著者

渥美 茂明 笠原 恵 市石 博 伊藤 政夫 片山 豪 木村 進 繁戸 克彦 庄島 圭介 白石 直樹 武村 政春 西野 秀昭 福井 智紀 真山 茂樹 向 平和 渡辺 守

出版者

一般社団法人 日本生物教育学会

雑誌

生物教育 (ISSN:0287119X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.8-22, 2018 (Released:2019-04-11)

参考文献数

9

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平成21年3月に改訂された高等学校学習指導要領で設けられた科目「生物基礎」と「生物」では,科目の大枠を単元構成で,取り上げるべき内容は最低限の例示で示された(文部科学省 2009).その結果,教科書間にページ数や内容の差が生じ,教育現場に混乱をもたらした.日本生物教育学会が設置した生物教育用語検討委員会を引き継ぎ,2015年4月に日本学術振興会の科学研究費による「新学習指導要領に対応した生物教育用語の選定と標準化に関する研究」が組織され,本研究を行った.各社の教科書から,太字で表示された語句,索引語,見出し語,および明らかに生物の用語と見なせる語を用語として抽出した.教科書の単元ごとに用語が出現する代表的な1文,ないし1文節とともに出現ページと出現場所(本文か囲み記事か脚注かなど)の別をデータベースに記録した.用語の使用状況をデータベースにもとづいて分析するとともに,単元ごとの「用語」一覧にもとづいて「用語」の重要度を評価した.生物基礎では1226語(延べ1360語)を収集した.「生物」では1957語(延べ2643語)の「用語」を収集した.「生物基礎」でも「生物」でも1つの単元にしか出現しない「用語」が大半を占めていた.1つの単元で1社の教科書にのみ出現する「用語」も存在し,特に第一学習社の「生物基礎」(初版)では827語中144語が同じ単元で他社の教科書に出現しない「用語」であった.「用語」の重要度は,評価者の属性による差違が際立った.「生物基礎」と「生物」のいずれにおいても,大学教員が多くの「用語」に高校教員よりも高い評価を与える傾向が見られた.特に,「生物」の5つの単元(窒素代謝,バイオテクノロジー,減数分裂と受精,遺伝子と染色体,動物の発生)では大学教員が高校教員よりも高い評価を与える用語が存在した一方,その逆となった「用語」が存在しなかった.これは生物教育用語を選定しようとするとき,選定者の属性によって結果が異なることを示している.さらに,「用語」の表記に多くのゆらぎが見つかった.それらは漢字制限に起因するゆらぎ,略語や同義語,あるいは,視点の違いを反映した表記のゆらぎであった.表記のゆらぎを解消するための「用語」の一覧を作成し提案した.

著者

荒木 宏文 進藤 千代彦 進藤 百合子 白土 邦男

出版者

東北大学

雑誌

東北大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09174435)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.151-163, 2002-07-31

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EndotoxinIL-3NADPH diaphorasenitric oxidesuperoxide

著者

白井 裕康

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.68, no.567, pp.133-137, 2003-05-30 (Released:2017-02-09)

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We think that the main shrine which was built by the Tokugawa Shogunate in Musashi- Mitake shrine moved another place, and then the new main shrine built in that place by the storong intention of Meiji Government. It is possible to say that to have moved the main shrine and to have built the new main shrine symbolize the historic feet itself that Yoshinobu Tokugawa returned sovereign power , and that the Emperor acceded and new Meiji Government was established at the Meiji Restoration.

著者

白星 伸一 垰田 和史 辻村 裕次 北原 照代

出版者

佛教大学保健医療技術学部

雑誌

保健医療技術学部論集 (ISSN:18813259)

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-12, 2017-03-01

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滋賀県理学療法士協会員のうち,滋賀県内の医療機関,福祉・保健施設,教育,行政機関などに勤務する理学療法士611名を対象として,無記名自記式による質問紙調査を実施した. 腰痛の既往率は78%と高率であり腰痛のリスクが高い職業であるといえる.就労後2年以内に腰痛を発症する率が高く,業務の特性を考慮した独自の取り組みが必要である.また,腰痛に関する知識がある故に自らの判断で対策を講じる傾向が見受けられた.さらに,腰痛予防に関する教育機会の提供が十分とは言い難く,職場の意識改革に基づく総合的な予防策を講じる必要がある.職業性腰痛理学療法士質問紙調査

著者

白石 孝

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.37-54, 1973-04-30

著者

田中 皓介 稲垣 具志 岩田 圭佑 大西 正光 神田 佑亮 紀伊 雅敦 栗原 剛 小池 淳司 佐々木 邦明 佐々木 葉 Schmöcker Jan-Dirk 白水 靖郎 泊 尚志 兵藤 哲朗 藤井 聡 藤原 章正 松田 曜子 松永 千晶 松本 浩和 吉田 樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.129-140, 2021 (Released:2021-06-20)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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本稿ではCOVID-19の蔓延および政府からの社会経済活動自粛要請に伴う,人々の意識行動への影響を把握することを目的にWebアンケート調査を行った.その結果,感染・死亡リスクを,現実の数倍~数千倍過大に評価している様子が明らかとなった.また,接触感染対策として効果的な「目鼻口を触らない」の徹底度合いが他の対策に比べて低く,周知活動の問題点を指摘した.さらに,緊急事態宣言に対する65%以上の支持率や,「家にいる」ことについて,「ストレス」を感じる以上に「楽しい」と感じる人が多いこと,行動決定のために参考にするのはキャスターや評論家や政治家よりも「専門家の意見」の影響が大きいことなどが明らかとなった.

著者

白井喬二 池田林儀監修編譯

出版者

田中宋榮堂

巻号頁・発行日

1942

著者

若林 由羽 荒井 朗 宇津木 笑香 篠崎 陽一 白井 貴之 竹内 良太 平林 克仁 真壁 理沙 新谷 益巳

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C-49_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに、目的】日本人のストレスについて国民生活基礎調査(厚生労働省2016年)では、国民(12歳以上)の47.7%の人が日常生活でストレスを感じていると報告されている。ストレスは蓄積されることで生体防御機構である内分泌系、免疫系、自律神経系のバランスが崩れ、ストレス性疾患を発症する可能性がある。そこで、このストレスを軽減する試みの1つとして運動によるストレス軽減効果の検証が進められている。本研究では、ストレス軽減効果を目的とした運動処方において、運動習慣形成因子に着目し、この因子が運動強度の決定に影響を及ぼすか検証を行った。 【方法】A大学健常男子学生6名を被験者とし、厚生労働省の基準に基づき運動習慣の有無によって2群(運動習慣群3名・非運動習慣群3名)に設定した。運動強度は、6分間運動負荷試験を実施し、Astrand-Ryhmingノモグラム変法を用いて推定VO2max算出した。被験者には中3日空けた2日間を設定し、推定VO2max40%(1日目)と推定VO2max70%(2日目)の運動強度で自転車エルゴメータを使用した20分間の定負荷運動を実施した。この定負荷運動によってストレス軽減効果が得られているかを判定する指標には、POMS2(Profile of Mood States Second Edition)日本語版(以下:POMS2)を用いた。POMS2は「AH-怒り・敵意」「CB-混乱・当惑」「DD-抑うつ・落ち込み」「FI-疲労・無気力」「TA-緊張・不安」「VA-活気・活力」「F-友好」の7尺度とネガティブな気分状態を総合的に表す「TMD-総合的気分状態」から被験者の気分状態を評価することができる。また、統計はSPSS(.Ver22)を用いて「運動習慣群」と「非運動習慣群」の2群間の比較においてt検定を使用した。各群の運動強度別の比較及び運動強度別の運動前後の比較においてrepeated measuer ANOVAを使用した。 【結果】「運動習慣群」と「非運動習慣群」の2群間の比較においてPOMS2の結果に有意差は認められなかった。「運動習慣群」では推定VO2max40%の運動前後でTAに有意差を認め、運動後に減少した。「非運動習慣群」では、推定VO2max40%と推定VO2max70%の運動後を比較したところ、VA、TMDに有意差を認め、VAは推定VO2max40%の運動で高値を示し、TMDは推定VO2max70%の運動で高値を示した。また、推定VO2max70%の運動前後のVAで有意差を認め、運動後で減少した。その他の統計結果からは運動習慣形成因子が運動強度別のストレス軽減効果に影響を及ぼすことを示唆する結果は得られなかった。 【結論】「運動習慣群」と「非運動習慣群」は双方とも推定VO2max40%の運動の方が、ストレス軽減効果が大きく、運動習慣形成因子が運動強度別のストレス軽減効果に影響を及ぼす可能性は低いことが示唆された。このことから、新たに運動習慣の有無ではなく個人の身体的能力因子が運動強度別のストレス軽減効果に影響を及ぼす可能性が考えられた。 【倫理的配慮,説明と同意】本研究は群馬医療福祉大学の倫理委員会の承認を得て行なわれた(承認番号 16B-10)。被験者には、研究内容を口頭と書面にて十分に説明をし、同意書に同意を得た上で実施した。

著者

白井 將文 猪股 出 永尾 光一

雑誌

日本性機能学会雑誌 = The japanese journal of Impotence Research (ISSN:13458361)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.11-17, 2008-06-30

参考文献数

13

著者

白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.DOCMAS-B102, pp.06, 2012-03-11 (Released:2021-08-28)

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Twitter is a famous social networking service and has received attention recently. Twitter user have increased rapidly, and many users exchange information. When 2011 Tohoku earthquake and tsunami happened, people were able to obtain information from social networking service. Though Twitter played the important role, one of the problem of Twitter, a false rumor diffusion, was pointed out. In this research, we focus on a false rumor diffusion. We propose a information diffusion model based on SIR model, and discuss how to prevent a false rumor diffusion.

著者

白石 祐子 倉田 長須 梶 小川

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

no.6, pp.9-11, 1986-02

著者

白瀧 由裕

出版者

日経BP社

雑誌

日経MAC (ISSN:09188894)

巻号頁・発行日

vol.8, no.5, pp.230-233, 2000-05

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●アップルコンピュータ(TEL 03−5940−2530,http://www.apple.co.jp/)●13万8000円●1999年12月下旬アドテックの「AD−DVT15X」出荷で,アップルコンピュータの「Apple Studio Display」のコンペティターが現れた。従来の液晶ディスプレイがアナログと呼ばれることに対して,両者はデジタル情報を直接受け取って画面に表示するデジタル液晶ディスプレイに分類される。

著者

中田 行重 斧原 藍 白崎 愛里

出版者

関西大学臨床心理専門職大学院 心理臨床センター

雑誌

関西大学心理臨床センター紀要

巻号頁・発行日

vol.10, pp.41-51, 2019-03

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Person-Centeredの対話系に位置付けられるDave Mearnsは、心理的接触に関する概念「Working at Relational Depth(以下、WRD)」を発展させてきた。本稿は彼の著書である「Working at Relational Depth in Counselling and Psychotherapy」の一章を紹介し、考察を加えるものである。WRDは、6つの必要十分条件が全て高水準に存在するときに生じるものであり、Thの態度だけでなく、Clの応答も重要な要素の一つだとされる。Thの透明性と自己一致は基本であり、Thとしての役割ではなくその人そのもので出会っていく必要がある。一方 Clは、Thの共感や肯定を受け入れ、Cl自身も Thに開かれていこうとする姿勢が求められる。Relational depthでは、ThはClを理解し、ClはThに理解されていることを認識し、さらにThはClがそう認識していることをも理解している、ということが起こる。Mearnsは、こうした深い出会いの体験にこそ治療効果があると考えている。WRDは、セラピーの中でThがしっかりとした他者性を持ったありのままの自分であり続けることを要求する点で、同じく対話系である古典派の論とは大いに異なる。Thが自分自身でいることは、好き勝手に振る舞うこととは区別される。しかしその境目を見極めるのは難しい。本書ではMearns自身のTh体験がありありと開示されており、自分全体で応じるということが読者自身にとってはどういう態度であるのかを吟味するヒントになるだろう。

著者

白木 克哉 竹井 謙之

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.97, no.1, pp.28-35, 2008 (Released:2012-08-02)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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インターフェロンなどの抗ウイルス療法が困難であったり,無効であった肝炎患者に対する治療は,肝庇護療法が主体となる.肝庇護療法には,一般療法や肝庇護薬,除鉄療法がある.肝庇護療法の有用性は,臨床研究によりそのエビデンスが積み重ねつつある.それぞれの患者の背景,病態や治療経過などをふまえて,複数の肝庇護療法を組み合わせて施行し,可能な限りALTを正常化に近づけることが,肝病変の進行を遅延させ,発癌を防ぎ,その結果生命予後改善につながると考える.

著者

梶原 拓史 白石 和博 市坪 信一

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.412, 2011

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本研究室では無線通信の研究を行っている。実験は主に屋外で行われているが、研究に使用する機材の一つである標準信号発生器(SG)は大きくて重いため、持ち運びが不便である。そこで、研究室が電波免許を収得している902.85MHzの電波を出力する、小型軽量の発振器を製作する。高周波の発振器は主にPLL周波数シンセサイザが使われている。実験で使用するために、出力パワー10dBm、出力周波数902.85MHz、周波数安定度1ppmのPLL周波数シンセサイザを設計した。

著者

新井白石 著

出版者

青山堂

巻号頁・発行日

1911

著者

白石 昌也

出版者

東洋史研究會

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.p382-414, 1987-09

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This is a part of a series of my papers concerning the final stage of the Vietnamese students' movement in Japan in the early 20th century. In this paper, I intend to analyze the following points, using Japanese and French official documents as well as Vietnamese memoirs: (1) how the French authorities discovered that Phan Boi Chau was staying in Tokyo; (2) what and how the French required of the Japanese government concerning him; (3) how the Japanese responded to it; and (4) what attitudes Phan Boi Chau showed against the Japanese and the French authorities.

著者

白勢彩子

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 人文社会科学系. I (ISSN:18804314)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.15-22, 2019-01-31

著者

白銀 夏樹 Natsuki Shirokane

雑誌

教職教育研究 : 教職教育研究センター紀要 = Studies in teachers development (ISSN:1345577X)

巻号頁・発行日

no.23, pp.31-42, 2018-03-31

著者

白銀 夏樹 Natsuki Shirokane

出版者

関西学院大学教職教育研究センター

雑誌

教職教育研究 = Studies in teachers development : 教職教育研究センター紀要 (ISSN:1345577X)

巻号頁・発行日

no.22, pp.51-59, 2017-03