著者
久保 智之
出版者
日本音声学会
雑誌
音声研究 (ISSN:13428675)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.27-32, 2001-12-31

In the Fukuoka dialect, flat high pitch spreads between a WH-word and a [+WH] COMP which binds it. Two assumptions are made to explain this phenomenon: (i) there is a rule which forms a phonological phrase between a WH-word and a [+WH] COMP, (ii) only the underlying accent of lexical head will surface. These assumptions also hold for the Pusan dialect of Korean, which shows striking similarity to Fukuoka Japanese.
著者
久保田 淳
出版者
日本学士院
雑誌
日本學士院紀要 (ISSN:03880036)
巻号頁・発行日
vol.73, no.3, pp.139-150, 2019 (Released:2019-04-12)

My hypothesis that there is some connection between “ma” (space or pause),which has been considered important in classical Japanese literature and arts, and “yūgen” (ethereal beauty), an often-discussed aesthetic principle thereof. To prove this hypothesis, I examined what interests the authors have in “sukima”, a form of “ma”, how effectively they express it, and what intentions they have, using waka poems, karon (poetic treatises), and monogatari (narratives) as examples. The works I cited are as follows: waka poems from the Man’yōshū, waka poems composed by poets of the Heian period, Genji monogatari (The Tale of Genji), Mumyōshō (a poetic treatise by Kamo no Chōmei), Tsurezuregusa (Essays in Idleness, a collection of essays by Yoshida Kenkō), and Kosunoto (a jiuta song of the Edo period). Furthermore, I introduced the criticisms made by Masaoka Shiki in his Utayomi ni atauru sho (Letters to a Tanka Poet), and the examples of usage of the word “yūgen” in Natsume Sōseki’s novel Kusamakura. Also, I argued that there is a connection between “yūgen” and “iki”, an aesthetic principle of early-modern Japanese literature and arts advocated by philosopher Kuki Shūzō in his book “Iki” no kōzō (The Structure of “Iki”), although the two notions appear to be quite distant from each other.
著者
喜入 暁 久保田 はる美 新岡 陽光 越智 啓太
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.87.15228, (Released:2017-01-14)
参考文献数
21
被引用文献数
1

It is reported that there are no victim-offender relationships in serial homicides, so offender profiling is useful for resolution of serial homicide cases. The present study aimed to describe characteristics of serial homicide offenders as a part of offender profiling and compare characteristics of serial homicide with those of single homicide offenders. We found that serial homicide characteristics were divided into 3 types (Destruction, Mission, and Antisocial). On the other hand, single homicide characteristics were divided into 4 types, which included Domestic in addition to the 3 types mentioned above. Overall, serial homicide offenders try to avoid detection of their murders compared to single homicide offenders. However, there was not much difference between the patterns of serial homicides and those of single homicides. Therefore, we conclude that there are few qualitative differences between serial and single homicide offenders.
著者
大久保 隆夫
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.630-631, 2016-06-15

乗り物のセキュリティを考える上で,重要なセーフティとセキュリティの概念について説明する.前者は乗り物の製品開発において従来から考慮されてきた概念であり,後者はIT分野を中心に考慮されてきたものである.両者は,共通点もあるが相違もあるため,双方を実現するためには,手法も含め課題が多く存在する.

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著者
矢野 寿文 渡辺 千典 紫雲 千鶴雄 赤祖父 辰夫 鳥栖 四郎 佐藤 俊一 佐藤 久 寺田 義久 末広 正己 倉山 俊 村尾 尚彦 岩沢 栄 河口 琢逸 岸 功 須賀 清勝 川内野 隆 渡部 稔 立山 正 久保 藤雄 武安 義勝 木村 伊和夫 安永 哲雄 野見山 栄 野上 辰之助
出版者
一般社団法人 資源・素材学会
雑誌
日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)
巻号頁・発行日
vol.74, no.843, pp.669-714, 1958-09-25 (Released:2011-07-13)

One of the essential problems of the Japanese coal mining industry is how to elevate its productivity. This is why we have been exerting ourselves to proceed concentration of working places.places. It goes without saying that the most important way to concentrate working places is to improve transportation services.This report was intended to show recent development of transportation equipment in and out of Japnanese coal mines. It will also give a forcast what type of development in future.All the transportation equipment which are refferrel to in this report show the top level techniques of this country.As a whole, it may be said that the Japanese transportation devices have been taking and will eakea straight way toward larger scale and automation running.
著者
久保田 雅史 山村 修 神澤 朋子 五十嵐 千秋 松尾 英明 成瀬 廣亮 嶋田 誠一郎 加藤 龍 横井 浩史 内田 研造 馬場 久敏
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.13-20, 2014-02-20 (Released:2017-06-28)

【目的】本研究の目的は,急性期脳梗塞患者に対する歩行中の機能的電気刺激(functional electrical Stimulation:FES)が運動学的・運動力学的歩行パラメータおよび内側感覚運動皮質(medial sensorimotor cortices:mSMC)のヘモグロビン濃度に及ぼす即時的影響を検証することである。【方法】対象は発症後14日以内の脳梗塞患者8名とし,FESは遊脚期に前脛骨筋を,立脚後期に腓腹筋を刺激した。歩行パターンの変化は三次元動作解析システムを用い,mSMCのヘモグロビン濃度変化は近赤外線分光法を用いて計測した。【結果】FES実施前と比較してFES実施中に,歩行速度や,麻痺側立脚期の股関節屈曲モーメント,膝関節伸展モーメントおよび足関節底屈モーメントが有意に上昇し,FES終了後にも持続した。また,FES実施中の非損傷側mSMCの酸素化ヘモグロビン濃度は,FES非実施時と比較して加速期・定速期とも有意に低下していた。【結論】FESは麻痺側立脚期の支持性向上や麻痺側立脚後期のroll-off機能向上といった歩行パターンを変化させ,さらに非損傷側mSMCの過剰な脳活動を抑制している可能性が示された。
著者
輪違 弘樹 川上 榮一 黒飛 浩二 竹島 勝也 久保田 修 橋本 彩弥香 大林 櫻子(NUT) 丸山 二美子(MT) 吉田 信司(MD) 中村 隆
出版者
社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会
雑誌
関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)
巻号頁・発行日
pp.65, 2011 (Released:2011-08-03)

【目的】 近年, 栄養サポートチーム(以下NST)稼働施設は急増しており, それに伴いリハビリテーション(以下RH)栄養の先行研究報告は増加しているが, 十分なEBMは示せていない. 高齢者の栄養障害は, 日常生活活動 (以下ADL)や生活の質 (以下QOL)を低下させるだけでなく, 呼吸機能低下や創傷治癒の遅延, 生体の防御機構である免疫能を低下させ, 生命予後を大きく左右する. RHに適切な臨床栄養管理を並行することで, RH効果は高まると考える. 本研究の目的は,栄養状態とRH効果を後方視的に調査し, その関連を明らかにすることである. 当研究はヘルシンキ宣言に沿って, 対象者に研究の主旨を説明し, 同意を得た上で実施した. 【方法】 対象者は, 2010.6月~2010.10月に当院一般病棟を自宅退院した症例73名.栄養状態の指標は入院約3週間後の半減期血清アルブミン値(以下Alb値)を用い, 栄養状態正常群(Alb3.5以上,以下正常群), 栄養状態低値群(Alb値3.5未満,以下低値群)に分類し, RH介入前後のBarthel Index(以下BI),RH施行日数を比較検討した. 統計処理はt検定を用い, 有意水準は0.05以下とした. 【結果】 正常群は29名(男女比7:22 平均年齢は77.0±10.9歳), 低値群は44名(男女比15:29 平均年齢83.8±10.2歳)であった. RH開始時の平均BIは正常群87.9±13.8, 低値群34.0±24.1で, 正常群が有意に高かった. RH施行日数は正常群18.3±12.2日, 低値群28.3±18.3日で, 正常群が有意に短かった. 退院時のAlb値、BIは正常群、低値群ともに有意に上昇している. RH開始時のAlb値(入院約3週間後の半減期Alb値)とRH施行日数(開始から退院までの日数)には有意な相関があった. RH開始時のBIとRH施行日数には有意な相関はみられなかった. 【考察】 低値群では早期から積極的なRHはかえって生命維持のための栄養素の同化を阻害し, 異化を助長させてしまう可能性が高く, RHが逆効果になることが考えられるので, 今後の検討を要する. 低値群の症例では全身状態を理解し, 臨床栄養管理と早期から無理のない適切なRHや効率の良い動作指導することが重要になっていく可能性があり, 患者のADLやQOLの向上をより期待できると考えられる. そのためには, RHスタッフは栄養スクリーニングや評価を実施し, その患者の栄養状態に見合ったRHプログラムを立案することが望ましいと考えられる. 今後の検討課題として,低栄養症例へのRH効果を明らかにできる評価方法を模索し, RHにおいてPTが発揮できる専門性や, 低栄養症例のPTアプローチを考えていくことが重要である. 【まとめ】 今後, 高齢化社会が進む中, 栄養障害患者の増加が予想される. そのため栄養状態を考えたRHを実践することは運動機能・ADLの向上のために重要である.
著者
青木 美香 桑村 充 小谷 猛夫 片本 宏 久保 喜平 野村 紘一 佐々木 伸雄 大橋 文人
出版者
社団法人日本獣医学会
雑誌
The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.60, no.10, pp.1087-1091, s・vii, 1998-10
参考文献数
30
被引用文献数
5

イヌの正常および腫瘍細胞に対するリコンビナントヒト腫瘍壊死因子α(rh-TNF-α)とアクチノマイシンD(ACT-D)による細胞障害性を調べた.rh-TNF-αは, 継代培養細胞であるイヌ腎癌細胞に対して濃度依存的に細胞障害性と細胞増殖抑制効果を示した.初代培養されたイヌの正常細胞に対する, rh-TNF-αのみによる細胞障害性はわずかであった.しかし, ACT-Dとの併用により, 正常な腎髄質, 脾臓, 心筋, 肺の細胞で細胞障害性が認められた.自然発生のイヌの腫瘍細胞に対するrh-TNF-αとACT-Dのin vitroにおける細胞障害性を調べたところ, 60%に感受性が認められた.特に, 乳腺の混合腫瘍と肛門周囲腺腫では, 実験に用いたすべての腫瘍で細胞障害性が認められた.今回の実験では, rh-TNF-αとACT-Dはイヌのある種の自然発生の腫瘍細胞に対してin vitroで細胞障害性活性を有することが示された.
著者
久保田 徹 アーマッド スピアン
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)
巻号頁・発行日
vol.71, no.608, pp.81-87, 2006
参考文献数
32
被引用文献数
2 6

This paper presents the findings of a questionnaire survey on usage of air-conditioners and windows among selected households in terraced house areas in Johor Bahru City, Malaysia. The results showed 62% of respondents owned an average of 2.3 air-conditioners. It was suggested that the reduction of both numbers and use of air-conditioners would be one of particularly important means for energy-saving among households in terraced house areas. Although approximately 80% of respondents opened their windows during the daytime, only around 10% did so during the nighttime. It is important to encourage occupants to open their windows especially during the nighttime for utilizing the night ventilation.
著者
久保 克弘 村田 義人 山本 景子 西崎 友規子
出版者
日本認知心理学会
雑誌
日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第15回大会
巻号頁・発行日
pp.31, 2017 (Released:2017-10-16)

全自動運転走行システムの現実的な到達点として,システムが指示した場合にのみドライバが手動に切り替えて運転するという準自動走行システムが想定できる.ドライバがシステムからの切替案内にスムーズに応じるか否かは,他者受容性や機械への信頼感等,複数の特性によって異なることが考えられる.そこで,普通免許を所持する大学生40人を対象にドライビングシミュレータを用いた実験を行った.自動運転開始と同時に,参加者は運転とは異なる課題(計算課題)に集中することが求められた.一定時間経過後に,音声によって切替案内が提示され,その反応時間と切替後の運転安全性の変化を分析した.その結果,他者受容性が高いドライバは受容性が低いドライバに比べて,切替後の運転安全性が有意に低くなった.切替案内に従順に従うことによって,ドライバ自身で安全走行を確認しにくくなった可能性が考えられる.
著者
蔦谷 匠 久保 麦野 三河内 彰子
出版者
日本人類学会
雑誌
Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)
巻号頁・発行日
vol.126, no.1, pp.55-62, 2018 (Released:2018-06-28)
参考文献数
16

人類学・先史考古学の教育普及において博物館展示は特に有効だが,展示解説には常にさまざまな制約があり,さらに興味を抱いた来館者に対して効果的に展示を補足する工夫が求められる。既存のウェブサービスを活用すれば,大きなコストやスキルを必要とせずに,博物館展示を補足する解説システムを構築できる。本稿では,東京大学総合研究博物館の2009–2013年の人類学・先史考古学を扱った常設展示「キュラトリアル・グラフィティ―学術標本の表現」において実施した,Twitterやブログを利用した展示解説の取り組みについて報告する。2011年9月から2013年5月までの21ヶ月間に,ふたつのシステムを比較し,利用者にアンケートをとって解析した。その結果,以下の3点が明らかになった。(1)来館者の所持する携帯電話端末から閲覧できる展示解説は,多数の来館者から利用を希望されていたものの,モバイル通信ネットワーク経由で接続することを前提としたシステムでは,提供する情報量を絞り,軽量性を重視することも重要である。(2)2011–2013年時点の状況として,10代20代の若い世代の利用率が高く(それぞれ17%,24%)60代以降の利用率が低かった(7%以下)。(3)来館者のニーズは多様であり,どのような範囲のニーズに応えることを目指しているのかを明確にしていく必要がある。
著者
大久保 将貴 オオクボ ショウキ Okubo Shoki
出版者
大阪大学大学院人間科学研究科 社会学・人間学・人類学研究室
雑誌
年報人間科学 (ISSN:02865149)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.19-37, 2014-03-31

本稿の目的は、制度研究における最新の動向をサーベイすることである。社会科学において、制度は古くからの研究対象であったが、近年、社会現象の理解のために、「制度が重要な意味をもつ (Institutions matter)」ことが一層認識されている。制度研究の歴史をサーベイした論文は存在するものの、とりわけ2000年以降の研究動向を包括的に紹介したものは極めて少ない。そこで本稿では、最新の制度研究の動向を提示することで、制度研究のフロンティアにおける成果と課題を明らかにする。具体的には第1に、従来は対立的だとみなされてきた社会科学における各制度論が、今日では補完的に用いられていることを指摘し、それはどのような仕方であるのかを提示する。第2に、今日の制度研究は内生的な制度変化を説明するという問題に直面していることを指摘する。第3に、上記2点の課題に対し具体的に採用されている分析手法として、ゲーム理論と実験室実験、反実仮想による因果推論、操作変数法の3つを取り上げ、最新の研究事例とともにその方法を紹介する。
著者
寺久保 光良
出版者
山梨県立大学
雑誌
山梨県立大学人間福祉学部紀要 (ISSN:18806775)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.21-30, 2006-03-15

本研究は、生活保護法およびその施行にあたる生活保護行政と、国民(要保護者)および利用者との間に乖離状況が生じていることに焦点を当て、乖離の状況、原因、理由、その克服の課題などを明らかにしようとするものである。本研究についての先行研究は、利用者の視点での裁判事例などに見ることはできるが、その他はほとんど無い。本論考では生活保護相談窓口職員が刺殺された事件を取り上げ、乖離状況の問題を探ろうとするものである。研究は緒についたばかりであり、資料などの少ない中での論考であるため試論と位置づけ、今後の研究への足がかりとする。
著者
西城戸 誠 大國 充彦 久保 ともえ 井上 博登
出版者
産炭地研究会(JAFCOF)
雑誌
JAFCOF釧路研究会リサーチ・ペーパー
巻号頁・発行日
vol.5, pp.1-107, 2015-06-28

本報告書は,2009〜2013 年度日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究A)『旧産炭地のネットワーキング型再生のための資料救出とアーカイブ構築』(課題番号・21243032 研究代表者・中澤秀雄),2014 年度~2018 年度日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究A)『東アジア産炭地の再定義: 産業収束過程の比較社会学による資源創造』(課題番号・26245059 研究代表者・中澤秀雄)の研究成果の一部
著者
大久保 忠利 稲葉 洋平 原 泰子 内山 茂久 欅田 尚樹
出版者
日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.84-90, 2016 (Released:2016-01-30)
参考文献数
17
被引用文献数
2

Objective: Some Japanese smokers imported Japanese cigarette brands from other Asian countries for personal use because of the increase in tobacco tax in 2010, which meant that privately importing the cigarettes was cheaper than purchasing them in Japan. We assumed that the health hazards of locally made cigarettes were different from those of privately imported cigarettes, despite the brands being the same. In this study, we carried out a comparative toxicological analysis of domestic and privately imported cigarettes. Methods: Privately imported cigarettes of five brands and domestic cigarettes of the brand named “MILD SEVEN ORIGINAL” were selected for the study. The level of polycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs) in mainstream smoke was determined by high-performance liquid chromatography using fluorescence detection. The mutagenicity of mainstream smoke was assessed using the Salmonella typhimurium strains TA100, TA98, and YG1024 with the metabolic activation system (S9mix) by preincubation assay. The levels of heavy metals in cigarette fillers were determined by inductively coupled plasma-mass spectrometry. Results: The level of PAH in the mainstream smoke from the privately imported cigarettes was higher than that in the smoke from the domestic cigarettes. However, the mutagenic activity of the mainstream smoke from the privately imported cigarettes was equivalent to that from the domestic cigarettes. The levels of nickel and cadmium in the fillers of the privately imported cigarettes were higher than those in the domestic cigarettes. Conclusion: The levels of constituents in the fillers and mainstream smoke from the privately imported cigarettes were higher than those in the fillers and mainstream smoke from the domestic cigarettes. The majority of Japanese smokers are unaware of these findings. The guidelines regulating tobacco products recommend that articles 9 and 10 of the World Health Organization (WHO) Framework Convention on Tobacco Control should be fully implemented in Japan.