著者

佐藤 毅彦

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要. 文学・文化編 (ISSN:1347121X)

巻号頁・発行日

no.49, pp.51-62, 2012

著者

佐藤 理史

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.548, 2021-09-01 (Released:2021-09-01)

著者

平川 信之 山根 弘康 佐藤 明彦

出版者

農林水産省果樹試験場

巻号頁・発行日

no.30-31, pp.53-61, 1998 (Released:2011-03-05)

著者

佐藤 暢一

出版者

日本医療ガス学会

雑誌

Medical Gases (ISSN:24346152)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.55-57, 2013 (Released:2019-09-17)

参考文献数

1

著者

望月 要 佐藤 方哉

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.42-54, 2003-04-20

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本稿は行動分析学の立場から"パーソナリティ"の概念的分析と実証的研究の展望を試みたものである。従来、人間の個体差を示すパーソナリティ"という概念は、個体の内部にあって、その人間の行動を決定する仮説構成体と考えられてきた。この定義は現在でも広く用いられているが、言うまでもなく、行動の内的原因を排除する行動分析学からは容認できない。しかし、"パーソナリティ"について行動分析学の立場から新たな定義を与えることは不可能ではない。本橋ではパーソナリティ"に対して「特定個人の行動レパートリーの総体」という定義を、まだパーソナリティ特性"に対して「個人において安定している共通の制御変数によって制御されるレスポンデントおよびオペラントのクラス」という行動分析学的な定義を提案し、これに基づいてパーソナリティ特性"の概念的分析を行なうとともに、行動分析学的立場から行なわれた幾つかの実証的研究について展望を試みた。行動分析学は行動を制御する主要な制御変数の探求を完了しつつあり、今後は、制御変数間の相互作用の分析に力を注ぐべき段階にさしかかっている。制御変数の相互作用を解明するとき、同一環境下で発生する行動の個体差は研究の重要な糸口となり、その意味においても行動分析学における個体差研究の意義は大きい。

著者

佐藤,仁

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.13, 2007-10-31

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本稿では「持たざる国」としての認識が長く浸透してきた日本で,戦前から戦後にかけての資源論がどのように立ち上がり,展開してきたのかを検討するのと同時に,資源を明示的な考察対象に含めてこなかった環境社会学への問題提起を試みる。日本では,著しい資源の欠乏が政府によって自覚された第一次世界大戦期から終戦直後の時期に資源論がまとまった形で展開された。戦前期における「資源」の概念は,日本が「持たざる国」という自覚を海外侵略の口実として利用されていく過程で,多様な国力の源泉を総括的に動員する圧力から定着した。戦争の終結に伴いアメリカから民主的な資源論の注入を受けた日本は,一転「国民生活」の維持という目的に向けて徹底した合理化と科学技術の応用を資源政策に具現化しようとした。国力強化を求心力とした戦前の資源論とは対照的に,戦後の総合化は生活資源の切迫と災害などの脅威に駆り立てられる形で生じた。欠乏感が最も強かった時代に栄えた資源論の蓄積は,日本が豊かになる過程で勃興した環境論に生かされなかった。資源論そのものも1980年代以降,ほとんど受け継がれていない。環境社会学が,環境問題を人間と自然との相互作用として総合的に捉える学問であるとすれば,自然に対して働きかける方法を学際的に追求した資源論から得られるものは大きいはずである。

著者

佐藤 昭

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学人文紀要. 第二類, 語学・文学 (ISSN:0513563X)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-23, 1984-10-30

著者

成田 健一 下仲 順子 中里 克治 河合 千恵子 佐藤 眞一 長田 由紀子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.306-314, 1995-09-30

被引用文献数

22

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The purpose of this study was to examine the reliability and validity of a self-efficacy scale (SES : Sherer et al., 1982) using a Japanese community sample. The SES comprised 23 items measuring generalized self-efficacy. The SES and other measures were administered to a total of 1524 males and females whose ages ranged from 13 to 92. Exploratory factor analyses were conducted separately for sex and age groups and the factor structures obtained from these were compared. The results revealed a clear one-factor solution for the sample as a whole. A similar one-factor structure was obtained across sex and age groups. The SES was found to have satisfactory test-retest reliability and internal consistency. The correlations of the scores on the SES with other measures, such as depression, self-esteem, masculinity, and perceived health, provided some supports of construct validity. Some evidences of the construct and factorial validity of the SES in the Japanese community sample were found.

著者

朴 進午 鶴 哲郎 野 徹雄 瀧渾 薫 佐藤 壮 金田 義行

出版者

The Society of Exploration Geophysicists of Japan

雑誌

物理探査 (ISSN:09127984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.231-241, 2008

被引用文献数

8

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IODP南海トラフ地震発生帯掘削計画として紀伊半島沖東南海地震(マグニチュード8.1)の震源域掘削が2007年秋頃から始まる。それに先立ち,我々は2006年3月,紀伊半島南東沖南海トラフ付近における地殻構造の高精度イメージングのため,深海調査研究船「かいれい」のマルチチャンネル反射法地震探査システムを用いた高分解能3次元反射法地震探査を行った(KR06-02航海)。「かいれい」3次元探査域は3ヶ所の掘削サイトをカバーしており,本調査には長さ約5kmのストリーマーケーブル(204チャンネル)と,約100 m 離れた2式の震源アレイを用いた。高分解能調査のため用いた各々の震源アレイはGガン2基とGIガン1基の組合せである。特に,ストリーマーケーブル1本のみを曳航する本調査では,左右震源アレイを交互に発震するFlip-flop方式を導入することで,1 sail line につき2 CMP line のデータ取得が可能となり,データ取得作業の効率が倍増した。最終的な3次元データ取得範囲は3.5×52 km となった。データ記録長は10秒,サンプリング間隔は1 msec である。また,震源アレイとストリーマーケーブルの曳航深度は,それぞれ5mと8mに制御した。発震点および受振点の測位のため, SPECTRAとREFLEXを使用した。調査期間中に船上QCなどの結果,良好なデータ取得が確認できた。調査終了後,陸上での3次元ビンニングなどの前処理を終えたCMPデータを用い,3次元重合前深度マイグレーション処理を行った。最終的に,3次元区間速度モデルと高分解能の地殻構造イメージが得られた。速度不確定性を推定するために行った3D PSDM速度テストの結果より,最終速度モデルは,約6kmの深度において最大±5%の速度不確定性を持つことがわかった。得られた3次元地殻構造の解釈の結果,南海トラフ底で沈み込んでいる,3つの音響ユニットから成る四国海盆堆積層の層厚変化が明らかとなった。特に,最上位のユニットCは,トラフ底から陸側への有意義な層厚増加や背斜構造によって特徴付けられ,また,ユニットCの中央には強振幅の反射面Rの存在が認められる。この反射面Rは斜めスリップ断層面として解釈され,このスラスト断層運動によって,ユニットCが重なり,陸側へ厚くなっていることが考えられる。<br>

著者

奥野 充 井口 正人 三好 雅也 三浦 大助 小林 淳 橋本 武志 大場 武 佐藤 鋭一 宝田 晋治

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.65-70, 2021-06-30 (Released:2021-07-27)

参考文献数

45

著者

坂上 嶺 佐藤 駿 松重 一輝 安武 由矢 日比野 友亮 眞鍋 美幸 内田 和男 望岡 典隆

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.255-264, 2021-05-15 (Released:2021-05-23)

参考文献数

42

被引用文献数

5

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ニホンウナギ資源減少の原因の1つとして,鳥類からの被食リスクを低減する隠れ場所となると考えられる浮き石の,河川改修による減少が挙げられる。本研究では,浮き石による間隙の存在が,本種の生残に影響を与えるかを検証するために,間隙が利用可能な池と利用不可能な池の2群における生残率と肥満度の変化量を比較する実験を行った。その結果,間隙が利用可能な池では供試魚の生残率が有意に高く,浮き石による間隙は捕食者である鳥類から餌として発見される可能性を下げる効果があることが確認された。

著者

佐藤春夫 著

出版者

昭和書房

巻号頁・発行日

1934

著者

佐藤 宏亮 後藤 春彦

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.66, no.547, pp.201-208, 2001-09-30 (Released:2017-02-04)

参考文献数

34

被引用文献数

1 4

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The purpose of this paper is to clarify the urban forming process in the modern silk raising area from the two aspect. The first is the action of wealthy people and second is the urban space, through the analysis of the modernizing process in Honjo-machi. The results are the followings 1) In Honjo-machi, it mordernized rapidly with the change of silk raising system 2) The action of wealthy people kept pace with flow of modernization, and contributed to form the social system 3) And thier action largely affected to industrialization, Finally, the space structure was affected by the silk mill.

著者

本間 伸夫 新宮 璋一 石原 和夫 佐藤 恵美子

出版者

県立新潟女子短期大学

雑誌

県立新潟女子短期大学研究紀要 (ISSN:02883686)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.75-82, 1990-03

著者

佐藤 岳史 中原 史晴 青木 智幸 岸田 潔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F1(トンネル工学) (ISSN:21856575)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.17-31, 2021 (Released:2021-02-20)

参考文献数

25

被引用文献数

2

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トンネル掘削時に実施する変位計測は,切羽近傍地山の評価や予測,支保の選定とその妥当性を検証する際に有益な情報を提供する.事前の地質調査に限界のある大土被りトンネルにおいては,内空変位計測データが持つ特性を最大限有効活用することが望ましい.計測データの活用方法の一つに,掘削時の初期変位と最終変位の相関性を把握し,切羽開放後の初期段階で最終変位を予測することがある.本論文では,計測データと実際のトンネル支保の挙動分析を行い,初期変位計測の意義を明らかにするとともに,硬質層状の堆積岩地山での掘削を対象に,最終変位量を施工管理基準値とするための新たな提案を行った.この分析的アプローチを南アルプストンネルの施工に適用することで,その妥当性を実証した.

著者

奥村 泰之 原井 宏明 谷 晋二 佐藤 寛

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.151-154, 2014-09-30 (Released:2019-04-06)

著者

中村 俊美 織田 洋武 佐藤 聡

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.570-578, 2010-12-31 (Released:2018-03-28)

参考文献数

35

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微酸性電解水は2〜6%の塩酸を電気分解することにより生成され,pH5.0〜6.5,酸化還元電位800〜1,100mV,遊離塩素濃度10〜30ppmを示す.微酸性電解水は強酸性電解水と同様強力な殺菌力を有し,環境汚染も少なく,医療分野での応用が期待されている.本研究は,口腔内病原細菌に対する殺菌効果,ならびに口腔内細胞への影響についてin vitroにて検証した.殺菌試験については,材料として,Streptococcus mutans(ATCC25175),Aggregatibacter actinomycetemcomitans(ATCC29522),Porphyromonas gingivalis(W83,ATCC33277),Prevotella intermedia(ATCC25611)の5菌種を使用した.各種細菌を洗浄後,滅菌蒸留水にて倍々希釈した微酸性電解水(0,6.25,12.5,25.0,50.0,100w/w%)にて1分間処理した.その後希釈し,寒天培地に塗抹後,A.actinomycetemcomitans,S.mutansは48時間,P.gingivalis,P.intermediaは72時間培養を行い,評価はColony Forming Units(CFU)で行った.細胞毒性試験については,材料としてヒト歯肉線維芽細胞とヒト皮膚線維芽細胞を用いた.細胞を培養後,滅菌蒸留水にて希釈した微酸性電解水(0,12.5,25.0,50.0,100w/w%)を30秒,1,2,4分間それぞれ作用させた.その後8日間の細胞増殖の変化を測定した.また,歯肉線維芽細胞と皮膚線維芽細胞に対し,微酸性電解水を0〜80w/w%に調製した培養液にて培養し,検討を行った.その結果,微酸性電解水は,S.mutans(ATCC25175),A.actinomycetemcomitans(ATCC29522),P.gingivalis(W83,ATCC33277),P.intermedia(ATCC25611)の5菌種に対して1分間の作用で完全な殺菌効果を示し,その効果は25%希釈溶液までみられた.さらに微酸性電解水原液では,歯肉線維芽細胞の細胞増殖に抑制作用を示した.この作用は希釈により低下し,50%希釈溶液では,抑制作用は認められなかった.以上の結果から,微酸性電解水は宿主細胞に影響しない濃度下で口腔内細菌に対して強い殺菌作用を示すことが認められた.

著者

池田 泰久 三村 均 佐藤 修彰 新堀 雄一 小崎 完 佐藤 努 佐々木 隆之 桐島 陽 出光 一哉 稲垣 八穂広 鈴木 達也 竹下 健二

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2012-05-31

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福島原発事故で発生した汚染物の合理的な処理・処分システム構築に向け、従来とは異なる固体・液体汚染物の性状研究、固体・液体汚染物の処理研究、発生廃棄物の処分研究の3分野に分け、基盤データの取得を行ってきた。その結果、燃料デブリの性状、核種の溶出挙動、汚染物の除染法、汚染水の処理法、高塩濃度環境下での核種の移行挙動等、燃料デブリをはじめとした従来知見の少ない海水を含む水溶液に接する条件下で発生した放射性廃棄物の処理・処分技術の開発に資する多くのデータを取得し、福島原発事故廃棄物の処理・処分方策に貢献しうるとともに、放射性廃棄物の処理・処分分野の進展に寄与しうる成果を出している。

著者

佐藤 典雅 河野 誠二

出版者

一般社団法人 日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.132-135, 2021-02-28 (Released:2021-03-31)

著者

佐藤 翔

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.27-29, 2020-01-01 (Released:2020-01-01)