著者
高橋 健造
出版者
京都大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2005

本研究は、難治性の皮膚角化症であるダリエー病、ヘイリー・ヘイリー病に対する外用治療薬の開発を目標とする。ダリエー病およびヘイリー・ヘイリー病は、各々SERCA2遺伝子、SPCA1遺伝子の変異による比較的頻度の高い優性遺伝性の角化皮膚疾患であり、醜形・悪臭を伴う皮疹が思春期以降の顔や胸部などの脂漏部位、あるいは腋窩などの問擦部に発症するが、現在の所、有効な治療法が存在しない。両遺伝子より転写される小胞体、ゴルジ体のカルシウムポンプであるATP2A2、ATP2C1蛋白の蛋白量が低下し、表皮角化細胞が正常な角化プロセスより逸脱することで発症する。我々は、ハプロ・インサフィシエンシーと呼ばれるこの発症メカニズより、SERCA2あるいばSPCA1遺伝子の転写を亢進し、患者皮膚でのポンプ蛋白の発現量を変異体・正常蛋白ともに増加させることで、皮膚症状を改善しうると考えた。そこで培養ヒト表皮角化細胞を用い、SERCA2・SPCA1遺伝子の発現を増強させる薬剤を、脂溶性薬剤ライブラリーをスクリーニングすることで網羅的に探索した結果、カンナビノイドとバニロイドと呼ばれる作動薬の1群が、ヒト皮膚でのATP2A2蛋白の発現を亢進することを発見し特許を申請した。ln Vitroの解析結果より発見した各作動薬群の薬剤を今後、モデル動物を用いたEx Vivoの実験を通して、より効果的で安全性の高い薬剤を検討することで探索するとともに、近い将来の臨床治験などへ向けたより効果的な薬剤の選定を進めている。さらにヘイリー・ヘイリー病の治療薬となるべき薬剤のスクリーニングも継続している。
著者
吉野 一 KOWALSKI Rob BRANTING Kar RUESSMANN He HERBERGER Ma ASHLEY Kevin BERMAN Donal HAFNER Carol 桜井 成一朗 北原 宗律 原口 誠 加賀山 茂 松村 良之 HELMUT Ruess ROBERT Kowal MAXIMILIAN H KEVIN D Ashe DONALD H Ber CAROLE D Haf RUESSMAN Hel
出版者
明治学院大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1991

本研究は、国際統一売買法を対象領域として、成文法国である日本および西ドイツと判例法国であるアメリカ合衆国の研究者が、それぞれの法体系の特徴である「ルールに基づいた推論」と「事例に基づいた推論」の論理分析を行ない、それぞれの推論のシステム化の研究成果を交換するとともに、共同でルールの解釈と類推適用のメカニズムを解明し、それに基づいて、ルール型の推論システムと事例型推論システムとを融合させることを目的とした。平成5年度において次の点が達成された。(1)本国際共同研究によって、大陸法系の「ルールに基づいた推論」と英米法系の「事例に基づいた推論」の論理構造がそれぞれおおよそ明らにされた。(2)「ルールに基づいた推論」と「事例に基づいた推論」の相互関係、両者を融合させる道が明らかとなった。すなわち、法ルールの解釈において事例に基づく推論を利用する方法が明らにされた。(3)法的知識の表現方法として、論理流れ図の方法と複合的述語論理式(CPF)による方法とが確立された。(4)CISG(国連売買条約)の第2部契約成立の部分の論理構造が解明された。そしてそれが、開発された知識表現方法である(日本語と英語版の)論理流れ図およびCPFによって、コンピュータ上に表現された。この表現形式を共通の表現形式として用いることに日米の研究者の合意が形成された。(5)CISGの論理流れ図表現を対象に日・米の研究者が議論したが、これは異なる言語、異なる法文化を持つ日米の両国の法律家の間によいコミュニケーションを実現する方法であることが判明した。(6)CISGの法解釈学的諸論点が明らかとなった。また解釈の違いと背景となる法文化の関係が明らかになった。(7)ドイツ側の研究者は、英語、ドイツ語およびフランス語のマルチ言語のCISGのハイパーカードシステムを完成した。またCISGのドイツ語テキスト文からそれに対応する述語論理式を半自動生成する知識獲得支援実験システムを作成した。次の点で成果はあげつつも、当初計画をそのままの形で実現することはできなかった。(1)ルール型推論システムおよびルールからの類推実験システムを作成した。しかし、ルール型推論システムをアッシュレ-などの事例型推論システムと結合させるまでには至らなかった。従ってまた、ルールに基づいた推論と事例に基づいた推論を融合するシステムの実装も実現できなかった。(2)述語論理式から日本語文および英語文を生成する試験システムを作成したが、日本語と英語の法律知識ベースを融合するためのインターフェースを作成するまでには至らなかった。(3)研究のまとめ方と研究成果の執筆分担の取り決めがなされたが、年度内に本国際学術共同研究の成果報告書を作成することができなかった。これらは研究を進めるに従って問題の深さが明らかになり、安易にシステムの実装を急ぐより、研究の基礎を固めることにより努力した結果でもある。とはいえ、本国際学術共同研究によって、複数の言語で表現され、しかし条約として合意されたことによって一つの内容を持つCISG(国連売買条約)を対象にし、また大陸法系の成文法主義(ルール主義)の法的推論と英米法系の事例主義の法的推論を比較検討し、それを両者を融合させる方向で人工知能システムとして実現しようと努力したことによって、一方において、同法の諸論点が明らかになったとともに、異なる言語および法文化に属する法律家間のコミュニケーションの方法が提供された。本研究は比較法の新たなメソッドを提供した。他方において、人工知能研究にとっても、事例にもとづく推論で法ルールの解釈を支援するシステムの実現方法が確立された点で、有意義な成果を挙げたといえる。
著者
中野 張
出版者
東京工業大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

確率制御問題の数値解法の研究を行い、数学的に厳密に収束が保証され、かつ広範囲の問題に適用でき実装も容易な新しい近似手法の開発に成功した。この手法は計算時間の短縮についてまだ研究の余地があるが、既存手法には欠けていた厳密性・汎用性を兼ね備えている。さらに、より単純で使いやすい近似法の研究を行い、確率制御問題に対応するハミルトン・ヤコビ・ベルマン方程式の2次近似により解を生成する手法の近似誤差を評価した。その結果、問題の目的関数が2次的で、状態のダイナミクスが線形に近い場合は、単純な2次近似法でも精度が高いことが分かった。
著者
櫻井 鉄也
出版者
筑波大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2011-04-01

本課題において、以下の研究を実施した。(1) 複数の右辺ベクトルを持つ連立一次方程式に対して開発したBlock Krylov subspace methodに対して、残差行列の直交化による安定性の改善を行い、さらにシフト行列に拡張した。開発した手法を密度汎関数法で現れるバンド図計算に適用し、従来その計算量の多さから実現できていなかった規模の原子数で結果を得ることができた。また、固有ベクトルの相関を利用することで、少ないステップでバンド曲線を描くことが可能になった。(2) 行列トレースのstochasticな推定法を利用した固有値分布の大域的推定により、指定した領域の固有値密度を推定することで、固有値計算で用いる解法の適切なパラメータ自動推定法を開発した。これにより、パラメータの最適化をユーザが行う必要がなくなり、解法の利用性が向上した。(3) 超新星爆発のシミュレーションで現れる大規模な線形方程式を対象として、そこで現れる行列の性質を解析し、前処理のための適切なスケーリング法、およびパラメータの選択をする方法を開発した。また、前処理行列に対して影響の少ない行列要素のカットオフを行い、計算時間の短縮を行った。開発した手法を実装し、超新星爆発シミュレーションで現れる問題に適用して、従来法に対して計算時間が短縮されることを確認した。実問題に対応した規模で計算を行うために、開発した手法の並列化を進めた。
著者
泉 友則
出版者
山口大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

組織損傷時に様々な細胞内タンパク質が漏出するが、細胞外での機能的影響の多くは不明である。細胞外で機能し、細胞応答に影響を与える細胞内タンパク質を特徴づけるために、細胞表面標識と質量分析に基づく同定技術を用いて、細胞表面結合タンパク質を選択的に解析した。U937細胞表面から405種類の細胞内タンパク質を含む計454種類のタンパク質を同定した。これらのサブセットには、様々な高含量タンパク質に加えて、HMGB1などの臨床マーカーも含まれていた。405種類中、162種類については、損傷時にHEK293細胞から漏出することが明らかになり、特定のタンパク質については、シグナル伝達経路への影響も確認された。
著者
宮崎 謙一
出版者
新潟大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

絶対音感は、単独に提示された音の音楽的音名を他の音を基準として比較することなしに答えることができる能力であるが、このような能力をこどもの頃に獲得すると、音高関係を処理する能力が十分に発達しないままにすぎてしまうという可能性がある。そこで、絶対音感保有者と非保有者のメロディの比較再認課題の遂行成績を比較する実験を、日本とポーランドの音楽専攻学生を被験者にして行った。被験者に、標準メロディをハ長調で記譜された楽譜の形で提示し、比較メロディを3通りの異なる調で聴覚的に提示して、これらが同じか違うかという再認判断を求めた。その結果、絶対音感を持たない被験者は、相対音高情報を用いることによって、比較メロディがどの調性で出された場合でも同じような正確さで判断することができた。これに対して絶対音感を持つ被験者は、楽譜のメロディと聴覚的メロディの調が一致する条件では高い正答率を示したが、不一致の条件では判断が不正確になった。日本とポーランドの音楽学生は基本的には同様の傾向を示した。ただ不一致条件で絶対音感保有者が成績の低下を示す傾向は、ポーランドの被験者よりも日本の被験者で顕著に見られた。また絶対音感を持たない被験者ではポーランドの学生の方が日本の学生よりも全体に高い成績を示した。以上の結果から、絶対音感保有者が音楽的高さを相対的にとらえる聞き方が弱いという傾向は、日本の音楽学生により顕著に見られるものであると言える。この実験の結果から、絶対音感保有者が、音楽的音高を調性の枠組みの中で聞こうとせずに絶対的に聞こうとする傾向があることが示されたが、今後このような認知処理のしかたの詳細を、処理の自動化の観点から検討していく予定である。
著者
久野 覚 齋藤 輝幸 飯塚 悟 岩田 利枝 望月 悦子 加藤 信介 佐古井 智紀
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究の目的は、一日および年間を通じた実験により、外界の変化とそれに伴う住宅内環境の変化および人間の行動・心理の変化を捉え、地球環境保全の時代にふさわしい住宅のあり方について検討することである。温熱環境については環境計測と被験者実験による生理・心理反応の把握、数値流体力学を用いた夏季通風時における室内温熱・気流環境と人体温熱生理状態の予測、換気方式の違いによる室内環境への影響評価、光環境については居住者の光環境調整行動による照明用電力削減効果とLED照明によるメラトニン抑制効果等、新しい評価法の提案を行った。夏期通風時における人体熱収支については従来の定説を覆す成果を上げた。
著者
米田 幸雄 荻田 喜代一
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1997

薬物療法低反応性の精神分裂病陰性型(2型)の発症に、脳内N-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)型レセプターの異常な活性低下が関与する可能性を追究する目的で、脳内における遺伝子転写調節に着目した。転写制御因子は、細胞核内で遺伝子DNAからmRNAへの転写を制御する核内蛋白質である。実験動物にNMDAを全身的に適用すると、転写制御因子activator protein-1(AP1)のDNA結合能が、脳内各部位の中でも特に海馬において選択的に増強された。実体顕微鏡下における凍結脳切片からのパンチアウト法を用いて解析したところ、AP1結合増強は海馬の歯状回顆粒細胞層においては強く認められたが、CA1野およびCA3野錐体細胞ではこのような増強は見られないことが明らかとなった。歯状回におけるAP1結合上昇は、投与後2時間をピークとする一過性の現象であり、投与後4時間目にはほぼ消失したが、錐体細胞層ではいずれの経過時間でも、著明なAP1結合上昇は観察されなかった。NMDAアンタゴニストを前投与すると、NMDAによる歯状回AP1結合増強は完全に阻止された。免疫組織化学的検討により、NMDA投与は歯状回顆粒細胞層においてのみ、選択的にc-FosおよびC-Jun蛋白質を強く発現する事実が判明した。また、NMDAを全身適用すると、その後動物は「tail biting」のような異常行動を示した。以上の結果より、精神分裂病のような脳機能長期的変化の出現メカニズムには、特定機能蛋白質の生合成変動が、深く関連する可能性が示唆される。
著者
菱沼 典子 大久保 暢子 佐居 由美 加藤木 真史 伊東 美奈子 大橋 久美子
出版者
聖路加国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究は、看護技術の構成要素を科学性と病者-看護職の人間関係の両側面から、定義する目的で、看護技術の実態調査や文献検討、人間関係と看護技術に関する質問紙調査と面接調査を行った。その結果、看護技術は①目的、②方法、③安全性、④生体反応、⑤生理学的理論背景、⑥効果を得る確率と有効性から構成され、これらの根拠が示される必要があると結論付けられた。病者-看護職の人間関係は看護技術のパフォーマンスと病者・看護職両者の効果に影響し、看護実践の要素であることがわかった。
著者
葛西 敦子 三村 由香里 松枝 睦美 佐藤 伸子 中下 富子
出版者
弘前大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

養護教諭は,「子どものからだをみる」視点であるフィジカルアセスメントの知識・技能を身につけることが必須である。本研究の目的は,養護教諭養成教育や現職養護教諭研修において実践できるフィジカルアセスメント教育のプログラムを構築することである。そこで,(1)養護教諭養成大学の教員を対象とし「子どものからだをみる」フィジカルアセスメント教育に関する実態調査-養成背景別(教育系・学際系・看護系)の比較-,(2)養護教諭への模擬事例を用いたフィジカルアセスメント教育プログラムの実践および評価,(3)養護教諭養成課程学生への「頭が痛い」と訴える子どものフィジカルアセスメント教育プログラムの評価を行った。
著者
小林 範之 西山 竜朗
出版者
愛媛大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では,ため池堤体の劣化度と動特性関係の明確化と性能劣化予測モデルの構築を目的とした.愛媛県の3つのため池で比抵抗電気探査,表面波探査および常時微動計測を実施した.また,地下水位-固有振動数関係の明確化のために,実験土槽内で模擬地盤を作成し,常時微動計測を実施した.固有振動数と地下水位の上昇による地盤の強度や有効応力の低下には相関があり,当初からの強度低下や有効応力の減少を劣化度とすれば,劣化度-動特性関係が求められ,常時微動計測によりため池堤体の劣化を推定できる可能性を示唆した.また,モンテカルロフィルタを用いてため池堤体の減衰定数と剛性を推定し,堤体の性能劣化の予測を試みた.
著者
渡邉 久美
出版者
岡山大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2004

臨床において看護師が家族との関わりで遭遇する困難を軽減し、ケアの質の向上を目的としたため、家族と関わりの深い看護師にグループインタビューを数領域で行い、その領域毎の共通性や専門性について検討した。インタビューデータを逐語録として、修正版グラウンデッドセオリーアプローチ法によりカテゴリーを生成した結果、例として、がん看護領域では、コアカテゴリーとして『死にゆく患者よりの揺れによる壁』があり、これは【家族への役割期待から生じる思い】【専門職としての思い直し】【患者を中心するための家族への寄り添いの限界】【看護師として介入する限界】【見えない本来の家族像】【家族の意向に従うための割り切り】の6カテゴリーで構成され、がん看護領域における家族看護に困難を生じさせる以下のプロセスが明らかになった。看護師は「患者のための家族」との価値観から、家族の態度や意向に反応して生じる感情をもつが、役割意識から、残される家族の立場に立って心情を理解しようと努めていた。しかし、日常的に患者ケアを行う立場にあるため、患者の存在を払拭しきれず、家族に全面的な共感ができないという限界もあり、さらに、看護師の義務と責任の範囲では、家族の意向に従わざるを得ない状況もあった。この状況には、病院で関わる家族の本当の姿はわからないという看護師の弁えも影響しており、看護師の意に反する家族の選択に、やむを得ず合わせていくための認知的対処を行っていた。このような現状の改善には、【患者中心志向による寄り添いの限界】を看護師自身が是として認識し、他者から支持されることで、感情が受け止められ、家族に対する見方を変化することが期待される。「家族像の形成」はどの領域においても共通課題であり、領域によって、家族との会話を苦手とする看護師も存在したため、CAFM/CFIM理論の15分インタビューなどの活用も、今後検討したい。傾向としては、個々の素質よりも組織づくりによって家族に関する情報を共有することで、実際には家族看護が行われ易かったため、家族看護の導入にむけた看護師の意識改革、組織づくりなども課題として残された。
著者
工藤 浩二
出版者
東京都立大江戸高等学校
雑誌
奨励研究
巻号頁・発行日
2012

1 研究目的現在のところ,国内の高校生においては,アイポジション(Bowen,1978)は単独ではなく,適切なアサーションスキル(関係性維持能力や自他尊重の姿勢など)との交互作用によって初めて適応的なものとなるのではないかと考えられている。このことについて検証を行うことを本研究の目的とした。2 研究方法首都圏の高校生(炉221)を対象として,アイポジション,アサーションスキルおよび不適応状態に関する質問紙調査を実施した。質問紙は,アイポジションについては,高校生用自己分化度尺度(工藤・藤生,2010),アサーションスキル(関係調整および他者受容)については,ENDCOREs(藤本・大坊,2007),そして,不適応状態については,日本版GRQ30(中川・大坊,1985)を利用した。分析は,階層的重回帰分析を用いた。独立〓数として,アイポジションおよびアサーションスキル(関係調整および他者受容)を1ステップ目に投入,次いで,アイポジションとアサーションスキルの交互作用項を2ステップ目に投入した。GHQ30で測定した不適応状態を従属変数とした。3 研究成果分析の結果は,アサーションスキルとして関係調整について分析した場合と他者受容について分析した場合のいずれにおいても同様のものとなった。まず,1ステップ目におけるパス係数(標準化係数)の値はいずれも1%水準以上の高い水準で有意な負の値となった。しかし,その絶対値は,3を上回らず,実質科学的な知見として積極的に意味を認められる程度のものではなかった。また,2ステップ目における決定係数の増分の値は有意ではなかった。これにより「アイポジションがアサーションスキルとの交互作用によって初めて適応的なものとなる」ということは確認されなかった。今後,ネガティブライフイベントなど不適応状態の生起に関連する他の要因も含めた上で,より精緻に検証する必要があると考えられる。
著者
河島 伸子 佐々木 亨 小林 真理 山梨 俊夫
出版者
同志社大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究により、まず、ミュージアムが今後ますます地域社会づくり、地域経済の再生に向けて大きな役割を果たすことができることを確認した。このような役割への期待は、従来、収蔵品の収集、保存、修復、管理といった業務を中心においてきたミュージアム組織にとって新たな挑戦をもたらすともいえる。 地域経済の疲弊、人口減社会といった深刻な問題を抱える日本において、ミュージアムが美の殿堂たる地位に安住していてはならないことは明らかである。美の殿堂ではなく、コミュニティの寄り合い場、市民の文化活動のハブ、拠点となることに今後のミュージアム経営はかかっていると思われる。
著者
當銘 一文
出版者
千葉大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究では漢方処方等の天然素材について,腫瘍選択的アポトーシス誘導作用を指標としたスクリーニングを行い,それらから腫瘍細胞に選択的なアポトーシスを誘導することのできる低分子化合物の探索を行った.その結果,数種の活性化合物を得ることに成功し,その構造決定を行った.また,一部の化合物については,その作用機序に関する解析を行った.
著者
徐 ふぁ
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究では、リスクマネジメントの枠組みを用いてビジネスリスクを研究した。具体的に、IT情報システム開発や自動車組み込みソフトウェア開発などに潜在するリスクを研究対象として、各ビジネス領域に特有な性質を十分考慮し、リスクのアセスメントとマネジメントの各段階に適用できる方法、モデル、技法およびツールを活用し、リスクマネジメントシステムを構築をした。また、リスクや不確実性が存在する両面性市場において、様々なビジネス戦略、たとえば、ショッピングモールとサービスプロバイダである店舗の間における収益配分戦略、スマートフォン市場における収益配分戦略や購入サポート戦略などを意思決定問題として研究した。
著者
古家 弘幸
出版者
徳島文理大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

スミスを中心に道徳哲学と経済学について取り上げ、スコットランド啓蒙思想は当時の大学の道徳哲学のカリキュラムに組み込まれていた自然法学の枠組みを基本としつつ、共和主義的な商業批判からも示唆を受けながら、新しい時代の道徳哲学や経済学、さらには歴史学に貢献を果たしたことを明らかにすることができた。またスコットランド啓蒙思想全体に共通する特徴の一つは、人間の持つ自然な社交性についてのストア的分析であった点も、明確にすることができた。
著者
清水 洋平 舟橋 智哉
出版者
大谷大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

従前の科研プロジェクト「タイ国中部地域の王室寺院が所蔵する東南アジア撰述仏教説話写本の研究」を承け、その研究課題の中で作成した同地域の寺院が所蔵する貝葉写本の文献タイトルのみを記した所在目録を改善した。個々の文献の写本資料としての資質が整理され、文献ごとに様々な既出の所在目録との横断的な整理がなされた一次資料の所在目録及びデータベースを構築した。これらを活用し、仏教説話文献をより深く探究する手段として、その鍵となる「アーニサンサ(anisamsa)」と呼ばれる、一群の積徳行に関わる未開拓の釈義文献の文献学的研究をスタートさせることができた。
著者
久保田 尚 松本 正生 藤井 聡 羽鳥 剛史 高橋 勝美
出版者
埼玉大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究では、交通計画に関わるサイレント層に着目し、計画論の分野では、地区レベルの合意形成において社会実験がサイレント層に及ぼす影響を明らかにするとともに、ナラティブアプローチによりアンケートでは把握しきれない物語の抽出を測り、それに基づく政策提言を行った。さらに調査論の面から、複数の調査手法を組合わせることによる交通調査の回収率向上や調査コスト削減、データ信頼性向上が期待される結果を得た。
著者
武田 洋幸 工藤 明
出版者
東京大学
雑誌
特定領域研究
巻号頁・発行日
2005

2006年までに、メダカドラフトゲノム(2007)、および詳細なSNP地図、BACライブラリー等の情報が充実し、メダカ突然変異体から原因遺伝子同定の労力と時間は飛躍的に減少した。2005から2009年の間に、武田研究室および工藤研究室において、それぞれ9系統(肝臓、体軸形成、原腸形成、左右軸変異体、内耳形成)と15系統(心臓、血球、血管、椎骨、頭蓋・ヒレ骨形成、ヒレ形成変異体、ヒレ再生)の原因遺伝子を特定し、目標を達成した。