1 0 0 0 SSB送受信機

著者
山田浩 著
出版者
オーム社
巻号頁・発行日
1959
著者
尾板弘崇 山田浩史 谷本輝夫 小野貴継 佐々木広
雑誌
研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS)
巻号頁・発行日
vol.2014-OS-130, no.21, pp.1-7, 2014-07-21

近年,クラウドサービスは,課金額に応じて必要な計算リソースを利用することができるため,設備投資をせずに大規模なデータ処理が可能となる.クラウドサービスを提供する企業 (クラウドサービスプロパイダ) はサーバに仮想マシン (VM) を使用していることが多い.一方,マルチコアプロセッサが広く普及してきており,ひとつのチップ上に搭載されるコア数は現在も増え続けている.マルチコアプロセッサを搭載したマシン上で VM を立ち上げる場合,VM に割り当てる仮想 CPU(vCPU) 数は適切に分配する必要がある.vCPU を多く与えてもアプリケーションの中には並列性が頭打ちになるものがあり,性能が上がるとは限らず,少なすぎてもアプリケーションの並列性を生かせず,性能が出ない.そのため,適切に分配しない場合,無駄な課金やマルチコアプロセッサの非効率な利用につながってしまう.本研究では,クラウド環境においてマルチコア CPU 上で動作する VM の挙動を解析し,マルチコア CPU を効率よく動作させるための VM の集約方法や仮想マシンモニタ (VMM) が提供すべき資源管理手法確率のための足がかりとする.解析は,VM に割り当てるコア数を変化させながら,クラウド環境で動作するワークロードを模したベンチマーク [1] を動作させ,ワークロードのリソース使用率を観察する.具体的には,機械学習 (Data Analytics),キーバリュー型ストレージ (Data Serving),グラフマイニング (Graph Analytics),Web 検索 (Web Search) のワークロードを動作させる.実験の結果,クラウドサービスで実行されるワークロードには,vCPU 数を増やすともにスケールするもの,ある vCPU 数まではスケールするが,それ以降は変わらない,あるいは,逆に性能が下がってしまうもの,vCPU 数にかかわらずスケールしないものがあるということが明らかになった.
著者
山田 浩也 広瀬 茂男
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp."2A1-J07(1)"-"2A1-J07(4)", 2007-05-11

In this paper, we discuss about locomotion of snake-like robots on uneven terrain. In recent research some snake-like robots have been developed which have ability to advance on uneven terrain, but the control has not been established. In this paper we propose a control method using a touch sensor located on the head of robots, and verify the effectiveness of propose method by experiments. We think the result of this paper will contribute to the study to put snake-like robots to practical use.
著者
岩瀬 信夫 岩瀬 貴子 山田 浩雅 中戸川 早苗 糟谷 久美子 三上 勇気
出版者
愛知県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

セルフケア行為について慢性統合失調症患者に面接を行った。精神症状が落ち着いても日常的な会話の意味をとらえる困難さや、認知機能の低下、現実感覚の歪み、辛さ、不安がみられ、いざ退院準備をしようとすると、さまざまな提案に困難さを覚える。入院を継続している今は、病気の説明を受けることで疾患を受容し、自分なりに気分転換し、できることをし、代替を考えることにより、病気との付き合いを行っていた。
著者
日野 正輝 富田 和暁 伊東 理 西原 純 村山 祐司 津川 康雄 山崎 健 伊藤 悟 藤井 正 松田 隆典 根田 克彦 千葉 昭彦 寺谷 亮司 山下 宗利 由井 義通 石丸 哲史 香川 貴志 大塚 俊幸 古賀 慎二 豊田 哲也 橋本 雄一 松井 圭介 山田 浩久 山下 博樹 藤塚 吉浩 山下 潤 芳賀 博文 杜 国慶 須田 昌弥 朴 チョン玄 堤 純 伊藤 健司 宮澤 仁 兼子 純 土屋 純 磯田 弦 山神 達也 稲垣 稜 小原 直人 矢部 直人 久保 倫子 小泉 諒 阿部 隆 阿部 和俊 谷 謙二
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

1990年代後半が日本の都市化において時代を画する時期と位置づけられる。これを「ポスト成長都市」の到来と捉えて、持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の課題を検討した。その結果、 大都市圏における人口の都心回帰、通勤圏の縮小、ライフサイクルからライフスタイルに対応した居住地移動へのシフト、空き家の増大と都心周辺部でのジェントリフィケーションの併進、中心市街地における住環境整備の在り方、市町村合併と地域自治の在り方、今後の都市研究の方向性などが取組むべき課題として特定された。
著者
吉村 剛 山田 浩史 吉田 哲也 河野 健二
雑誌
研究報告システムソフトウェアと オペレーティング・システム(OS)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.6, pp.1-8, 2011-04-06

コンピュータには高い信頼性が求められている.信頼性を脅かす要因としてオペレーティングシステムのカーネルフェイラがある.カーネルフェイラが発生すると,カーネル上で動作している全てのアプリケーションの動作異常につながり,サービス提供者やユーザに大きな損害を与えてしまう.カーネルフェイラの原因はソフトウェアやハードウェアにおけるバグであり,こうしたバグを開発段階で除去することは難しい.そのため,カーネルフェイラが運用時に発生したらできるだけ早くフェイラから復旧する方法が求められている.カーネルフェイラから素早く復旧する手法を検討するために,本研究はバグの発生からフェイラに至る過程で発生するエラー伝播を調査する.実用 OS のバグの調査結果に基づいて作成されたフォールトインジェクタを利用して,Linux カーネルに対してフォールトインジェクションを行い,その結果発生するエラー伝播を KDB によって追跡した.調査した結果,フォールトインジェクション 500 回に対してエラーを 150 回,エラー伝播を 18 回確認した.エラー伝播はプロセス間では発生しにくく,バグの挿入された関数内で収束する確率が非常に高いことを確認した.Kernel failures have a considerable impact on the overall availability of software systems. Even if the applications running on the operating system are highly available, a bug inside the kernel may result in a failure of the entire software stack. However, modern operating systems are far from bug-free. Guided by this fact, we need to recover from kernel failures as quickly as possible when they occur in a service operation. To explore the quick recovery mechanism, in this work, we investigate error propagation of kernel bugs in a commodity operating system kernel. In our investigation, we use a fault injector that is implemented based on a survey of commercial operating system bugs. We inject faults into Linux 2.6.18.8 with the injector, and trace error propagation with KDB. Our experimental result shows that 150 of 500 faults make the kernel error, which means that almost all the error is not propagated. Our result also shows that 18 of 150 errors are propagated, and the errors are not propagated from the faulted process to the other.
著者
山田 浩之
出版者
Japan Association for Cultural Economics
雑誌
文化経済学 (ISSN:13441442)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.1-7, 2002-09-30 (Released:2009-12-08)
参考文献数
30
被引用文献数
1 4

文化産業の定義をはっきりさせ、その範囲を明確にすることは、文化経済学の研究対象とも関係して重要な課題であるが、未だ十分に考察されていない。本論文はこの課題に答えようとするものであるが、まず、文化産業の文化及び産業概念の検討が行われ、さらに従来の文化産業論へのアプローチやその分類が紹介される。次いで、文化活動の意義は創造性にあることを踏まえて、種々の文化活動は、創造性-再創造性 (娯楽性) の軸と感性-知性の軸からなる二次元上に位置づけることが可能であり、それによって、芸術、学術・出版、ゲーム、娯楽・生活文化の4グループに分類される。この文化活動に対して、それと前方連関関係にある文化支援産業と後方連関関係にある文化利用産業が存在することを指摘して、これら全体が広義の文化産業を構成する、と考える「文化産業のリンケージ・モデル」が提示される。
著者
山田 浩之 合田 和生 喜連川 優
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.J97-D, no.4, pp.774-792, 2014-04-01

並列データ処理系であるHadoopにおいては,近年Hiveをはじめとする上位層ソフトウェアの充実が見られ,当該処理系は大規模データの解析基盤として広く用いられるようになりつつある.同時に,元来のMapReduceなるデータ処理に特化し対象データの全走査を前提とするという設計を見直し,データ処理の効率性を高めるべく,索引やパーティショニング等の各種のデータベース技術を取り込む方向性が見られる.本論文では,Hadoopをはじめとする並列データ処理系において,関係データベースエンジンで試みられているアウトオブオーダ型実行方式を拡張して適用することにより,データ処理の一層の高速化を目指す.アウトオブオーダ型実行方式を適用することにより,並列データ処理系の各々の計算機は,並列データ処理の実行時にタスク分解を行い,分解されたタスクにおいて自らの二次記憶並びにネットワークを介した他の計算機の二次記憶への入出力を行い,入出力の完了に伴い関連する演算を実行する.すなわち,並列データ処理系全体の入出力を非同期化する.データインテンシブな並列データ処理においては,入出力に性能が律速されることが多く,当該入出力を非同期化することにより,従来型の処理系に比して,特にデータセット空間の一部のデータを対象とするデータ処理において,飛躍的な高速化が期待される.本論文では,著者らが試作を行ったHadoopをベースとするアウトオブオーダ型並列データ処理系Hadooodeの構成法を明らかにするとともに,20台の計算機からなるクラスタマシンにおいて当該試作を用いて行った性能評価実験を示し,その有効性を明らかにする.
著者
山田 浩之
出版者
松山大学
雑誌
松山大学論集 (ISSN:09163298)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.65-84, 2000-08-01
著者
大澤 隆 東 知輝 藤田 勝之 池橋 民雄 梶山 健 福住 嘉晃 篠 智彰 山田 浩玲 中島 博臣 南 良博 山田 敬 井納 和美 浜本 毅司
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SDM, シリコン材料・デバイス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.260, pp.23-28, 2003-08-15

Floating body transistor cell(FBC)と名づけたセルサイズ0.21μm^2のSOI上の1トランジスタゲインセルを使った288Kbitメモリ設計について紹介すると同時に、セルの基本特性とこのメモリチップの性能に関する評価結果を述べる。メモリアレー内の"1"データセル及び"0"データセルの閾値電圧をdirect access test circuitにより測定した。また、96Kbitアレーのフェイルビットマップも取得することが出来た。センス方式はプロセスや温度の変動によるセル特性のばらつきをcommon mode noiseとして補償しキャンセルするように設計されている。このセンスアンプの動作が確認出来、100ns以内のアクセス時間を達成することが示された。データ保持時間の測定から将来の混載DRAMのメモリセル候補として有望であることが実証された。
著者
山田 浩
出版者
静岡県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

緑茶成分は基礎研究により、インフルエンザウイルスの宿主への感染を抑制することが報告されている。本研究では緑茶うがいのインフルエンザ予防効果を、高校生を対象としたランダム化比較試験により検証した。予め文書同意が得られた高校生757名を対象に、緑茶うがい群又は水うがい群にランダムに割り付け、1日3回、90日間、うがいを行った。インフルエンザ発症者は緑茶うがい群19名(4.9%)、水うがい群25名(6,9%)であり、緑茶うがい群で発症者が減少する傾向を示したものの統計学的に有意ではなかった。予想されたうがいの効果量が少なかった理由として、うがい実施の不徹底等、今後の大規模臨床試験への課題が残された。
著者
梅垣 敬三 山田 浩 千葉 剛 中西 朋子 佐藤 陽子 福山 哲
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.282-289, 2013-08-25 (Released:2013-09-12)
参考文献数
12
被引用文献数
1 13

健康食品による健康被害の因果関係評価を視点に,3つの情報源(保健所情報,PIO-NET情報,企業情報)で収集された事例の実態を調べた.保健所情報は約20件/年が収集されており,約40%が医療関係者からの通報で医学的データが含まれていた.PIO-NET情報は約370件/年が収集されており,8割程度が利用者からの通報で,製品名や利用状況などの具体的内容が少なかった.企業情報は利用者からの通報が9割以上で,大部分が苦情に相当する内容であった.保健所情報とPIO-NET情報を,2つの因果関係評価法に試行的に適用したところ,因果関係が確からしいと判断できた事例は少なかった.収集されている被害事例を安全性確保に効果的に活用するためには,健康被害の症状に関して共通の考え方を持ち,収集事例の質と件数を高める取り組みが必要である.
著者
山田 浩
出版者
広島修道大学
雑誌
修道法学 (ISSN:03866467)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.636-599, 2009-02
著者
和田 義毅 山田 浩太郎 ペチャラニン ナレート 田口 亮 曽禰 元隆
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会総合大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.1995, no.2, 1995-03-27

近年のパワーエレクトロニクス機器の普及に伴い増加している、家電、OA機器、産業機械から高調波電流により、機器の焼損、振動、騒音などの障害が生じている。この対策として、アクティブフィルタ(以下AF)により高調波電流を打ち消す方法が注目されている。AFにおいて、負荷電流波形から、高調波成分量を解析する手法としてリカレントニューラルネットワーク(以下RNN)を適用する。波形変換に優れた能力を持ち波形の解析機構を学習によって自動的に獲得する能力を持っているRNNを用いることで、高調波解析能力について研究する。
著者
山田 浩之
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.50, pp.308-324, 1992-08-07

The purpose of this article is to clarify the pre-World War II status differences among secondary school teachers through examining their educational background. Secondary school teachers before the War have not been examined in detail. As well, status differences and their influences on professional activity and culture have not yet been clarified. These two topics are discussed. First, changes in teachers' social status and differences in their salary as influenced by educational background are examined. Second, among the graduates of Teikoku-daigaku (Teidai, Imperial Universities) and Koto-Shihan (Koshi, Higher Normal Schools) and others, differences in salary and types of secondary school to which they belonged are analyzed, using Yamaguchi prefecture as a case study. The results may be summarized as follows ; 1) Social status of secondary school teachers before the War was high, and declined until the mid-Taisho era and then rose in the Showa era. It also differed due to their educational background. 2) In Yamaguchi prefecture, the status of graduates of Teidai and Koshi as secondary school teachers was superior to others. And it was supposed that teachers qualified by Bunken (examination by the Department of Education) and graduated from Senmon-Gakko (special schools) were inferior to those graduated from Teidai and Koshi. That is, a hierarchy existed as follows, Teidai, Koshi, Senmon-Gakko and those qualified by Bunken. 3) In particular, graduates of Teidai held dominant positions, and they were superior to those of Koshi in salary and promotion, and more often occupied the positions of principal of prestigious secondary schools, etc. Finally, based on these findings, hierarchical influences on secondary school teachers' life are discussed.