著者

清水 教一 小林 佳子 青木 継稔 小祝 修 青野 幸子

雑誌

日本先天代謝異常学会雑誌 (ISSN:09120122)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, 1995-10-05

著者

飯島 幸人 浜田 悦之 鈴木 裕 荒井 郁男 鈴木 務 林 尚吾 大津 皓平

出版者

東京商船大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1986

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船舶の知能化に関連する分野は極めて広く, ただ単に船舶自身が知能を持つだけでは安全なる運航はできず, 陸上からの支援や, 海図データ, 海気象データなど数多くのデータの収集と伝送などが必要となる. 本研究ではまず船舶自身の知能化に関する基本的問題を研究し, 大よその指針を得ることができた. 本研究は1988年オーストラリアで開催されて国際航法学会で発表され, 世界中から注目されるところとなった. また航海, 特に知能化無人航行に必要であるディジタル海図, いわゆる電子海図については, 海岸線や等深線までの距離計算の高速処理のためには海図データのフォーマットを緯度経度表示ではなくラジアン表示の方が良い. また, レーダ映像との比較には大圏図法で行うべきだが高速処理には特に高精度を必要としないなら漸長緯度図法の方が良い. 高度知能化船では, 海象気象情報は正確で高精度であることが要求されるが, 海洋観測衛星(MOS-1)の現状の性能では不充分である. MSRアンテナパターンと偏波回転によるひずみ補正の基礎的研究を行った. その結果偏波回転の影響を補正した上で逆フィルタをかければ, 沿岸部や島などにおいてメインローブのみの画像を上回る分解能が得られ, しかも海域の輝度温度もメインローブのみの画像に近いものとなった. これらを総合した実験は, 実験規模の制約から一部の実験にとどめたが初期の目的は達成できた. 今後, 海運界と造船界では現状の改革の面から知能化少人数船の建造要求は強くなり, 研究が盛んになると思われるが, その際本研究がその基礎をなすものとして大いに参照されることと思われる. しかし研究は完成したものではないので, かえって残された問題や今後鋭意研究しなければならない事項が数多く浮上してきているので, さらに一層の研究を続けていく予定でいる.

著者

一杉 正仁 菅谷 仁 平林 秀樹 妹尾 正 上田 秀一 下田 和孝 田所 望 古田 裕明 Masahito Hitotsugi Hitoshi Sugaya Hideki Hirabayashi Tadashi Seno Shuichi Ueda Kazutaka Shimoda Nozomu Tadokoro Hiroaki Furuta 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター 獨協医科大学国試教育センター Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine Medical Education Center for National Examination Dokkyo Medical University School of Medicine

雑誌

Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.77-81, 2010-07-25

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試験におけるヒューマンエラーの実態を明らかにし,予防教育の効果を検証するために,医師国家試験模擬試験を利用して受験生がおかすヒューマンエラーを包括的に調査解析した.医学部6年生が2回の医師国家試験模擬試験を受験し,自己採点結果と,マークシートによる機械的採点結果を対比した.2回の試験を通じて,受験生1人が1回の試験で平均1.4個のエラーをおかしていた.エラーの分類別頻度では,2肢選択すべきところを1肢しか選択しなかったエラーが49.1%,1肢選択すべきところを2肢以上選択したエラーが31.6%,選択したものと異なる記号をマークしたエラーが10.5%と続いた.全ての受験者(全受験者)と,2回の試験に参加した受験者(2回受験者)に大別してエラーの発生頻度,エラーの内容について比較した.2 回受験者は,1人当たりがおかすエラー数および2問以上のエラーをおかす人の割合ともに2回目の試験で有意に減少していた. これは,受験者自らがエラーの実態に気付き,そして適切な助言のもとに注意を払って試験に臨んだ結果と思われる.試験におけるヒューマンエラーの実態を明らかにし,それを最小限にくい止める対策は,単に医師国家試験における失点防止だけでなく,ミスをおかしてもそれに気付き,問題解決ができるようなerror tolerantの考え方を養う上でも重要と思われる.We analyzed inadvertent human errors made by 6thgrade medical students during two trial examinations madeup of 500 multiple-choice questions where either one or twocorrect answers were required. Forty and 39 students, respectively,took the two examinations. Students averaged1.4 errors each during the examinations. Most errors( 80.7%) involved selecting the wrong number among the answeroptions( i.e. when a two option selection was required,only one option was selected). The students who had takenboth examinations made significantly less errors in the latterexamination than the former. Furthermore, the prevalenceof students who had made more than one inadvertenterror was significantly lower among students who tookboth examinations. We showed the effectiveness of interventionregarding inadvertent errors during 500 multiplechoicequestion examinations and of educating the studentsabout preventive measures. These results might have auseful application to improved safety promotions based onerror-tolerant theories.

著者

林 祐司

出版者

経営行動科学学会

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.131-141, 2009

被引用文献数

1

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Based on data from a large-scale manufacturing company in Japan, this study quantitatively analyzed the relationship between the recruitment process for prospective graduates and attitude formation of those who have been appointed to work but have not yet commenced the employment. Consistent with my hypothesis, the results suggest that appropriate management of recruitment and selection processes lead to favorable reactions from new appointees to the company. Specifically, it was found that favorable impressions of the company's briefing session for potential applicants and of interviewers' behavior and attitude in job interviews had a positive effect on the appointees' views. It was also found that it is useful for interviewers to provide applicants with sufficient information about the company and examine the applicants' aptitude for the company during their communication.

著者

西林 保朗 西村 望

出版者

神戸学院大学

雑誌

神戸学院総合リハビリテーション研究 (ISSN:1880781X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.69-74, 2006-03-20

被引用文献数

1

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わが国の男子バスケットボールプレーヤーの多くはヒップホップファッションを取り入れて,大きいシューズと踝部の下方までしかない極端に短いソックスを履くようになっている。過去1年間に,そのために生じた足部障害と判断できる6例を経験したので報告する。このうち1例ではプレーの続行が不能となり,治療に局所麻酔薬とステロイド薬を混合して用いた局所ブロックが必要であった。潜在例を含めて,同様の障害が多発していることが推測される。流行に左右されたために生じた障害であり,適切に指導すれば解決する問題であるので,ヒップホップシンドロームと呼称して注意を喚起したい。

著者

小林 圭二

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集. 年会

巻号頁・発行日

vol.48, pp.261-262, 1993

著者

林 〓 江本 祐子 福田 五月 伊藤 修宏

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.117-130, 1987-12-25

被引用文献数

1

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都市近郊里山地帯の土地利用については,利用内容の設定,維持管理手法の策定いずれの面からも,在来型の農林業の枠では律し切れない現実にある。各都市において都市化の進展度,パターンの相違はあっても,それぞれ里山森林地帯の維持管理に,新しい試みか行い,定着させる必要性に,共通して直面している。本報告では里山地帯の農業の安定形態と森林利用の高度化を達成するための方式を明らかにするために,鶴岡市,山形市,栃木市,尾道市,高松市,宇和島市,日田市,長崎市の8都市について分析した。その結果,森林のみに限れば,利用・保全の基本的枠組みは,(1)区域設定のもとに基本的な枠組みがされる,(2)条例制定による制度体系により枠組みがされる,(3)市街地緑化と連動して里山森林地帯の保全を図る,という3方式を確認し得た。

著者

林 〓 江本 祐子 福田 五月 伊藤 修宏

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.93-116, 1987-12-25

被引用文献数

1

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都市近郊の里山地帯は,都市成長のインパクトによって変貌させられて行くが,森林及び農地としての利用と都市化のベクトルとは,相互に交錯する場合と,画然と区分されて働く場合と,二通りのタイプがある。前者の場合は,両ベクトルの連関を調整し,どのように併存ネットワークを形成するか他都市空間構成上の問題となるのに対して,後者の場合は,両者の均衡点をどう設定するのかが問題となる。本研究では,鶴岡市・山形市(山形県),栃木市(栃木県),尾道市(広島県),高松市(香川県),宇和島市(愛媛県),日田市(大分県),長崎市(長崎県)の8都市を選んで,都市域内における土地利用の変化,農地及び森林の減少過程,土地利用パターン,都市域発展ベクトルの解析を行った。その結果,土地利用区分の配置モデルとして,次の5モデルを設定し得た。(1〜3は従来得ていたモデルである)1.森林と農地とが大きく2分割され,その間に混在地が介在する。3.森林と混在地とが2分割されて配置される。3.新興住宅地が広く配置され,高密な都市化が進展し,森林はその外側に残置される。4.市街地・混在地・新興住宅地(都市部)を農地が囲み,その外側を森林が囲む。5.都市部を森林が囲む。以上の5つのモデルによって,わが国の都市の空間構成の典型を示すことができよう。

著者

林下 英司 山内 有二 橋場 正男 広畑 優子 日野 友明 李 容承 香山 晃

出版者

社団法人プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会年会予稿集

巻号頁・発行日

no.21, 2004-11-20

著者

林 正子

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学地域科学部研究報告 (ISSN:13428268)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.170-151, 2002-02-20

著者

平野 吉直 小林 祥之 大日方 彩香

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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本研究の目的は、 中1ギャップ対策としての野外教育活動の成果を明らかにすることである。本研究では、野外教育プログラムを企画し、3中学校を対象にプログラムを実施した。また、中1ギャップを乗り越える力を測定する調査用紙を作成し、プログラムの実施前後の調査をとおしてプログラムの成果を分析した。さらに、プログラム直後に実施した生徒へのふりかえりシートの内容と、研究対象校の引率教諭へのインタビュー調査を通して、プログラムの成果を分析した。

著者

林 佳世子

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.118, pp.237-262, 1992-03

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This paper deals with the urban houses in Istanbul endowed as the waqf properties in 16th century and attempts to clarify the characteristics of small waqf endowments of urban dwellers.In order to be endowed to waqf's, houses are required to be complete private properties.Such condition seems to have been realized in the course of the reorganisation of Constantinople into Ottoman Istanbul, because, according to some documents preserved in Ottomen archives, more than 90% of all houses in Istanbul were complete freeholds, i. e. both the houses and the lands were owned by the urban dwellers at the last years of Sultan Mehmed the Second.The characteristics of the waqf's, especially house waqf's, in Istanbul revealed through the analysis of the waqf tahrir register dated 1546 are as follow: (1) Of all waqf's 75% are small waqf's, the income of which is less than 1000 akce;(2) 92% of the properties of the small waqf's are either houses or cash;(3) In the small waqf's the property of which is private houses, the most important aim of endowments is to guarantee the benefits of the endower's descendants from waqf property.There are two ways to realize it; one is to assure them to live in the endowed houses, and the other is to assign them as the mutevelli (administrator) of the waqf's;(4) However important it is to guarantee benefits of the descendants, many charitable activities are still found, most of which give some benefits to mescid's (small mosques) in mahalle's (quarters). This could be regarded as a reflex of the formation of mahalle's in the mid 16th-century Istanbul.

著者

中川 俊明 林 佳典 畑中 裕司 青山 陽 水草 豊 藤田 明宏 加古川 正勝 原 武史 藤田 広志 山本 哲也

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J89-D, no.11, pp.2491-2501, 2006-11-01

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我々は,眼底画像の異常を自動検出することによって眼科医の診断を支援するコンピュータ支援診断(CAD)システムの開発を行っている.本研究では,眼底画像の視神経乳頭を認識するために,血管の抽出及び消去を行う手法を提案する.また,血管消去画像の応用例として,患者説明に利用する擬似立体視画像の作成を行った.血管はカラー眼底画像の緑成分画像に対して,モフォロジー演算の一種であるBlack-top-hat変換を行い抽出した.抽出した血管領域に対して周囲の画素のRGB値を利用した補間を行い血管消去画像を作成した.このように作成した血管消去画像を視神経乳頭の認識に適用した.視神経乳頭は,血管消去画像を用いたP-タイル法によって認識した.78枚の画像を用いて評価実験を行った結果,認識率は94%(73/78)であった.更に,抽出した血管像及び血管消去画像を利用して,擬似立体視画像の作成を試みた.その結果,血管が網膜の硝子体側を走行している様子を表現できた.本手法が眼底CADシステムの精度向上に寄与することを示唆した.

著者

大石 勉 中村 良也 小林 紘 石井 達哉

出版者

公益社団法人日本ガスタービン学会

雑誌

日本ガスタービン学会誌 (ISSN:03874168)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, pp.358-364, 2004-09-20

被引用文献数

5

著者

水上 英夫 林 宏太郎 沼田 光裕 山中 章裕

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.97, no.9, pp.457-466, 2011-09-01 (Released:2011-09-06)

参考文献数

50

被引用文献数

1 8

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Solid–liquid interfacial energy of steel during solidification was measured predicted from the both experimental techniques of unidirectional solidification and thermal analysis applying the dendrite growth model and heterogeneous nucleation model. Solid–liquid interfacial energy changed depending on primary phase during solidification, i.e., that of primary δ phase was larger than that of γ phase. When the primary phase was the same, solid–liquid interfacial energy increased with increasing carbon content. Primary dendrite arm spacing changed depending on solid–liquid interfacial energy. A trace amount of bismuth which had the effect of a decrease in the solid–liquid interfacial energy of steel during solidification decreased primary and secondary dendrite arm spacing, significantly.

著者

久保 雅義 小林 英一 林 美鶴 原田 賢治 辻 啓介

出版者

大島商船高等専門学校

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、津波が沿岸・港湾域に来襲したときの船舶の被害を最小限にとどめる対応方策を検討することを目的として実施した。まずAIS(船舶自動識別装置)データの活用により、実際の航行および在港船舶の実態が把握でき、津波来襲時に船舶がとるべき行動解析のための基礎データが収集できた。次に今回開発した多数船舶が同時に避難行動をとる場合の挙動シミュレーション手法により、このAISデータをベースとして船舶避難シミュレーションを実施した結果、備讃瀬戸海域では今回想定した避難水域へ船舶が安全に避難できることが分かった。またLNG船について、津波来襲時の避難挙動の解析をシミュレーション計算により実施した結果、接岸場所よりある程度離れた場所で津波発生を認知した場合には、概ね安全に津波から逃れることができることが分かった。一方で入船係船状態からの港外避難では、途中で津波と遭遇する可能性も示唆されたが、出船係船とすることにより安全に避難できることを示した。さらに津波来襲時に係留中のLNGがその係留状態のままやりすごす状態について検討を行った。この計算を実施するに先立ち、係留状態の把握・検証用データ取得のため係留LNGについて現地実験を実施した。計測された係留張力や船体動揺のデータを計算結果と比較することにより、今回使用する係留シミュレーション手法の妥当性を検証するとともに、実係留状態での津波来襲時の挙動解析を行い安全性の検証を行った。また今回複数船舶が相互に係留された状態で津波来襲を受ける場合の挙動解析コードを開発した。これを用いた解析ではシンカー係留では係留索張力が課題となり安全使用荷重を超える懸念があるものの、たとえばアンカー係留に変更することなどにより係留索破断を避けることができることも分かった。今回開発した津波来襲時の船舶挙動解析手法群は、様々な状態での津波来襲時の挙動を解析でき、この結果を活用して津波対策指針策定につなげることができることが分かった。

著者

林 正子

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学地域科学部研究報告 (ISSN:13428268)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.17-28, 2009

著者

梶波 崇 林 織部 鳴海 拓志 谷川 智洋 廣瀬 通孝

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.34, no.25, pp.67-72, 2010-06-29

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本研究では,従来からの博物館展示の形式を踏襲しつつ,デジタル技術によって展示物の背景情報を伝達可能にするデジタル展示ケースシステムを提案している.展示物に付随する背景情報を,同じ時代に作られたもの同士の関連性といった共時性とその経年劣化や来歴といった経時性の二つに分類した上で,この二種の背景情報を直観的に提示するための手法について検討する.これらの手法を実現するシステムとして,パネルとケースからなるCGを利用したインタラクティブな展示装置を作成した.さらに土偶をコンテンツとして展示を実装し,博物館からの評価を受け,デジタル展示ケースシステムの有用性を検証した.

著者

刈間 文俊 若林 正丈 村田 雄二郎 クリスティーン ラマール 生越 直樹 伊藤 徳也 代田 智明 瀬地山 角 高橋 満 古田 元夫 若林 正丈 黒住 真 代田 智明 深川 由紀子 生越 直樹 クリスティーン ラマール 高見澤 磨 楊 凱栄 谷垣 真理子 伊藤 徳也 瀬地山 角 田原 史起 有田 伸 岩月 純一

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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中国では、漢字が、簡略化や教育によって、血肉化され、作家達も、前近代的なものを凝視し続けた.戦前の日中関係では、日本の漢学者と漢字紙が大きな役割を果たした.戦後韓国は、漢字を駆逐する一方、伝統的な同姓不婚制度を再構築させ、台湾は、漢字を簡略化せず、80 年代以降には、多文化主義的な社会統合理念を形成した.それに対して、中国大陸では今や、漢字文化からも消費文化からも疎遠な農村が、自律と国家による制御の間で揺れ動いている.本研究は以上を実証的に解明した.

著者

鈴木 久美 小松 浩子 林 直子 片岡 弥恵子 樺澤 三奈子 大坂 和可子 大畑 美里 池口 佳子 大林 薫

出版者

兵庫医療大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、乳がん検診受診率の向上をめざし、同意の得られた成人女性33人を対象に乳房セルフケア促進プログラムを実施し、妥当性を評価した。その結果、介入前に比べ介入後1年で、40歳以上の定期的マンモグラフィ受診者は26.1%から60.9%(p=0.008)、30歳以上の定期的自己検診実施者は21.2%から57.6%(p=0.004)と有意に改善した。また、85%以上の参加者は、プログラムに対して満足かつ有用と回答した。以上の結果から本プログラムは妥当であると考えられた。