著者
村中 厚哉
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.246-249, 2017-05-20 (Released:2017-11-01)
参考文献数
6

現在では1600万以上の種類の有機化合物が知られている。有機化合物のうち,エタノールやジエチルエーテル,酢酸などは無色透明であるが,β-カロテンやフェノールフタレインなどは色がついている。本稿では,身近な色をもつ有機化合物を紹介しながら,大学で学ぶ「光の吸収と放出」や「π共役」,「分子軌道」の考え方を説明し,なぜ有機化合物の中に色がついているものと色がついていないものがあるのか,について説明する。

22 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1940年09月27日, 1940-09-27
著者
谷内 一彦 櫻井 映子 岡村 信行 倉増 敦朗
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.112, no.3, pp.99-103, 2009 (Released:2010-06-03)
参考文献数
6
被引用文献数
1

アレルギー疾患に対して抗ヒスタミン薬 (ヒスタミンH1受容体拮抗薬) は即効性のある標準的な治療法である. 日本では抗アレルギー薬として分類されている薬に強力なH1拮抗作用を持つものが多く, 注意を要する. 第一世代抗ヒスタミン薬はイタリアの薬理学者Daniel Bovetにより1930-40年代に最初に開発され, 多くの中枢神経系作用薬 (抗精神病薬や抗うつ薬など) の原型になった. 1957年にBovetはその薬理学的業績によりノーベル医学生理学賞を受賞している. さらにヒスタミン研究領域ではH2受容体アンタゴニスト (胃・十二指腸潰瘍治療薬) を開発したJames Blackがその30年後 (1988年) にノーベル医学生理学賞を受賞している.初期に開発された抗ヒスタミン薬は強力な中枢抑制作用があるために, 1980年代から非鎮静性抗ヒスタミン薬の開発が開始されてきた. 花粉症やアトピー性皮膚炎などのアレルギー性疾患にも中枢移行性の少ない第二世代抗ヒスタミン薬が推奨されているが, 日本では特に欧米と比較して第一世代鎮静性抗ヒスタミン薬やステロイド含有鎮静性抗ヒスタミン薬が使用されることが多く, 欧米人から大変奇異に見られている. ちなみに日本では現在でも成人で20-40%, 小児で80-95%が第一世代鎮静性抗ヒスタミン薬を医師により処方されている. さらに日本ではOTC薬として花粉症薬やかぜ薬に多くの抗ヒスタミン薬が含まれており, しかもテレビや新聞などマスコミでの宣伝が自由で, 一般の方にその危険性を知らせないために事故などに関係することも知られている. 医師や薬剤師は鎮静性抗ヒスタミン薬の危険性を十分に患者などに啓蒙する必要性があり, また処方する場合にはその鎮静作用の有無を十分に検討してから薬剤を選択することが重要である. できるかぎり中枢神経抑制作用が少ない非鎮静性抗ヒスタミン薬を第一選択薬とすべきである. なぜならその効果は第二世代抗ヒスタミン薬の間ではほぼ同じであるからである. 本総説ではヒスタミンの薬理学について最新の考え方を紹介する.

22 0 0 0 OA ヒトの高温適応

著者
森本 武利
出版者
日本生気象学会
雑誌
日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.13-18, 2001 (Released:2002-10-16)
参考文献数
14

ヒトの環境適応について低温環境と高温環境への適応について比較し,同時にヒトの進化過程における環境温との関係から考察した.ヒトの耐暑反応と耐寒反応を比較すると,ヒトは高温環境に比して低温環境により適応していると考えられる.過去の地球環境の変化と人類の進化の過程もこの低温への適応を支持するものであり,地球温暖化に対する人類の適応を考える場合,この視点が重要である.すなわち生理的な調節反応による高温環境への適応には限界があり,しかも現在の生活様式を維持しようとるとすると,冷暖房により環境温を生理的適応能の範囲内に調節するか,新たな高温適応能を遺伝的に獲得するかのいずれかが必要となる.前者の場合は大量のエネルギー消費を必要とし,地球の温暖化をさらに加速する可能性がある.一方後者の場合には,気候変動の速度と人類の遺伝子レベルによる適応能獲得の速度が問題となろう.
著者
山口 亮子
出版者
京都産業大学
雑誌
産大法学 (ISSN:02863782)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.450-426, 2012-12

はじめに1.アメリカの児童扶養支援(1)アメリカの家族に対するとらえ方(2)アメリカ児童扶養法2.養育費履行強制制度(1)母子家庭とプライバシー(2)非監護親に対する強制的徴収と裁判所侮辱罪3.アメリカの養育費制度の効用むすび
著者
花房 竜馬 荒木 健治
出版者
Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.683-692, 2023-08-15 (Released:2023-08-16)
参考文献数
14

現在,スマートフォンやスマートスピーカーの普及によって人と対話エージェントとの対話は日常的に行われている.しかし,これらのデバイスに搭載されている対話エージェントは雑談システムとしての能力が不十分であり,人同士の対話と同等の面白さを感じることはできない.この問題を解決するためには,対話中の文脈情報を考慮した高度なユーモア処理を実現する必要がある.これまでの研究において,対話中の文脈情報を含むユーモアの面白さや文脈情報が面白さに与える影響については明らかにされていない.本論文では対話文脈を考慮した駄洒落の面白さを評価する標準データベースを構築するために,駄洒落を含む対話を収集し,12,000件の駄洒落が含まれる対話に対して対話の面白さを複数人で評価した.それに加えて,対話文脈による駄洒落の面白さの変化について分析を行った.
著者
千田 郁実 西東 秀晃 草壁 信輔 吉田 好機 柴田 久美 紀田 修平 戸田 淳 日野 彬央 上田 智朗 藤田 二郎 福島 健太郎 横田 貴史 柏木 浩和 保仙 直毅
出版者
一般社団法人 日本血液学会
雑誌
臨床血液 (ISSN:04851439)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.35-41, 2023 (Released:2023-02-11)
参考文献数
15

後天性血友病Aは,悪性腫瘍や膠原病等を契機として第VIII凝固因子に対するインヒビターが出現し,第VIII因子活性が低下する結果,出血症状を呈する稀な疾患である。今回我々はCOVID-19 mRNAワクチン接種後に後天性血友病Aを発症した症例を経験した。症例は86歳女性。COVID-19 mRNAワクチンであるBNT162b2 mRNA COVID-19ワクチンの1回目接種後に四肢の紫斑が出現し,2回目接種後に四肢の紫斑が再度出現し増悪したため当院紹介された。受診時の血液検査所見ではAPTT 110秒,第VIII因子活性1%未満,第VIII因子インヒビター51.6 BUであり後天性血友病Aと診断した。Prednisolone(PSL)による治療を開始したところ凝固能的完全寛解を達成した。本症例のようにCOVID-19 mRNAワクチン接種後は後天性血友病Aを発症しうるため,出血症状の出現に注意する必要がある。
著者
能津 昌平 道堯 浩二郎 平岡 淳 相引 利彦 奥平 知成 山子 泰加 岩﨑 竜一朗 富田 英臣 壷内 栄治 二宮 朋之
出版者
一般社団法人 日本肝臓学会
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.59, no.8, pp.421-426, 2018-08-20 (Released:2018-09-14)
参考文献数
25
被引用文献数
3 3

症例は75歳男性.1958年にてんかんと診断されてバルプロ酸を含む抗てんかん薬開始.2011年にγ-GTP高値と高アンモニア血症を指摘.血液検査,腹部エコー,腹部造影CTで肝硬変を示唆する検査値や所見は認められなかった.カルニチンは著明な低値を示しており,バルプロ酸によるカルニチン欠乏症に続発した高アンモニア血症と診断した.レボカルニチン投与開始後,血中カルニチン濃度,血中アンモニア値,自覚症状の改善が認められた.バルプロ酸投与例では高アンモニア血症に留意するとともにカルニチンを測定してカルニチン補充療法の適応を判断すべきと考えられた.
著者
Masahiko Gosho Tomohiro Ohigashi Kengo Nagashima Yuri Ito Kazushi Maruo
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20210089, (Released:2021-09-25)
参考文献数
46
被引用文献数
8

Background: Logistic regression models are widely used to evaluate the association between a binary outcome and a set of covariates. However, when there are few study participants at the outcome and covariate levels, the models lead to bias of the odds ratio (OR) estimated using the maximum likelihood (ML) method. This bias is known as sparse data bias, and the estimated OR can yield impossibly large values because of data sparsity. However, this bias has been ignored in most epidemiological studies.Methods: We review several methods for reducing sparse data bias in logistic regression. The primary aim is to evaluate the Bayesian methods in comparison with the classical methods, such as the ML, Firth’s, and exact methods using a simulation study. We also apply these methods to a real data set.Results: Our simulation results indicate that the bias of the OR from the ML, Firth’s, and exact methods is considerable. Furthermore, the Bayesian methods with hyper-g prior modeling of the prior covariance matrix for regression coefficients reduced the bias under the null hypothesis, whereas the Bayesian methods with log F-type priors reduced the bias under the alternative hypothesis.Conclusion: The Bayesian methods using log F-type priors and hyper-g prior are superior to the ML, Firth’s, and exact methods when fitting logistic models to sparse data sets. The choice of a preferable method depends on the null and alternative hypothesis. Sensitivity analysis is important to understand the robustness of the results in sparse data analysis.
著者
西堀 佑 多田 幸生 曽根 卓朗
雑誌
情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.127(2003-MUS-053), pp.37-42, 2003-12-21

被験者に発音タイミングの異なる2つの音を提示し、どちらの音が早く発音されたかを回答させることで、どれくらいの音の遅延を認識できるのかを調査した。その結果得られた最も弁別し易い音(スネアドラムとピアノ)を用いて、楽曲中に遅延を発生させ、演奏にどのような影響をもたらすのかを分析した所、30ms以上の遅延だと認知され、50ms以上の遅延だと演奏が困難になることが分かった。また、遅延時間の提示方法により弁別能力が変化することが分かった。これらの結果を元に、遅延のある演奏系でのリアルタイムセッションの可能性について検討した。
著者
永野 健太 飯田 仁志 大串 祐馬 鎗光 志保 武藤 由也 矢野 里佳 川嵜 弘詔
出版者
九州精神神経学会
雑誌
九州神経精神医学 (ISSN:00236144)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3_4, pp.112-117, 2018-12-15 (Released:2020-03-26)
参考文献数
15

日本では2018年度から性同一性障害に対する性別適合手術の保険適用が認められた。また,疾患名も性同一性障害から性別違和(DSM‐5),性別不合(ICD‐11)に改名された。世間ではLGBTという言葉が広まっており,学校や企業もセクシャルマイノリティへの対応を進めている。さらに2020年の東京オリンピックに向けて,セクシャルマイノリティへの理解は加速していると言えるだろう。しかし,我が国において,医療者の中で性同一性障害や性の多様性についての知識はそれほど広まってはいないのが現状である。日本には性別違和を治療する医療施設が少なく,現在も性別違和のある患者は遠方のジェンダークリニックを訪れている。本稿では現時点での最新の知識をまとめることによって,性同一性障害および性の多様性について基本的なレビューを行いたい。
著者
板倉 陽一郎
出版者
情報ネットワーク法学会
雑誌
情報ネットワーク・ローレビュー (ISSN:24350303)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.184-195, 2020-12-20 (Released:2020-12-25)

裁判において、一方当事者が、個人データが含まれる証拠を裁判所に提出することは、しばしば生じている。本稿では、個人データが含まれる証拠の裁判所への提供について、従来の整理を確認した上で、法23条1項2号に該当し、適法であるとの解釈について、条文解釈、訴訟法上の救済手段、十分性認定及び欧州法の解釈との関係から適切であることを論証する。
著者
齋藤 芳子 戸田山 和久
出版者
北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.3-15, 2011-12

Questions raised by lay persons in relation with the Universe were investigated to clarify what they want to know and which aspects of the questions tend to embarrass experts trying to answer them. The seventy percent of questions are about the whole Universe or celestial bodies. In terms of the whole Universe, the beginning, the end, the edge, and the difference from everyday space are the frequently asked. Throughout the raised questions, the mechanisms, origins, and futures are featured rather than definitions or status. Experts are confused when they find questions unexpected or hard to answer. The unexpected questions are based on everyday experiences or misunderstandings, and the questioners point out contradictions among the information through logical extrapolation. The hard questions are with less considerations on whether they are answerable by science. Some of them are neglecting how science is done or what does science target for, while the others are scientific but difficult to answer with the current status of science. The results imply that embarrassing questions from lay persons are the important opportunities to deepen the two-way science communication.
著者
穐山 浩 杉本 直樹
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.50, no.6, pp.522-527, 2014 (Released:2016-07-02)
参考文献数
17

2012年5月11日に消費者庁から「コチニール色素に関する注意喚起」として,コチニール色素が添加された食品を摂取したとき,急性アレルギー(アナフィラキシー)を引き起こした症例研究情報の提供が報告された.アナフィラキシーを発症した場合,じん麻疹,血管性の浮腫,呼吸困難などが同時に起こり,重篤な症状となる場合もあるため注意が必要である.コチニール色素は,赤色の着色を目的として食品添加物だけでなく,医薬品添加物,医薬部外品や化粧品など様々な用途で使用されている.消費者庁の注意喚起を受けて,コチニール色素によって引き起こされるアレルギーの実態把握,ならびに原因解明が急務となっている.本稿では,レギュラトリーサイエンスの観点から我が国と諸外国の規格を元に,コチニール色素,そのアルミニウム結合物(レーキ)であるカルミンがどのような色素であるかについて説明する.また,最近の知見を交えながら,コチニール色素とアレルギーの実態および原因解明について解説する.
著者
杉本 俊介
出版者
北海道大学大学院文学研究科応用倫理研究教育センター
雑誌
応用倫理 (ISSN:18830110)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.35-50, 2012-10-01

In this paper, I will discuss Peter Singer’s answer to “Why be Moral?”. There have been many debates regarding the “Why be Moral?” problem. It is, however, still unclear whether at least one answer is correct. I take up and examine Singer’s argument. Firstly, I will provide a brief overview of the literature on the Why be Moral? problem, and place Singer’s contribution within the literature. Secondly, I claim that Singer’s argument from a meaning of life does not intend to provide everyone with the reasons for acting morally, as opposed to the standard interpretation. His 1973 article supports my claim. However, in fact, Singer requires us to be moral, which is an apparent contradiction to my interpretation. Lastly, I explain why it is not a contradiction.
著者
川端康成著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1970