著者

遠藤 守信 加藤 厚志 上野 秀樹 白石 稔

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. A (ISSN:03854205)

巻号頁・発行日

vol.108, no.7, pp.279-286, 1988-07-20 (Released:2008-06-30)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

著者

藤原 吏生 岸波 洋介 今野 颯人 佐藤 志貴 佐藤 汰亮 宮脇 峻平 加藤 拓真 鈴木 潤 乾 健太郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会研究会資料 言語・音声理解と対話処理研究会 90回 (2020/11) (ISSN:09185682)

巻号頁・発行日

pp.25, 2020-11-24 (Released:2021-06-12)

著者

日高 優一郎 加藤 亜紀美

出版者

日本商業学会

雑誌

JSMDレビュー (ISSN:24327174)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.51-57, 2021 (Released:2021-09-29)

参考文献数

56

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本研究は,消費者行動におけるモノの処分(Disposition)が自己構築に果たす役割を検討する上でのアプローチと課題を検討する。モノの処分は,消費者行動研究において消費者行動の一部と位置づけられながら,その数は長年限定的なものに留まってきた。しかし近年,所有者の自己構築との関連のもとモノの処分の役割を問う研究の蓄積が進みつつある。本研究は,所有者の自己構築とモノの処分の関係を明らかにしてきた既存研究を整理し,今後の研究の方向性を示す。取得や所有の局面で付与された過去の意味の清算という役割に加え,処分の意思決定過程を儀礼と捉えてその過程の中での新たな自己構築の様相に照射する研究や,その作用を長期的に考察する研究の重要性を示す。

著者

加藤 衛拡

出版者

一般財団法人 林業経済研究所

雑誌

林業経済 (ISSN:03888614)

巻号頁・発行日

vol.70, no.12, pp.3-9, 2018

著者

蔵田 和史 鈴木 奈央 笹本 実 加治木 聡 権藤 加那子 鬼塚 得也 森 智昌 永井 淳 加藤 熈 坂上 竜資

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.406-412, 2011-12-31 (Released:2018-03-20)

参考文献数

27

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口臭の原因物質としては,口腔内プラークに由来する揮発性硫黄化合物が特に重要である.現在,種々の口臭抑制剤が市販されているが,このなかでも特にポリフェノール化合物には口臭の抑制効果があることが報告されている.これまでわれわれは,カキノキDiospyros kaki Thunbergの果実より得られた抽出液にトレハロースを加えて作られた消臭剤「パンシルPS-SP®」に着目し,in vitroにおけるPorphyromonas gingivalisに対する静菌作用と消臭作用,さらにメルカプトエタノールに対する消臭作用を報告してきた.そこで今回われわれは,カキノキDiospyros kaki Thunbergの果実より得られた抽出液を限外濾過し,「パンシルPS-SP®」よりもさらにポリフェノール化合物の精製度を向上させたものにトレハロースを加えて作られた消臭剤「パンシルPS-M®」(以下,パンシルと略す)を用いて,口臭の抑制効果を検証することを目的として,被験者100名の口臭を「MS-Halimeter®」(以下,ハリメータと略す)を用いて測定した.まず,起床1時間後に口臭を測定し,この値を基準値(コントロール)とした.その後,蒸留水を嚥下2分後,1.0%パンシル溶液を嚥下2分後と10分後に同様にして口臭を測定した.実験の結果,コントロールと比べて,1.0%パンシル溶液嚥下2分後と10分後では,ハリメータによる口臭測定値において統計学的に有意な減少が認められた(p<0.05).以上のことから,パンシルはin vivoにおいて口臭の原因物質である揮発性硫黄化合物に対し,消臭効果をもたらすことが明らかになった.

著者

奈良 禎太 加藤 昌治 佐藤 努 河野 勝宣 佐藤 稔紀

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.138, no.4, pp.44-50, 2022-04-28 (Released:2022-04-28)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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It is important to understand the long-term migration of radionuclides when considering rock engineering projects such as the geological disposal of radioactive waste. The network of fractures and pores in a rock mass plays a major role in fluid migration as it provides a pathway for fluid flow. The geometry of a network can change due to fracture sealing by some fine-grained materials over long-term periods. Groundwater usually contains finegrained minerals such as clay minerals, and it is probable that the accumulation of such minerals occurs within a rock fracture upon groundwater flow, thereby decreasing the aperture of a fracture and the permeability. It is therefore essential to conduct permeability measurements using water that includes fine-grained minerals to understand the permeability characteristics of a rock; however, this has not been studied to date. In the present study, we use a macro-fractured granite sample to investigate the change of permeability that occurs under the flow of water that includes two different amounts of clay. Findings showed that clay accumulated in a fracture and that the permeability (hydraulic conductivity) of the granite sample decreased over time, which was greater in for the higher clay content. We concluded that the accumulation of clay minerals in the fracture decreased the permeability of the rock. Furthermore, we consider that the filling and closure of fractures in rock is possible under the flow of groundwater that includes clay minerals.

著者

山崎 聡 竹内 大輔 大串 秀世 牧野 俊晴 小倉 政彦 加藤 宙光

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.634-638, 2012-11-10 (Released:2012-11-20)

参考文献数

24

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Diamond is a new semiconductor which has been developed in the last around 15 years. It has unique properties and the potential of unique electronic devices. The typical example is negative electron affinity (NEA) for hydrogen terminated diamond surface. The nature of diamond electron affinity was investigated using by photo-yield spectroscopy (TPYS). Using the NEA property, electron emission p-n (p-i-n) diodes were fabricated, and this diode can be used as a new principle power device; a vacuum micro switch operated by a p-n diode.

著者

安藤 香織 大沼 進 安達 菜穂子 柿本 敏克 加藤 潤三

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1-13, 2019 (Released:2019-08-23)

参考文献数

40

被引用文献数

1

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本研究では,環境配慮行動が友人同士の相互作用により伝播するプロセスに注目し,調査を行った。友人の環境配慮行動と,友人との環境配慮行動に関する会話が実行度認知や主観的規範を通じて本人の環境配慮行動の実行度に及ぼす影響を検討した。調査は大学生とその友人を対象としたペア・データを用いて行われた。分析には交換可能データによるAPIM(Actor-Partner Interdependence Model)を用いた。その結果,個人的,集合的な環境配慮行動の双方において,ペアの友人との環境配慮行動に関する会話は,本人の環境配慮行動へ直接的影響を持つと共に,実行度認知,主観的規範を介した行動への影響も見られた。また,ペアの友人の行動は実行度認知を通じて本人の行動に影響を及ぼしていた。結果より,友人同士は互いの会話と相手の実行度認知を通じて相互の環境配慮行動に影響を及ぼしうることが示された。ただし,環境配慮行動の実施が相手に認知されることが必要であるため,何らかの形でそれを外に表すことが重要となる。環境配慮行動の促進のためには環境に関する会話の機会を増やすことが有用であることが示唆された。

著者

村井 史香 仲 真紀子 加藤 弘通

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1D-090, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

浦野 誠 吉岡 哲志 加藤 久幸 堀部 兼孝 日江井 裕介 油井 健宏 岡田 達佳 櫻井 一生

出版者

日本頭頸部癌学会

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.443-447, 2014-12-25 (Released:2015-01-08)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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症例は40代,女性。右耳内違和感を主訴に受診。術前約20ヶ月の間に,頻回に再発を繰り返す右外耳道腫瘤に対して計6回の生検が施行された。1~4回目では粘液を有する炎症性肉芽様組織と病理診断し,経過観察をされていた。経過中に耳下部腫脹は認めなかった。5回目の生検で悪性腫瘍の可能性を疑い,その後CTで右耳下腺に腫瘍が存在することが判明し,外耳道を含む拡大耳下腺全摘術が施行された。手術検体の病理組織像では,耳下腺上極に発生した低悪性粘表皮癌が上方に進展し,軟骨部外耳道の「サントリーニ裂溝」を穿通して外耳道へ進展していた。本例は,臨床的および病理学的に終始外耳道病変と認識されていたことで,生検組織を長期間にわたり奇異な粘液性上皮構造を含む炎症性肉芽と判断し,耳下腺腫瘍の存在を早期に認識することが困難であった。まれではあるが,本例の様な耳下腺腫瘍の非定型的な外耳道方向への進展形式について注意を払うことが必要と思われた。

著者

加藤 雅明

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.1009-1012, 2012-08-15 (Released:2014-03-11)

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

加藤 仁平

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.9, no.10, pp.1048-1067, 1941 (Released:2009-01-13)

著者

西坂 崇之 加藤 孝信 中根 大介

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.395-397, 2021 (Released:2021-11-25)

参考文献数

10

著者

植村 守 加藤 健志 三宅 正和 宮崎 道彦 関本 貢嗣

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.10, pp.393-405, 2018 (Released:2018-10-25)

参考文献数

16

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StageIII結腸癌に対する術後補助化学療法は,種々の臨床試験を経て意義が確立され,本邦のガイドラインにも標準治療として明記されている.治療レジメンに関してはオキサリプラチン(OX)の上乗せ効果が示されて以降は,ベバシズマブやセツキシマブといった分子標的治療薬の上乗せ効果が否定され,新たな治療レジメンの早期確立は難しい現状である.OX併用レジメンの有用性が示された一方,末梢神経障害の発現が臨床上大きな問題になっており,補助化学療法の有効性を担保しつつ,治療期間を短縮し有害事象の負担軽減のためにIDEAが計画され,補助化学療法が開始より3ヵ月経った時点で,治療レジメンや再発リスクによっては,治療を終了させたり,OXを中止させたりする根拠になり得る結果であった.また,IDEA試験の結果に示されたように,結腸癌術後補助化学療法における個別化医療の重要性が明らかになってきている.

著者

ミン・ジヒョン著 加藤慧訳

出版者

イースト・プレス

巻号頁・発行日

2022

著者

中川 有夏 田嶋 佐妃 浅井 純 竹中 秀也 加藤 則人 山田 稔

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.13, no.6, pp.415-420, 2014 (Released:2015-05-02)

参考文献数

36

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47歳,女性。ウガンダに渡航して7日目に右前腕屈側にそう痒を伴う紅色丘疹が出現した。帰国後,紅色丘疹が増加したため渡航20日目に近医皮膚科を受診した。副腎皮質ステロイド含有軟膏の外用を開始したが,右肩と腰部の紅色結節が増大し疼痛を伴うようになったため,渡航24日目に当院を受診した。数日後紅色結節の中心に虫体を認め,局所麻酔下に4匹の虫体を摘出した。虫体はクロバエ科のヒトクイバエの3齢幼虫と同定した。摘出1ヶ月後,潰瘍は上皮化し,その後症状の再燃は認めていない。ヒトクイバエは衣服や布団などに付着した虫卵を介して寄生する。寄生を予防するためにはヒトクイバエの生息地域への渡航後は衣服にアイロンをかけることが重要であり,ハエ症を疑った際には,身近な人の渡航歴も聴取する必要があると考えた。(皮膚の科学,13: 415-420, 2014)

著者

加藤正宏 西井瑞季 田中美穂 平瀬詩織 牛若菜月 東畑知真 田端優貴

雑誌

サイエンスキャッスル2014

巻号頁・発行日

2014-12-19

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バナナの成熟に伴いその皮は斑点状に黒色化する。ドーパミンの重合による黒色化である。この現象に興味を持ち研究を始めた。特に、①なぜ、斑点状に黒色化するのか(生物学的意味)、②斑点状に黒色化する仕組みはどうなっているのか、③なぜ、ドーパミンが存在するのか(生物学的意味)、これらの点に疑問を持ち、その解明を目的とした。今回は、②について知見を得るべく、「バナナの皮の変化の温度依存性(‐8℃~200℃)」を調べた。その結果、20℃および30℃で保存した場合のみ、明確な斑点状の黒色化が観察された。また、細胞レベルでの黒色化を確認するために、表皮の顕微鏡観察も行った。これら以外に、得られた知見を紹介する。

著者

眞田 正世 今井 具子 瀬崎 彩也子 宮本 恵子 川瀬 文哉 白井 禎朗 阿部 稚里 位田 文香 加藤 匠 下方 浩史

出版者

名古屋学芸大学管理栄養学部

雑誌

名古屋栄養科学雑誌 = Nagoya Journal of Nutritional Sciences (ISSN:21892121)

巻号頁・発行日

no.5, pp.15-22, 2019-12-25

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【目的】全世界で3 億人以上の人たちが抑鬱状態であり、さらに80万人に近い人たちが自殺によって死亡している。抑鬱は身体障がいの最大の要因である。近年、食事と鬱病との関連が注目を集めており、特に抗酸化物質と抗炎症成分が豊富な野菜類は、鬱病の発症予防に有益な効果を持つ可能性が指摘されている。本研究の目的は、野菜類・果実類の供給量と鬱病有病率との22年間の縦断的関連を国際比較研究で明らかにすることである。【方法】生産から家計までのすべての段階における減耗を除く、各国の食品供給量と総エネルギー供給量を国連食糧農業機関データベース(FAOSTAT)から入手し、食品群分類から野菜類の供給量を求めた。鬱病については、Global Burden of Disease( GBD) 2017データベースから各国の10万人当たりの年齢標準化鬱病有病率を入手した。調整変数として、世界銀行データベースから人口、国民一人当たりの国内総生産(GDP)、高齢化率、失業率、GBD から平均BMI、喫煙率、教育年数、国別の中心経度緯度を入手した。データの得られた100万人以上の人口を持つ137カ国を対象とし、共変量を調整した線形混合モデルを用いて、野菜類、果実類の供給量と鬱病有病率との1991年から2013年までの22年間の縦断的関連について解析を行った。解析にはR 3.5.3を用いた。【結果】野菜類供給量と鬱病有病率との関連の縦断的解析では、すべての共変量を調整したモデルで有意な負の関連が認められた(β = -0.058±0.028、p <0.05)。また、果実類の供給量と鬱病有病率についても同様にすべての共変量を調整したモデルにおいて、有意な負の関連が認められた(β=-0.097±0.036、p <0.01)。【結論】野菜類および果実類の供給量は鬱病有病率と有意な負の関連を示した。豊富な野菜類や果実類を摂取する食生活は鬱病有病率を低下させる可能性が示された。Background and objective: More than 300 million people worldwide are depressed and nearly 800,000 people have died from suicide. Depression is the biggest cause of disability. The association between diet and depression has drawn attention in recent years. Among the dietary factors, vegetables and fruits, which are rich in antioxidants and anti-inflammatory components, were hypothesized to play an important role in depression development. The aim of this research is to clarify the longitudinal association of vegetables and fruits with depression rate using 22-year worldwide statistics.Methods: Average food supply (g/day/capita) and energy supply (kcal/day/capita) by country, excluding loss between production and household, were obtained from the Food and Agriculture Organization of the United Nations Statistics Division database (FAOSTAT). Each food was sorted, and supplies of vegetables and fruits were obtained. Data of age-standardized prevalence of major depression per 100,000 people by country were derived from the Global Burden of Disease (GBD) 2017 database. As control variables, population, gross domestic product (GDP) per capita, aging rate, and unemployment rate by country from the World Bank database, and BMI, smoking rate, expected years of education, and central longitude and latitude by GBD database. The 22-year longitudinal associations of fruits and vegetables with major depression were examined in the 137 countries with populations of 1 million or greater controlling for covariates by the mixed effect model.Results: A significant negative association was found by the longitudinal analysis of the relationship between the vegetables supply and the prevalence of major depression in the model controlled for all covariates (β = –0.058 ± 0.028, p<0.05). In addition, a significant negative association between the supply of fruits and the prevalence of major depression was also found in the model controlled for all covariates (β = –0.097 ± 0.036, p<0.01).Conclusions: Vegetables and fruits supply were significantly negatively associated the rate of major depression. Vegetables and fruits may reduce the prevalence of depression.

著者

熊井 正貴 加藤 信太郎 小柳 遼 敦賀 健吉 伊藤 陽一 山田 武宏 武隈 洋 菅原 満 川本 泰之 小松 嘉人

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.51-58, 2022 (Released:2022-04-15)

参考文献数

26

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【目的】緩和ケアに携わる医療提供者のターミナルケア態度の実態とそれに関連する要因を明らかにすることを目的とした.【方法】がん治療医と緩和ケア医を含む緩和ケアに携わる医療提供者を対象にFrommelt Attitude Toward Care Of Dying Scale Form B日本語版(FATCOD B-J)を用いて質問紙調査を実施した.【結果】解析対象は223例であった(回収率42.2%).FATCOD B-J総得点を目的変数とした重回帰分析の結果,偏回帰係数は年代で40代と比較して30代以下が低く(−3.8),業務から得られる満足感を感じているほうが高く(+5.7),緩和ケアへの関心が強いほうが高かった(+6.2).【考察】緩和ケアへの関心と業務から得られる満足感がターミナルケア態度の涵養に重要である可能性がある.

著者

加藤 岳生

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.55, 2000