著者
佐藤 德
出版者
日本感情心理学会
雑誌
感情心理学研究 (ISSN:18828817)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.199-203, 2010-03-25 (Released:2011-02-20)

In this paper, it was presented for the beginners how to write, to submit, and to publish papers in international journals. However, there is nothing special for writing papers in English. The important thing is what you want to investigate irrespective of which language you write it in.
著者
楢崎 正也 山中 俊夫 大野 治代 佐藤 隆二
出版者
大阪大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1986

気密な市街地住宅において, もっとも汚染発生の著しい調理の際に, 室空気環境を良好に維持し, しかも熱負荷が過大にならない合理的な換気方式の確立を目的に研究を進めた. 本研究は三部から成っている.1.種々の調理条件時に発生する熱・水蒸気・汚染ガス・臭気の発生状況を調べた.まず, コンロ上方の熱気流と汚染ガスの拡散性状を詳細に検討し, 高性能な排気フードの開発に有益な資料を提供した.また, 調理時に生成するような汚染物質, とくにNO_Xと調理臭の発生量を定量化し, 室空気質評価に必要な資料を提供した.2.気密な住宅では台所の局所排気だけでなく, 局所給気の必要性を提言し, 給・排気方式を採用した住宅の換気調査を行い, 給気口の換気効果を実証した.また, 住宅においては自然換気とくに風力換気の依存度が高いため, 外部風と換気量の関係を調べ, 換気量推定のための風データーのサンプリング法を提言した.3.Tracer-Gas法による換気量推定法を種々考察した. ここでは, 空間の相互換気を考慮した二室換気を算定する手法を提案している.以上, 各検討事項は今後に多くの問題点を残しているが, ある程度の成果は達成できたと考えている. 今後はこの研究成果をもとに, さらに研究を進展させ, 所期の目標に近づくことを念願する次第である.
著者
佐藤 由美
出版者
埼玉工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

かつて日本の植民地であった台湾と朝鮮に公布・施行された教育令には、植民地教育の思想的な根幹が示されているはずである。しかし、日本政府が両植民地を視野に入れ、その教育方針を共通化したのは1922年のことだった。それ以前は両総督府の学務官僚により、それぞれの状況に応じた学校制度が整備されていたため、台湾では朝鮮と合わせるために制度が後退する事態にもなった。一方、第一次朝鮮教育令で示された綱領はその後、教育令の条文から姿を消すが、「忠良ナル国民ノ育成」は水面下で強化され続けた。
著者
原田 聰 福田 至朗 田中 有引 石黒 幸雄 佐藤 隆英
出版者
日本育種学会
雑誌
Breeding science (ISSN:13447610)
巻号頁・発行日
vol.45, no.4, pp.429-434, 1995-12
被引用文献数
2

L. chmielewskii. L. hirsutum and L. peruvianum などのトマト野生種における果実でのショ糖含有形質は,単一劣性遺伝子に支配されていると考えられている.我々は,この因子がインベルターゼであると考え,インベルターゼ遺伝子とショ糖含有形質との関係について検討した.既に,トマト栽培種果実からの細胞壁結合型インベルターゼ。DNAをクローニングしており,その塩基配列を基に,栽培種とL. chmielewskiiを材料として,PCR法を用いた多型解析を行なった.その結果,増幅断片長に差が認められた部分が存在したため,それぞれの断片の塩基配列を決定した.大部分の塩基配列は一致していたが,最後のイントロン(第6)において,L. chmielewskiiの方が栽培種より計11bp短いのが認められ,その中にはlO bpの連続した"AAAAGGTTTT"という特徴的な配列が存在した
著者
福島 洋介 榎木 祐一郎 安井 宏仁 滝口 光次郎 長瀬 由美子 中本 紀道 佐藤 毅 坂田 康彰 依田 哲也
出版者
日本口腔内科学会
雑誌
日本口腔内科学会雑誌 (ISSN:21866147)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.20-25, 2012 (Released:2013-01-18)
参考文献数
19
被引用文献数
1

今回われわれはアロプリノールにより発症し,重度口内炎を伴った薬剤性過敏症症候群の1例を経験したので報告する。症例は82歳男性で,全身の紅班および手掌の落屑を認めた。口唇および頬粘膜にびらんを認め,舌は軽度浮腫を呈し易出血性であった。口蓋には血性の痂皮が付着し自発痛・接触痛が著明であった。対症療法として4%リドカイン塩酸塩含有のアズレンスルホン酸ナトリウム含嗽剤を使用し,比較的早期に除痛と経口摂取が可能になった。
著者
千里 政文 黒澤 直子 森井 綾 松澤 衛 佐藤 克之
出版者
北翔大学
雑誌
人間福祉研究 (ISSN:13440039)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.187-194, 2008

The elderly population ratio exceeded 22.7% in Hokkaido. Furthermore, the super-elderly population ratio exceeded 25% in 137 cities, towns and villages. This research is inquired on the state of the high Quality of life for the elderly with dementia. Eight units of the elderly with dementia in the group homes From Otaru, Sapporo, Asahikawa, and Rumoi were Formed to be the subject of this research. This inquiry is focused on the flow planning of living room and kitchen from the construction side. There is a deep relationship between a living dining room and a kitchen for the Tenant's daily life. It also became clear that these spare have significant meanings for staff, visitors, and especially Family members. It became clear that the Form of a passage affects the Flow plan of entire group home including tenants' daily life. The physical burden of a resident and the staff increases, as the number of passages increase. More passages increase the dead space, which decrease the residential atmosphere.
著者
尾崎 公子 佐藤 宏子 貞広 斎子 肥後 耕生 チェ ジョンリョル ミン ビョンソン
出版者
兵庫県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では、日韓比較を通して人口減少地域における地域共生型学校の成立要因を抽出した。両国とも、少子化、都市化、非都市部の過疎化が深刻となり、それに伴って学校の小規模化が進行して、学校統廃合が大きな政策課題になっている。しかし、小規模校の取り組みには相違点があり、韓国政府は学校自由化策を進めて地方や学校に権限を委譲するとともに、地域や階層間格差を是正するために「教育福祉」を政策原理に採用していた。また、政府のみならず、小規模校を存続させる民間運動が存在し、地域と学校の新たな価値創造に向けた事例も確認できた。以上から、地域共生型学校の成立要因として、制度、政策理念、民間運動の存在が示唆された。
著者
佐藤 友美 進藤 智則
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.838, pp.111-122, 2003-01-06
被引用文献数
13

ソフトウエア並みに「柔らかい」回路技術として発表が相次いでいるダイナミック・リコンフィギュアラブル(動的再構成)技術。2002年12月には,ソニーが独自開発のダイナミック・リコンフィギュアラブル技術を携帯型オーディオ・プレーヤに採用するなど,いよいよ民生機器に使われるようになった。
著者
長嶋 洋治 秋本 和憲 石黒 斉 青木 一郎 稲山 嘉明 上村 博司 佐藤 美紀子 谷口 多美代 水島 大一 泉澤 裕介 加藤 真吾
出版者
横浜市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

細胞極性の異常はがん細胞の主要な性質の一つである。本研究では細胞極性制御因子細胞極性制御因子atypicalprotein kinaseλ/ι(aPKCλ/ι)の各種癌組織、がん細胞における発現と局在を免疫組織化学的に検討した。また、前立腺癌においてaPKCλ/ιの下流に存在し、再発に促進的に働くことが細胞レベルで確認されたインターロイキン6(IL6)の発現についても検討した。これにより、胃癌、メラノーマ,膵臓癌,口腔癌,子宮頸癌についてもaPKCの過剰発現と転移や前癌状態からの進行との臨床的な相関を認めている。我々は前立腺癌ではaPKCとIL6の過剰発現との相関性を臨床検体で証明した。
著者
梶本 雅俊 葛木 みどり 山本 照子 鈴木 妙子 佐藤 加代子
出版者
国立公衆衛生院
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1993

昨年度行った基礎的検討として液クロによる金属パタン分析法を用い、尿中のNa・K・Ca等の陽イオンの分析を、同じくF・SO4、SO2、C1、N03等の陰イオンの分析をして金属栄養の指標とした。無機質代謝のうち、従来公衆栄養的見地からはカルシウム不足がいわれているので。今回は日本人の日常生活の中での真の吸収率を求めようとして、カルシウムについての吸収率を求めた。厳密な二回の実験を用い、実験は男子8名、女子8名の厳重な管理のもとに血液成分、カルシウム、ホルモンについてデータを得て分析した。その結果牛乳食、野菜食、小魚食、炭酸カルシウム食のうち、牛乳群の便Ca吸収率が最も高く、牛乳群、小魚食の尿中にカルシウム排泄が多かった。介入疫学の手始めとして神奈川県、津久井郡の城山町を始め保健所管内の4町における健診時において住民検診時に血液性状や食習慣調査データを用いて、地域別集計と比較を行った。一部は歯科健診も行い健康状態との関連を分析した。食習慣調査を行い、また健康に役立つ心構えの調査で、腹八分や塩分控え目等の食行動調査20項目間の関連分析を行った。過去の栄養調査し食習慣の結果を総合して、多変量解析を用い、そのうち主成分分析では、身体的測定項目は相互に強く関連し、アンケートでもビタミンの摂取を除く他の項目について互いに強く関連したことが分ったので今後は数項目の調査で他の項目が推定できることが分った。中国東北部吉林省において都市・農村部の約1000名の健康と栄養状態の日中比較では健康状態は都市部ではあまり違いが無かったが農村部では日本よりカルシウム、ビタミン栄養状態も含め悪く地域差が大きかった。
著者
注連隆夫 士屋雅稔 松吉俊 字津呂武仁 佐藤理史
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.7, pp.63-70, 2007-01-26

本稿では,SupportVectorMadline(SVM)を用いたチャンカーYamOhaを利用して,日本語機能表現検出器を学習し,その性能評価を行った機能表現を構成している形態素の数の情報,機能表現中における形態素の位置情報を素性として参照することにより,F値で約94という高精度の検出器を実現できることを示した.また,京都テキストコーパスに対して,機能表現の情報を人手で付与した後,SVMに基づく統計的係り受け解析器OaboOhaの学習を行い,その性能を評価した.機能表現を考慮して係り受け関係の学習をすることによって,機能表現を含む文節の係り受け解析の性能が改善することを示す.This paper proposes to learn a detector of Japanese functional expressions using the chunker YamCha based on Support Vector Machines (SVMs), and presents the result of evaluating the performance of the detector. Through experimental evaluation, we achieve the F-measure as 94. We then manually annotate parsed sentences of Kyoto Text Corpus with functional expressions, which are used for training dependency an alyzer CaboCha based on SVM. The dependency analyzer CaboCha of this paper is modified so that it can cope with annotation of functional expressions in the training corpus. We experimentally show that the modified version of the dependency analyzer improves the performance of the dependency analysis of functional expressions.
著者
木村 容子 佐藤 弘
出版者
社団法人日本東洋医学会
雑誌
日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.453-458, 2006-07-20
被引用文献数
2 1

月経痛,月経周期異常に対し,気剤単独で,奏功した5例を報告した。症例1では,激しい心窩部痛及び月経痛が半夏厚朴湯で改善,症例2では,柴朴湯で月経不順及び月経痛が軽快,症例3では,半夏厚朴湯で月経痛が軽減した。〓血の所見を認めたが,気欝の症状に基づいて処方を選択した。症例4では,加味逍遥散から桂枝加竜骨牡蛎湯に変方して月経痛及び月経不順が改善,症例5では,主訴の蕁麻疹を桂枝加竜骨牡蛎湯加味方で治療中,月経周期が40日以上から30日に改善した。後者2例では,明らかな〓血症候を認めなかった。腹部動悸亢進や怖い夢,いやな夢がみられたため,桂枝加竜骨牡蛎湯を選択した。月経異常は,漢方医学的には,特に「血」に関連する病態が多いとされる。しかし,5症例の経験から,ストレス状況で発症した月経障害に対し,〓血の症候を認めても,気鬱や気逆など「気」の関与を考慮し,気剤が有効な症例もあることが示唆された。
著者
仲栄真 礁 浪崎 直子 佐藤 崇範 高橋 志帆 森 愛理 高橋 麻美 石川 恵 田村 裕 棚谷 灯子 内藤 明
出版者
日本サンゴ礁学会
雑誌
日本サンゴ礁学会誌 (ISSN:13451421)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.75-86, 2012 (Released:2014-09-02)
参考文献数
7
被引用文献数
1

日本サンゴ礁学会若手の会・環境教育ワーキンググループでは,主に日本サンゴ礁学会会員を対象として,サンゴ礁分野における教育活動の現状と課題を明らかにするためのアンケート調査を実施した。537 名の調査対象者に対し,アンケートの回収率は 15.1%で,回答者の 69.1%が何らかの教育活動への参加経験があり,また 98.8%がこうした教育活動に関心があると回答した。また教育活動が重要であると考える理由としては,「保全活動の一環として教育活動を重要視している」とする回答が 29.2%と最も多かった。活動実施の際の課題や必要な支援に関する主な意見としては,時間的負担,予算不足,人材不足が挙げられた。加えて,若手研究者が教育活動に参加することへの正の効果についても考察し,若手学会員の視点から今後の教育活動における連携や実施の促進に向けた活動案も提案する。
著者
佐藤 隆一 鈴木 敦生 小池 和幸 大澤 貴子 斎藤 啓二 江端 広樹 竹田 誠 鈴木 富子
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.C0080-C0080, 2004

【目的】中学生になると部活動を通じて本格的にスポーツを開始する生徒が多く、この時期、スポーツによって生じる様々な損傷や障害は、成長障害や他の二次的障害を引き起こす可能性があるといわれている。当院では部活動中に「ケガ」をした中学生が理学療法の対象となることは少なく、中学生が抱える「ケガ」の実態や件数、その後の状況を知り得る機会がほとんどない。<BR> そこで今回我々は、市内中学3年生を対象とした「部活動中に発生したケガに関するアンケート」調査を実施し、検討したので報告する。<BR>【方法】市内全中学校12校の3年生1613名(回収率93%)のうち、運動部在籍1018名(男子654名、女子427名;運動部67%)を対象に「部活動中に発生したケガに関するアンケート」調査を無記名選択式(一部記述)質問票を用いて行なった。<BR>【結果】部活動中の「ケガ」の発生率は58%;624名(男子370名、女子254名)であった。中学校別の発生率は、A校43%、B校62%、C校57%、D校54%、E校71%F校59%、G校60%、H校68%、I校55%、J校86%、K校62%、L校34%、M校63%であった。また、性別、部活動別に「ケガ」の発生率・再損傷率・調査時点における痛みの発生率をみると、男子サッカー部68%・34%・29%、野球部63%・46%・24%、バスケットボール部74%・41%・20%、ソフトテニス部47%・13%・22%、陸上部66%・29%・27%、卓球部20%・33%・13%、バレーボール部57%・40%・32%、剣道部73%・45%・27%、バドミントン部40%・8%・42%、水泳0%であった。女子は、バスケットボール部84%・47%・22%、バドミントン部35%・27%・23%、ソフトテニス部64%・43%・21%、陸上部67%・46%・30%、バレーボール部68%・50%・28%、剣道部67%・50%・25%、ソフトボール87%・58%・19%、卓球部25%・40%・0%であった。<BR>【考察】今回の調査結果で、部活動中の「ケガ」の発生率は各学校によりばらつきがみられるものの、約60%の生徒が「ケガ」をしていた。また再損傷者は男子で約35%、女子で約40%に上った。これらの「ケガ」の多くは、過熱した練習による「overuse」や試合中の激しいスピードやコンタクトによる外傷性のものの可能性が高いと考えられた。<BR> アンケート調査時点で、多くの生徒は部活動引退から約3ヶ月経過していたが、男女ともに約20%の生徒が何らかの「痛み」を訴えており、それは部活動中の「ケガ」に直接関係するものとは限らなかった。それらの原因に、成長期特有の身体的変化による筋・腱の過緊張状態や柔軟性低下、骨のアライメントの変化が引き起こされ、筋・腱の疼痛が発生したことなどが考えられる。<BR> 今後、これらの情報を学校側へ提供し、学校全体で「ケガ」に対する意識を高め、部活動ごとに「ケガ」の予防と再発防止を徹底し、メディカルチェックを行なう必要性を促していきたい。