岡での既成組織によるベトナム反戦運動の動向を追う。福岡における闘争は,九州北部および沖縄がベトナム戦争の米軍戦略基地地帯となることへの反対というかたちで取り組まれた。ナイキ・ミサイルの配備,射爆場の存在,博多港での弾薬陸揚げ,小倉の山田弾薬庫の強化,そしてなによりも板付基地の活用強化に対する抗議運動が,福岡の既成組織が取り組んだベトナム反戦運動であった。また,既成組織による反戦運動の中でも,既成組織外の市民や,既成組織に所属しながら自主性のある活動を求める若者世代の意向に応えようとする運動形態の模索が試みられていることにも注目した。 続いて本号では,同時期の福岡の市民によるベトナム反戦運動の動向を検討した。既成組織による,あるいは既成組織を基盤にした反戦運動とは異なる特徴を持つ,「市民」中心のベトナム反戦運動が1960年代半ばの福岡には登場している。そうした「市民」は既成組織に所属しないままで,あるいは所属する既成組織を持ちながらも組織の運動とは別に,一個人として自主的に参加することができるベトナム反戦運動の実践に意義を認めて活動を展開しようとした。福岡の場合,そうした運動の場づくりに尽力したのは九州大学の知識人であった。とりわけ重要なのは,九大の数学者と,彼らが属していた学会である日本数学会の動向である。その点をみていく。 そして,本号の最後の節では,1965年10月に始まり,その後7年以上にわたって続けられたベトナム反戦デモを担うことになる「十の日デモの会」発足の経緯と担い手,その特徴について明らかにする。 Amongst many anti-Vietnam War movements in Japan, one of the longest sustained is that of Fukuoka city in Kyusyu. The focus of the movement was Jū-no-hi-demo' or Tō-no-hi-demo, citizen's protest walks in the city centre, organized every 10th day of the month from 1965 to 1973. However, its characteristics and membership changed substantially in the first half of 1968. The author of this article thus named the first three years before 1968 as To-no-hi-demo no Jidai ('the years of the tenth day protest walk'), and wrote a historical essay focusing on the period. This examined the birth and development of the Fukuoka citizens' protest movement against the Vietnam War as well as placing it in the much wider national context of the anti-Vietnam War movement across Japan. This article is the second part of that essay and the last part will appear in the next issue of this journal. This article firstly traces the anti-Vietnam War activities inFukuoka coordinated by established organizations such as political parties and trade unions. Those anti-war struggles were struggles against the U.S. military bases existed in Fukuoka and nearby areas, as they were increasingly used as strategic bases for Vietnam War. Kita-Kyusyu region, which includes Fukuoka city, were witnessing the deployment of Nike missiles, establishment of a firing and bombing practice areas, landing of ammunitions at Hakata seaport, reinforcement of Yamada ammunition depot, taking-off and landing practice by jet fighters at Itazuke airport and so on. Left-wing political parties and trade unions opposed these trends. It is noteworthy that those conventional organisations tried to create new forms of anti-war movements which would appeal to those younger generations, who were likely to hate to be organized from above. In the second section, this article examines the origins of citizen's anti-Vietnam War movements in Fukuoka, which emerged in the middle of the 1960s. The movement aimed to accommodate those citizens who wished to express his/her own voice against the Vietnam War without affiliating to any organisations. Behind the citizen's movement in Fukuoka were intellectuals of Kyusyu University, especially, and remarkably, mathematicians. The article also looks at the activities pursued by the members of the Mathematical Society of Japan; they were engaged quite actively in anti-Vietnam War movement. Finally, this article followed up the historical process in which the movement actually formed, focusing on their main activity, Tō-no-hi-demo. This last section discusses the characteristics of the intellectuals behind the scene, in order to make sense of the movement in Fukuoka.0.はじめに1. ベトナム侵略戦争に抗議する九大研究者たち 1965年4月1-1. 九大教授団,安保以来の抗議声明とデモ1-2. 青山道夫1-3. 具島兼三郎1-4. 都留大治郎1-5. 福岡安保問題懇話会2.全国各地でみられたベトナム侵略戦争反対の意思表示 1965年2月~1966年6月2-1. 全国各地で知識人たちが抗議声明2-2. 市民の自発的なベトナム反戦行動2-3. 政党や労働組合など既成組織によるベトナム反戦運動と日韓条約反対運動2-4. マス・メディアによって喚起された市民によるベトナム侵略反対2-5. ベトナム侵略反対と日韓条約反対—―日韓条約反対運動の難しさ2-6. 自発性と個人性を求める流れ—―ベ平連と反戦青年委員会2-7. 労働運動における反戦ストライキの困難3.小括(以上,本誌11号に掲載)4. 承前(1)5. 福岡での既成組織によるベトナム反戦運動 1960年代初頭~1967年12月5-1. 福岡での反米軍基地運動5-2. 米国のアジア反共産主義軍事戦略と九州北部5-3. 改憲・核武装阻止福岡県会議5-4. 小林栄三郎5-5. 福岡県下米軍基地を通したベトナム戦争への加担への抗議5-6. 福岡県反戦青年委員会の結成5-7. 田川地区反戦青年委員会5-8. 日韓条約闘争後の福岡でのベトナム反戦運動6. 数学者のベトナム反戦活動とその背景――若手数学者たちの戦後経験6-1. カリフォルニア大学「ベトナムの日委員会」に署名電報6-2. ベト数懇の発足6-3. 若き数学者たちの運動――東大SSS6-4. 九大数学教室の戦後7. 九大十の日デモの会の発足 1965年10月~7-1. 直接のきっかけ7-2. 社会党を良くする会7-3. 渡辺毅,倉田令二朗7-4. 倉田ヒデ子7-5. 山田俊雄7-6. 金原ヒューマニズム7-7. 十の日デモの由来7-8. 東京ベ平連との関わり――意識していたが無関係7-9. 十の日デモは誰が参加して始まり,どのように行なわれていたか7-10. 十の日デモの特色8. 小括(2)(以下,本誌次号に掲載予定)9. 承前(2)10. 東京ベ平連との連携 1966年6月~11. 労働者と学生の参加12. 十の日デモの広がりとその評価13. まとめにかえて

著者

久保 正秋

出版者

一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

pp.17075, (Released:2017-12-08)

参考文献数

56

被引用文献数

3

---

This study examined the possibility of regarding Physical Education as “Semantic Generation”. First, the educational theory of Yano was examined, in order to consider the concept of the body. And this study considers the advisable body in the Physical Education as “Semantic Generation”. Second, the special experience of the general physical movement (i.e. “melting into the world”: yokai taiken) was examined. It was argued that the sympathetic and interconnected relationship between one’s own body and that of another (intecorporéité) can give rise to a special experience (yokai taiken). The results of this examination were as follows: 1)Yano claimed that Physical Education was not a means of treating the activity of the body as an educational subject. The body is not a physiological or corporeal object. He considered the living body to have existential identity and that it interacted with the world, and that this type of existence was an essential experience for humans. The body that takes place the special peak experience is hoped in the Physical Education as “Semantic Generation”. 2) The general physical movement of the same body creates a special experience (“melting into the world”: yokai taiken). In the practice of general physical movements, the body schema synchronizes with the movements of others’ bodies. This body schema synchronization represents resonance, sympathy and interaction with the bodies of others: in other words, special experience. 3)The resonant and interactive relationship between an individual body and the bodies of others is known as “intecorporéité”. Behavior matching and interactional synchrony appear in this relationship. This matching and synchrony of bodies deepen interactive mutual understanding. The resonant and interactive movement of the body, for example, creates “the experience of connection by the body”, and this represents the special experience (yokai taiken). 4) Physical Education as “Semantic Generation” can aid in development of educational potential through nurture of the body that creates a special peak experience and resonance, as well as sympathy and interaction with the bodies of others. That is to say, Education in bodily experience of relations between a subject and an object (i.e. “intecorporéité”) is important.

著者

池田 晋平 西村 恭介 鈴木 武志 佐藤 美喜 野尻 裕一 芳賀 博

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.195-203, 2021-04-15 (Released:2021-04-15)

参考文献数

27

---

地域在住高齢者の余暇的生活行為と社会関係の関連を明らかにすることを目的に,神奈川県綾瀬市在住の高齢者に質問紙調査を実施した.回答の不備を除いた1,587名の分析から,結束型ソーシャル・キャピタルは鑑賞活動,音楽活動,観光活動の実施ならびに娯楽活動の非実施に,橋渡し型ソーシャル・キャピタルは文化的活動,観光活動の非実施に関連があり,近隣住民との交流頻度はスポーツ活動,文化的活動,自然と触れ合う活動の実施に関連していた.以上の結果から,社会関係と余暇的生活行為の関係性は異なる様相を呈しており,作業療法士が地域在住高齢者の余暇的生活行為を促進するためには,対象地域での高齢者の社会関係の特徴に着目する必要がある.

著者

坪田 邦治 中島 啓 西垣 誠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F (ISSN:18806074)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.323-334, 2007 (Released:2007-08-20)

参考文献数

16

---

兵庫県北部の豊岡盆地では,沖積粘性土地盤が厚く堆積しており,盆地の中央を北上する1級河川である円山川の築堤工事に際しても,市街地周辺では,近接している民家に対して,築堤盛土に伴う周辺地盤沈下の抑制が大きな課題とされてきた.本論文では,対策工として,深層混合処理工(CDM工法)を選定し,対策工による沈下抑制効果の予測および試験盛土の動態観測結果との対比により,予測計算の有効性および対策工による沈下抑制効果が高いことが確認できた.この結果,対策工の設計に際して,改良深度,改良幅,改良強度と周辺家屋の傾斜角が関連する対策工の最適化設計チャートについて新たに提案するとともに,対策工の施工時の変位抑制のために施工した緩衝孔の効果について論じる.

著者

加賀谷享諒 高橋秋典 五十嵐隆治 上田浩 岩谷幸雄 木下哲男

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.537-538, 2013-03-06

---

ネットワークトラフィック時系列の周期的特徴を表現できるR/S Pox レッグライン特性を用いて,長期的ポートスキャンのトラフィック状態を判別する手法を検討した.具体的には,観測時系列から導出されるR/S Pox レッグライン特性の特徴量を4つのカテゴリ(攻撃なし,攻撃開始,攻撃中,攻撃終了)に学習した階層型ニューラルネットワークを用いて行った.実トラフィックで観測された長期的ポートスキャントラフィックに対して適用したところ,条件的に制限はあるもののトラフィック状態判別が可能となった.

著者

松平修文著

出版者

[松平修文]

巻号頁・発行日

2010