著者

田中 ミチコ 森 宏枝 石澤 敬子

出版者

東京家政学院大学

雑誌

東京家政学院大学紀要 (ISSN:02866277)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.49-53, 1982-12-20

被引用文献数

2

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海藻は一般に消化吸収が悪いとされているが,溶媒の種類によるアミノ酸,糖質,カルシウムの溶出状態,また,タンパク質分解酵素を作用させた時のアミノ酸,及び二次的に遊離される糖質,カルシウムがどの程度利用されるか実験を行った。1 カルシウムの溶出率が高く,7〜100%を示し,酸性溶媒によく溶出し,食酢ではアサクサノリ100%,マコンブ,トサカノリ,ワカメ,ヒジキは約30%であった。アミノ酸は3〜10%の溶出率で,溶媒の違いによる差はほとんどなかった糖質はマコンブの食酢による溶出のみ3.7%で,他は1%以下とわずかな溶出率であった。2 pepsin消化では,アサクサノリが7.6%の消化率であったが,他の試料は1%以下であった。pancreatin消化では,ワカメ44%,トサカノリ,アサクサノリ26%,マコンブ,ヒジキが2〜3%の消化率であった。3 タンパク質分解酵素作用にともない二次的に遊離した糖質,カルシウムは,pepsinよりもpancreatin作用により多く遊離したが,いずれも低い遊離率であった。4 pepsin pancreatin作用によるアミノ酸,糖質,カルシウムの利用率は,それぞれ14〜55%,約1%(トサカノリのみ9%),23〜68%であった。全試料中,アサクサノリは高い利用率を示し,これに対し,ヒジキは低い利用率を示した。

著者

喜田 宏 梅村 孝司 迫田 義博 伊藤 壽啓 小笠原 一誠 河岡 義裕 岡崎 克則

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は、家禽と家畜のインフルエンザの被害を未然に防ぐとともに、ヒトの新型インフルエンザウイルスの出現に備え、その予防と制圧に資することを目的とする。・動物インフルエンザのグローバルサーベイランスによるウイルス分布の解明2006年秋、日本、モンゴルにおいて採取された渡りガモおよびハクチョウの糞便材料からのウイルス分離を試みた。1,201検体の材料から合計55株のインフルエンザAウイルスを分離同定した。これらの分離株にはH5やH7亜型のインフルエンザウイルスは含まれていなかった。これまでのウイルス分離の成績と合わせると、H1-H16およびN1-N9までの144通りの組合せのうち、133通りのウイルスの系統保存を完了した。・インフルエンザウイルスの病原性決定因子の同定2006年夏、モンゴルの湖沼で死亡野烏が再び発見され、死亡したオオハクチョウおよびホオジロガモの臓器材料からH5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルスが分離された。分離されたウイルスは、2005年中国やモンゴルの野生水禽から分離された高病原性のH5N1ウイルスと8つの遺伝子分節すべてが近縁であった。また、このウイルスに対して哺乳動物が高い感受性を示すことが動物試験から明らかにした。・ベッドサイド早期迅速インフルエンザ診断法の開発A型インフルエンザウイルスH5およびH7亜型抗原を特異的に検出する簡易診断キットを開発した。本キットの有用性を実験感染動物の材料を用いて評価したところ、NP検出キットより感度は劣るが、H5およびH7抗原を特異的に検出でき、ベットサイド診断法として有用であることが確認された。

著者

堀本 泰介 五藤 秀男 高田 礼人

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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インフルエンザウイルスが細胞に感染すると、細胞内で多数の子孫ウイルスが短時間で複製され、細胞外に放出される。この時、ウイルス感染に伴う細胞応答、つまり様々な細胞性因子がこの一連の過程を制御している。本研究では、それらの細胞性因子を同定し、解析することを目的とした。その成果は、効果的で副作用のない新しい抗インフルエンザウイルス薬の開発につながると考えられる。本研究では、その新しい解析方法として、自己発動性組み換えインフルエンザの応用を考えた。つまり、感受性細胞のcDNAをランダムに組み込んだ組み換えインフルエンザウイルスを構築し、それを非感受性細胞に接種した時のウイルスの増殖を指標にし、感染を制御する細胞性因子を同定しようという試みである。つまり、その場合に、ウイルスに組み込まれたcDNAを同定することにより、細胞性因子の同定が可能になる。昨年度のパイロット実験では、耐性細胞上で増殖を再獲得した組み換えウイルスを選択することはできなかった。そこで本年度は、新たに変異誘導剤ICR191を用いて、ウイルス感染耐性CHO細胞株を72クローン樹立した。さらに、人の肺組織由来のcDNAを新規に購入し、それを用いて組み換えウイルスを再度調整した。これらを、耐性細胞に接種した結果、残念ながら増殖を再獲得するような細胞株は得られなかった。その原因が、耐性細胞株側にあったのか、組み換えウイルス側にあったのかは現時点では不明である。

著者

堀本 泰介

出版者

東京大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2002

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本研究では、リバース・ジェネティクス法により人為的に多段階の弱毒化を施し、さらに1つの粒子中に現在人で流行中の三種類のHA遺伝子(A/H1,A/H3, B)を同時に組み込んだHA重複組み換えウイルスワクチンの開発を最終目的とする。このワクチンは現在用いられている三種類のウイルスHAを混合した不活化ワクチンに比べ、接種量の制限が排除され、体内の抗原量を増すのみならず、粘膜免疫、細胞性免疫をも誘導できるため優れた免疫効果が期待される。さらに、間違いなく安全性、経済性にも優れる。この組み換えワクチンを作製する前提として、二種類以上のHA遺伝子があるいはキメラHA遺伝子がウイルス中に組み込まれる必要がある。そこでまずA型HIウイルスとB型ウイルスのキメラ遺伝子を構築し、その感染性ウイルス粒子への取込みを検討した。その結果、A型ウイルスHAのN末側シグナル領域より上流(3'非コード領域を含む)とC末側トランスメンブレン領域より下流(5'非コード領域を含む)をB型ウイルスHAに入れ換えたA/BキメラHA遺伝子が効率良く感染性ウイルス粒子中に取り込まれることを発見した。さらに、この組み換えウイルスは、B型野生株の攻撃に対して高い防御効果が認められた。これらの成績から、HA遺伝子のパッケージングおよびHA蛋白質の相互機能性についての情報が獲得でき、今後のHA組み換えウイルスの構築に大きく貢献する。現在、各種HA組み換え体の構築を進めている。

著者

喜田 宏 MWEENE Aaron Simanyengwe

出版者

北海道大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2002

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新型インフルエンザウイルスの出現には渡りガモ、家禽およびブタが重要な役割を果す。研究代表者はヒトと家畜・家禽に発生、流行するインフルエンザを予防・制圧するため、地球規模で動物インフルエンザの疫学調査を実施している。研究分担者を疫学調査に参画させるとともに、ウイルス学・分子生物学的解析法ならびに動物実験法を習得せしめ、グローバルな疫学調査網のカウンターパートとして養成することを目的とする。研究分担者は調査で分離されるウイルス株の遺伝子を解析し、インフルエンザウイルスの宿主域の分子基盤を明らかにする。研究代表者および研究分担者らが国内で実施した調査における渡りガモおよび家禽からの糞便およびブタ鼻腔拭い液を発育鶏卵あるいはMDCK細胞を用いてインフルエンザウイルスの分離を試みた。本年度、渡りガモからは69株の様々な亜型のインフルエンザウイルスが分離された。分離されたウイルスの亜型、卵での増殖能などの情報を基に、ワクチンおよび診断用抗原として適切な候補株を系統的に保存した。現在この系統保存は135通り中101通りまで完成している。また、2004年1月から発生した国内における高病原性鳥インフルエンザの発生の原因ウイルスであるA/chicken/Yamaguchi/7/04(H5N1)の抗原解析、遺伝子解析を行い、今回の流行に有効なワクチン候補株の選抜を行った。また研究分担者は、インフルエンザウイルスの高感度迅速診断法を確立するために、インフルエンザウイルスNS1蛋白に対するモノクローナル抗体を作出した。これらのモノクローナル抗体は、抗体作成時に免疫原とした組換えNS1蛋白およびインフルエンザウイルス感染細胞中のNS1蛋白を高感度で検出できることがわかった。このモノクローナル抗体を用いた迅速診断キット試作品が完成し、ウイルス感染細胞におけるNS1蛋白の検出時期を本キットで調べた。現在A/chicken/Yamaguchi/7/04(H5N1)を感染させた鳥類の材料を用いて、本診断キットの有効性を評価中である。

著者

芝野 治郎

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.53, pp.1-4, 2004-05-21

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キャプランが1992年に始めて提唱したバランス・スコアカード(Balanced Score Card:BSC)のコンセプトは,その後多数の企業,組織で導入され,成果を挙げ,産業界の注目を集めるようになった.実際にBSCを導入することにより生まれるメリットと,導入にあたっての考慮点を探るために,企業4社に呼びかけて導入研究会を行った.各社の属する業界と各社の事情により,問題点は異なるが,環境の変化を見直し,社員の意識改革を進めるよいきっかけとなるなど,共通のメリットがあることが分かった.またBSC導入を効果的に進めるには,社員全員の参加体制が必要であること,また社員のBSCに関する業績評価を導入し,その成果が社員の士気にも反映されるようにすることが望ましいということが認識された.The concept of the balanced scorecard (BSC) first proposed by Kaplan in 1992 has been implemented by many companies and organizations, generated the remarkable results, and attracted the attention of the industry. In order to investigate the merits obtained by implementing BSC and also study the problems to be considered in implementing BSC, a study team was organized by inviting 4 companies. Each company belongs to the different industry and faces its own problems, but it was observed that there are common merits such as it provides a good chance to review the change of the environment and renew the state of the minds of employees. It can also be said that the participation of all the employees is mandatory to the success of the BSC implementation, and that it is desirable to have the results of the BSC performance reflected to the employee's personal evaluation system so that it adds to the individual morale.

著者

森田 慎一郎

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.179-188, 2006-03-10

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Today, it is essential to help the students who intend to become professionals, because the ratio of those students is supposed to increase in the future. The purpose of this paper is to provide useful knowledge for promoting those students'career development. First, previous psychological studies regarding the vocational decision in the students intending to become professionals were reviewed. As a result, it became clear that (a) the level of vocational decision in those students is higher than that in the other students, that (b) the level of vocational decision in those students has relation to 'job orientation'in them, and that (c) the scale to assess orientation toward a profession (Profession Orientation Scale) has not been developed. Second, according to (c) , previous sociological studies regarding the definition of a profession were reviewed in order to construct the concept of 'profession'that could become a framework of Profession Orientation Scale. As a result, it was found that the concept of 'profession'was constructed by five features ; altruism, autonomy, human relationships in professional community, qualification, and skill upgrading training.

著者

井山 慶信

出版者

広島大学

雑誌

Memoirs of the Faculty of Integrated Arts and Sciences, Hiroshima University. IV, Science reports : studies of fundamental and environmental sciences (ISSN:13408364)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.153-156, 2001

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第1章緒言 地球環境問題の解決策の一つとして注目されているものに,環境マネジメントシステムがある。環境マネジメントシステムとは,組織がその活動及び提供する製品やサービスが環境に与える負荷を常に低減するように配慮し,継続的にその改善を続けられるようにするための組織的な仕組みのことである。それを国際規格として発効したものがISO14001であり,特徴としては,(1)法律ではなく民間の任意規格であり,(2)一般の環境法規のような数値による規定ではなく,システムについての規格であり,(3)厳密に準拠が要求される事項で構成された規格(仕様書)である。また,(4)業種や規模に左右されず,あらゆる組織に対して適用可能であり,(5)汚染物質の排出といった末端部分の管理だけでなく,方針の設定から計画・実行・結果の評価・フィードバックなど全てのプロセスを対象とした幅広い規格である。現在,一部の大企業や大組織で認証取得を行っている場合が多く,数多くの中小企業や小規模オフィスでは,人材の配置や費用負担などが原因で導入が困難な状態であり,情報開示の点においても課題が多く残されている。本研究では,一般のオフィスにおいて,環境マネジメントシステムを構築・運営し,実測調査から環境負荷のパフォーマンス評価を行うことを目的とする。第2章環境マネジメントシステムの立ち上げ 一般のオフィスにおいて環境マネジメントシステムを立ち上げるため,1995年6月,広島県内の企業200社(出先機関)に対し依頼を行った。その結果,58社から回答をもらい,承諾した企業は19社であった。環境マネジメントシステムの立ち上げにあたっては,管理のサイクル(PDCA)に沿って,計画(Plan),実施及び運用(Do),点検及び是正処置(Check),経営層による見直し(Action)を行っていく必要がある。本研究では,オフィスの環境側面(環境と相互に影響し得る,組織の活動,製品又はサービスの要素)として紙類に着目し,使用・廃棄される紙に関して環境マネジメントシステムを立ち上げた。承諾企業19社で計画(Plan)について話し合った結果,内部監査人の負担の大きさや,社員全員にシステムの把握をさせる手間など様々な問題点が生じ,最終的に組織トップのゴーサインが出ず,実施及び運用(Do)にまで至らなかった企業が11社あった。残りの8社においても負担などに関して意見が出たが,組織トップと監査人の協力により環境マネジメントシステムを立ち上げることができた。組織トップの意志はシステムの立ち上げにおいて重要な要素であった。立ち上げた環境マネジメントシステムに基づき,8社において一週間実施及び運用(Do)を行った。環境側面として,導入される紙類や使用されるコピー用紙,うら紙の発生量や使用量,送出される紙類や可燃ごみ・資源ごみについて重量を測定し,監査人が調査票に記入した。そして紙の出入りをまとめた環境収支簿記を作成した。次に,環境マネジメントシステムの点検及び是正処置(Check)を行った。それにより,1社で担当者不在による運用の不備が一部見つかり,経営層による見直し(Action)として,改めて社員全員へのシステムの徹底を求めた。他の7社では実施期間において順調にシステムは運用され,紙類の収支や今後の環境への取り組みなどの報告を行うことができた。第3章環境マネジメントシステムの再構築 環境マネジメントシステムにおいて重要な点は,PDCAのサイクルにおけるActionによって継続的に改善が行われることである。このシステムに基づき,1995年に環境マネジメントシステムを構築した8社に対し,1997年1月にシステムの再構築を依頼した。その結果,5社がYes,3社がNoの返事であった。環境マネジメントシステムにとって「継続」は重要なポイントである。環境マネジメントシステムを維持するには労力が必要であるが,現状として3社が維持できなかった。逆に再構築が可能であった5社からは,前回の環境マネジメントシステムに対して「ごみの多さを実感した」など,積極的な意見が出ていた。5社の中には組織のトップが代わった所もあったが,簡単な話し合いを行うだけで,Plan・Do・Checkのサイクルをスムーズに行うことができた。Checkの段階において,5社中2社でオフィス内にシステムの大きな変化が見られた。環境収支簿記を用いた環境パフォーマンス評価により,2社では新たにシュレッダーを導入したことから,焼却されるごみが大幅に増加していた。Actionとして,シュレッダー処理量を低減するよう報告を行った。システムの維持・継続という点で5社で環境マネジメントシステムの再構築を行うことができた。これにより,本研究での環境マネジメントシステムが,単に一度だけではなく継続して運用できることが示された。

著者

阿部 耕也

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.151-165, 1986-10-15

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This paper attempts to investigate caller-counsellor (child-adult) interaction focusing on typification. By means of discourse analysis, councellor's typification of children is dealt with as social interaction. We believe that this typification process can be considered to be an important function of socialization. The form of typification in conversational data was analysed by following procedures. (1) The counsellor tipifies the caller by selecting a certain categorization device out of many possible devices applicable to the caller. We can formulate "adequacy" of this typification in caller-counsellor interaction from the viewpoint of Sacks's "categorization problem". In terms of this standard of "adequacy", counsellor's typification acts were examined in reference to all possible categorization devices. (2) It was analyzed in counselling process how the counsellor used those typification devices for redefinition of caller's situations and for producing prescriptions. As a result, we find (1) typification has a tendency to convergence into certain devices, especially the "school year" device which is seemed to have a "previlege" in counsellor's selection, and (2) typification of caller is managed by counsellor all the way through counselling process. These findings suggest that "telephone counselling" as a socialization process has a function as "circuit to school (education)".

著者

本多 さやか

出版者

東京女子大学

雑誌

日本文學 (ISSN:03863336)

巻号頁・発行日

vol.103, pp.119-146, 2007-03-15

著者

羽生 和紀

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.121, no.1549, pp.20-21, 2006-07-20

著者

千坂 武志 布施 守

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:05776856)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.180-188, 1969-07

被引用文献数

1

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栃木県葛生町付近に石炭系(?)〜二畳系の地層が発達しているが,これらは下部は栃木層群,上部は安蘇(あそ)層群に分けられている。安蘇層群の下部には石灰岩の発達した地層があって,鍋山層とよはれている。鍋山層はさらに下部から上部に向って,山菅石灰岩部層,羽鶴苦灰岩部層,唐沢石灰岩部層に分けられる。山菅石灰岩部層は日本のParafusulina帯の化石産地の標式地域として有名なところである。筆者らは葛生町付近の山菅,和田両部落付近の山菅石灰岩部層の地質および古生物について研究した。本部層の略々中央部には不純石灰岩の薄い層があり,そのすぐ下にMinojapanellaの多産する地層がある(この地層を中部層とした)。中部層より下部にあるものを下部層とし,上部にあたるものを上部層とした。Parafusulina kuzuensis n. sp.は殻が特に大きく,円筒形でaxial fillingは軸に沿うて細長く発達し,septaの発達は内部でよく,外方にいくにつれて少なくなっている。Parafusulina wordensis Dunbar and Skinner (Word formation, Glass Mountains, Texas, U. S. A.)に比較するとchomataが小さくapeatureがよく発達していない。Parafusulina nakamigawai Morikawa and Horiguchi(葛生町,アド山層産)に比較するとseptaの褶曲が弱いParafusulina iisakai Igo(岐阜県舟伏山産)に比較するとaxial Fillingが発達している。それで新種として記載した。この大型鐘紡虫は上部層に多く下部層には少ない。上部産のものは一般に大型化したものが多い。Parafusulina進化した型として非常に興味がある。進化の系統樹については将来さらに研究する。

著者

納富 一宏 谷口 望美 斎藤 恵一

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.99-105, 2006-10-20

被引用文献数

1

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Webの視認性を高めるための自動色補正方式について検討を進めている.Webの視認性とは,一般的なインターネットブラウザで表示される文字色と背景色の組合せ(カラーセット;Color Set)のうち,「文字の見易さ」や「目の疲れにくさ」を基準に,各ユーザがカラーセットを個別に比較し判断した結果から順位付けられるものであると捉える.視認性を高め,利用者にとって快適な閲覧環境を提供するために,自動的な色補正をシステムが行う場合,色の組み合わせに対する個人の好みや特性を基準データとして与えなければならない.これまでの研究で有彩色背景における無彩色文字の視認性について検討した.また,Webカラーセットの一部からまだ存在しない基準データを予測する手法として「カラーセット予測方式」を我々はすでに提案した.そこで,本稿では,白色背景における文字色をWeb Safe Colorから7系統21色を選択し,これらの組合せを一対比較法により順位付けを行なった上で,自己組織化マップ(SOM:Self-Organizing Maps)による分析を行なった結果について述べた.特に,白色背景における有彩色文字の場合についてのカラーセット予測が予測バリエーション9種類において,0.77(±0.07)〜0.88(±0.07)の予測正解率を得た.このことから,提案手法の有効性が確認された.

著者

橋本 卓弥 平松 幸男 辻 俊明 小林 宏

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.73, no.735, pp.3046-3054, 2007-11-25

被引用文献数

1

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rights: 社団法人日本機械学会rights: 本文データは学協会の許諾に基づきCiNiiから複製したものであるrelation: IsVersionOf: http://ci.nii.ac.jp/naid/110006453882/

著者

SHIMURA Rena NIKAIDO Toru YAMAUTI Monica IKEDA Masaomi TAGAMI Junji

出版者

一般社団法人日本歯科理工学会

雑誌

Dental materials journal (ISSN:02874547)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.70-75, 2005-03

被引用文献数

8 33

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This study evaluated the influence of curing method and storage condition on the microhardness of dual-cure resin cements : Panavia F 2.0 (PF) and Nexus 2 (NX). The specimens were either light-cured (LC) or chemically cured in darkness (CC). After 24 hours of storage in dry chamber (Dry) or distilled water (DW), the specimens were sectioned and polished. The microhardness of resin cement matrix was measured using a nanoindentation tester (ENT-1100). The data (n=6) were statistically analyzed with t-test, two-way ANOVA (p<0.05), and Tukey HSD test (α=.05). It was found that the factors of curing method and storage condition had significant effect on microhardness. For both PF and NX, LC presented higher microhardness than CC, while DW showed higher microhardness than Dry. In conclusion, dual-cure resin cements could achieve high degree of cure when light-cured. In addition, the microhardness of the resin cements evaluated did not decrease when kept in water.

著者

角田 真二

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.17, pp.190-191, 2001-11-10

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本研究では, 企業のOA化の中でのコンピュータの学習について考えてみる. 企業では, 社員全員がコンピュータ教育を受けるのではなく, 一部の社員が研修でコンピュータを学び, 研修でコンピュータを学んだ社員が, さらに職場で他の社員にコンピュータを教えていくといった教育方法が取られる場合がある. その状況を考察してみる.

著者

杉原 久子 加藤 俊夫 神 幹雄 奥田 武正 石村 重明

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, 2001-01-20

著者

K

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, 1983-06-01

著者

後藤 顕也 ZVYAGIN A.V.

出版者

東海大学

雑誌

東海大学紀要. 開発工学部 (ISSN:09177612)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.25-36, 1999-03-30

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現在のDVD-RAMは片面2.6GBであり,近い将来でもせいぜい4.7GB/片面一層のメモリ容量しか期待できない。現在強く求められている少なくとも2時間の動画像を記録再生できる15GBのメモリ容量で,かつ現在の10Mbps前後のデータ転送速度を大幅に高速化した100Mbpsを上回るデータ転送レートが可能な光ディスクシステムのキー部品である光ヘッドの新方式について述べる。本研究は高精細な動画像伝送や将来の家庭用の光通信網が整備された場合の伝送速度である100Mbpsから400Mbpsのビットレートで情報を記録再生できるVCSEL(垂直共振器半導体レーザー)アレイを記録ヘッドとしている。高密度化のためにはソニーが既に発表している二レンズ方式による対物レンズを採用し,かつ3×3のVCSELアレイを用いることにより従来に比べて9倍速のデータ転送レートの向上が期待できる。従来の点光源に対して本研究では面光源である為コリメーターレンズに像面湾曲収差を補正した両面非球面レンズを用い,対物レンズとしては球面収差を補正した高NAの非球面レンズの採用を提案している。

著者

小林 弘美 小松 順子

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

藥學雜誌 (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.103, no.5, pp.508-511, 1983-05-25

被引用文献数

5

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Two glucosides were isolated from the whole plant of Cistanche salsa (C.A. MZY.) G. BECK and their structures were established as 8-hydroxygeraniol-1-β-D-glucopyranoside, a new monoterpene glucoside, and 8-epiloganic acid on the basis of chemical and spectral data.