著者

松崎 洋平 佐藤 徹哉

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, 2009-08-18

著者

葛西 敦子 三村 由香里 松枝 睦美 佐藤 伸子 中下 富子

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

養護教諭は,「子どものからだをみる」視点であるフィジカルアセスメントの知識・技能を身につけることが必須である。本研究の目的は,養護教諭養成教育や現職養護教諭研修において実践できるフィジカルアセスメント教育のプログラムを構築することである。そこで,(1)養護教諭養成大学の教員を対象とし「子どものからだをみる」フィジカルアセスメント教育に関する実態調査-養成背景別(教育系・学際系・看護系)の比較-,(2)養護教諭への模擬事例を用いたフィジカルアセスメント教育プログラムの実践および評価,(3)養護教諭養成課程学生への「頭が痛い」と訴える子どものフィジカルアセスメント教育プログラムの評価を行った。

著者

平川 幸子・村上 佳菜・義澤 宣明・滝澤 真理・河合 理城・佐藤 理・高木 俊治 中村 尚司 義澤 宣明

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.167-172, 2014

---

<p>2011 年3 月11 日に発生した東日本大震災に伴う原子力発電所事故直後から環境中及び露地野菜,原乳,水道水等から,ヨウ素131 が検出された.本稿では,主にヨウ素131 による内部被ばく線量の再評価の参考となる,事故直後の福島県住民の避難状況及び避難者の避難中の食生活及び流通実態について調査し,課題を整理した. 調査結果からは,事故直後に避難者が摂取した食品等の多くは事故前からの備蓄品又は被災地外からの支援物資であったことが確認された.さらに,対象野菜の出荷制限,水道水の摂取制限の他,流通施設の被災,小売店舗の閉鎖,等の状況からヨウ素131 で汚染された食品等が大量に消費される状況ではなく,一般に広く流通した可能性は低いことが示唆された.</p>

著者

佐藤 眞明 吉田 哲矢 林辺 義人 紺野 進

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.639-642, 1993-06-15 (Released:2011-10-07)

参考文献数

8

---

大動脈内バルーンパンピング(以下IABP)が後負荷を減少させるのに対して, 遠心ポンプは前負荷を減少させ, また遠心ポンプの定常流はIABPにより拍動流化されるため, 両者の併用により相乗効果が得られる。1989年から1992年までの3年間に薬物療法およびIABPを用いても心肺離脱困難な10例に対して遠心ポンプを用いて補助循環を行った。補助循環の様式としては, 左心バイパス(以下LHB)が9例, 静―動脈バイパス(以下VAB)が1例であった。対象疾患は, LHBではA-Cバイパス術4例, A-Cバイパス術+大動脈弁置換術, 2弁置換術, 弓部大動脈置換術, 左室破裂および急性心筋梗塞はそれぞれ1例であり, VABでは再々大動脈弁置換術1例であった。LHBでは, 9例中3例が補助循環より離脱でき, そのうち2例が長期生存している。VABでは1例中1例が補助循環より離脱し, 長期生存している。

著者

宮崎 裕美 大石 修司 芳賀 脩光 木崎 節子 中尾 千登世 佐藤 祐造 長澤 純一 桜井 智野風 井澤 鉄也 大野 秀樹

出版者

日本体力医学会

雑誌

体力科學 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, 1998-12-01

著者

大浦 由美 野口 俊邦 佐藤 晶子

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.1-8, 2002-07-01

被引用文献数

2

---

本研究では,国有林野における森林レク事業の国有林ならびに地域社会にとっての今日的意義および問題点を明らかにすることを目的として,長野県木曽谷地区を事例に,中でも典型的な利用形態である「スキー場型」国有林野利用を地元主導で進めてきた王滝村の取組みについて分析を行った。その結果,おんたけスキー場は1990年代初頭までは民宿等の発展や雇用創出など地域への経済的波及効果の面で多大な成果を上げてきた。しかし,現在ではスキー人口の頭打ちやスキー場乱立の影響で利用者は激減し,木曽谷地区でも大問題となっている。こうした状況については,1980年代後半からの国策的な民活型大規模リゾート開発の推進および自己収入確保の観点から積極的にこれに乗じてスキー場等の開発を進めた国有林の施策展開にも大きな責任がある。村は新たな展開として国有林内林道を活用したイベント等,より多面的な利用に期待している。こうした動向が,従来よりも国有林と地元との関係をむしろ強める方向に働いていることから,多面的な森林レク事業的国有林野利用は地域社会と国有林との現代的な関係の再構築という意味で今日的意義を持ち得ると言える。

著者

佐藤 嘉晃

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリートジャーナル (ISSN:00233544)

巻号頁・発行日

vol.8, no.10, pp.60-65, 1970-10-15 (Released:2013-04-26)

著者

佐藤 英一 松下 純一 北薗 幸一

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2001

---

構造用複合材料における材料設計の目的は、望みの力学的性質すなわち製品の応力方向へ高い強度や靱性を得ることである。近年、形状記憶合金繊維の形状記憶ひずみにより生じる内部応力を利用して複合材料の力学的性質を改善する試みがなされているが、強化方向が繊維の方向で決められてしまうことは、通常の繊維強化複合材料と変わりがない。本研究は、方向や大きさの制御が可能である内部応力の起源として「磁歪」に注目し、等方的な磁歪粒子強化複合材料に磁化熱処理を行うことにより、選択方向を強化した異方性複合材料を創製することを目的とした。モデル材料系には、分散粒子には超磁歪材料Tb_<0.3>Dy_<0.7>Fe_2(Tafenol-D)、マトリクスにはAl, Pb, Snを選んだ。はじめに押し出しによる粉末法により、Al/Tafenol-D, Pb/Tafenol-D複合材料を作製し緩和プロセスを観察したが、磁化熱処理中にひずみの緩和は観察されなかった。押し出しでは粒子を分散させるのに加工度が不十分であると考えられたので、繰り返し圧延接合法(ARB法)によりSn/8vol%Tafenol-D複合材料を作製した。水冷電磁石にオイルバスを設置し、最大0.8T、453Kでの磁化熱処理を施し、緩和プロセス中のひずみ変化を測定した。磁場負荷により複合材料に生じた瞬間ひずみは、予想通り、磁場方向に伸び、垂直方向に縮みの方向であり、その大きさも予測値と一致していた。瞬間ひずみの発生後、磁化熱処理中にひずみは指数関数的に減少するのが観察された。その緩和時間は、粒子径と拡散係数から予測される値とほぼ一致しており、緩和時間のアーレニウスプロットから緩和の活性化エネルギーが求められた。以上より、選択方向強化複合材料創製の要となる磁化熱処理中の緩和プロセスを直接観察することができた。

著者

中村 伸枝 佐藤 奈保 内海 加奈子 仲井 あや 出野 慶子 白畑 範子 谷 洋江

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

---

本課題では、(1)糖尿病をもつ子どもが疾患や療養行動についてどのように学びながら成長していくのかを明らかにし成長発達に沿った看護指針・評価指標を作成する、(2)糖尿病を子どもと家族が活用できる絵本と冊子を作成することを目的とした。糖尿病をもちながら成長する子どもの体験と文献からの知見を統合することにより、以下が明らかとなった。子どもの療養行動の習得に向けた体験の積み重ねは、子どもの成長発達やサポートの広がり、母親の糖尿病管理や育児の習熟を含む複雑な過程であった。思春期では、新たな課題に対し療養行動と望む生活を対峙させ周囲のサポートを得ながら対処していた。これらの結果を基に看護指針および糖尿病をもつ子どもと家族に向けた絵本と冊子を作成した。

著者

内田 陽子 佐藤 宗和 豊田 奈保子

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

コミュニティケア

巻号頁・発行日

vol.9, no.13, pp.42-47, 2007-11

著者

佐藤 賢治

出版者

仙台市科学館

雑誌

仙台市科学館研究報告 (ISSN:13450859)

巻号頁・発行日

no.24, 2014-09-06

著者

下田 俊介 大久保 暢俊 小林 麻衣 佐藤 重隆 北村 英哉

出版者

The Japanese Psychological Association

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.85, no.3, pp.294-303, 2014

被引用文献数

7

---

The Implicit Positive and Negative Affect Test (IPANAT) is an instrument for the indirect assessment of positive and negative affect. A Japanese version of the IPANAT was developed and its reliability and validity were examined. In Study 1, factor analysis identified two independent factors that could be interpreted as implicit positive and negative affect, which corresponded to the original version. The Japanese IPANAT also had sufficient internal consistency and acceptable test–retest reliability. In Study 2, we demonstrated that the Japanese IPANAT was associated with explicit state affect (e.g., PANAS), extraversion, and neuroticism, which indicated its adequate construct validity. In Study 3, we examined the extent to which the Japanese IPANAT was sensitive to changes in affect by assessing a set of IPANAT items after the presentation of positive, negative, or neutral photographs. The results indicated that the Japanese IPANAT was sufficiently sensitive to changes in affect resulting from affective stimuli. Taken together, these studies suggest that the Japanese version of the IPANAT is a useful instrument for the indirect assessment of positive and negative affect.

著者

橡谷 真由 浅原(佐藤) 哲子 姫野 亜紀裕

出版者

高尿酸血症・メタボリックシンドロームリサーチフォーラム

雑誌

メタボリックシンドローム (ISSN:13497286)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.46-49, 2010

著者

小川 純子 中村 伸枝 荒木 暁子 遠藤 数江 佐藤 奈保 鈴木 恵理子 伊藤 奈津子 佐藤 奈保 沖 奈津子 遠藤 数江

出版者

淑徳大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

小児がんの子どもに関わる医療者と患児、さらには家族への調査を実施した。これらの結果を元に専門家会議を実施し、小児がんの子どもが治療を理解し、前向きに治療に向かえるよう看護師が援助するためのCAI(Computer Aided Instruction)を作成した。多くの看護師が利用できるように、血液腫瘍疾患と固形腫瘍の治療過程で行われる処置に関する画像や、日々の看護の中で子どもの主体性を育むかかわりの工夫などをホームページ上に掲載するように準備中である。

著者

佐藤 真治 荒尾 孝 田中 史朗 田城 孝雄 都竹 茂樹 大槻 伸吾

出版者

大阪産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

「歩いて暮らすまちづくり」条例の施行が住民の身体活動量とソーシャルキャピタル(SC)に及ぼす変化を検証した。市内4モデル地区の成人389名を対象に、条例制定直後と1、3年後にアンケートを実施した。身体活動量の測定にはPhysical Activity Indexを用いた。SCとして、付き合っている人の数、地域への信頼、社会参加の程度などを求めた。身体活動量は、1年目に全ての地区で増加したが、3年目には低下傾向を認めた。SCは、地域への信頼(時間の効果:p<0.05)が高まった。

著者

佐藤勝彦

雑誌

臨床整形外科

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.543-548, 1999

被引用文献数

1

著者

鈴木 晴久 佐藤 史人

出版者

和歌山大学

雑誌

和歌山大学教育学部教育実践総合センター紀要 (ISSN:13468421)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.123-127, 2012-09-28

著者

増田 研 波佐間 逸博 宮地 歌織 山本 秀樹 野村 亜由美 宮本 真二 田川 玄 田宮 奈菜子 佐藤 廉也 野口 真理子 林 玲子

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

本研究課題は日本のアフリカ研究者による初めての高齢者研究であり、かつ、人類学と公衆衛生学・保健学を組み合わせた方法論を採用したため、期間を通じてそのアプローチのあり方について模索を続けた。成果として書籍(編著)を公刊したほか、日本アフリカ学会におけるフォーラムの開催、日本アフリカ学会の学術誌『アフリカ研究』に特集を組んだことがあげられる。検討を通じて、都市部貧困層高齢者の課題、アフリカにおける高齢者イメージの解体、生業基盤によるケアのあり方の違いといった探求課題を整理できたことも成果である。

著者

小西 義則 佐藤 学

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. B (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.133, no.5, pp.NL5_2-NL5_2, 2013

著者

井口 雅一 池井 寧 佐藤 誠 伊福部 達 廣瀬 通孝 舘 すすむ

出版者

東京大学

雑誌

総合研究(B)

巻号頁・発行日

1994

---

本研究の目的は、平成7年度に発足する重点領域研究「人工現実感に関する基礎的研究」の計画案を策定することである。本重点領域には、人間と仮想世界の関わり方に応じて4つの研究分野を設けている。これらの分野ごとに研究分担者の会合が開催され研究項目の設定や具体的な研究の進め方について議論が行われた。本重点領域では、各分野において専門的議論を進展させると同時に横断的視点を総合することで、基礎学問としての体系化を図ることを目指している。このため現在までに4つの分野の研究班の代表者による打ち合わせ会を開催し、各分野の分担と連携に関する意見交換を行なった。ここでは本重点領域が申請された時点以来の技術的展開も踏まえた議論が行なわれ、分担領域相互の再度の調整が行なわれた。この結果に基づいて、各分担領域の研究計画調書が起草され提出されている。さらに、本重点領域研究の総括班に参加予定の研究者を招いた研究会合を開催し、学際的な視点からの情報提供を受け、新たな研究項目の洗い出しも行なっている。これらの結果を総合して、本重点領域全体についての研究計画書が作成された。また、本重点領域研究が発足した後の全体会議の開催予定や、研究成果の公開の方法等についても、既に議論を開始している。その中で主要な会合や公開シンポジウムについての具体的な日程の調整や、研究予算の管理事務の方針などの運用面の検討も行なわれた。これらの結果により、重点領域研究の円滑な推進のための最終的なグランドデザインがまとめられている。