著者

吉田 惠子 四十九院 成子 熊田 薫 岡本 洋子 伊部 さちえ 関根 正裕

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.61, 2007

---

<BR><B>【目的】</B><BR> 昨年度の本学会において、ゆで大豆、蒸し大豆、圧力鍋で加熱した大豆についてその特徴を比較し、各豆に甘味や硬さに特徴があることを報告した。昨年は水でのゆで豆であったが、大豆を速く軟らかくゆでるために食塩や重曹を添加する方法が実際に行われている。今回は水、食塩添加水、重曹添加水、圧力鍋でのゆで豆を作成し比較したところ、硬さや粘りに違いが認められた。そこで各ゆで豆の相違を、組織、物性の面から検討することを目的とした。<BR><B>【方法】</B><BR> 大豆は丹波錦白大豆を用いた。電子顕微鏡写真のサンプルは以下のように調製した。20gずつ、5倍量の水、1%食塩水、0.3%重曹水中で室温(24℃)で15時間浸漬後、200mlのビーカーに入れ、湯煎鍋でやわらかくなるまで加熱した。水中で加熱した豆は2時間、1%食塩水、0.3%重曹水で加熱した豆は1時間加熱した。圧力鍋加熱は同様に水浸漬後、オートクレーブを用い、112℃15分加熱した。各豆について、透過型電子顕微鏡で撮影した。物性試験の豆は、上記の方法で経時的なサンプルを調製した。静的粘弾性測定として、レオナ-RE33005(山電)を、動的粘弾性測定として、MG-Rheoアナライザー(アトー)を用いて測定した。<BR><B>【結果】</B><BR> 電子顕微鏡写真では、水加熱豆は、細胞壁、プロテインボディーともその形態を保っていたが、食塩添加豆では、プロテインボディーに変化が、重曹添加豆、圧力鍋加熱豆では、プロテインボディー、細胞壁に変化が認められた。物性試験では静的、動的試験での差がみられた。また加熱方法によるゆで豆の粘弾性の差も明らかであり、組織と物性の相関も示唆された。

著者

白井 朋之 三鳥川 寿一 西田 憲司 今井 仁司 石井 仁司 吉田 伸生

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.413-433, 2006-10-26 (Released:2008-12-25)

参考文献数

10

著者

吉田滿平編著 古在由直序

出版者

須原屋

巻号頁・発行日

1907

著者

三木 千栄 小野部 純 鈴木 誠 武田 涼子 横塚 美恵子 小林 武 藤澤 宏幸 吉田 忠義 梁川 和也 村上 賢一 鈴木 博人 高橋 純平 西山 徹 高橋 一揮 佐藤 洋一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0824, 2012

---

【はじめに、目的】 本学理学療法学専攻の数名の理学療法士と地域包括支援センター(以下、包括センター)と協力して、包括センターの担当地域での一般高齢者への介護予防事業を2008年度から実施し、2011年度からその事業を当専攻で取り組むことした。2010年度から介護予防教室を開催後、参加した高齢者をグループ化し、自主的に活動を行えるよう支援することを始めた。この取り組みは、この地域の社会資源としての当専攻が、高齢者の介護予防にためのシステムを形成していくことであり、これを活動の目的としている。【方法】 包括センターの担当地域は、1つの中学校区で、その中に3つの小学校区がある。包括センターが予防教室を年20回の開催を予定しているため、10回を1クールとする予防教室を小学校区単位での開催を考え、2010年度には2か所、2011年度に残り1か所を予定し、残り10回を小地域単位で開催を計画した。予防教室の目的を転倒予防とし、隔週に1回(2時間)を計10回、そのうち1回目と9回目は体力測定とした。教室の内容は、ストレッチ体操、筋力トレーニング、サイドスッテプ、ラダーエクササイズである。自主活動しやすいようにストレッチ体操と筋力トレーニングのビデオテープ・DVDディスクを当専攻で作製した。グループが自主活動する場合に、ビデオテープあるいはDVDディスク、ラダーを進呈することとした。2010年度はAとBの小学校区でそれぞれ6月と10月から開催した。また、地域で自主グループの転倒予防のための活動ができるように、2011年3月に介護予防サポーター養成講座(以下、養成講座)を、1回2時間計5回の講座を大学内で開催を計画した。2011年度には、C小学校区で教室を、B小学校区で再度、隔週に1回、計4回(うち1回は体力測定)の教室を6月から開催した。当大学の学園祭時に当専攻の催しで「測るんです」という体力測定を毎年実施しており、各教室に参加した高齢者等にそれをチラシビラで周知し、高齢者等が年1回体力を測定する機会として勧めた。A小学校区内のD町内会で老人クラブ加入者のみ参加できる小地域で、体力測定と1回の運動の計2回を、また、別の小地域で3回の運動のみの教室を計画している。また養成講座を企画する予定である。【倫理的配慮、説明と同意】 予防教室と養成講座では、町内会に開催目的・対象者を記載したチラシビラを回覧し、参加者は自らの希望で申し込み、予防教室・養成講座の開催時に参加者に対して目的等を説明し、同意のうえで参加とした。【結果】 A小学校区での転倒予防教室には平均26名の参加者があり、2010年11月から自主グループとして月2回の活動を開始し、現在も継続している。B小学校区では毎回20名程度の参加者があったが、リーダーとなる人材がいなかったため自主活動はできなかった。2011年度に4回コースで再度教室を実施し、平均36名の参加者があった。教室開始前から複数名の参加者に包括センターが声掛けし、自主活動に向けてリーダーとなることを要請し承諾を得て、2011年8月から月2回の活動を始めた。A・B小学校区ともにビデオあるいはDVDを使用して、運動を実施している。C小学校区では2011年6月から教室を開始し、平均14名の参加者であった。教室の最初の3回までは約18名の参加であったが、その後7名から14名の参加で、毎回参加したのは3名だけで自主活動には至らなかった。2010年度3月に予定していた養成講座は、東日本大震災により開催できなかったが、25名の参加希望者があった。A小学校区内の小地域での1回目の予防教室の参加者は16名であった。大学の学園祭での「測るんです」の体力測定には139名の参加者があり、そのうち数名であるが教室の参加者も来場された。【考察】 事例より、予防教室後に参加者が自主活動するには、活動できる人数の参加者がいること、リーダーとなる人材がいること、自主活動の運営に大きな負担がないことなどの要因があった。自主グループの活動やそれを継続には、2011年3月の地震後、高齢者の体力維持・増進が重要という意識の高まりも影響を及ぼしている。C小学校区の事例で、自主活動できなかった要因を考えるうえで、A・B小学校区と異なる地域特性、地域診断を詳細にする必要性があると考える。リーダーを養成することでC小学校区での高齢者が自主活動できるか検討する必要もある。高齢者の身体状況に合わせて、自主活動できる場所を小学校区単位、小地域単位で検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 介護予防事業を包括センター、予防事業所などだけが取り組む事業ではなく、理学療法士が地域の社会資源としてそのことに取り組み、さらに介護予防、健康増進、障害、介護に関することなどの地域社会にある課題を住民とともに解決するための地域システムを構築していくことは、現在の社会のなかでは必要であると考える。

著者

吉田 紀子

出版者

学習院大学

雑誌

人文 (ISSN:18817920)

巻号頁・発行日

no.3, pp.73-90, 2004

---

フランスでは1978年に、産業先進国で最初のポスター美術館(Musee de 1'Affiche)がパリに誕生し、その後1982年には広告美術館(Musee de la Publicite)へと改称した。本稿はこのポスター美術館設立の経緯を中心にして、ポスターをめぐる概念と制度について考察することにより、フランスにおけるポスター受容の特殊性を検証する試みである。 本稿では、ポスター美術館を傘下に収める装飾芸術中央連合(Union Centrale des ArtsD6coratifs)の議事録に基づき、まず、美術館開館に至るまでの一連の経過を明らかにする。次いで、この過程で示された芸術性を重視するポスター観が、美術館開館後、広告産業の実情に即していかに変化していったのかを分析する。最後に、1981年に成立した社会党政権による文化政策が、1982年の広告美術館への改称にいかに関与したのかを、文化省(Ministere de la Culture)発行の官報と文化相ジャック・ラング(Jack Lang:1939年~)の演説資料から検討する。 ポスター美術館の誕生は、19世紀末に形成された、自国のポスターの"高い芸術性"を強調する"アフィショマニ(ポスター・マニア)"のポスター観が、フランスにおけるボスター受容の中核であり続けるという、価値観の継承を促した。その広告美術館への改編は、芸術性の有無という評価の最優先基準が、1970年代後半における国内広告産業の成長と広告自体のマルチメディア化に伴って相対化する経過を反映していた。1980年代の政府主導の文化政策は、文化と芸術の概念を"副次的"分野にまで拡大しながらここに介入し、広告業振興の意図を持って、産業クリエーションとしての広告を優遇した。こうして、19世紀末から受け継がれたフランス特有のポスター評価は、広告というより大きな範疇に取り込まれながらも、美術館の設立と政府の文化政策を通して公に認知され、言わば制度化されたと考えられるのである。The Poster Museum in France was opened in 1978 as the first among those in the industrially advanced countries and was renamed the Publicity Museum in 1982. Focusing on the history of this museum, this paper deals with the concepts and the institutional systcms related「to posters in France to explain the special condition for evaluating this medium. At the end of the 19th century,"the highly artistic quality"of French posters had been deeply appreciated in the heat of the"affichomanie(poster mania)". The creation of the Poster Museum affiliated to the Central Union of the Decorative Arts signi丘cantly helped. the contemporary Frcnch society succeed to such a way of vicwing posters, The change of appellation to the Publicity Museum reflected a relative decline of this"primary"value of posters in parallel with the growth of domestic multimedia-publicity industries in the second half of the 1970s. A new cultural policy led from 1981 by Jack Lang, Minister fbr Cultural Affairs of the French socialst Government, also in且uenced this reorganisation of the Poster Museum:he supported the Publicity Museum with the intention of promoting not onlアindustrial creations, but also cultural and artistic fields judged"minor"till then. This article shows that, evcn though posters were intcgrated into the general category of publicity, the f()undation of the Poster Museum and subsequently the cultural policy of the Government of丘cially institutionalized the traditional evaluation of posters in France from an artistic point ofview.

著者

吉田 梨乃 Rino Yoshida

出版者

国際コミュニケーション学会

雑誌

国際経営・文化研究 = Cross-cultural business and cultural studies (ISSN:13431412)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.93-104, 2015-03

---

This study social skills training (below, SST) by guest teacher in public adaptation guidance classroom and examined the practice of collaboration program of improvisation education. To the creation of SST and improvisation education cooperative program of that is due to Ono et al. (2014), in this study, with an emphasis on the needs of the needs and the childʼs adaptation guidance classroom, went the implementation of the cooperative program. As a result, a result that was based on the characteristics of the place that adaptation guidance classroom was obtained. There, an adaptive guidance classroom is a planner, students took part in the day, and while looking for a three needs reaches point that can convince each other of practitioners also made planning, also further workshop itself while looking for the landing point was practiced. Future, is further required verification of cooperativity of SST and improvisation education.

著者

山口 開 奥瀬 千晃 鈴木 啓弘 小林 裕太郎 長田 達郎 巴 雅威 遠山 裕樹 林 毅 吉田 秀樹 高橋 泰人 前山 史朗 打越 敏之 飯野 四郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.18-22, 1998-01-25

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

症例は23歳, 女性. 飲酒歴, 輸血歴および鍼灸治療歴はない. 常用薬剤なし. 感冒様症状に伴う食欲不振, 腹部不快感および2週間で約4kgの体重減少を主訴に近医を受診した. 生化学検査でtransaminaseの上昇を認め急性肝炎が疑われ当科紹介, 入院となった. 入院時現症では標準体重の-32%のるいそうを認め, 入院時検査所見では総蛋白, コリンエステラーゼの低下及びtransaminaseの上昇が認められた. しかし肝炎ウイルスマーカーはすべて陰性で, 抗核抗体および抗ミトコンドリア抗体も検出されず免疫グロブリンはいずれも正常ないし軽度低下を呈した. 腹部超音波およびCTでは著明な脂肪肝を認めた. 肝生検像では肝実質にacuteyellow collapsed cellを含む巣状壊死を散見し, 大脂肪滴沈着をzone 2~3に小葉の1/2以上に認め飲酒歴がないことからnon-alcoholic steatohepatitisと診断した. 本例は肥満, 耐糖能異常を伴わず, 薬剤服用歴もなく経過より急激な栄養障害による飢餓状態が原因と考えられた

著者

吉田 善章

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:24321982)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.6-13, 2019-09-25 (Released:2019-12-26)

参考文献数

12

---

The creation of macroscopic hierarchy (such as fluids or plasmas) is studied in the context of noncanonical Hamiltonian systems. We study the origin of noncanonicality in two perspectives; (1) the reductions from canonical systems, (2) the Lie-Poisson algebras and their deformations, and show how the dynamics of macro-systems can be different from those of microscopic canonical systems.

著者

吉田 豊 木村 あさの 黒江 清郎 外村 紀知也

出版者

一般社団法人 日本血栓止血学会

雑誌

血液と脈管 (ISSN:03869717)

巻号頁・発行日

vol.2, no.5, pp.753-757, 1971

著者

吉﨑 真司 森本 淳子 蔵本 洋介 塚本 文 木田 幸男 吉田 寛 岡 浩平 小林 達明 大塚 芳嵩 岩崎 寛 上野 裕介 上野 崇之 長谷川 啓一

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.369-391, 2021-05-31 (Released:2021-07-13)

参考文献数

84

被引用文献数

2

著者

久利 彩子 勝山 隆 臼井 永男 吉田 正樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P3011, 2009

---

【目的】<BR>立位姿勢で床面に接地しない状態の足趾を「浮き趾」と言う.近年,幼児における「浮き趾」の激増や健常成人における「浮き趾」の実態が報告されている.しかし,姿勢の変化や姿勢保持中の経時的な状況において「浮き趾」の床面接地が変化するか否かについて報告は少ない.本研究では,「浮き趾」の足趾が,両足・片脚立位姿勢保持中に,接地状態が変化するか否か明らかにすることを目的に,調査を行った.<BR><BR>【対象者と方法】<BR>対象者は,同意の得られた「浮き趾」のある健常成人9名中「浮き趾」が確認できた14足で,平均年齢28.9±7.7歳(男性5名,女性4名)であった.「浮き趾」有無の評価は,厚さ15mmのアクリル板の上で対象者の両足部を肩幅として前方直視で裸足にて立位保持させ,足底面画像をスキャナー(Canon社製CanoScanD1250U2F)を用いてパソコンに取り込んだ後,足底面の状況を視覚的に観察し確認を行った.さらに,両足部を肩幅として前方直視で裸足にて立位保持させた対象者の足趾と足底接地させたアクリル板との間に,市販の付箋紙1枚を抵抗なく差し込めるか否かで,「浮き趾」有無を再確認した.「浮き趾」の経時的な床面接地状況の測定肢位は,30秒間の開眼閉足両足立位および開眼片脚立位とした.両足立位の測定姿勢は,日本めまい平衡医学会の定めた方法とした.片脚立位の測定姿勢は,東京都立大学体力標準値研究会『新・日本人の体力標準値2000』による指標に基づいた.「浮き趾」の経時的な床面接地状況を確認するため,「浮き趾」が床面に接地するとスイッチが入り,LEDが発光する装置を自作した.様子を撮影した動画を30フレーム/秒ごとに確認し,LEDが発光した全フレーム数を時間に変換し,測定結果を得た.統計処理は,ウィルコクソン符号付順位和検定を用いた.<BR><BR>【結果】<BR>「浮き趾」が30秒間の姿勢保持で接地する時間の第1,第2,第3四分位数はそれぞれ,両足立位で0.0秒,4.2秒,23.8秒,片脚立位で5.6秒,26.2秒,27.7秒であった.片脚・両足立位とも,「浮き趾」の床面接地は経時的に変化していた.片脚立位と両足立位では「浮き趾」の接地時間に有意差が認められた(p<0.01).<BR><BR>【考察】<BR>立位姿勢を保持させ,「浮き趾」の経時的な床面接地状況を調査したところ,片脚立位姿勢保持では,閉足両足立位姿勢保持に比べて「浮き趾」の接地が増大していた.このことは,姿勢保持の難易度と「浮き趾」の接地状況に関係があることを意味すると考えられる.また,閉足両足立位において「浮き趾」の経時的床面接地の中央値は4.2秒であった.「浮き趾」有無の判定は,肩幅に足部を開いた両足立位で行っている.足底が肩幅に開いた立位姿勢と閉足立位の姿勢の違いが,「浮き趾」の経時的な接地に影響を及ぼすのではないかと考えられる.

著者

吉田 正夫

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.681, pp.160-163, 2007-06-25

---

経済産業省は、ユーザー企業がシステム開発をITベンダーに委託する際に用いる契約書のひな型「モデル契約書」を策定、この4月に公開した。「"阿吽の呼吸"や"以心伝心"に依存した日本型の契約は、もう通用しない。ユーザー/ベンダー双方の役割・責任分担を契約段階から明確にすべきだ」と、策定委員長を務めた吉田正夫弁護士は強調する。

著者

鈴木 利貞 長谷川 宏司 富田-横谷 香織 津布楽 洋和 吉田 滋樹 日下部 功 小瀬村 誠治 山村 庄亮 山田 小須弥 三木 洋一

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.106-107, 2001

著者

浜村 武広 久保内 昌敏 青木 才子 吉田 治 江島 光彦 酒井 哲也

出版者

公益社団法人 腐食防食学会

雑誌

Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.182-187, 2012-04-15 (Released:2012-12-01)

参考文献数

23

---

アセタールコポリマー (Co−POM)の硝酸(HNO3)水溶液下における腐食機構とそのモデル化について検討を行った.劣化度合は,質量および分子量変化によって評価した.硝酸水溶液における質量変化は,潜伏期間後に直線的に減少した.SEC測定結果から,HNO3水溶液によるCo-POMに対する腐食は表面近傍を主体に進展し,内部は初期状態を維持していたことから,その腐食形態は腐食層形成型と一致した.加水分解反応によるCo-POMの腐食速度式は,試料表面の分子量低下から得た反応速度定数を用いて算出した.次に,質量変化(湿潤−乾湿試料)を用いて,HNO3水溶液のCo−POM内への拡散係数を求め,これによって得られる試料内の経時的な濃度分布変化と先の腐食速度式を組み合わせることにより,Co−POMの腐食速度を数値解析により求めた.解析結果と実験結果はおおむね良好な一致を示し,この手法で速度論的なモデル化を行うことが可能であることを示した.

著者

阿部 美穂子 吉田 彩子 山川 俊幸 森 光康

出版者

富山大学人間発達科学部発達教育学科発達福祉コース

雑誌

とやま発達福祉学年報 (ISSN:21850801)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.3-13, 2014-05

---

本研究では、児童福祉施設併設特別支援学校に在籍する知的障害のある中学部生徒のキャリア力を育てることを目的に、生徒らが働く喜びを知り、自らの果たすべき役割の理解と働くことの意義を知るための授業実践に取り組んだ。役割を継続的に実行できれば、周囲から認められる機会が増え、働く喜びにつながると考え、このような経験の積み重ねで、キャリア力の裏付けとなる自己有用感を高めることを目指した。実践にあたっては、①「成果のイメージつくり→役割の実践→実践に対する自己評価→役割の価値理解」を「学習サイクル」として組み入れること、②グループでの活動を基本とすること、③自作「自己評価シート」を活用すること、さらに、④「グループの仲間のため」「見える他者のため」、「見えない他者のため」の3つの相手を設定して活動を設定することの4点から、授業を組み立てた。実践の結果、対象児らにグループの成員として質の高い仕事を成し遂げるため、自ら役割を果たそうとする行動が見られるようになり、併せて対象児らの自己評価から、その自己有用感が高まったことが確認された。

著者

吉田 裕一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.51-52, 1961-02-25

著者

都築 夏樹 吉田 則裕 戸田 航史 山本 椋太 高田 広章

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.2_97-2_103, 2020-04-23 (Released:2020-05-20)

---

ソフトウェアのテスト手法の1つであるファジングでは,テストケースを自動で生成,実行し,テストを自動化できる.現在,カバレッジに基づくファジングツールの開発が盛んに行われており,後発ツールの方が優位であることを示すために,ツール同士の比較評価が行われている.しかし,ベンチマークが評価ごとに異なることが多く,評価に用いられたベンチマークとは別のベンチマークを適用した場合に同様の性能を示すか不明である.そこで,カバレッジに基づくファジングツールの評価に利用された実績がある3つのベンチマークに対して4つのツールを適用した.その結果,一部の例外があるものの,統計的には後発ツールが優れていることがわかった.

著者

冨永 智大 田中 千晶 池永 稔 鹿江 寛 上田 朋宏 吉田 浩士

出版者

中部日本整形外科災害外科学会

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会学術集会 抄録集

巻号頁・発行日

vol.107, pp.344, 2006

著者

上 幸代 荒河 匠 鏡 豊代 吉田 有宇 久保 友彦

出版者

日本育種学会・日本作物学会北海道談話会

雑誌

日本育種学会・日本作物学会北海道談話会会報 57 (ISSN:24320307)

巻号頁・発行日

pp.10-11, 2016 (Released:2017-04-27)

著者

倉橋 節也 寺野 隆雄 吉田 健一 津田 和彦 高橋 大志

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

---

本年度は,開発してきた逆シミュレーション学習によるエージェントモデルのパラメータ推定手法の手法を,実際の社会システムを対象に適用事例を作っていくことを主に行った.1)感染症モデル:新型コロナウイルスの広がりに対して,効果的な感染予防策の組み合わせを調べることを目的に,COVID-19感染モデルを構築した.感染プロセスをエージェントベースモデルに実装し,一般の市民や企業,学校などにおいて対策が可能な予防策の有効性についての比較検討を行った.2)都市動態モデル:スプロール化した都市の,コンパクトな都市構造への改善を目的とした都市政策の効果を検証した.都市居住者の自律的な行動に基づく都市動態のエージェントベースシミュレーションを実行し,その成立メカニズムを明らかにした.都市のスプロールは堅固で不可逆的であり,多中心型コンパクトシティを維持可能であった政策もってしてもくつがえすことは困難であること,トラムの導入は,トラム利用前後の歩行を誘導するような施策と組み合わされることで初めて 大きな効果を発揮することなどを見出した.3)組織多様性モデル:少子高齢化が進む日本では,労働力を確保するために働き方,働く人が多様化している.多様性を定量化するフォールトラインの考え方に基づき,日本の組織を対象にした実態調査の結果を用いて,組織の多様性と成果の関係をエージェント・ベースモデルによって明らかにした.多様性はフォールトラインの強さとサブグループ数によって成果への影響が異なることがが明らかになった.4)変数選択モデル:近年、大量かつ複雑なデータの獲得と蓄積が進み,重要な変数を選択する手法の重要性が高まっている.そこで,実数値遺伝的アルゴリズムを用いて,同一世代内の遺伝子の分散を活用した変数選択手法を提案し,パラメータ推定と変数選択の両方に対応できることに成功した,