著者

高木 憲太郎 時田 賢一 平岡 恵美子 内田 聖 堤 朗 土方 直哉 植田 睦之 樋口 広芳

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.317-322, 2014 (Released:2015-04-28)

参考文献数

17

被引用文献数

4

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ミヤマガラスは西日本では九州から東へ越冬地を広げた一方で,東日本では北から南へ越冬地を広げた冬鳥である.我々は東日本に渡来するミヤマガラスの渡りの経路と繁殖地を明らかにすることを目的として,秋田県大潟村八郎潟干拓地において20羽のミヤマガラスを捕獲し,太陽電池式の衛星追跡用送信機(PTT)を装着して追跡を行なった. 八郎潟で越冬していたミヤマガラスは,越冬中も10 km以上離れた男鹿半島や能代平野を行き来しながら過ごしていることが分かった.日本から海に向けて飛び立った地域は,道南の渡島半島(奥尻島を含む)が最も多く,このほか青森県の津軽半島や積丹半島から飛び立つものがいた.渡りの時期は,成鳥は4月5日までに日本を離れているが,若鳥は4月8日以降で,若鳥の方が遅かった.追跡を行なったミヤマガラスのうち11羽は日本海を越えてロシアの沿海地方に渡るまで追跡することができた.そのうち5羽は中国黒竜江省の三江平原周辺に到達し,3羽はロシアのブラゴヴェシチェンスクの東部に到達した.この結果から,東日本に渡来するミヤマガラスの繁殖地がこれらの地域であることが推定された.

著者

内田 圭 浅見 佳世 武田 義明

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.497-502, 2006 (Released:2007-11-13)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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A secondary forest was created by afforest of Pinus densiflora in Mt. Rokko which was bare mountain. In recent years, the vegetation has changed due to pine wilt disease and progress of succession, however the changes in secondary forests that have shifted from bare mountain regions have not been clarified. The objective of this study was to comprehensively understand the changes in the areas of secondary forests and species diversity from the 1950's to the present. It was found that succession has progressed and the areas of Quercus serrata forests that have low species diversity have increased. A decrease in the species diversity was not confirmed in Pinus densiflora forests; however the forests have been changed to a community that has many component species of evergreen forests. Based on these results, it is suggested that the species diversity in secondary forests whole Mt.Rokko will decrease in the future. Further, the results indicated that the component species of summer-green forests that had existed in Mt.Rokko before became bare mountain would disappear.

著者

内田 智子

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.1-15, 2015-07-01

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本稿は、蘭学資料に見られる「アルファベット表記の五十音図」の特徴とその掲載目的を考察するとともに、蘭学者がこの音図に基づいて行った音声分析について述べたものである。蘭学資料の音図は、従来日本語をアルファベット表記したものという程度の認識であったが、本稿では、蘭学学習においてこの音図が「音節」の概念を理解するために重要な役割を果たしたことを示した。また、蘭学者中野柳圃がこの音図によって行った音声分析を国学者の記述と比較した。当時の国学者がワ行音を「ア行音+ア行音」「喉音」と捉えていたのに対し、柳圃はアルファベットと音図によって「子音+母音」「唇音」という結論を導き出したことを指摘した。

著者

内田 良

出版者

愛知教育大学実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.13, pp.203-210, 2010-02

被引用文献数

1

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本稿の目的は,学校管理下の体育的部活動時に発生した重大事故(死亡や重度の負傷)の件数に関して,既存の統計資料を二次分析にかけることで,どの種の部活動が重大事故につながりやすいのかを明らかにすることである。今日,学校安全が不審者対策と同一視されることがある。本稿は,学校安全を不審者対策に特化しない。学校管理下の多種多様な災害の集計データを幅広く見渡し,「エビデンス・ベイスト」の視点から体育的部活動に焦点を合わせ,どの部活動で事故が高い確率で起きているのかを明らかにする。これまで学校事故のデータの「集計」はなされてきたが,そこに一歩踏み込んで「分析」をくわえようという試みはおこなわれてこなかったのである。分析の結果,中高の部活動のなかでもっとも重大事故に遭う確率が高いのは柔道部とラグビー部であることがわかった。確率が高い部活動においては,早急な安全対策が求められる。

著者

奥村 弘 市沢 哲 坂江 渉 佐々木 和子 平川 新 矢田 俊文 今津 勝紀 小林 准士 寺内 浩 足立 裕司 内田 俊秀 久留島 浩 伊藤 明弘 松下 正和 添田 仁 三村 昌司 多仁 照廣

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2009-05-11

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大規模自然災害と地域社会の急激な構造転換の中で、歴史資料は滅失の危機にある。その保存活用を研究する新たな学として地域歴史資料学の構築をめざした。その成果は、第1に、地域住民もまた保存活用の主体と考え地域歴史資料を次世代につなぐ体系的な研究手法を構築しえたことにある。第2は、それを可能とする具体的な地域歴史資料の保存と修復の方法を組み込んだことである。第3は、科研の中間で起こった東日本大震災での地域歴史資料保存について理念と具体的な方法を提示するとともに、全国的な研究者ネットワークによる支援体制を構築したことである。第4は、地域歴史資料学をグローバルイシューとして国際的に発信したことである。

著者

平田 昌弘 辻 貴志 内田 健治 元島 英雅 木村 純子

出版者

日本酪農科学会

雑誌

ミルクサイエンス (ISSN:13430289)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.191-199, 2015

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本稿は,1)フィリピンでの乳・乳製品の利用のされ方,2)フィリピンでの乳・乳製品の利用されるタイミングを把握した上で,3)非乳文化圏への乳文化の浸透・変遷の五形態を検証することを目的に,フィリピンのセブ州マクタン島コルドヴァ町の漁民を対象に観察とインタビューをおこなった。乳・乳製品は,中心的な食事となる魚料理には一切利用されず,朝食や間食にパンやビスケットなどと共に,主に副食的に摂取されていた。非乳文化圏と位置づけられるフィリピンに,乳文化はスペイン,日本,アメリカによる植民地支配の最中に主に伝播した。乳・乳製品は,特にスペインによる植民地統治と自然環境の影響を大きく受け,甘すぎるくらいに加工されるようになり,魚の利用を基本とした主食的な食事には浸透せず,朝食や間食として「補助栄養食」「嗜好品」「米との融合」「西欧型の食文化」の四つの形態で浸透・変遷したとまとめることができる。このような乳文化の非乳文化圏への浸透・変遷の当初の立ち位置は,フィリピンだけでなく,インドネシアなど東南アジア,そして,日本においても確認され,非乳文化圏に類似して確認される現象となっている。こうした特徴が,非乳文化圏に伝播した乳文化の浸透・変遷の当初の型なのである。

著者

黄瀬 浩一 大町 真一郎 内田 誠一 岩村 雅一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.742, pp.85-90, 2005-03-11

参考文献数

49

被引用文献数

16

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デジタルカメラの小型化, 高解像度化, 一般化に伴い, これを入力手段として用いた文字認識・文書画像解析への期待が高まりつつある.本稿では, デジタルカメラを用いた文字認識・文書画像解析について現在の代表的な技術を俯瞰するとともに, バーコードなどの関連技術との比較によって, 文字認識, 文書画像解析の立場や将来への課題を浮き彫りにする.また, 将来に向けた試みの一つとして, 著者らが「バーコードリーダ並みに手軽で高精度な文字認識」を目指して行っている研究「複比を用いた文字への情報埋め込み」の一端についても紹介する.

著者

田上 恵子 内田 滋夫

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.71-78, 2006-02-15 (Released:2011-03-01)

参考文献数

10

被引用文献数

6 11

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日本全国から採取した農耕地土壌82試料 (水田土壌37, 畑土壌45) のウラン (U) 及びトリウム (Th) の定量をICP-MSで行った結果, 水田土壌中のU及びTh濃度の幾何平均値はそれぞれ2.75mg kg-1及び5.56mg kg-1, 畑土壌中ではそれぞれ2.43mg kg-1及び5.17mg kg-1と, これまでの測定値の範囲内の濃度であり, かつ水田土壌と畑土壌間では有意差はなかった。更にU/Th比を計算すると, 水田土壌で0.53, 畑土壌で0.49となり, 日本の地殻 (0.28) , 非農耕地土壌 (0.23) や河川堆積物 (0.20) に比べて有意に高いことがわかった。主に農耕地土壌に施肥されるリン鉱石を原料とするリン酸肥料に含まれるUが全U濃度上昇に影響していると考えられた。そこでその寄与分を施肥が行われていない非農耕地土壌のU/Th比を用いて算出したところ, 現在の日本の水田土壌中のUは平均50% (4~78%) が, 畑土壌では平均48% (4~74%) となり, 日本の農耕地の半分は施肥により人為的に添加されたUであることが推定された。

著者

内田 奈緒 水野 木綿 植阪 友理

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.145-158, 2023-06-30 (Released:2023-06-14)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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本研究では,研究者が効果的な語彙学習方略について明示的に指導し,教師が通常授業で方略使用を支援する方略指導実践を行った。その実践を通して,高校生の方略使用の変化と,変化の個人差の背景にあるプロセスについて検討した。実践では,高校1年生1クラス33名を対象に,英単語を他の情報と関連づけながら学習する方略について指導した。指導の効果について,実践開始前の4月から実践開始後の7月,2月にかけて,指導した関連づけ方略の使用が継続的に増えていた。また,指導後方略を普段の学習でよく使うようになった生徒3名とあまり使うようにならなかった生徒2名にインタビューを行った。その結果,方略を使うようになった生徒は,指導を受ける前にもともと自分が使用していた方略の問題を認識し,それと相対化して新たな方略の有効性を認知していた。一方,あまり使うようにならなかった生徒は,指導前の学習について具体的な問題は認識せず,新たな方略について感覚的に,あるいは外的資源に依存して有効性を認知していた。研究者と教師が連携する方略指導の有効性および,元の学習方略と新たな学習方略を相対化することの重要性が示唆された。

著者

武田 典子 内田 直

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.20-25, 2013 (Released:2013-12-20)

参考文献数

38

被引用文献数

3 2

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The number of depressive patients is increasing in Japan. Depression is commonly treated with antidepressants and/or psychotherapy, the potential use of exercise as an alternative or complementary treatment for depression has recently received considerable attention. There are a number of physiological reasons why exercise may improve depression. The scientific evidence from prospective cohort studies supports the overall conclusion that regular participation in exercise is associated with reduced depressive symptoms. The results of randomized controlled trials indicate that participation in exercise programs reduces depressive symptoms in people diagnosed as depressed, healthy adults, and medical patients without psychiatric disorders. The results of two meta-analyses have demonstrated that effect sizes in intervention studies for depressed people are large. However, the evidence is not always consistent. Despite some inconsistencies in research findings, in the UK, guidelines which include exercise as a management strategy for depression; NICE guidelines have recommended structured, supervised exercise programs for mild to moderate depression. Further studies that are methodologically robust are required to determine more accurately the effect of exercise on depression. Optimal physical activity dose for reducing the depressive symptom should be extensively studied to for the prescription of appropriate exercise to improve mental health.

著者

内田 啓太郎 Keitaro Uchida

雑誌

関西学院大学高等教育研究 (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-10, 2013-03-11

著者

内田 啓太郎 Keitaro Uchida

雑誌

関西学院大学高等教育研究 (ISSN:21859124)

巻号頁・発行日

no.5, pp.13-22, 2015-03-13

著者

内田 一成

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.124-136, 2005-04-30 (Released:2017-06-28)

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本論文の目的は、1知的障害者入所施設に導入した、職員のニーズ関連行動の増加とニーズ解決技能の習熟ならびにそれらの組織的結果を強化する6つの行動パッケージからなる、組織的援助システムについての臨床実験の成績を報告し、今後の入所施設サービスについての方法論的枠組みと応用行動分析の役割について議論することである。3ヵ年にわたる研究結果は、この組織的援助システムが施設の専門的援助機能を有意に高め、知的障害や発達障害を有する入所者の適応行動と不適応行動に劇的な改善をもたらすことを示していた。本知見は、この新たなシステムが施設サービスにおいて知的障害や発達障害をもつ人々に最適なQOLを提供するうえで本質的な役割を演じるとともに、地域社会に根ざしたサービスや他の対人援助場面でも適用可能であることを示唆している。

著者

内田 泰三

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.409-412, 2012 (Released:2014-01-15)

参考文献数

17

著者

内田 慶市

出版者

関西大学東西学術研究所

雑誌

関西大学東西学術研究所紀要 (ISSN:02878151)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.A1-A19, 1998-03-31

著者

石黒 寛 内田 重春 田中 正次 小山 茂雄

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会雑誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.158-162, 1959-05-25 (Released:2011-07-19)

著者

内田貢 (不知庵) 訳

出版者

警醒社

巻号頁・発行日

1893

著者

植田 弘師 松永 隼人 永井 潤 水田 賢志 田中 義正 水谷 龍明 内田 仁司

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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LPAシグナルは神経障害性疼痛、線維筋痛症モデルの形成と維持機構の共通鍵分子である事を明らかにし、創薬標的分子に対する阻害剤探索やin slico解析、最適化合成を行った。慢性疼痛は免疫系を含む複数のフィードフォワード機構により構成されることを見出したので、特異的薬剤処置やLPAプライミングした培養アストロサイト、iPS細胞、T細胞をin vivo疼痛機構に再構成する研究を実施した。その結果、ミクログリアLPA3受容体-サイトカインによる形成・維持機構、アストロサイトLPA1受容体-ケモカインによる維持機構が主な仕組みであることが明らかになった。

著者

内田 良

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.201-221, 2010-06-30 (Released:2017-04-21)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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本稿の目的は,「リスク」の理論と分析手法を用いて,学校管理下における各種事故の「実在」,とくに事故の発生確率を比較することから,学校安全に関する今日的な「認知」のあり方を批判的に検討し,エビデンスにもとづいた学校安全施策を提唱することである。 今日,学校安全の名のもと不審者対策に多くの資源が投入されている。いっぽう,学校における多種多様な事故を広く見渡して,事故の発生件数や確率を調べようとする試みは少ない。そこで本稿では多義的なリスク概念を手がかりに,次のように分析を進めた。 まず社会学のリスク論から,リスクは社会的に構築されるという視点を得た。事故は「認知」に左右される。次に自然科学の方法から,事故の「実在」に注目して各種死亡事故の発生確率を算出した。その結果,不審者犯罪よりも発生確率が高い事故が多くあることが明らかとなった。 学校事故の特殊性は,管理するという「決定」に,多くの主体(国,自治体,学校,保護者,地域住民)が容易に関与できる点である。このとき,「決定」はリスクをめぐるコミュニケーションを活性化させ,リスクに対する人びとの認知を敏感にさせていく。 本稿が提唱したいのは,危機感が増幅し始めた早い段階においてエビデンスが参照されることである。事故を管理しようとする意志が多くの主体に増幅していく前に,「決定」の大きな権力を有する教育行政が,エビデンスにもとづいた「決定」をなすべきである。

著者

石川 奈緒 田上 恵子 内田 滋夫

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.313-319, 2009 (Released:2012-02-22)

参考文献数

18

被引用文献数

2 1

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Soil-to-plant transfer factor (TF) is one of the important parameters in radiation dose assessment models for the environmental transfer of radionuclides. Since TFs are affected by several factors, including radionuclides, plant species and soil properties, development of a method for estimation of TF using some soil and plant properties would be useful. In this study, we took a statistical approach to estimating the TF of stable strontium (TFSr) from selected soil properties and element concentrations in plants, which was used as an analogue of 90Sr. We collected the plant and soil samples used for the study from 142 agricultural fields throughout Japan. We applied a multiple linear regression analysis in order to get an empirical equation to estimate TFSr. TFSr could be estimated from the Sr concentration in soil (CSrsoil) and Ca concentration in crop (CCacrop) using the following equation: log TFSr=−0.88·log CSrsoil+0.93·log CCacrop −2.53. Then, we replaced our data with Ca concentrations in crops from a food composition database compiled by the Japanese government. Finally, we predicted TFSr using Sr concentration in soil from our data and Ca concentration in crops from the database of food composition.