著者

妹尾 栄一 森田 展彰 斎藤 学 中谷 陽二 中村 俊規 佐藤 親次 小田 晋

雑誌

精神神經學雜誌 = Psychiatria et neurologia Japonica (ISSN:00332658)

巻号頁・発行日

vol.98, no.3, pp.127-150, 1996-03-25

参考文献数

79

被引用文献数

4

著者

石森 大知

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

no.14, pp.3-22, 2008

---

ソロモン諸島のクリスチャン・フェローシップ教会(CFC)は、イギリス植民地時代に主流派のメソジスト教会から分離を果たし、独自の社会宗教的な活動を展開してきた。その特徴として、聖霊憑依による宗教的熱狂があげられる。先行研究は、この憑依現象を伝統的信仰に一致するとみなしたうえで、CFCを「伝統の復興」をともなう土着主義運動と位置づけてきた。しかし、CFC信徒は、聖霊憑依と伝統的信仰のつながりを頑なに拒否する。彼/彼女らによれば、聖霊はキリスト教の時代に属するものであり、当然ながら、それ以前の時代にはその憑依も起こることはなかったという。一方、キリスト教化以前の伝統的な霊的存在は、聖霊の出現とともに消え去ったとされ、現在では否定的な意味合いが付与されている。このような当該社会の文化的文脈を踏まえ、CFCは、近年、全世界的に著しく伸展するペンテコステ運動の流れのなかでとらえることが可能である。

著者

森 勇斗

出版者

一橋大学大学院法学研究科

雑誌

一橋法学 (ISSN:13470388)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.409-447, 2021-03-10

---

In Japan, the Civil Code has been amended. Some articles, however, have lost their theological foundation; the law of mistake, Art. 95 JCC is one of them. Therefore, this paper aims to find such theological foundation from how the law has risk allocation of error(mistake)in Japan; by comparing some legal systems, this paper tries to reposition Japanese law between some approaches to the law of mistake(error). This paper considers three approaches to the law of error(mistake): the German BGB and French CC as examples of traditional civil law(error approach*), English law as a example of traditional common law(mistake approach*), and South African law, Scots law and the Netherlands BW as examples of the "Mixed Legal System"(error-mistakes approach*). I believe, such a method enables a fictional "control experiment" in legal science. Through this approach, finally, I attempt to clarify the structure of JCC's law of mistake or error. *These classifications are based on my article "Reform and Revision of the Law of Error(Mistake)and the Codification of Innocent Misrepresentation in Japanese Civil Code(1)" Hitotsubashi Journal of Social Science Vol. 43(2-3-4), pp. 1-14 and,(2) Hitotsubashi Journal of Social Science Vol. 44(1), pp. 1-16.

著者

梶村 政司 森田 哲司 政森 敦宏 小川 健太郎 児玉 直哉 小林 功宜 山本 真士 奈良井 ゆかり 濱崎 聖未 田中 亮

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI1469-GbPI1469, 2011

---

【目的】<BR> 管理者の業務には,目標管理や人材育成,時間管理,情勢分析等がある。その中でも,人材(部下)育成は部署内の業務遂行上効率化に影響を与える内容である。<BR> そうした人材育成の最終目標は部下の自律的な創意工夫,創造力の醸成が可能になることであり,現場においてはどんな指導・教育ができるだろうか。一般的には,感性を磨くという,非常に抽象的で曖昧な表現で終わる指導書が多い。<BR> そこで,今回当科で日常的に行っている「気づく力」を身につけるための方法を紹介し,その結果を業務改善の観点から考察したので報告する。<BR><BR>【方法】<BR> 当科ではスタッフ8名が,平日勤務の朝5分程度の時間を利用して業務内容を中心に「気づき」(可視化トレーニング)の発表を行っている。その「気づき」の内容は,職員によって偏りがあるか明らかにするために,まず全スタッフ合意の下で分類した5つのカテゴリー(リスク,連携,運用,サービス,整理)と個人属性(性別,経験年数)から構成される分割表を作成した。そして,カイ2検定を行ってそれらの関連性を分析した。調査期間は,2009年6月から2010年9月までの1年3ヶ月,315日間である。<BR> この取り組みによる業務改善の判定は,科内におけるインシデント,アクシデント発生件数と,患者からの「苦情件数(ご意見箱)」を指標に用いた。<BR><BR>【説明と同意】<BR> スタッフには,今回の研究目的を説明した上で,発言内容をデータとして使用する許可を得た。<BR><BR>【結果】<BR> スタッフの構成は,男性PT5名,女性OT2名,女性の助手1名であり,経験年数10年以上5名,それ以下3名である。管理者と中途採用者は,除外した。<BR>期間中の「気づき」の総件数は313件で,カテゴリー別内訳と発言率は,リスク42件(13%),連携25件(8%),運用127件(41%),サービス86件(28%),整理33件(10%)であった。各カテゴリーの発言数と職員の性別との関連についてカイ2検定を行ったところ,p=0.435で有意な関連はなかった。また,各カテゴリーの発言数と職員の経験年数(10年以上もしくは10年未満)との関連についても有意でなかった(p=0.991)。<BR> 科内インシデント発生数は,全体で14件(院内1,697件,調査前年4件),2009年7件,今年3件であった。内容は転倒11件,人工股関節脱臼2件(年間300症例),熱傷1件。アクシデントは2009年に発生した熱傷の1件(院内40件)であった。また,苦情件数は,6件(院内508件,調査前年4件),2009年2件,今年0件であった。内容は,リハ開始時間やスタッフの接遇面に対する不満内容が多かった。これらの結果から,インシデント発生数と苦情件数は「気づき」の発表を開始した翌年から減少していることが示された。<BR><BR>【考察】<BR> 今回の研究ではスタッフ間の性別,経験年数に「気づき」に関してカテゴリーに有意な差はなかった。<BR>この内容で最も多かったカテゴリーは直接業務の「運用」であり,日常診療の中で身近に感じる問題であることから,顧客(患者)に影響を及ぼしやすい部分ほど敏感になっていることが伺えた。 <BR> 一方,最も少ないカテゴリーは間接業務の「連携」ということであった。これは,他部署を介する機会に遭遇した時の問題であるため,気づき難かったことが推察される。<BR> リスク面においては,発言率13%と予想よりも低い結果であった。これは,インシデントやアクシデントの科内における発生件数の低さが影響したと考える。すなわち,リスクに関しては日常より常に「即改善」を実行し,安全で安心な診療が実行されているためと考える。<BR> また,患者サービスにおいてもリスクと同様に,苦情件数が少数のために発言も少なかったと推測する。<BR> こうした科内のリスク回避の取り組みを航空業界では, Crew Resource Management(CRM)「何か気づいたことや気になったことがあれば口に出す」という教育で行っている。そこで当科が実施した「可視化トレーニング」は,CRM同様に情報を共有化し即断即決を行うことでリスクの芽は小さいうちに排除する,という効果の現れと考える。<BR> この「可視化トレーニング」に対するスタッフの感想は,自ら行った業務改善やリスク回避の指摘などが,すぐに解決されることに喜びを感じる,という声を聞いている。これは「気づき」による人材育成の目的に挙げている,スタッフのモラル向上,信頼感の醸成,関係者とのコミュニケーション,スタッフの満足感など,人間性尊重の側面を向上させる点において非常に効果的であったと思われる。<BR> 今後は,個人発言の特性(偏り)を平準化した「気づき」に対する指導を行い,より一層の効率的で安心・安全な業務運営に役立てる方針である。

著者

花村 克悟 牧野 俊郎 宮崎 康次 高原 淳一 森本 賢一 若林 英信

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

---

本研究において、ピラーアレイ構造表面を対向させることにより、ピラー間隙間の表面プラズモン共鳴より波長制御輸送が可能となること、およびピラートップ面においてs偏光波となる電磁波はピラー側面おいてp偏光波となることから、長波長成分のエネルギー輸送はむしろ平滑面に比べて抑制されることが示された。また、スプリットリング共鳴器アレイ構造を利用した白熱電球により、電気から可視光への変換効率が通常の2倍となることが示された。

著者

森岡 真史

出版者

立命館大学国際関係学会

雑誌

立命館国際研究 = Ritsumeikan kokusai kenkyu / The Ritsumeikan journal of international studies (ISSN:09152008)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.125-149, 2021-03

著者

藤森 英之 志村 正子

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.67-73, 1987-08-01 (Released:2010-12-10)

参考文献数

32

被引用文献数

1

---

The authors examined psychiatric emergency cases (n=1219, male 850, female 369) admitted to a psychiatric hospital in Tokyo over a 53-month period (from December 1978 to April 1983), to examine the correlation between monthly numbers of psychiatric admissions and meteorological factors.The results were as follows: 1) Psychiatric emergency admissions of male patients made a peak in spring, whereas female patients showed no obvious seasonal fluctuations. 2) Monthly frequency of admissions was positively correlated with the difference between maximum and minimum temperatures among male non-schizophrenic patients, who consisted mainly of cases of alcohol psychosis including alcohol dependency. 3) Neither of female schizophrenic and non-schizophrenic patients showed any significant correlations with meteorological factors in contrast to male patients.

著者

森口 恒一

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学人文紀要. 第二類, 語学・文学 (ISSN:0513563X)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1-8, 1991-10-31

著者

森谷 裕美子

出版者

九州産業大学国際文化学会

雑誌

九州産業大学国際文化学部紀要 (ISSN:13409425)

巻号頁・発行日

no.70, pp.1-19, 2018-09

著者

一盛 和世 矢島 綾 森岡 翠 福田 智美 鴨川 由美子

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR INTERNATIONAL HEALTH

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.337-347, 2013

---

世界保健機関(World Health Organization)はこれまで、顧みられない熱帯病に含まれる17の特定熱帯病について、疾患別に対策戦略を講じるべく、専門家会議を度々開催し、1948年から2012年に開催された過去の世界保健総会では、実に66ものNTD疾患に関連する決議が採択されてきた。しかし、1970年代に提唱されたプライマリヘルスケア、2015年を達成期限として発表されたミレニアム開発目標(MDGs)など、世界における国際保健動向に伴い、従来の疾患別縦割りプログラムよりも、それまで「その他の伝染病」と呼ばれていた特定熱帯病をNTDとしてまとめて制圧することにより、より効果的に貧困削減、ひいてはMDGs の達成に貢献することを目指して、2005年にはNTD対策部を発足した。その後、2007年に初のNTD対策国際パートナー会議開催、2010年に初のNTDリポート発表、2012年にNTD各疾患を制圧するための指針として「NTDの世界的影響克服の推進-実施に向けたロードマップ」を発表、同年に製薬会社13社や資金・技術援助を行う米・英政府、ビル・メリンダゲイツ財団、世界銀行を含む22の保健分野の国際組織による「NTDに関するロンドン宣言」採択、2013年にNTDレポート第2版を発行、というダイナミックな流れを受けて、ついに2013年にジュネーブで開催された第66回世界保健総会で、疾患別ではなく「顧みられない熱帯病」として初めて、その制圧・対策に向けた活動の更なる強化を要請する決議が採択された。この決議により、NTDの2020年制圧・対策目標の達成に向けて、WHOと蔓延国、そのパートナーたちの取り組みがさらに加速していくことが確信される。

著者

松宮 奈賀子 森田 愛子

出版者

小学校英語教育学会

雑誌

小学校英語教育学会誌 (ISSN:13489275)

巻号頁・発行日

vol.16, no.01, pp.196-210, 2016-03-20 (Released:2018-08-02)

参考文献数

16

---

本研究の目的は,教員養成課程で学ぶ大学生を対象に,英語母語話者とのティーム・ティーチング(以下T.T.)形式での模擬授業の効果を「指導への自信」「不安」「具体的な学び」の3 観点から検討することである。外国語活動の指導法を学ぶ演習科目を履修した大学生131 名を対象として,ALT との模擬授業の実施前後における「指導への自信」の変容,「指導への不安」の実態,「ALT との模擬授業からの学びの具体」を質問紙により調査した。その結果,模擬授業前の段階で特に学生が「自信がない」と評価したのがALT との指導に関する事項であり,事後には自信に関する質問項目すべてにおいて,得点の向上が見られた。また,ALT との模擬授業は全員が実施したのではなく,実施した学生と,それを観察したのみの学生がいたが,この2 群間に自信の向上に関する差異は見られず,観察によっても一定の学びを得ることができることが明らかになった。具体的には,打合せの重要性や打合せを効率的に実施する方法,授業内でのALT の役割等についての学びがあったことが自由記述より明らかになった。このようにALT とのT.T.に関し,一定の学びを得,指導への自信は高まったものの,英語力に関する不安が依然として残ることも明らかになった。そのため,ALT との模擬授業から授業づくりや協同して指導にあたる方法を学ぶことは有効であるが,合わせて英語力の向上を目指すことがALT とのT.T.指導への自信に繋がるであろうことが明らかになった。

著者

北野 邦尋 遠藤 一夫 大竹 研至 松浦 明徳 海野 肇 明畠 高司 上和野 満雄 斉藤 良一 大島 伸夫 本吉 孝正 西 泰英 葭村 雄二 上田 光三郎 森 冬比古 椎野 和博 川合 誠一郎 吉岡 直哉 桜井 正明 辻本 清彦 原納 淑郎 古崎 新太郎 中田 賢一 宮内 照勝 坂 高芳 大村 朔平 岩本 紘武

出版者

The Society of Chemical Engineers, Japan

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.194-218, 1979

著者

森 靖夫 Yasuo Mori

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法學 = The Doshisha Hogaku (The Doshisha law review) (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.397-455, 2021-07-31

---

資料(Material)

著者

木下 節子 大森 正子 塚本 和秀 大塚 五郎 益子 まり 藤生 道子 高橋 司 星野 斉之

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.82, no.10, pp.749-757, 2007-10-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

23

---

〔目的〕都市における結核発病の実態を報告し,今日の都市結核対策を検討する。〔方法〕症例研究を中心に行った。各症例の社会背景と結核菌DNA指紋分析を加えた菌情報により感染経路を調査した。〔結果〕2005年2月よりの1年5カ月の間に,川崎市川崎駅周辺の約500m四方の地域で9例の結核発病を確認した。9症例は16~55歳の比較的若い年齢層で,3例はホームレスであった。接触者健診の過程で,すべての症例が川崎駅周辺を生活活動圏としており,ネットカフェ等での関連が推測された。9例中7例はSM耐性菌であり,そのうち5例はDNA指紋分析により同一パターンを呈した。〔考察〕本事例はネットカフェ等の不特定多数利用施設を中心とした感染と考えられた。都市にはこのような施設が多く,若年者層とともにホームレス等の社会的弱者も利用する。結核未感染の若年者層と結核ハイリスク層とが閉鎖的空間を長時間共有する環境は,いったん結核菌の喀出があれば,容易に感染が起こりうることを示唆した。結核の都市偏在にはこのような社会環境も影響しており,それらを加味した総合的対策が求められる。

著者

松浦 達也 安森 亮雄

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.82, no.731, pp.31-39, 2017 (Released:2017-01-30)

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

---

In university campuses, there exists buildings with the common space to the public such as museum and library, which we call the open buildings to the public. There are a wide variety of open buildings to the public from those proactively disclosed to those used mainly by internal users but also by the public, and they are located at various areas in university campus. Disclosure of each open building to the public may be contributing to the formation of openness in the university campus. Since universities are required to contribute to their societies in recent years, the openness of campus is necessary to promote campus opening to their communities. Accordingly, the aim of this paper is to clarify the openness of national university campus in Japan in relationship to layout of open buildings to the public. Firstly, the characteristics of open buildings to the public are analyzed based on openness by the use of buildings and their layout in university campus. It was found that open buildings to the public were classified into three types of openness by the use of buildings : active use by the public (Rank A), possible use by specific external users (Rank B), and use mainly internal users but also by the public (Rank C). It was additionally discovered that most of those buildings belong to Rank C. It was also found that open buildings to the public tended to form the open unit by assembling each other or locating next to a square. In addition, it was clarified that open buildings to the public were placed on the campus in accordance with their openness such that buildings and open units actively used by the public (Rank A) were located near the main gate and open units mainly used by internal users (Rank C) were placed at the center of the campus site. Secondly, openness of university campus are clarified through characteristic of open buildings to the public and campus environs. As a result, we found characteristics of openness of university campus from the viewpoint of the layout of open buildings to the public. In a campus that has buildings with relatively high openness (Rank A or B), area near the gate is used by external users. In a campus that has buildings with lower openness (Rank C), the central area of the campus is disclosed mainly to internal users. In a campus with both of their types, openness is gradually higher from gates to the center of the campus. It is found that the relationship between openness of university campus and campus environs. In campus near the gates were used by external users is nearby the station. In campus the central area of the campus is disclosed mainly to internal users is provided with a square and green spaces on the site boundary so as to connect with campus environs. Moreover we found that there were 2 type of formation processes in university campus with gradual openness from its main gate to its center: in one campus, its main gate was firstly disclosed and the open part was gradually extended to the center of the campus, and in another campus, its center is disclosed before the open part was expanded to its main gate. Based on the above results, this provides a viewpoint to understand the openness in a university campus based on its buildings and significant as a basis of recognition to design campus openness in future campus maintenance based on its current openness through the construction of new open buildings to the public and utilization of existing buildings for public use.

著者

後藤 佑斗 三原 鉄也 永森 光晴

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.192-197, 2021

---

<p> Web上で提供されるマンガには内容に基づく探索のためにタグやキーワードなどの主題語が付与されているが,意味的な探索のための構造化が不十分で,その活用は限られている.本研究では日本十進分類法(NDC)の持つ主題の意味関係に即した探索のために,Web上でマンガと共にその内容を示すタグおよびマンガのあらすじの2種の情報を利用して,マンガと主題に基づくLinked Data版日本十進分類法(NDC-LD)を機械的に結びつける手法を提案する.タグを利用した手法ではNDC-LDの相関索引語とタグの文字列の類似度に基づいて同一性を判定しリンキングを行った.あらすじを利用した手法ではあらすじ文中のNDCの見出し語と相関索引語についてTF-IDFを用い,特徴語として抽出されたものをリンキング対象とした.更に,マンガ146作品に対してこれらの提案手法を適用し,人手による分類及び機械学習によるNDCの推定手法と比較した結果,提案手法が人手での分類の再現に有効であった.(393文字)</p>

著者

森崎 礼子 高岡 祥子 藤田 和生

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第73回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.2PM123, 2009-08-26 (Released:2018-11-02)

著者

森岡 ゆかり

出版者

書学書道史学会

雑誌

書学書道史研究 (ISSN:18832784)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.13, pp.97-121, 2003-09-30 (Released:2010-02-22)

著者

森田 順也 Jun'ya Morita

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人文科学編 (ISSN:18800351)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.101-111, 2015-03

著者

粕渕 賢志 森友 寿夫 有光 小百合 行岡 正雄 菅本 一臣

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-9, 2020 (Released:2020-02-20)

参考文献数

26

---

【目的】手関節をリバース・ダーツスロー・モーション(以下,RDTM)方向に動かしたときの3 次元動態をCT を用いて解析すること。【方法】対象は健常成人12 名とした。3 次元動態の解析はCT を用いて,橈骨手根関節と手根中央関節の回転角度と運動方向を算出した。統計は外側列,中央列,内側列それぞれの橈骨手根関節と手根中央関節で対応のあるt 検定を用いて比較した。【結果】橈骨手根関節の回転角度は,手根中央関節より有意に大きかった。橈骨手根関節は,手根中央関節より掌背屈方向に大きく運動していた。外側列と中央列の手根中央関節は,橈骨手根関節より橈尺屈方向に大きく運動していた。【結論】手関節RDTM 時は,橈骨手根関節の回転角度は手根中央関節より大きく,特に掌背屈方向の運動のほぼすべてに寄与していた。一方,橈尺屈方向の運動は手根中央関節が大きく寄与していた。