著者

桶田 真理子 加藤 志保 金谷 重朗 桐山 毅 齊藤 和彦 齊藤 幸世 櫻井 綾 中川 千恵子 長谷川 仁美 平田 雅 宮崎 あかり 前田 富士男

出版者

慶應義塾大学アート・センター

雑誌

Booklet (ISSN:13420607)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.108-117, 2007

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I. 公共性に関する哲学および芸術学II. 文化政策・文化行政と芸術振興1) 文化政策・文化行政2) 芸術支援III. 指定管理者制度IV. 日英の行政改革と文化施設1) 英国等の行政改革─CCT、PFI、PPP など2) 日本の行政改革と文化施設

著者

平田 圭二

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.48, pp.51-54, 2003-05-16

被引用文献数

2

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早いもので,情報処理学会に音楽情報科学研究会 (SIGMUS) が発足して10 年が経過しました.そこで,これから 10 年の SIGMUS を支える方々に向けて,「誰も聴いちゃいねえ」といういかにも敵を作りそうな題でより良い SIGMUSを作る話題の一端を提供してみたいと思います.It has been 10 years since the Special Interest Group on Music (SIGMUS) was established. Time flies like an arrow. Then, for those who will develop SIGMUS for this coming 10 years, I would like to just provide a starting point for managing SIGMUS better with the title ``No one listens to it'', which likely arouses someone's antipathy.

著者

標葉 隆馬 飯田 香穂里 中尾 央 菊池 好行 見上 公一 伊藤 憲二 平田 光司 長谷川 眞理子

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.90-105, 2014

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知識経済とグローバル化に対応するための方策として,科学技術政策を始めとする種々の政策において高度知識人材の育成が議論されるようになって久しい。その間,大学-大学院レベルの教育において,高度な専門性に加えて,異分野との協働,コミュニケーション,そして説明・応答責任に関する能力の育成が求められるようになってきた。これらの高度知識人材に必要とされる汎用的能力の育成に関して論じられている事柄は,国内外の「科学と社会」教育が試みてきた「幅広い視野」の育成とも重なる議論である。しかしながら,とりわけ日本において大学院重点化が進められてきた状況を意識しつつ国内外の状況に目を向けるならば,大学院レベルにおける高度教養科目としての「科学と社会」教育プログラムの実施は,内外を問わず試行錯誤が重ねられているのが現状である。本稿ではこの状況を俯瞰しつつ,「総合研究大学院大学(総研大)」の事例を中心に,その現状を記述・検討する。総研大では,研究者の「幅広い視野」涵養を目的として,これまでに必修科目も含めた「科学と社会」教育の取り組みを行ってきた経緯がある。この作業を通じて,今後の「科学と社会」教育の可能性と解決すべき課題について考察する。

著者

名取 琢自 今井 完弌 秋田 巌 禹 鍾泰 平尾 和之 佐々木 玲仁 平田 俊明

出版者

京都文教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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申請時の研究計画に基づき、海外の心理臨床家への半構造面接による調査を企画し、平成20年度はアメリカと韓国、平成21年度はスイスとフィンランド、平成22年度はオーストリアを調査対象地として面接調査を行い、調査票と録音データを収集した。面接調査は研究計画で設定した規模で実施でき、資格や就業形態、勤務内容、想定される賃金、他職種との連携のイメージについて、心理臨床家の生の声を得ることができた。音声データは逐語記録化され質的分析が行われた。

著者

柳瀬 龍二 平田 修 松藤 康司 花嶋 正孝

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会論文誌 (ISSN:18835856)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.12-23, 2009 (Released:2009-05-29)

参考文献数

19

被引用文献数

3

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1983年,水銀を含む乾電池が使用済み後に埋立処分され,乾電池から水銀が流出し環境汚染が懸念されるとして,大きな社会問題となった。筆者らは,1985年より乾電池と廃棄物を混合充填した大型埋立実験槽を用いて,水銀の浸出水への流出や水銀の気化特性等を長期にわたって調査研究してきた。本報は,埋立10年間にわたる嫌気性埋立実験と,埋立20年間にわたる準好気性埋立実験の結果を基に,埋立地における水銀の流出特性を比較検討した。埋立20年間に埋立実験槽から流出した水銀は総水銀量の2%以下であり,浸出水への流出は0.2%以下と小さく,大気拡散による流出が大部分を占めていた。埋立10年後,20年後に回収した乾電池は外装が腐食し,乾電池中の6%前後の水銀が乾電池から廃棄物層へ移行していた。また,埋立層内が嫌気性雰囲気の方が水銀の流出を抑制していた。したがって,埋立20年後も90%以上の水銀が埋立地に残存し,水銀の流出は極めて小さかった。

著者

中村 満紀男 平田 勝政 岡田 英己子 二文字 理明 星野 常夫 荒川 智 宮崎 孝治 渡辺 勧持

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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19世紀末にイギリスで誕生した優生学は、瞬く間に欧米列強にも後進国にも受容される。それは、それぞれが優生学を必要とする国内情勢と国際環境に置かれており、民族自滅を回避し、人種(種族)改良をめざしていたからである。その具体策として、肯定(積極)的優生学よりは否定(肯定)的優生学が諸科学の関与のもとに展開される。その主たる対象としては「精神薄弱」「狂気」等が、方法としては断種が選択される。断種の当初の目的は、優生学を目的とする劣等種の減少・解消と収容施設の不足に対する補完を意図する優生断種にあったが、優生学の科学的根拠に対する疑問とともに、精神薄弱者のコミュニティ生活可能論および性行動受容論、子どもをもつことによる生活・養育の困難等の社会適応上の理由に基づく選択断種へと転換することになる。この過程において、精神薄弱者およびその行動を正常とみる範囲が拡大したことは確かである。このような優生学とその影響は、国と地方によって差異があったが、それは優生学に対する支持勢力の有無に基づいていた。宗教的要素と科学の関与の度合いが最大の要因となる。概ね優生学を歓迎したプロテスタント教会と社会学等の関与が強力な場合は、優生学運動は拡大し、断種法が可決されたが、ローマ・カトリック勢力が強大で、科学が消極的な場合は、優生学運動の影響は限定され、断種は促進されなかった。20世紀末に至ってても優生学は消失していない。生殖医療と先端医療技術の普及にともなって、障害発生予防を目的として、優生学的思考を孕んだ新優生学として、社会下層やマイノリティや特定のエスニシティに関連して発展しつつある。

著者

武藤 静香 古賀 寛唯 髙宗 智宏 中山 朋大 野瀬 雅美 平田 久乃 細木 悠孝 宮本 朋美 浅海 靖恵

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AdPF2008, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】利き手、非利き手が持つ、運動機構への影響力の差異についての多くの先行研究がある。なかでも学習転移効果に関しては、利き手から非利き手よりも、非利き手から利き手への方が大きいとする報告が多く、非利き手で練習した後の利き手の課題遂行がその逆順番による課題遂行より成績が良いとする従来からの我々の研究結果とも一致する。今回は、学習転移過程での脳環境の変化を捉える目的で、非利き手から利き手の順による課題遂行時の左・右脳血流量を、近赤外分光法(NIRS)を用いて測定したので、その結果を報告する。【対象と方法】対象は、右利き健常女子学生10名。方法は、20秒間のピンポン玉回転数とNIRSによる脳血流変化量を練習前後に測定する。回転数測定では、ピンポン球を2個把持し、左手は反時計回り、右手は時計回りに、初期学習による影響を除外する目的にて左右とも数回練習させ、回数がプラトーに達した状況下で最高回数を記録する。NIRS計測では、多チャンネルNIRS(日立メディコ、ECG-4000)を使用した。プローブは、脳波国際10/20法を参考にT3-C3-Cz-C4-T4を中央列とし,左プローブ白14をC3、右プローブ白24をC4とするよう設置した。課題条件として、リズム動作課題と最大動作課題を、利き手・非利き手の順に実施した。また、運動感覚領野を同定するために、事前にタッピング動作を行い、脳血流が平均値以上のチャンネルを関心領域(ROI)と設定した。5セット連続して得られた酸素化ヘモグロビンデータをチャンネルごとに加算平均し、ROIの平均値を左右ごとに算出し、被験者10人の平均値を代表値として検定した。統計処理は一元配置分散分析を用い、危険率5%未満を有意とした。【説明と同意】対象者に研究内容を書面にて説明し同意を得て実施した。【結果と考察】1)回転数は、練習後、左手だけでなく右手でも有意な増加が認められた(左手:P=0.0005、右手:P=0.02)。これは、左手の運動学習が右手のパフォーマンス向上に影響を与えたものであると考える。2)血流の練習前後の比較では、左手リズム動作時、左右脳ともに有意な減少(左脳:P=0.04,右脳P=0.02)が、右手リズム動作時、右脳において減少傾向が認められた。これは左手の運動学習により、複雑な動作が容易な動作に変化し、少ない血流で同等の動作が行えるようになったためと考える。さらに、単CHでみると、左手リズム動作時の右脳11,12,16CH(11CH:P=0.02, 12CH:P=0.03, 16CH:P=0.03)と右手リズム動作時の右脳12,21CH(12CH:P=0.05, 21CH:P=0.02)に有意な減少が認められ、これらは一次運動野として報告されているC3,C4の周囲のチャンネルに相当する。最大動作時では、左最大動作時、右脳において増加傾向を示した。これは練習によって運動学習が行われた結果、回数(仕事量)が増加し、左右脳ともに有意に脳血流量の増加がみられたと考える。3)血流の左右脳の比較では、練習前の左手リズム動作において、右脳に比べ左脳の脳血流が有意に少なく(P=0.004)、その傾向は練習後も認められた。それに対し、右手運動時、左脳・右脳の血流変化にほとんど差はなかった。先行研究では、複雑な運動では、同側の運動野、運動前野、感覚野の活動が、また運動学習中には、両側の一次運動野、背側運動前野、補足運動野、大脳基底核、小脳といった領域の活動が報告されており、私たちの結果でも、右リズムに関しては、左脳と右脳に同等の活動が見られた。しかし左手リズムにおいては、左脳の血流が有意に少なく、このことより、私たちは右手と左手では運動学習時のネットワークシステムに違いがあり、左手の複雑動作では同側半球の脳血流を抑制し、補足運動野、大脳基底核、小脳といったNIRSでは測定不能な部位を賦活させたのではないかと考える。単CHでみると前後比較と同様、一次運動野の周囲で有意差が認められた。【理学療法学研究としての意義】今回、非利き手の運動学習は、利き手の運動遂行に転移することが示唆された。学習転移という理論を生かし、非利き手の訓練を行うことで利き手の機能回復の促進につながる可能性があることは非常に興味深いことであり、今後のリハビリテーションにおいて検討していく必要があると考える。また、多チャンネルNIRSは、運動系の生理学的指標となりえ、リハビリテーションに応用可能であることが示唆された。今後、練習の頻度や期間、男女差、利き手が及ぼす影響など条件を変えてさらに検討していきたい。

著者

平田 友香

出版者

公立大学法人 国際教養大学専門職大学院グローバル・コミュニケーション実践研究科日本語教育実践領域

雑誌

国際教養大学専門職大学院グローバル・コミュニケーション実践研究科日本語教育実践領域実習報告論文集 (ISSN:21853983)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.35-66, 2015-09-30 (Released:2017-12-08)

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本稿は,筆者の在籍する大学院のリカレント教育で行われた日本語教育実習を通して,筆者が行ったタスクベース授業の改善を目指したアクション・リサーチの報告である。筆者は,過去の日本語教授経験で取り組んだプロジェクト型タスクベース授業において,タスクの進め方と,文法・文型の取り扱いに問題を感じていた。その後,日本語教育現場を離れ,大学院でLearner-Centredなどの理論背景について学び,日本語教授経験を振り返り,教育実習では,タスクベース授業における筆者の課題の改善を試みた。これは,アクション・リサーチの形で,タスクベース授業における教師の役割について理解を深め,タスクの進め方や,フィードバックなど様々な問題点の改善に取り組んだ。そこで,授業という限られた時間でタスクを完了させるために,教師は様々な役割を担い,学習者をサポートする必要があることがわかった。文法・文型指導においては,筆者のビリーフが大きく影響していることに気づいた。また,タスクを進める上で,Learner-Centredの考えも影響することに気づいた。実習を通して得たこれらの気づきを基に,改善案を提示し,今後の課題とした。

著者

広瀬 茂久 平田 拓 江嵜 正浩

出版者

極限環境生物学会

雑誌

極限環境微生物学会誌 (ISSN:13485474)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.69-73, 2006 (Released:2007-04-26)

参考文献数

19

被引用文献数

1

著者

羽地 俊樹 佐藤 大介 仁木 創太 平田 岳史

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.129, no.1, pp.223-238, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

69

被引用文献数

1

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山陰地方の中新統堆積盆地の成因の特定に向けて,本論は兵庫県北西部の但馬御火浦地域の中新統八鹿層と基盤の境界部周辺の調査研究を行った.八鹿層の軽石火山礫凝灰岩のジルコンU‒Pb年代測定を行い,19.63±0.15 Maの年代値を得た.この年代値は遠方地域の同層の年代制約と調和的であり,八鹿層の火成活動は広域的に同時期に起こったことが明らかとなった.基盤と八鹿層の境界には基底礫岩と判断される堆積性の角礫岩が点在し,境界部に断層は認められない.このことは八鹿層が基盤をアバット不整合に覆っていることを示している.本地域で見積もられるアバット不整合の比高は200 mを越え,山陰地方の中新統の層厚差には堆積時の古地形が寄与していた.八鹿層相当の岩脈群の方向解析によって,NNE-SSW方向に引張する応力比の低い正断層型応力を得た.この結果は,当時の山陰地方が多様な方向のグラーベンが形成されうる造構応力場にあったことを示唆する.

著者

星山 栄成 鈴木 圭輔 平田 幸一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.105, no.8, pp.1358-1365, 2016-08-10 (Released:2017-08-10)

参考文献数

10

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内科診療では,突然の意識消失で救急外来を訪れる患者において神経調節性失神と心因性非てんかん発作が40%と多く,てんかんは29%,次いで心原性失神が7%とされる.他に非てんかん性不随意運動や異常行動もてんかんとして診断され,治療される場合がある.てんかんの鑑別診断として,十分な病歴を聴取することが重要である.本稿では,内科医がてんかんを鑑別するうえで重要な鑑別疾患を提示しながらそのポイントについて解説する.

著者

平田 清文

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.143-149, 1983-10-23 (Released:2013-04-26)

被引用文献数

1

著者

石橋 幹子 比嘉 和夫 廣田 一紀 平田 和彦 林 文子 濱田 孝光

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.505-508, 2003-10-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

10

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40歳の男性が第3~第5仙髄神経領域の帯状疱疹を発症した後に排尿障害をきたし, 死亡まで6週間持続導尿を必要とした. この症例では髄液と血清の水痘・帯状疱疹ウイルスに対する抗体価から, くも膜下で水痘・帯状疱疹ウイルスに対する抗体が産生されたことが推測された.

著者

中村 尚世 石川 大樹 大野 拓也 堀之内 達郎 前田 慎太郎 谷川 直昭 清水 珠緒 福原 大祐 中山 博喜 江崎 晃司 齋藤 暢 平田 裕也 内田 陽介 鈴木 晴奈 佐藤 翔平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101334, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】膝前十字靭帯(ACL)再建術後に荷重制限を設けている施設が多い.しかし,全荷重開始時期に関しては各施設で異なり,未だ統一した見解はない.我々は術後4週にて全荷重を開始し術後リハビリテーション(リハ)を慎重に行うことで良好な術後成績を得たことを報告(2005年本学会)した.さらに,術後3週にて全荷重を開始するも変わらず良好な術後成績を得られたことを報告(2007年本学会)した.そこで今回,更に全荷重開始時期を1週早め,術後3週群と2週群で術後成績を比較検討したため,以下に報告する.【方法】2002年12月~2011年6月までに膝屈筋腱を使用した解剖学的2ルートACL再建術を行った596例のうち,同一術者にてACL再建術のみが施行され,12ヶ月以上経過観察が可能で,再鏡視し得た110例を対象とした.半月板縫合術を同時に施行した例,50歳以上の例,後十字靭帯損傷合併例,ACL再断裂例は除外した.2004年1月より3週で許可した68例(男性45例,女性23例,31.3±8.4歳:3週群)と,2008年4月より術後全荷重を2週で許可した42例(男性24例,女性18例,31.0±7.9歳:2週群)で術後成績を比較検討した.但し,術後リハプログラムでは全荷重開始時期以外はほぼ同一とした.検討項目は,術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比(60°/s),受傷前と術後12ヶ月時のTegner activity score,術後12ヶ月時の膝前方制動性の患健側差,再鏡視時の移植腱の状態,入院期間とした.なお,膝伸筋力は等速性筋力測定器Ariel,膝前方制動性はKT-2000を用いて測定した.再鏡視時の移植腱の状態については,移植腱の太さ,緊張,滑膜被覆の3項目を総合し,Excellent,Good,Fair,Poorの4段階で評価した.統計処理に関しては,術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比(60°/s)と,Tegner activity scoreは,それぞれ反復測定による二元配置分散分析,χ²検定を用いた.また,術後12ヶ月時のKT-2000患健側差 ,再鏡視時の移植腱の状態,入院期間はMann-WhitneyのU検定を用いた.統計学的検討にはSPSS Statistics 17.0Jを使用し,有意水準は危険率5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究の個人情報の取り扱いは当院の個人情報保護規定に則り実施した.【結果】術後6,12ヶ月での膝伸筋の患健比はそれぞれ2週群67.3±2.9%,82.9±2.6%,3週群70.2±2.2%,83.0±2.1%であり,筋力回復の変化量に有意差はなかった.受傷前と術後12ヶ月時のTegner activity scoreの平均値は,それぞれ2週群は6.26が6.26,3週群は5.91が5.88であり,両群にともに有意差はなかった.術後12ヶ月時のKT-2000患健側差は2週群0.13±0.7mm,3週群0.07±0.6mmであり有意差はなかった.再鏡視時の移植腱の状態は2週群はExcellent 31例(73.8%),Good 9例(21.4%),Fair 2例(4.8%),3週群は Excellent 41例(60.3%),Good 27例(39.7%)であり,有意差はなかった.入院期間は2週群22.4±5.6日,3週群25.7±3.2日であり,2週群で有意に短かった(p<0.05).【考察】矢状面断において脛骨は水平面に対し10°程度後方傾斜しているため,膝関節荷重時に脛骨は大腿骨に対し前方剪断力として働き,移植腱へのストレスが増大するとの報告が散見される.しかし,全荷重開始時期は各施設で異なり,可及的早期から5週程度で行なわれており,統一された見解はない.そこで当院では術後の全荷重開始時期を術後4週から開始し,3週,2週へと変更させ術後成績を比較検討してきた.全荷重開始時期を早めたことで術後早期の活動性が上がるため,膝伸筋の筋力回復とTegner activity scoreにおいては2群間に差があると仮定したが,本研究では有意差はなかった.KT-2000患健側差と再鏡視時の移植腱の状態においては2群間に差がなかったことから,術後2週で全荷重を開始しても膝関節の不安定性の増大や移植腱への悪影響がないことが分かった.また,入院期間に関しては2週群の方が有意に短かった.以上より,術後2週での全荷重開始が許容されることが示された.【理学療法学研究としての意義】ACL再建術に関する臨床研究の報告は多数存在するが,全荷重開始時期の違いによる比較検討されたものは少ない.ACL再建術後の全荷重開始時期を3週と2週で比較検討した結果,少なくとも膝関節の不安定性の増大や移植腱への悪影響がないことが分かった.また,入院期間は有意に短縮できることが分かったことからも本研究は有意義だったと思われる.

著者

平田森三著

出版者

早川書房

巻号頁・発行日

2003

著者

平田 徳太郎

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

氣象集誌. 第1輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.585-592, 1922-11-10 (Released:2009-02-05)

著者

平田 昌弘

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.131-150, 2017 (Released:2018-04-13)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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本稿では、アンデス高地のリャマ・アルパカ牧畜で搾乳がおこなわれなかった要因を検討するために、牧畜民のリャマ・アルパカ群管理、特に牧夫の母子畜間の介入について現地調査をおこなった。リャマ・アルパカの子畜の出産に際し、毎日の日帰り放牧を実現させるために、母子畜分離を実施するかどうかを検討した結果、母子畜分離を全くおこなわない、おこなう必要がないことが明らかとなった。その理由は、1)子畜が数時間で歩き始めるというリャマ・アルパカの身体特性、2)放牧の移動速度が遅いというリャマ・アルパカの行動特性、3)目的とする放牧地では家畜群はほぼ停滞しながら採食するというリャマ・アルパカの行動特性、4)放牧領域が狭いというリャマ・アルパカ群放牧管理の特性、5)放牧地の独占という所有形態に起因していた。更に、夜間の子畜の保護のための母子畜分離、子畜の離乳のための母子畜分離も全くおこなわれていなかった。リャマ・アルパカの母子畜管理の特徴は、母子畜は基本的には自由に一緒に過ごさせ、母子畜を強制的に分離していないことにある。「非母子畜分離-母子畜間の関係性維持」の状況下においては、母子畜間への介入は多くを必要としない。孤児が生じたとしても、牧夫の「家畜が死ねば食料になるという価値観」から、乳母づけもしない。母子畜間に介入の契機が生じないということは、搾乳 へと至る過程も生起し難いことになる。つまり、リャマ・アルパカにおいては搾乳へと発展していかなかったことになる。これが、牧畜民と家畜との関係性の視座からのリャマ・アルパカ牧畜の非搾乳仮説となる。リャマ・アルパカ牧畜では強制的に母子畜を分離しないことによる母子畜間の関係性維持、そして、催乳という技術を必要とするなどラクダ科動物の搾乳への行為に至る難しさが、搾乳へと向かわせなかった重要な要因と考えられた。

著者

平田 一郎 中本 裕之 後藤 泰徳 泉 正勝 泉 正義

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第51回大会

巻号頁・発行日

pp.454-455, 2010 (Released:2011-07-30)

著者

平田篤胤

巻号頁・発行日

vol.[2], 1813

著者

平田 昌弘

出版者

光琳

雑誌

食の科学 (ISSN:02871734)

巻号頁・発行日

vol.310, pp.24-32, 2003

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2003年12月号