著者
本田 裕子 林 宇一
出版者
公益財団法人 山階鳥類研究所
雑誌
山階鳥類学雑誌 (ISSN:13485032)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.74-100, 2009-09-20 (Released:2011-09-20)
参考文献数
9
被引用文献数
5 2

To evaluate people's opinions concerning the release of the Japanese Crested Ibis Nipponia nippon, a questionnaire was mailed throughout Sado City, Niigata Prefecture, Japan. The 1,000 target individuals were selected randomly from within the 20 to 79 year age group. Results from the 591 respondents indicated almost 74% to have appreciated the release, and only 26% have neither agreed nor disagreed. The most common reason people gave for their appreciation was “they have lived here”, though only 16% of the people had actually seen the Japanese Crested Ibis in the wild. Their concerns related to the release were related mainly toward the success of the release rather than to any harm the birds might cause to crops. Especially, they worried about the released Japanese Crested Ibis survival. These results may be affected by the media like TV. Many people treated Japanese Crested Ibis as a local symbol, or a symbol of nature, and only a few viewed the bird as a potentially commercial venurte. Similar results were obtained from a questionnaire on the Oriental Storks Ciconia boyciana in Toyooka City. The releases in the past have been done far from the villages. This Japanese Crested Ibis release is the second case done near the villages, just after the release of the Oriental Storks. The sequential research will be done to compare the two questionnaires relating to the Oriental Stork and the Japanese Crested Ibis.
著者
樋上 義伸 友杉 直久 西邨 啓吾 加登 康洋 小林 健一 福田 繁 岡田 保典
出版者
The Japan Society of Hepatology
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.734-738, 1981
被引用文献数
2

われわれは劇症肝炎様転帰をとった悪性リンパ腫の1剖検例を経験したので報告する.症例は60歳男性で昭和54年4月20日より全身倦怠と黄疸が出現したため4月24日に当科に入院した.入院時黄疸が著明で肝は剣状突起下7横指触知されたが,表在リンパ節腫脹は認められなかった.検査成績では直接ビリルビンの増加と胆道系酵素の上昇が著明で閉塞性黄疸のパターンを示していたが,腹部超音波検査では肝内・肝外胆管の拡張は認められなかった.入院後発熱,出血傾向,腹水,無尿,意識障害が出現し,4月28日死亡した.剖検では全身リンパ節,肝,脾,副腎,皮膚,顎下腺に腫瘍細胞の浸潤があり悪性リンパ腫と診断された.肝臓は広範性肝細胞壊死の状態で,腫瘍細胞は門脈域でび漫性浸潤を示し,腫瘍結節形成も認められた.広範性肝細胞壊死の機序としては,死亡直前にエンドトキシンショックの臨床像を呈していたことより臓器Shwartzman反応の関与が考えられた.
著者
山下 俊一 小西 眞人 中山 晋介 中林 誠一郎 國分 眞一朗
出版者
日本平滑筋学会
雑誌
日本平滑筋学会雑誌 (ISSN:13428152)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.J-38-J-38, 2006-04

rights: 日本平滑筋学会rights: 本文データは学協会の許諾に基づきCiNiiから複製したものであるrelation: IsVersionOf: http://ci.nii.ac.jp/naid/110006194618/
著者
林 英夫
出版者
日本行動計量学会
雑誌
行動計量学 (ISSN:03855481)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.127-145, 2010 (Released:2011-01-22)
参考文献数
98
被引用文献数
2 1

The main purpose of this article is to provide a diverse range of positive evidence that refutes groundless arguments against mail surveys. A versatile set of methodological studies are employed to clarify key factors: return rate, length of time required to conduct surveys, cost requirements, answers by proxy respondents, and ability to obtain straightforward answers. Consequently, the author shows that mail surveys are recognized by most respondents as a survey method that is easy to respond to, simple to participate in, and convenient for filling out and submitting a questionnaire. Furthermore, this work introduces several successful cases of converting methodology from personal interviews or drop-off/pick-up surveys to mail surveys, as well as using these methods together. In particular, the author emphasizes the need for further discussion to clarify the definitions of technical terms, to concretely describe the survey processes used for research papers, and to eventually standardize the quality of survey results so that systematic reviews can be conducted sometime in the very near future.
著者
林 敏樹
出版者
東京大学大学院工学系研究科 電気系工学専攻
巻号頁・発行日
2010-03-24

報告番号: ; 学位授与年月日: 2010-03-24 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(工学) ; 学位記番号: ; 研究科・専攻: 工学系研究科電気系工学専攻
著者
長野 翔一 市川 裕介 小林 透
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.J95-D, no.4, pp.734-746, 2012-04-01

時々刻々と変化するユーザの興味に連動して,提供する情報を変化させるために,ウェブページの閲覧履歴から短期的な興味のプロファイルを作成する試みが広く行われている.しかし,複数の短期的な興味をもって閲覧された履歴からプロファイルを構築すると,興味が平均化され,特徴が失われるという問題がある.我々は,この問題を解決するために,閲覧履歴間の意味的な類似性を利用してクラスタリングを行うことで,複数の短期的な興味プロファイルを抽出する必要があると考えた.過去の研究において,K-means法をはじめとしたクラスタリング方式により履歴を分類し,複数の長期的な興味を扱う方式が提案されている.しかし,これらの方式は,閲覧履歴が統計的な分布法則に基づいていることを前提としており,入力となる履歴数が少ないことが想定される短期的な興味抽出への適用は困難である.そこで,本論文では,入力となる閲覧履歴が少ない場合でも有効なクラスタリング方式を提案する.
著者
若林 一郎
出版者
Osaka Urban Living and Health Association
雑誌
生活衛生 (ISSN:05824176)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.387-395, 2004 (Released:2005-01-27)
参考文献数
60
被引用文献数
1
著者
舩橋 晴俊 壽福 眞美 徳安 彰 佐藤 成基 岡野内 正 津田 正太郎 宮島 喬 吉村 真子 上林 千恵子 石坂 悦男 藤田 真文 奥 武則 須藤 春夫 金井 明人 池田 寛二 田中 充 堀川 三郎 島本 美保子 樋口 明彦 荒井 容子 平塚 眞樹 三井 さよ 鈴木 智之 田嶋 淳子 増田 正人 小林 直毅 土橋 臣吾 宇野 斉 鈴木 宗徳 長谷部 俊治 原田 悦子 羽場 久美子 田中 義久 湯浅 陽一 伊藤 守 上村 泰裕 丹羽 美之 宮本 みち子
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

本プロジェクトは、グローバル化問題、環境問題、移民・マイノリティ問題、若者問題、メディア公共圏、ユビキタス社会、ケア問題といった具体的な社会問題領域についての実証的研究を通して、社会制御システム論、公共圏論および規範理論に関する理論的研究を発展させた。公共圏の豊富化が現代社会における制御能力向上の鍵であり、それを担う主体形成が重要である。また、社会制御には合理性のみならず道理性の原則が必要である。
著者
竹内 孔一 高橋 秀幸 小林 大介
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.245, pp.13-18, 2010-10-16

本研究ではクラスタリングを利用して動詞の類義語を獲得する方法について検討している.先行研究において,同時に2つの要素のクラスタを考慮しながらクラスタリングする同時共起クラスタリングを適用して,ベクトルベースのクラスタリングより精度が高いことを示した.しかし,近年ベクトルベースのクラスタリングでKernel K-meansという非線形境界でクラスタリングするより高度な手法が提案された.そこで,本報告ではKernel K-means法を我々の動詞類語獲得に適用し,先行研究における同じデータで同時共起クラスタリングとの比較を行う.この結果からKernel K-meansでのグラフ-ベクトルの等価性には限界があり,本研究が利用する2部グラフの構造は直接反映できないこと,先行研究の同時共起クラスタリングの方が高い精度で類語を獲得できることを報告する.
著者
小林 秀樹
出版者
千葉大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2008

研究最終年度は、平成20年度・21年度の調査結果を踏まえて、具体的な立地を想定して組合所有住宅の計画モデルを作成し需要供給のあり方について検討を行った。本研究では、LLCまたはLLPを用いた組合所有コープ住宅の可能性について、日本における大正時代の住宅組合法の検証、LLPまたはLLCを用いた先駆的事業の調査、北米の住宅生協法人法を含めた様々な法人形態の比較検討、具体的な立地を想定したケーススタディ、金融の可能性の検討などを通じて解明するものである。組合所有住宅は、区分所有が定着した日本では一般的に普及するメリットには乏しい。しかし、公的賃貸住宅の払下げ、密集市街地の再生、高齢者住宅等において、賃貸住宅の良さを生かして経営でき、かつ入居者の自主運営の努力を生かせる点で適している場合がある。この場合、LLC(合同会社)が、住宅組合の法人形態として比較的使いやすいことが明らかにされた。また、組合所有住宅に対する融資については、一般化することは現時点では困難であるが、「街なか居住再生ファンド」を用いることで、当該ファンドの目的に合致した事業については融資が組み立てられる可能性がある。これは、リーマンショックの影響で銀行等による不動産融資が停滞する中で、各銀行等が抱える不動産融資債権を買い取り、それをまとめて証券化する構想から検討が進められたものである。これにより、銀行が次の不動産融資に乗り出しやすくするとともに、地方都市を含めてノンリコースローンを日本に定着させようと意図したものである。また、老朽団地の定期借地権による払い下げのように、外部からの融資を必要としない事業であれば、さらに実現の可能性は高まろう。
著者
小林 由紀子 赤星 和人 原 行弘 辻内 和人 岡村 陽子
出版者
社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)
巻号頁・発行日
vol.42, no.11, pp.778-782, 2005 (Released:2006-09-22)
参考文献数
16

In the rehabilitation of traumatic brain injury, emotional disorders such as a quick temper, depression and irritability are a critical problem, as well as cognitive dysfunctions such as impairment of attention and memory. In addition, it is rare that they are completely isolated and cognitive dysfunction and emotional disorders tend to have an influence on each other. In other words, the stress caused by cognitive dysfunction induces an aggressive emotional disturbance, and unrest of mood accelerates cognitive dysfunctions such as memory and judgment. Therefore, it is important to consider their emotional states when we start rehabilitation for patients with traumatic brain injury. We had a valuable experience in early rehabilitation of two patients with traumatic brain injury. We had very good results by thinking about the emotional disorder first, and thereafter training for the cognitive dysfunction. Case 1, a young male, was a computer programmer. After suffering a traumatic brain injury, he could not think logically and he had many emotional problems with his mother. Case 2 was a middle-aged housewife. She became depressive and negative towards rehabilitation, because of her memory problems post traumatic brain injury. We administered a rehabilitation regime which attached great importance to treating the emotional disorders affecting these two patients. As a result, in the early phase, we were able to make progress in cognitive rehabilitation as well as improving their emotional problems by our intervention, and they overcame their cognitive dysfunctions and resumed their normal daily lives in a month.
著者
小林 大二 高橋 祐一 山本 栄
出版者
日本橋学館大学
雑誌
紀要 (ISSN:13480154)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.15-29, 2006-03-30
被引用文献数
4

日本は65歳以上の高齢者が人口に占める割合が高い高齢社会である.政府や地方自治体では,高齢者が公共サービスを自宅で受けられるようにするために,インターネット主体の情報ネットワークを整備しているが,依然として多くの高齢者が生活に必要な公共サービスや年金などの情報を入手することが難しいのが現状である.例えば,高齢者の20%以上はインターネットに接続できる環境にあるが,ウェブページなどから情報を取得することが難しいと感じている.この理由として,非英語圏に住む日本の高齢者がパソコンのキーボード操作に慣れていない点や,高齢者の心的特性やウェブページのアクセシビリティが確保されていない点などが挙げられる.本研究では,高齢者がウェブページを通して情報を収集する際のアクセシビリティに着目し,現在の高齢者が抱えるウェブ閲覧における難点を明らかにした上で,その改善案を提案した.まずは高齢者がノートパソコンとマウスを用いてウェブを閲覧した際に経験するマウス操作の問題点を明らかにした.次に,ウェブページにあるリンク対象にマウスカーソルを合わせることが難しい問題の要因を探った.さらに,高齢者に画面内の9箇所をクリックさせる実験を行い,リンク位置とリンク対象の大きさがマウス操作に与える影響を探った.これらの実験では,独自に開発したソフトウェアを用いて高齢者のマウス操作を記録した.以上の実験を通して,ウェブ閲覧を難しくする高齢者のマウス操作の実態が明らかになった.そこで,高齢者のマウス操作を,より確実にするためのアクセシビリティ・ツールを開発した.このツールは,マウスカーソルを正しいリンク位置へ戻す機能,クリックするリンク対象を拡大表示する機能,クリックに必要なマウスの左ボタン以外のボタンを無効化する機能によって構成した.アクセシビリティ・ツールの有効性を検証した結果,このツールによってウェブ閲覧の難点が取り除かれる可能性が高いことが判った.
著者
木又 洸佑 小林 孝史
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.245, pp.49-52, 2011-10-13

キーストロークダイナミクスは,キーを押してから離すまでの時間等,キー入力に要する時間を,個人を特定する特徴として用いている.しかし,キーストロークダイナミクスは行動的特徴であり,試行毎の入力される値は一定ではない.この問題がある為,個人認証システムにこの手法を用いる場合,個人の特定に適切な特徴抽出を行い,より高い認証精度を実現することが重要になる.そこで,本研究では,キーストロークダイナミクスの中でもキー入力が未熟な人でもばらつきが生じにくいとされる,一つのキーを押してから離すまでの時間に注目し,この特徴をニューラルネットワークに学習させ,特徴抽出を行う認証手法を提案し,実験による評価結果を示す.
著者
林 拓也
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.125-143, 2010-03-31 (Released:2010-10-03)
参考文献数
18

職業志向性を測定するために用いられてきたこれまでの研究における方法は,大きく「特性重視方式」と「特性-選好関連方式」に分けることができる.しかし,用いる方式によって結果がどのように異なるのかについての経験的な検討は行われてこなかった.本稿では,両方式による志向導出が可能であり,「特性-選好関連方式」における具体的対象として,豊富な情報を含む「キャリアモデル」が提示されている調査に着目して,この課題についての分析を展開する.データは,アデコ株式会社が2003年に実施した『「はたらく」意識に関するアンケート』による二次データを利用し,キャリア形成途上にあると想定される40歳未満の男女を分析対象とした.志向性を構成する次元を析出するための手法を用いた上で,それぞれの方式による結果を検討したところ,一部は近似した志向を示す次元であることが確認されたが,異なる志向を示す次元や,回答者集団の志向性が異なって解釈されるケースもあった.分析結果をふまえた上で,調査方法上の観点からそれぞれの方式の特質について検討を加えた
著者
岩坂 泰信 飯田 孝夫 NELLBER R. 藤原 玄夫 SHOW G. 李 敏熈 金 潤信 よん 知本 石 広玉 長田 和雄 林 政彦 松永 捷司 柴田 隆 GONG Shiben 李 敏煕 こん 知本
出版者
名古屋大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1994

粒子状の硫黄酸化物あるいは窒素酸化物のグローバルな循環は地球環境の変動過程とさまざまなつながりをもっている。火山性の硫酸エアロゾルの極地域への拡散が極成層圏のオゾン消失にあたえる影響などはその代表的なものでる。中緯度地域に発生の起源を持つ物質が北極圏へ輸送される過程、およびそれが全球規模の物質循環にしめる役割を明らかにすることを主たる目的とし、本年度は以下のような観測研究を行なった。中国、韓国、日本、およびアラスカ(アメリカ)で、黄砂(対流圏)や火山灰(成層圏)、あるいは硫黄酸化物や窒素酸化物からなるエアロゾルの高度分布やその時間変化を図ること目的として;アラスカでは成層圏エアロゾルの濃度変動を知るためのライダー観測をフェアバンクス郊外で平成6年から7年にかけての冬期および7年から平成8年にかけての冬期に行なった。これらの研究からは、アラスカ地域においてある期間は北極圏の典型的な様相を示すがある期間は名古屋地方とほとんど同様なエアロゾル分布をしめすなど、きわめて変化の幅が大きいことがわかった。また自由対流圏においては頻繁に中緯度地帯からエアロゾルをはじめとする大気物流が運ばれていることを示している。また一方では、極成層圏の物質が圏界面下から中緯度へ流失したことによると考えられる現象も見いだされている。同時に、この地域において多点試料採集を計画するための予備調査も実施した。生成7年度に行なった観測結果を、ノルウェーで実施されている成層圏観測の結果と比較した結果極渦周辺で極起源の成層圏物質の分布が著しく極渦の動きに左右されていることがわかった。この問題についてはすでに成果報告がなされつつある。中国では、平成6年度の夏期間に北京市郊外において大型気球による対流圏成層圏の観測をおこなった。これらの観測は、この地域において土壌起源物質の活発な自由対流圏への供給が示唆される結果が得られており、東アジアから西太平洋域における大きな大気化学物質の供給源であることを示唆している。またこのような大気の運動に連動して生じていると考えられる成層圏起源のエアロゾル粒子、オゾンなどが成層圏から自由対流圏に流入している現象も見いだされている。これの結果の詳細は現時点では取り纒め途中であり、成果報告されているものはそく法的なものにすぎないが、今後機会をみて合同の国際シンポジュウムをもち成果を世に問う計画である。中国の研究者とのあいだでは、今回使用した放球場所とは異なる場所での気球実験が検討中である。韓国では、多点観測のための予備調査を実施し、関係機関を訪問すると同時に共同の試料採集計画を検討した。韓国での多点観測ネットワークと日本における観測ネットワークを結んだ、大気成分の長距離輸送観測計画を実施することになった。観測結果は、年度末に互いに交換し相互比較することとしている。また、今後の観測の発展には韓半島でのライダー観測が必要との認識を共通にもつことができた。このことに備えて、観測に適する場所の予備調査を行ない漢陽大学キャンパス内に設置場所を第1の候補地とした。中国大陸から偏西風によって運ばれ、韓半島上空を通過して日本へ飛来する大気と直接日本上空へ達する空気塊を比較すると、韓半島を通過したものには韓半島上空で地上起源の汚染大気と混合し変質したと考えられるものが観測された。