著者

今福 道夫 大谷 剛 竹内 剛

出版者

THE LEPIDOPTEROLOGICAL SOCIETY OF JAPAN

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.1-10, 2000-12-20 (Released:2017-08-10)

参考文献数

29

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蝶の翅の色彩パターンの理解のためには,雌雄間での行動的相互交渉の観察が重要である.しかし,翅の色彩にしばしば著しい性的二型を示すゼフィルス類については,そのような観察は非常に少ない.そこで,性的二型の種であるミドリシジミNeozephyrus japonicusの行動を兵庫県三田市の「人と自然の博物館」にある縦12m,横8m,高さ4mの金網のケージのなかで1999年6月11日から13日にかけて観察した.ペイントマーカーで個体識別した♂12頭と♀10頭を放したところ,2回の求愛行動と1回の交尾が観察された.交尾に先立ち,♂は♀に側面から触角を広げて接近し,次第に平行に並ぶように向きをかえて,腹端を♀の腹端に近づけた.交尾は容易に成功せず,しばしば上記の行動を繰り返したり,短い飛翔を行ったが,夕方の6時26分に交尾に成功した.交尾時間は約3時間であった.交尾後♀を食草と共に保ったが,産卵は確認できなかった.後にこの♀の腹部を解剖したところ,大きな精胞が1つ見つかった.捕獲下でのゼフィルス類の交尾の誘導の意味について議論した.

著者

工藤 紗希 小島 慎一郎 佐久間 博子 町田 明子 杉本 諭 丸谷 康平 伊勢崎 嘉則 室岡 修 大隈 統 加藤 美香 小林 正宏 三品 礼子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.E3P2246, 2009

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【目的】<BR> 近年では在院日数の短縮化に伴い、介護老人保健施設(老健)を経て在宅復帰されるケースが増加している.一方在宅復帰した者の中には、機能低下により在宅生活が困難となり、施設入所となることも多い.従って通所者の在宅生活の継続、入所者の在宅復帰を目標とした際に、在宅生活に必要なADL能力及びバランス能力を把握することは、理学療法を進める上で重要であると考えられる.本研究の目的は、通所・入所者のADL自立度の違いを明らかにし、その違いをバランス能力に焦点を当てて分析することである.<BR>【対象と方法】<BR> 対象は通所リハサービス利用者及び老健施設入所者のうち本研究に同意の得られた高齢者247名(男性75名、女性172名、平均年齢79.1±8.8歳)で、通所者188名、入所者59名であった.疾患の内訳は、脳血管疾患95名、神経疾患20名、整形疾患87名、内部障害27名、その他18名であった.ADL自立度の評価にはFIMの運動項目を、バランス能力の評価にはBerg Balance Scale(BBS)を用いた.なおFIM下位項目のうちの階段昇降は、運動能力の違いに関わらず使用している者が少ないため、階段を除く12項目の合計(FIM12項目合計点)及び各下位項目の素点を用いた.BBSは合計点及び14の下位項目を用いた.分析方法は、まず通所者と入所者のFIM12項目合計点及び下位12項目の得点の違いをMann-Whitney検定を用いて分析し、有意差のみられた下位項目の分布と臨床的意味合いをもとに、各下位項目を良好・不良の2段階に分類した.次に抽出されたFIM下位項目を独立変数、利用状況(通所・入所)を従属変数として、Stepwise法による判別分析を行った.更に判別分析により最終選択された下位項目を従属変数、BBS下位項目を独立変数とし、Stepwise法による重回帰分析を行い、バランス能力との関連について分析した.<BR>【結果および考察】<BR>FIM12項目合計点の中央値は通所者78点、入所者61点、BBSは通所者44点、入所者27点であった.Mann-Whitney検定の結果、FIM12項目合計点、FIM下位12項目のうち食事と移動を除く10項目に有意差がみられ、判別分析ではトイレ動作と浴槽への移乗が最終選択された.この2項目が良好と判断される境界点は、トイレ動作は6点、浴槽への移乗は5点であった.重回帰分析によるBBS下位項目との分析では、トイレ動作では着座、リーチ、起立、浴槽への移乗では一回転、リーチ、タンデム立位、車いすへの移乗が最終選択された.以上より、在宅復帰の可否にはトイレ動作が修正自立、浴槽への移乗が見守りで可能であることが関連し、このような動作の獲得には、着座、起立、リーチ、一回転、タンデム立位、移乗動作のようなバランス能力の向上が重要であることが示唆された.

著者

藤堂 健世

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.338-339, 2021-05-01 (Released:2021-05-01)

著者

土屋 裕希乃 遠藤 健治

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第76回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1AMB31, 2012-09-11 (Released:2020-12-29)

著者

土屋 裕希乃 Yukino Tsuchiya

出版者

国際コミュニケーション学会

雑誌

国際経営・文化研究 = Cross-cultural business and cultural studies : 国際コミュニケーション学会誌 (ISSN:13431412)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.153-162, 2016-12

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The purpose of this study is to examine the relation between gaze behavior and impression in the conversation by using an eye mark recorder. 71 undergraduates were randomly selected in two groups including blankness and smile. Both group participants watched two videos. And they were asked to talk with a target person appeared on a monitor. The target person's direction of eyes and facial expression were manipulated. The results indicated that blankness group more gazed at target person's eye when the target person gazed participant. Moreover, both groups significantly increased satisfaction with the conversation and interpersonal impressions. And, Smile group were indicated higher interpersonal impressions than blankness group when the target person's gaze at participants. The results show that gaze behavior and facial expression makes positive effects in face to face interaction.

著者

坂巻 甲太

出版者

日本近世文学会

雑誌

近世文藝 (ISSN:03873412)

巻号頁・発行日

vol.25.26, pp.26-34, 1976 (Released:2017-04-28)

著者

古田 朋子 鵤 心治 小林 剛士

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.71, no.605, pp.135-142, 2006

参考文献数

8

被引用文献数

1

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The purpose of this paper is to investigated the fact of technical standards for developments exceeded, to secure the minimal standards of town area. Result is as follows. Ranging small-scale development connected to roads of weak condition in the loose regulated area, which causes a condition of maze-like street. And we showed that technical standards in the City Planning Act are not enough to accumulate an ideal living environment. It is necessary to revise the technical standards or to guide developer development by local governments.

著者

松岡 弥玲

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.45-54, 2006-03

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本研究の目的は,(1)理想-現実自己のズレが年齢と共に減少していく変化と,自尊感情が生涯にわたって維持される傾向とが関係しているかどうかを検証すること,(2)理想自己の実現可能性の生涯発達変化を捉えること,(3)ズレを減少させる方略(肯定的解釈,粘り強さ,諦めの早さ)の生涯発達変化をズレとの関わりから探索的に検討することである。調査参加者は15歳から86歳までの男女(865名)。主な結果は以下の通りである。(1)自尊感情は生涯維持され,ズレは年齢と共に減少していた。そして青年期から老年期までの全ての群でズレと自尊感情との間に有意な負の相関関係がみられ,ズレが減少していく変化と自尊感情の維持とが関連していることが示唆された。(2)実現可能性は,45-54歳に減少する傾向がみられた。(3)ズレを減少させる方略は,高校生から55-64歳までの間,対照的な方略が交互に用いられ,男女差が顕著であった。しかし,65-86歳群になると男女共にズレと方略との関わりが無くなった。これらの結果について,性差に焦点をあて,ライフイベントや職業生活との関わりから考察がなされた。

著者

中根 良平

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.895-896, 2009 (Released:2019-06-17)

参考文献数

4

著者

久崎 孝浩

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.327-335, 2005-10-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

23

被引用文献数

3 3

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The present study explored developmental factors that would contribute to individual differences in behaviors relevant to shame and guilt of young children. The children's behaviors relevant to shame and guilt were observed by an experimental procedure. The children were led to happen to destroy an experimenter's doll, and their behavioral variables relevant to shame and guilt were measured. Their mothers answered the questionnaire tapping developmental factors: children's temperament, the frequency of maternal disciplines, and the frequency of maternal emotional experiences. A factor analysis of children's behavioral variables revealed that there were apologizing traits and repairing traits. Moreover, children who received more physical punishment were likely to apologize to the experimenter for destroying the doll. Children whose mothers experienced more shame were less likely to repair the broken doll rapidly. Boys who were temperamentally more insistent and expressing more positive emotions were likely to apologize to the experimenter for destroying the doll.

著者

辰巳 寛 佐藤 正之 前島 伸一郎 山本 正彦 波多野 和夫

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.243-252, 2017-09-30 (Released:2018-10-01)

参考文献数

108

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19 世紀フランスの外科医 Paul Broca (1824 ~1880) による Leborgne とLelong の臨床神経病理学的報告は, 今日の「失語症学aphasiology」あるいは「言語の神経心理学 neuropsychology of language」の誕生に大きく貢献した。前頭回の一つ (おそらく第三) , une circonvolution frontale (probablement la troisième) を「構音言語の座 le siège de langage articulé」として推究した Broca は, その領域の部分的損傷により惹起する特異な話し言葉の喪失 perte de la parole をaphémie と名付けた。 Broca の aphémie は, Armand Trousseau (1801 ~1867) によるaphasie/aphasia (失語症) への呼称変更を経て, Carl Wernicke (1848 ~1905) による感覚失語sensorische Aphasie, および伝導失語 Leitungsaphsie の記載, その後の Ludwig Lichtheim (1845 ~1928) の失語図式 Wernicke-Lichtheimʼs AphasieScheme (1884) による古典的失語論の萌芽とともに, 当初 Broca が提唱した言語病理像とは些か様相の異なる「皮質性運動失語 kortikale motorische Aphasie」として位置付けられ, 以後広く認知されるに至った。 Broca の独創的研究から派生した失語学的問題の幾つかは, 現代に至っても決定的解答は得られておらず, 失語症研究の最重要テーマとして存在し続けている。

著者

竹柴 瓢助[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1928-10

著者

竹原 卓真 栗林 克匡

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第5回大会

巻号頁・発行日

pp.123, 2007 (Released:2007-10-01)

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日常生活では、高頻度で電子メールが送受信されている。電子メールには、顔文字や絵文字など、エモティコンと呼ばれるオブジェクトがしばしば付加されるが、本研究では、それらエモティコンを付加した場合に、電子メールの感情情報がどのように認識されるのかを検証した。その結果、喜び感情については先行研究と同様に、顔文字を付加しない条件よりも、付加した条件のほうが喜び感情の認知が促進された。また、悲しみ、怒り、恐怖、嫌悪の4つのネガティブ感情を表現する電子メールに、対応する顔文字を付加しても、当該感情の認知が促進されることはなかった。中性感情と位置付けられる驚きについては、喜び感情とほぼ同様の結果が示された。他方、感情表出している静止した絵文字を付加した場合、顔文字よりも視覚的情報量が多いため、当初は感情認知が促進されると推測したが、結果的に感情認知が促進される感情と、促進されない感情が存在した。

著者

李 広微 金 明哲

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

pp.2021_019, (Released:2021-05-21)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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助詞は文章の表現特性・文体様式の特徴を把握するうえで重要な要素であり,その経時変化の考察は,言語及び文体の変遷過程の一端を明らかにすることにつながる.本研究では,百余年間にわたった近現代小説を分析対象とし,モデリングを通して助詞の経時変化を捉え,小説の言語表現及び文体との関わりについて考察を試みた.具体的には,1910年から2014年に出版された小説のコーパスを作成し,助詞の使用データ状況について計量分析を行った.計量分析には,まず系統樹分析を通して,助詞の使用に明らかな変化が発生していることを確認したうえで,主な変動要素を特定するため,elastic net回帰分析を用いて,助詞に関するモデルを作成し,モデル構築に大きく寄与する助詞項目を抽出し,分析を試みた.観察された結果は言語学や文体学に関わる問題を考えるヒントになり得ることが示された.

著者

山崎 治 三輪 和久

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 = Cognitive studies : bulletin of the Japanese Cognitive Science Society (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.103-116, 2001-03-01

参考文献数

16

被引用文献数

4

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The purpose of this study is to explore changes of problem solving processes by diagrammatic externalizations. Eighteen undergraduate and graduate students attempted to solve a complicated arithmetic word problem (the 100 yen problem). Fourteen subjects were allowed to write down their own ideas, while other four subjects were prohibited from writing any idea. We stated the differences of their performance and the problem solving processes, comparing both experimental results of the two groups. The results indicated that (1) the subjects improved their performance for solving the 100 yen problem by externalizations, (2) integrating multiple propositions was facilitated by externalizations, (3) externalizing diagrams made the subjects effectively construct propositional networks that were relatively free from specific structures of the given problem.

著者

松岡 弥玲

出版者

The Japanese Association of Educational Psychology

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.45-54, 2006

被引用文献数

3

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本研究の目的は,(1) 理想-現実自己のズレが年齢と共に減少していく変化と, 自尊感情が生涯にわたって維持される傾向とが関係しているかどうかを検証すること,(2) 理想自己の実現可能性の生涯発達変化を捉えること,(3) ズレを減少させる方略 (肯定的解釈粘り強さ諦めの早さ) の生涯発達変化をズレとの関わりから探索的に検討することである。調査参加者は15歳から86歳までの男女 (865名)。主な結果は以下の通りである。(1) 自尊感情は生涯維持され, ズレは年齢と共に減少していた。そして青年期から老年期までの全ての群でズレと自尊感情との間に有意な負の相関関係がみられ, ズレが減少していく変化と自尊感情の維持とが関連していることが示唆された。(2) 実現可能性は, 45-54歳に減少する傾向がみられた。(3) ズレを減少させる方略は, 高校生から55-64歳までの間, 対照的な方略が交互に用いられ, 男女差が顕著であった。しかし, 65-86歳群になると男女共にズレと方略との関わりが無くなった。これらの結果について, 性差に焦点をあて, ライフイベントや職業生活との関わりから考察がなされた。

著者

山本 啓二 矢野 道雄

出版者

京都大学イスラーム地域研究センター

雑誌

イスラーム世界研究 : Kyoto Bulletin of Islamic Area Studies (ISSN:18818323)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.303-371, 2010-03

著者

Shinji Ouma Jiro Fukae Shinsuke Fujioka Shosaburo Yamamoto Taku Hatano Asako Yoritaka Yasuyuki Okuma Ken-ichi Kashihara Nobutaka Hattori Yoshio Tsuboi

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.56, no.15, pp.1961-1966, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

22

被引用文献数

10 18

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Objective Parkinson's disease (PD) is a common, progressive, neurodegenerative disorder. With progression of PD, the wearing-off phenomenon occurs more frequently as a motor complication, decreasing the patient's quality of life. The aim of this study was to investigate the risk factors for the wearing-off phenomenon in Japanese PD patients. Methods All of the study participants were clinically diagnosed as having PD. Each patient was assessed for the wearing-off phenomenon based on the findings of clinical assessments and interviews that were conducted during a single visit. The risk factors for wearing-off were analyzed by univariate and multivariate logistic regression analyses. Results Wearing-off was observed in 101 of the 180 (56.1%) patients who were enrolled in this study. The multivariate logistic regression analysis revealed that the onset of PD at ≥69 years of age (odds ratio [OR], 0.22; 95% confidence interval [CI], 0.05-0.88; p=0.032), female sex (OR, 6.49; 95% CI, 2.34-17.99; p<0.001), catechol-O-methyltransferase (COMT) inhibitor treatment (OR, 19.59; 95% CI, 3.55-108.11; p<0.001) and a high daily levodopa dosage (≥600 mg/day) (OR, 7.69; 95% CI, 1.41-41.84; p=0.018) were independent predictive factors for wearing-off in Japanese PD patients. Conclusion Age at the symptomatic disease onset, female sex, COMT inhibitor treatment, and a high daily levodopa dose were associated with the occurrence of wearing-off in Japanese PD patients. Physicians need to consider the risk factors and carefully choose medications for PD patients to postpone the occurrence of this phenomenon for as long as possible.

著者

小野澤 里衣子

出版者

福岡大学

巻号頁・発行日

2018-03-15

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2017

著者

山邨 俊英

出版者

広島大学法学会

雑誌

広島法学 (ISSN:03865010)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.200-143, 2019-06

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The debate on hate speech regulation in Japan tends to subdivide the context of hate speech. Constitutional Law Scholar Yuji Nasu categorized such discussion into (a)content, (b)subject. (c)medium, (d)mode of expression, (e)measures to regulate, (f) place.According to this categorization, this Article considers a discussion about categorization of (b)subject. Especially, this Article focuses on Political Theorist Matteo Bonotti's argument. His major concern is the place of political parties in political theory, not hate speech regulation. However, his argument on hate speech regulation mainly focuses on hate speech by elected partisans (that is, citizens who participate in politics through political parties) and partisans running for office.By examining his argument, this Article aims to obtain the hint for the debate on hate speech regulation in Japan. His argument shows that we need to take into account special commitment and constraint of partisan speech, when considering partisan hate speech.