著者
清水 健太郎 北村 哲久 前田 達也 小倉 裕司 嶋津 岳士
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.473-479, 2023-08-31 (Released:2023-08-31)
参考文献数
23

背景:高齢者の救急搬送におけるDNAR(do not attempt resuscitation)の影響を地域網羅的に検討した報告はほとんどない。方法:大阪市消防局の救急搬送記録を用いて,救急隊が医療機関を選定した65歳以上の心停止症例1,933例を対象に検討した。三次医療機関への搬送の有無を目的変数とし,年齢,初期心電図波形,発生場所,DNARなどを説明変数として多変量解析を行った。結果:心停止症例1,933例において,DNARの保持率は8.3%であった。DNARの有無は三次医療機関への搬送選定に関して有意差があった(DNAR有8.1% vs 無45.5%,p<0.05)。発生場所が老人ホームの372件に関しても同様に有意差があった(DNAR有7.2% vs 無33.0%,p<0.05)。三次医療機関への搬送を目的変数として多変量解析を行うと,年齢,初期心電図波形,発生場所,普段の生活状況,DNARに統計学的有意差があった。とくに,DNAR有のオッズ比は0.157(95%信頼区間(0.088-0.282)であった。考察:高齢者心停止症例の救急搬送時には,DNARに対する意思表明が三次医療機関への搬送を有意に減少させていた。心停止症例に対し適切な医療を提供するために,アドバンス・ケア・プランニング,地域と救急医療機関とのより密接な連携が重要と推察された。
著者
野崎 一朗 松本 泰子 山口 和由 清水 有 熊橋 一彦 宗本 滋
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.136-142, 2013-02-01 (Released:2013-03-06)
参考文献数
26
被引用文献数
1 1

症例は23歳男性である.2週間続く腰痛と,その後生じた頭痛で受診した.頭部MRIでは左篩骨洞炎以外に特筆すべき所見はみとめなかった.入院翌日,右同名半盲と項部硬直を生じたことから,腰椎穿刺を施行し,血性髄液をみとめた.出血源検索のための腰椎MRIで,不均一に造影される硬膜内髄外腫瘍をみとめた.腫瘍によるくも膜下出血と診断し,脳神経外科にて腫瘍摘出術を施行された.病理診断は粘液乳頭状上衣腫であり,残存腫瘍に対して術後放射線治療を追加した.脊髄粘液乳頭状上衣腫によるくも膜下出血の頭痛を生じた特異な症例であり,貴重と考え報告した.
著者
清水 敬行 小出 兼一郎 前沢 進 宮崎 俊行 三須 直志 田中 義弘
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会学術講演会講演論文集 2004年度精密工学会秋季大会
巻号頁・発行日
pp.458, 2004-09-15 (Released:2005-03-01)

YAGレーザによる金属の大気中カラーマーキングを行った.試料としてステンレス鋼,純Tiを用い,照射出力,ビーム径,走査速度を変化させ,各条件と発色の関係を求めた.
著者
清水 亮
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.72, no.3, pp.241-257, 2021 (Released:2022-12-31)
参考文献数
67

冷戦期にアメリカで確立した軍事社会学は同時代の軍隊・軍人・民軍関係などを中心的主題とし,軍事組織への積極的な社会調査を実行し,西側諸国を中心に国際的に普及した.これに対して日本では軍事社会学は長らく輸入されず,総力戦の社会的影響や経験・記憶の探究を中心に近年「戦争社会学」というかたちで学際的な研究が集積しつつある.しかし,日本にも社会学の軍隊研究は存在し,軍事社会学を参照した研究者も皆無ではない.本論の目的は,軍事社会学を参照した社会学者による軍隊研究の検討を通して,国際的に普及している軍事社会学と,日本社会学の軍隊研究との位置関係ならびに,ありえた接続可能性を明らかにすることにある.まずアメリカにおける軍事社会学の確立と各国における受容状況,日本の社会科学の隣接分野における軍事社会学との接点について検討した.そして冷戦期日本社会学における軍事社会学の参照状況として,従来から注目されてきた文化論的な戦争研究に加え,産業社会学からの組織・職業論の理論枠組みへの関心,ならびに教育社会学のエリート論からの実証研究の試みを明らかにした.それらは相互参照がなく孤立していた.しかし,軍事社会学の枠組みの直輸入でも,狭義の政軍関係論的展開でもなく,日本社会学との接続および戦後日本特有の実証的研究対象の発見によって,軍隊と社会の関係性に関するユニークな認識を生産しえたものだった.
著者
清水 政行 川西 康友 出口 大輔 井手 一郎 村瀬 洋
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.447-454, 2021-05-05 (Released:2021-05-05)
参考文献数
32

Estimation of translation between consecutive frames, i.e., odometry, plays an important role in autonomous navigation. This paper presents an odometry estimation method using sparse LiDAR points and image feature points. In case of sparse LiDAR measurements, it is difficult to accurately estimate depth at image feature points. Image feature points with low-accuracy depth cause misconvergence in odometry optimization. To improve the robustness to the misconvergence, a new method with a Gaussian process that estimates not only the depth at image feature points but also the variance is proposed. By using this variance, it estimates the residual of image features in the world coordinate with depth, or in the image coordinate without depth. This allows more accurate and robust estimation than conventional methods in case of sparse LiDAR points. In an experiment with simulated sparse LiDAR points from the KITTI dataset, the proposed method is confirmed to estimate the odometry more accurately than conventional methods.
著者
吉田 紗由美 清水 みゆき
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.72-85, 2019-07-01 (Released:2019-07-01)
参考文献数
13

本研究では新聞記事を質的情報として収集し,遺伝子組み換え食品をめぐる記事上の議論の特徴や推移について,計量テキスト分析を行った.計量的手法のデータとして,読売新聞を採用し,遺伝子組み換え作物の国内輸入が開始した1988年12月から,2018年11月までの29年11か月の記事を収集した.テキストの分析には,「KH Coder」を利用し,データ中から語を抽出し,それらの出現頻度や相関関係を分析して,有用な情報の抽出を試みた.各年の記事数,出現語の分析では,表示に対する記事が一時的に増加していたことが明らかとなった.この結果を受けて,遺伝子組み換え食品の流通と表示に注目して,4つのフェーズを設定し,対応分析をこれら期間について行った.対応分析の結果と,クラスター分析でのグルーピング,共起ネットワーク分析の結果から,遺伝子組み換え作物の輸入開始から遺伝子組み換え表示制度成立迄(1996.10~2001.3),および遺伝子組み換え表示制度成立から消費者庁に食品表示業務移管迄(2001.4~2009.9)の期間において活発な報道があったことを明らかにした.また,安全についてはコンスタントに報じられていたが,表示については期間集中的に報じられていたことを明らかにした.
著者
村田 広茂 清水 渉
出版者
一般社団法人 日本不整脈心電学会
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.170-175, 2023-10-31 (Released:2023-11-03)
参考文献数
6

心電図のT波は,P波―QRS波に続く第三の主要な波であり,心臓の電気的興奮からの回復(再分極)過程を表す波形である.T波を評価する際には,まず正常なT波の極性や振幅の基準値を理解しておく必要がある.次に,異常T波の形状を大まかに3パターンに分けて,つまり,高いT波,平低T波,陰性T波と,それぞれ心電図診断をする.さらに,二相性,二峰性(ノッチ型)などの幅の形態変化を考慮して,それぞれ特徴的な病態や疾患との関わりを理解し,鑑別診断することが大切である.高いT波として重要なのは,高カリウム血症に特徴的なテント状T波と,心筋梗塞超急性期のみに出現する超急性期T波(Hyper acute T wave)である.陰性T波のうち虚血性心疾患に関与するものが重要であり,心筋梗塞の亜急性期から再灌流後に出現する冠性T波(Coronary T wave),一過性の心筋虚血を反映し重度冠動脈疾患を示唆する陰性もしくは二相性T波(Wellens症候群)などがある.心肥大を示唆する,ストレイン型ST-T変化や心尖部肥大型心筋症などに見られる巨大陰性T波(Giant negative T wave)など,各疾患に特徴的なT波も報告されている.また,先天性QT延長症候群の遺伝子型ごとに特徴的なT波や,Brugada症候群のJ点(ST)上昇から引き続く陰性T波など,診断に直結する重要なT波もある.このように,正常なT波の形状とその成因を理解したうえで,臨床上重要な病態・疾患を中心にT波の異常との関係を総合的に理解することが重要である.
著者
清水 弘行
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.99, no.11, pp.2862-2867, 2010 (Released:2013-04-10)
参考文献数
14
被引用文献数
1
著者
清水 達哉 佐藤 真理 藤田 尚正 辻 潔美 北川 善政 田村 正人
出版者
公益社団法人 日本生体医工学会
雑誌
生体医工学 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日
vol.Annual57, no.Abstract, pp.S175_1, 2019 (Released:2019-12-27)

目的:骨組織はメカニカルストレスに応答する事が知られ、臨床では超音波刺激による骨折の治療法が確立されているが、詳細なメカニズムは不明である。本研究では、骨組織の超音波刺激応答細胞を同定するため、骨細胞をもつゼブラフィッシュともたないメダカを用いて骨折実験を行った。また、超音波刺激への細胞内応答機構を調べるために骨細胞株に超音波刺激を行ない遺伝子発現を調べた。材料と方法:ゼブラフィッシュとメダカの尾骨を骨折させ、超音波刺激による骨折治癒過程を骨組織染色にて評価した。骨細胞株に超音波刺激を加え、刺激群および対象群からRNAを抽出しqPCRによる遺伝子発現解析を行なった。結果と考察:骨細胞をもつゼブラフィッシュは骨細胞をもたないメダカに比べ超音波刺激により骨折治癒が有意に促進された。この事から、主に骨細胞が骨組織への超音波刺激に応答していると考えられた。また、骨細胞株に超音波刺激を加えると種々のGrowth factorの遺伝子が3-50倍上昇した。つまり、骨細胞は超音波刺激を感知してこれらGrowth factorを分泌する事で、骨折の治癒に重要な血管誘導、繊維芽細胞増殖を増強して治癒を促進すると考えられた。
著者
清水 徳朗
出版者
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2018-04-01

カンキツ在来品種2,000点以上の網羅的遺伝子型解析から、ナツミカン系統の同一性を確認するとともに、新規な親子関係を見出した。国内自生タチバナの調査から、自生地内でクローンとして個体が維持されていることを確認し、また新規8系統を含む11系統のタチバナを見出した。これらタチバナ系統の遺伝的類似性や地理的分布から、タチバナは主に宮崎県で発生し、タチバナ-Bがヤマトタチバナであることを見出した。系譜情報の育種実装を図るためにゲノムワイド多型の抽出法を確立し、従来の育種の制約を回避する新規な手法「カンキツ2.0」を提唱するとともに、GRAS-Diを利用したゲノムワイド多型推定法の開発を開始した。
著者
大畑 充 庄司 博人 清水 万真 谷川 博康 加藤 太一朗 野澤 貴史
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.89, no.926, pp.23-00168, 2023 (Released:2023-10-25)
参考文献数
18

This study aims to develop a numerical simulation-based method for predicting ductile crack growth resistance curve (R-curve) for pre-strained components for rational assessment of ductile crack growth controlling fracture for pre-strained structural component with any plastic constraint. Experiments on R-curve of 3-point bend specimen with a shallow crack for steel pre-strained by 6% over uniform elongation provides that the pre-strain does not significantly reduce ductile crack initiation and growth resistance, even though the pre-strain induces disappearance of uniform elongation and work hardening together with drastic reduction in elongation. Observations of damage evolution in terms of micro-void formation indicate that ductile crack growth behaviors in both virgin and pre-strained steels are based on a micro-void nucleation-controlled ductile fracture mechanism. These experimental results demonstrate that the ductile damage model that we have already proposed for predicting R-curve for virgin steel that exhibits micro-void nucleation-controlled ductile fracture behaviors can be applicable for these virgin and pre-strained steels used. Thus, based on the previously proposed ductile damage model, a simulation-based method to predict the R-curve of pre-strained specimens only from the properties of virgin steel is proposed taking material degradation (change in strength and damage properties) due to pre-strain into account. The applicability of the proposed method is verified by showing the predicted R-curve for pre-strained steel are in good agreement with experimental results.
著者
豊田 拓磨 佐々木 克尚 清水 大輔 沖田 学
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.42, no.5, pp.622-629, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)
参考文献数
19

失行症状を含む高次脳機能障害と運動麻痺を呈した症例は,「箸を使ったら疲れる」と訴え食事に1時間かかった.各評価および動作特性から,主な病態は症例がイメージする適切な箸の把握形態の構成が難しく,努力的な箸操作につながっていた.さらに箸の使いにくさを感じながら運動の誤りに気づけず,自己修正が困難で疲労感の増大を助長させていると解釈した.介入方針は,症例が最適な箸の把握形態が構成できて,その把握形態を定着することとした.介入は体性感覚情報を基に自己の運動に置き換えることと,物品から把握形態を想起し構成することを実施した.その結果,症例がイメージした箸の把握形態が定着し,箸操作の疲労感や食事時間が改善した.
著者
矢島 達夫 清水 忠雄
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.78, no.10, pp.613, 2023-10-05 (Released:2023-10-05)

追悼霜田光一先生を偲んで
著者
田中 圭 大塚 将之 清水 宏明 吉留 博之 加藤 厚 古川 勝規 吉富 秀幸 岸本 充 中谷 行雄 宮崎 勝
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.11-17, 2014-01-01 (Released:2014-01-21)
参考文献数
9
被引用文献数
2 1

症例は61歳の女性で,嘔気を主訴に近医を受診した.上部消化管内視鏡で十二指腸第2部に潰瘍性病変を認め,生検で低分化腺癌と診断された.CTで門脈前後区域枝分岐部に接する造影効果の乏しい腫瘤を認め,十二指腸癌,肝転移の診断で全身化学療法が提案された.本人・家族がセカンドオピニオンを希望され,2病院を受診したのち症状出現から4か月後に当院紹介となった.精査で十二指腸癌,および肝炎症性偽腫瘍などを含めた肝腫瘤の診断にて膵頭十二指腸切除術,拡大肝後区域切除術を施行した.病理組織学的検査で十二指腸および肝臓ともに癌は認めず,壊死巣を伴う肉芽腫を認めた.壊死巣では術前に十二指腸生検で見られた癌細胞に類似する壊死細胞が認められ,免疫組織学的に壊死細胞はcytokeratin陽性であった.以上から,十二指腸癌および肝転移が自然消失したものと考えられた.十二指腸癌の自然消失の報告はなく,文献的考察を加えて報告する.
著者
河田 正仁 岡田 敏男 清水 雅俊 高田 幸浩 下川 泰史 五十嵐 宣明 岡嶋 克則 宮武 博明 水谷 哲郎 中村 哲也
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.31, no.5, pp.337-343, 1999-05-15 (Released:2013-05-24)
参考文献数
9

くも膜下出血や手術後などのストレス状態におかれると急性心筋梗塞類似の病態となり,冠動脈に器質的狭窄がなくても広範な左室壁運動障害を引き起こすことが知られている.症例は81歳の女性で,当初は右下肺野の陰影で入院した.次第に陰影が広がり,呼吸困難を呈した.第10病日に突然呼吸困難が増悪し,心電図上胸部誘導で高度のST上昇をきたし,ショック状態となった.挿管の上,緊急冠動脈造影を施行した.冠動脈の器質的狭窄はなかったが,左室造影上前壁,心尖部,下壁にわたり広範な無収縮を認め,心基部のみ正常収縮をしていた.患者はその2日後に肺炎陰影が両肺に広がり呼吸不全で死亡したが,血清の最大CKは296U/lであった.病理解剖における心筋組織には壊死,炎症細胞浸潤などを認めなかった.本症例は重症肺炎を契機にstunned myocardiumが疑われる病態が引き起こされ,原因として冠攣縮やカテコールアミン心筋障害などが推定された.まれではあるが,ストレスを伴った低酸素血症がstunned myocardium様の心機能低下の誘因となった重要な病態であると考えられ報告する.
著者
清水 亨
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.49, no.7, pp.809-821, 1960-10-10 (Released:2008-06-12)
参考文献数
20

続発性腦室出血の臨床症状と予後は一様でない.これを知るため著者は過去10年間に当教室で経驗した続発性腦室出血の47剖檢例につき臨床病理学的研究を行ない,出血部位と腦室穿破の機序,臨床症状と経過の二つの観点から病型の分類を試みた.腦底部動脈瘤破裂に起因するものは基底核の前方または前下側方の白質,若年性腦出血,血液疾患,酒精中毒に起因するものは大腦半球後半部の白質を傷害し,運動麻痺その他巣症状は不明瞭で原発性腦室出血に類似する.高血圧症に起因するものは基底核,内包に出血巣を形成し,続発性腦室出血の定型的病像をしめすが,腦室擴張高度な症例は兩側性の症状をしめし,予後も惡い.腦室擴張を認めない症例は巣症状が明瞭で腦実質内出血に類似する.すなわち,本症の病像は基礎疾患による腦傷害部位の相違と腦室擴張の程度すなわち腦室内への血液流入量により,かなりの相違を生ずると思われる.
著者
前根 美穂 清水 陽子 中山 徹
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:24364460)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.27-30, 2010-06-10 (Released:2022-08-01)
参考文献数
5

アメリカの総人口は増加し続けているが、中には人口が減少しつつある都市もある。そして、中には独自の政策により空き家の増加などの問題に対処している都市がある。本研究ではそのような独自の政策を行っている都市の調査を行った。我々はアメリカのミシガン州フリント市とオハイオ州ヤングスタウン市の2都市を訪れた。フリント市では「ランドバンク」と呼ばれる政策が行われており、ランドバンクでは固定資産税を払えなくなった人の物件が不動産投機家の手に渡る前に、ランドバンクの所有になるようにしている。ランドバンクが管理することにより、放棄地のコントロールが可能となった。ヤングスタウン市には「ヤングスタウン2010」と呼ばれるマスタープランがある。それは縮小型都市政策であり、現在、実行されているところである。