著者

多田 幸雄 山脇 一郎 上田 修一 松本 宏 松浦 直資 安本 三治 江田 昭英 堀 幹夫

出版者

Chem-Bio Informatics Society

雑誌

Chem-Bio Informatics Journal (ISSN:13476297)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.163-174, 2003 (Released:2003-12-31)

参考文献数

10

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I 型アレルギー疾患治療薬の開発を目的として dimethyl-2-phenoxyethylsulfoniun p-toluenesulfonate 誘導体(1)におけるリード最適化を行った。3-ethoxy, 3-phenoxy, 2,3-diethoxypropoxy 誘導体が、経口投与で誘導ラット同種受身皮膚アナフィラキシー(PCA)の抑制作用を示した。さらに急性毒性とアセチルコリン様作用を考慮し、2-[4-(3-ethoxy- 2-hydroxypropoxy)phenoxy]ethylsulfoniun p-toluenesulfonate (11)を前臨床試験候補化合物として選択した。

著者

多田 幸雄 山脇 一郎 上田 修一 松本 宏 松浦 直資 安本 三治 江田 昭英 堀 幹夫

出版者

Chem-Bio Informatics Society

雑誌

Chem-Bio Informatics Journal (ISSN:13476297)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.25-38, 2012 (Released:2012-06-28)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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スルホニウム化合物の分配係数 logK 値は実測されていなかったので、これまでは置換基の πの計算値のみを用いてQSAR解析を報告してきた。本研究においては、固定相としてオクチルシリル化されたシリカゲルプレート(Merck HPTLC RP-8 F253S)、移動相として 50%(V/V) エタノール水溶液を用いて、抗アレルギー剤である Suplatast Tisilate (IPD-1151) の開発におけるスルホニウム化合物の logK 値を測定した。最適化された化合物 52 および 67 (Suplatast Tosilate)の logKTLC値は、それぞれ 0.07 と 0.06 であった。従って、抗アレルギー剤としてのスルホニウム化合物の望ましい logKTLC の値はほぼ 0 であることが判明した。

著者

多田 幸雄 山脇 一郎 上田 修一 松本 宏 松浦 直資 安本 三治 江田 昭英 堀 幹夫

出版者

情報計算化学生物学会(CBI学会)

雑誌

Chem-Bio Informatics Journal (ISSN:13476297)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.84-93, 2001 (Released:2001-09-28)

参考文献数

12

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スルホニウム化合物の物理化学的性質とその生物活性との相関を明らかにする目的で、スルホニウム化合物に特徴的な性質である H-D 交換およびメチル基転移反応速度を調べた。その結果H-D 交換およびメチル基の転移反応速度と急性毒性(LD50)の間に良好な相関があった。医薬品の開発において毒性をコントロールすることは非常に重要なことである。メチル基の高い反応性は急性毒性の面から望ましくない、従ってこれらスルホニウム化合物において、硫黄原子の置換基として不飽和炭素を持たない化合物が毒性軽減の面から望ましかった。さらに、OH 基もしくは COOH 基は大幅に毒性を軽減した。これらの毒性軽減に関する情報は抗アレルギー薬である Suplatast Tosilate の分子設計に用いられた。

著者

松浦 健治郎

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.553-556, 2015-09-04

著者

秋田 朋子 中祖 直之 松浦 晃宏 松本 浩実 萩野 浩

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】世界有数の長寿国である我が国において,医療技術の進歩,健康志向の高まりにより,今後もさらに平均寿命が延びると予想される。同時に,要介護者の割合も年々増加し,介護予防は大きな課題である。要介護状態となる原因の一つとして,加齢に伴い筋肉量が低下するサルコペニアがあげられる。サルコペニアを引き起こす要因は複数あるが,中でも活動量の不足は中核的な問題であり,特に退職後の高齢期における活動量の減少が懸念される。一方,山間地域では高齢期にも農業に従事する者が多く,その場合の活動量は高く維持されると考えられる。そこで,本研究では,山間地域在住高齢者におけるサルコペニア有症率を調査し,さらに農業への従事がサルコペニアに関連するかを検討した。【方法】鳥取県西部の山間地域で実施された特定健診において,平成26年または27年に受診した65歳以上の高齢者で,研究参加への同意の得られた281名(年齢75.4±6.8歳,男性105名,女性176名)を対象とした。自己記入式アンケートおよび問診にて,運動器疾患の診断歴,現在の職業と農業従事の有無などを聴取した。サルコペニアの判別はEWGSOPの診断アルゴリズムに従った。補正四肢骨格筋量低下はインピーダンス法により測定し,Tanimotoらの基準(男性7.0kg/m²未満,女性5.7kg/m²未満)を採用した。そのうち,握力低下(男性30kg未満,女性20kg未満)もしくは歩行速度の低下(0.8m/s以下)のある者をサルコペニアと定義した。統計解析は,サルコペニア群と非サルコペニア群間で説明変数の差の検定を行った。次に単変量解析にて有意差の認められた項目を説明変数とし,年齢と性別を調整変数,サルコペニアの有無を従属変数とするロジスティック回帰分析を行い,サルコペニアの有無に関連する要因を検討した。有意水準は5%未満とした。【結果】農業従事者155名中11名(7.1%)がサルコペニアに該当し,非従事者は126名中19名(15.1%)がサルコペニアに該当した。対象者全体の有症率は10.7%であった。サルコペニア群と非サルコペニア群間における単変量解析では,年齢(P<0.001)と農業従事の有無(P<0.05)に有意な差を認めたが,その他には認めなかった。サルコペニアの有無を従属変数とし,農業従事の有無を説明変数,年齢と性別を調整変数として行ったロジスティック回帰分析においては,農業従事の有無は有意な関連を認めず(odds ratio=0.61,95%CI:0.25-1.43,P=0.254),年齢にのみ有意な関連を認めた(odds ratio=1.19,95%CI:1.11-1.27,P<0.001)。【結論】山間地域の高齢者においては,農業従事者はサルコペニアの有症率が有意に低いという結果を得た。これは農業を行うことが身体活動性を高く維持し,サルコペニアの発症頻度を軽減させる可能性を示唆する。また,サルコペニアは農業活動以上に加齢の影響を受けやすいことが考えられた。

著者

樫原 潤 亀山 晶子 山川 樹 村中 昌紀 松浦 隆信 坂本 真士

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.89.17334, (Released:2018-09-20)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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Depression is a heterogeneous disorder, and a subtype with atypical symptoms called “modern type depression” (MTD) has been recently proposed in Japan. The present study explored perceptions of MTD among healthcare providers, with the aim of contributing to debates on how to deliver effective treatments for MTD. Survey participants were 86 nurses and 60 professional caregivers working for a general hospital. They read two vignettes that described fictitious individuals with either traditional type depression with melancholic features, or MTD, and then answered how they perceived these individuals on Likert-scale items. A series of paired t-tests showed the following cognitive biases on the MTD vignette: (a) the possibility of being diagnosed as depressed, the severity of symptoms, and the effectiveness of psychotherapies were rated lower; (b) lower intentions of helping those individuals and stronger rejecting attitudes were expressed; (c) the precipitating cause of the disorder was more frequently attributed to internal and controllable factors. The discussion highlighted how these cognitive biases held by healthcare providers lower the quality of treatment of MTD.

著者

歌門 美枝 鈴木 規子 齋藤 浩人 山本 麗子 松浦 光洋

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.49, no.12, pp.674-677, 2003-12-20 (Released:2011-04-22)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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The speech function of a 55-year-old woman with a speech disorder due to a large torus palatinus was evaluated before and after surgery. Auditive impressions were assessed by a speech intelligibility test of 100 syllables, an articulation test, and a diadochokinetic ability test. Speech functions were measured by static palatography, tongue cephalography with contrast media, and acoustic analysis. The results showed slight speech disorder during production of /hj/, /kj/, and /gj/ before surgery and improvement in speech function without speech therapy after surgery.

著者

松浦 隆幸

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1894, pp.72-75, 2017-06-05

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さらに、「各課の要望に細かく応えていった結果、部分を積み上げたような表情になり、街になじんだ」。小泉氏がそう話すように、上層階の外観をよく見ると、開口部や壁の配置は各階で少しずつ異なり、連層窓に庇という共通した構成のなかで独自の表情を生ん…

著者

松浦 弘幸 玉川 雅彰 中野 正博 根本 哲也 久保田 正美

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.83-88, 2011-10-20 (Released:2017-09-04)

参考文献数

9

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人体損傷を規定する要因は,大別すれば物理的要因と生物・医学的要因に分けられる.物理的要因は,生体に負荷されるが外力・撃力に関連して,主に4つの要因から規定される.それは受傷部分が転倒・落下する高さ,受傷部分の質量,受傷部分の面積,及び,受傷部分の大地との撃力応答時間である.この4つの情報を基にして,簡単な物理学的原理と回転・自由落下仮説を組み合わせて大小のダミー人形や,標準的な日本人男女の転落・転倒時における人体損傷の評価,解剖学的重症度AISやHICを計算して見積もった.男性ダミー同士が,5km/hで衝突し転落して大地で直接的に頭部,胸部等を強打するケースを想定した.防具なしでのこの衝突・転落は,致死的であるが,発泡スチロール素材の防具を用いれば,損傷レベルを著しく低値に抑えられる.時には,大きな外れ値の出現が起こるため,頭部以外では更なる防具の工夫が望まれる.

著者

平川 仁 鈴木 基之 西野 宏 佐藤 雄一郎 石木 寛人 篠崎 剛 海老原 充 新橋 渉 上條 朋之 岡本 牧人 別府 武 大堀 純一郎 松浦 一登

出版者

日本頭頸部癌学会

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.75-81, 2018

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頭頸部癌終末期患者における症状について多施設調査を行った。根治不能頭頸部癌と診断され,癌の進行による状態悪化のために入院となった患者を対象とした。11施設から100人の患者が登録され,そのうち転院した患者などを除く72人が死亡まで観察可能であった。最終観察時における出血や滲出液を伴う自壊腫瘍を持つ症例は36.1%であった。またそれに伴う制御不能な出血を認めた症例は5例であった。1例は頸動脈破裂による急速な転機をたどった。残りの4例は出血および血圧低下による止血を繰り返し最終的に心肺停止となった。栄養経路に関して61.1%で経腸栄養摂取が可能であった。頭頸部浮腫は36.1%に認めた。喉頭発声による意思の伝達は50%で不可能であった。頭頸部癌の終末期症状は決して軽いものではない。しかしその症状・頻度,病態の理解が進み,適切な指針を今後作成できれば,患者は終末期の時間を自宅近くの医療施設もしくは自宅で過ごすことができるようになると期待される。

著者

松浦敬紀編著

出版者

文化放送開発センター出版部

巻号頁・発行日

1978

著者

井川 佑馬 松浦 昭洋

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.230-233, 2018-09-06

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凸回転体が卓上ディスプレイ上でスピンやロールといった特徴的でプレイフルな運動性をもつことに着目し,凸回転体をインタフェースとして用い,その運動状態を反映した音の生成機能をもつインタラクティブシステムを提案する.これまでに,代表的な凸回転体である楕円体の基本運動をタッチセンサで認識する手法と楕円体の物理状態を反映した音とビジュアルの割り当て手法を考案し,システムの実装を行った.

著者

羽田野 袈裟義 種浦 圭輔 渡邉 誠 中野 公彦 斉藤 俊 松浦 正己

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B (ISSN:18806031)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.270-283, 2006 (Released:2006-08-18)

参考文献数

27

被引用文献数

3 4

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プーリ・ワイヤ・フロート・カウンタウェイト・ラチェット機構を組み合わせたつるべ式構成の波力エネルギー変換システムの力学モデルを提示している.計算では,フロートの喫水状態を時々刻々調べ,フロートの一部没水,全没水及び宙吊りに応じて計算式を使い分けている.また,水槽実験により力学モデルの検証を行い,フロートがローリングを起こさない場合にはエネルギー利得の実験と計算が良好に一致することを確認した.次いで,実稼動を想定して諸量の計算を行い,フロートの喫水状態により発電量,ワイヤ張力などの力学量の時系列変化に違いが出ることを明らかにすると共に,種々の波高と周期の組合せに対してエネルギー利得の評価を試みている.

著者

高田 一 佐藤 康頼 松浦 慶総

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.5_33-5_43, 2013 (Released:2013-11-22)

参考文献数

10

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本研究では、車両の1/10模型の停止時あるいは走行時に正弦波加振し、脱線させ、脱線挙動、およびそのメカニズムについて解析を行った。さらに地震波形の振動特徴が違うことを考慮し、十勝沖地震、新潟県中越地震、能登半島地震、新潟県中越沖地震、岩手・宮城内陸地震の地震波形を用いて、各地震波形の周波数特性の解析、および脱線挙動、脱線限界について検討した。その結果、走行中の方が停止中に比べて脱線確率が高く、また地震波加振の方が正弦波加振より脱線限界値が低いことが分かった。さらに地震波の周波数特性により、共振状態に近いと脱線限界値が走行中の方がばらつき、遠いと停止中の方がばらつくことが分かった。

著者

松浦 良充

出版者

教育思想史学会

雑誌

近代教育フォーラム (ISSN:09196560)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.167-173, 1996-09-06 (Released:2017-08-10)

著者

松浦 美由紀 池添 博彦

出版者

帯広大谷短期大学

雑誌

帯広大谷短期大学紀要 (ISSN:02867354)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.A61-A70, 1993-03-25 (Released:2017-06-15)

参考文献数

14

被引用文献数

15

著者

佐藤 幸男 YAKOVLEV Ale BONDER Alexa RAZJUK Rosen CHERSTVOY Ye LAZJUK Genna 松浦 千秋 武市 宣雄 大瀧 慈 AKOVLEV Alexander ALEXANDER Ya ALEXANDER Bo ROSENSON Raz YEGENY Chers GEUNADY Lazj ROSENSON(DMI(ローゼンソン(ドミトリ) ラジュク) YEVGENY Cher GENNADY Lazj

出版者

広島大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1993

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研究目的1996年はチェルノブイリ原子炉事故から早くも10年目を迎える。我々は事故後4年目の1990年からベラル-シ、ウクライナ共和国の被災地に赴き、特に1992年からは約10数回現地に出向してチェルノブイリ核被災の後障害の調査を行ってきた。その目的は、広島型原爆とは被曝の形の異なる、急性外部および慢性内部被曝が人体にもたらす影響の全体像の把握に務め、その結果を今後の疾病の診断や治療の参考に供する基礎的資料を提供することにある。さらに、現場での観察の視点を重視し、放射能被災を過大又は過少評価することなく種々な専門的立場からの調査・研究をすすめ、その作業過程での人的交流の深まりが核の被災のない社会の創造に向けての一里塚になるであろう事を期して、今後も長期にわたる交流を継続する事も本調査・研究目的の大きな部分を占めていると考えている。研究の内容・方法先天異常研究の内容・方法チェルノブイリ原子炉事故の被災は、ウクライナ、ベラル-シ、ロシアに及ぶがその汚染面積や人的被災はベラル-シ共和国において顕著である。ベラル-シのミンスク遺伝性疾患研究所では1970年代から先天異常児登録のモニタリングシステムを確立し各地から送られる先天異常児の剖検、病理組織的検索、細胞遺伝学や生化学的諸検査も行われている。我々はそこでの共同調査、研究を志向し胎児の剖検、組織検索、資料の検証などを行った。放射能災害が生じた場合、妊婦が被曝すると流産、死産および胎内被曝の結果としての先天異常が最小に生じ、被曝の初期像を観察するのには不可欠な指標である。一方、精原又は卵母細胞が被曝した結果生じる遺伝的な先天異常の観察は長期にわたる観察が必要である。先天異常は放射能事故前も事故後も存在し、且つそれらの多くは複数の遺伝子と環境要因の相互作用で生じる多因子のものが多くを占め突然変異によって生じる骨の異常などは多くはない。そのため、放射線依存性の異常の同定にも長期にわたる資料の収集と解析が必要となる。我々は現地における約30,000例の剖検資料を事故前と事故後、およびセシウム137高濃度汚染地区と低濃度汚染地区(対照)に区分しそれらの発生頻度の差異を調べた。現在も個人や地域の被曝線量の資料の発掘や資料の収集を継続中である。小児甲状腺癌研究の内容・方法事故後数年頃から汚染地区での小児甲状腺癌の増加が指摘され始めた。ベラル-シではミンスク甲状腺腫瘍センター、ウクライナではキナフ内分泌代謝研究所に集約的に手術例が集まるシステムが確立されている。我々は汚染地域での調査や検診と併行して同研究所での小児甲状腺癌の病理組織標本検証、ヨード131との被曝線量依存性、統計的資料の収集、甲状腺ホルモンの機能検査、癌遺伝子活性の解析などを行った。結論・考察先天異常調査の結論・考察 事故後の高濃度汚染地区から得られた人工および自然流産児両群の剖検例に、低濃度汚染地区から得られた対照児の剖検例よりも高頻度に先天異常が認められた。その傾向は1986年から1年間の胎内被曝例で顕著であった。事故前と事故後の剖検例での比較でも事故後に奇形の多い結果が得られた。奇形の内容は多岐にわたき多指症など突然変異によるものの頻度の増加は軽度で放射線被曝以外にも複数の環境要因の関与が示唆された。小児甲状腺癌の結論・考察 広島の原爆被曝者にも例をみない本疾患の発生は現在ベラル-シ、ウクライナで400例を超えている。それらの多くは乳頭癌で、且つ1.5cm以上の大きさの、いわゆる臨床癌に属するものでありヨード131高濃度汚染地域で多発の傾向にある。セシウム137やストロンチウム、プロトニウムの関与、線量依存性の調査は今後の課題である。少数例乍らも小児甲状腺癌の病理組織標本からRET癌遺伝子活性が検出可能となり、その増加がゴメリ地方の高濃度汚染地域で認められ、放射線被曝との関連性がより濃厚となった。

著者

松浦 正孝 マツウラ マサタカ Masataka Matsuura

出版者

立教法学会 ; 1960-

雑誌

立教法学 = St. Paul's review of law and politics (ISSN:04851250)

巻号頁・発行日

no.95, pp.1-44, 2017

著者

松浦 晶子

出版者

上智大学史学会

雑誌

上智史学 = Sophia historical studies (ISSN:03869075)

巻号頁・発行日

no.62, pp.77-86, 2017-11

著者

松浦 茂

出版者

東洋史研究会

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.372-332, 2017-09