著者
中尾 寿朗 谷口 正宏 稲葉 哲男 久保田 益史
雑誌
情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS)
巻号頁・発行日
vol.2002, no.115(2002-ITS-011), pp.29-36, 2002-11-28

本稿ではBluetooth TM 通信装置BTA-Twin とこれを用いたタッチレスゲートシステムの開発について紹介する。近年、鉄道事業においては非接触IC カードの普及が始まり、切符は磁気券からIC カードへと移行し、記憶されるデータも磁気データから電子データへと移りつつある。またモバイル端末に切符情報を電子化して記録し、モバイル端末を切符としてゲートを通過するという要望も鉄道事業者、鉄道利用者の双方から出てきている。このような背景の中、Bluetooth TM 機能を搭載したモバイル端末で切符のデータを処理し、このBTA-Twin を利用して切符情報を授受することでモバイル端末を特定の位置にかざすことなく、ゲートを通過するという無線ゲートシステムの原理モデルを開発した。その基本原理と開発内容、実用化に向けた課題について報告する。
著者
根本 直子 吉野 直行 大久保 豊 稲葉 大明 柳澤 健太郎
出版者
日本ファイナンス学会 MPTフォーラム
雑誌
現代ファイナンス (ISSN:24334464)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.49-71, 2019-03-29 (Released:2019-03-31)
参考文献数
16

金融機関にとって中小企業向け融資は中核業務だが,信用力の判定が難しく,効率性も低いといった課題がある.金融機関の用いる内部格付け制度は,財務データの正確性が不十分であるといった限界が指摘されている.本稿は,従来の内部格付けには必ずしも十分に織り込まれていなかった入出金などの銀行の口座情報が,中小企業のデフォルト予測の精度に与える影響を検証した.本稿の分析により,従来の財務情報に基づくデフォルト推計モデルに銀行口座情報の指標を追加した場合,デフォルト予測の精度が高まることが実証された.特に,企業規模が小さい場合,改善幅が大きくなる傾向がみられる.また,財務モデルと銀行口座情報に基くモデルの示す信用力には相関関係があること,ケースによっては銀行口座情報のみを使用したモデルでもデフォルト推計の正確性は財務モデルと大きく変わらないことが実証された.銀行口座情報の活用が広がれば,銀行は信用コストを抑えるとともに,審査時間やコストを削減でき,中小企業向け融資の円滑化につながりうる.
著者
松野 泰也 稲葉 敦 Manfred SCHUCKERT
出版者
一般社団法人 日本エネルギー学会
雑誌
日本エネルギー学会誌 (ISSN:09168753)
巻号頁・発行日
vol.77, no.11, pp.1070-1079, 1998-11-20 (Released:2010-06-28)
参考文献数
6
被引用文献数
6 7

Primary aluminum consumes much energy in its production process-es leading a great quantity of emissions. In Japan, 99 ‰ amount of primary aluminum is currently imported from other countries. In this work, Global Warming Potential (GWP) and Acidification Potential (AP) values for primary aluminum ingot produced in Brasilia, Russia, Australia, Venezuela, U. S. A., Norway and Island have been investigated. The average GWP and AP values for Japanese import mixtures were calculated. The mini-mum GWP and AP values for primary aluminum ingot produced with best available tech-nology have also been estimated.It was found that GWP value of primary aluminum ingot produced in each country varied from 10.4 to 27.4 kg-CO2 equiv./kg, while AP value varied from 0.0172 to 0.135 kg-SO2 equiv./kg. The average GWP and AP values for Japanese import mixtures were 15.5 kg-CO2 equiv./kg and 0.0516 kg-SO2 equiv./kg, respectively. GWP value of primary alu-minum ingot could be reduced up to 6.32 kg-CO2 equiv./kg if it is produced with best available technology, and AP value could be reduced up to 0.0103 kg-SO2 equiv./kg. The environmental impact of primary aluminum ingot widely varies according to which coun-tries primary aluminum ingot was produced in and which technology was used in its pro-duction process.
著者
岡村 秀典 稲葉 穣 船山 徹 向井 佑介 菱田 哲郎 今井 晃樹 稲本 泰生 廣川 守
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

雲岡石窟の研究に関連して、480年前後に北魏王朝が造営した方山思遠寺址などの仏教寺院址とその出土遺物を調査し、北魏仏教寺院址の全体像を明らかにした。また、北魏孝文帝が481年に奉納した舎利文物が河北省定州市で発見され、そこから出土した金属器とガラス器について蛍光X線分析をふくむ考古学的・理化学的調査を実施した。その結果、仏教文化の東伝にともなって新しい青銅器やガラス器の制作技術が西から伝わったことを明らかにした
著者
渡辺 達徳 宇野 重規 嵩 さやか 飯島 淳子 岡部 恭宜 北島 周作 宇野 瑛人 姥浦 道生 伏見 岳人 犬塚 元 水野 紀子 坂田 宏 島村 健 巻 美矢紀 稲葉 馨
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2016-04-01

「人口減少社会」に関する基礎的・横断的研究の遂行という本研究の目的に沿って、平成29年度は、前年度に個別研究班が行った分析をもとに、海外研究者を含む学外の研究者を招いた研究会を開催することを通じて、全メンバーによる意見交換、研究進捗状況の確認と今後の課題を共有することに努めた。研究会において特に注目したテーマは、東日本大震災における社会資本の役割、私人間における障害を理由とする差別の禁止、個人の自立を支援する行政の法的統制などである。その上で、それぞれの個別研究班において、上記の研究会において得られた知見をも組み入れつつ、平成29年度に予定された研究が以下のとおり進められた。すなわち、基礎理論班においては、前年度までの検討を展開させ、人口の概念の再定位を検討した上で、人口減少社会を論ずるための理論的枠組みを提示するための検討を行った。また、制度班においては、人口減少社会への対処としての食い止め策と課題対応策との関係を整序し、体系的な制度設計の方向づけを試みた。さらに、政策班においては、前年度に行われた研究をもとに、人口減少社会の問題の所在と構造を把握した上で、問題の進行状況や問題の所在を異にする諸都市の特性をも十分に考慮に入れながら、条件不利地域・地方都市・三大都市圏という類型化を意識しつつ、フィールドワークも含めた研究を進めた。各研究者による研究成果は、後掲「研究発表」のとおりである。
著者
稲葉 益巳 金箱 房枝
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.177-178, 1953

Utilizing anti-C, anti-D and anti-E sera, which were donated by A. S. Wiener, tthe authors examined 90 Japanese persons for their Rh types. The following is the result of their examinations.<BR>Phenotypc<BR>CDe type 59<BR>CDE type 11<BR>cDE type 7<BR>cdE type 6<BR>Cde type 4<BR>cde type 2<BR>cDe type 1<BR>Total 90
著者
稲葉 浩幸
出版者
近畿大学商経学会
雑誌
商経学叢 = Kinki University journal of business and economics (ISSN:04502825)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.1-18, 2003-12-20

"本稿では, ファイアマークの図案を分析し, その由来や意図を検証することを目的とする。ファイアマークとは火災保険契約の証として, 被保険者宅に取り付けられたプレートのことであり, わが国では1887年に設立された東京火災のファイアマークが最古のものである。ファイアマークの役割は, 消防組織が消火活動を行う際の目印また保険会社の広告・宣伝という実益的な機能がクローズアップされるが, そのデザインには「水」や「魔除け」といった図案が多用され, 防火の「お守り」としての側面も見られる。こうしたファイアマークの歴史的・文化的価値を評価し, わずかに現存するファイアマークを保存していく必要がある。HIROYUKI INABA. Features of Fire Marks in Japanese Insurance Companies. In this paper, fire marks' designs are analyzed and it aims at verifying those origins and intentions. Fire marks are the plates attached in the insured's houses as a proof of a fire insurance contract, and the fire mark of the Tokyo fire insurance company founded in 1887 is the oldest thing in Japan. As fire marks' roles, there are utility-functions of the mark at the time of a firefighting organization performing fire-extinguishing activities and the advertisement of insurance companies. However, designs, such as ""water"" and a ""talisman"", are used abundantly and the side as a ""charm"" of fire prevention is also looked at by Japanese fire marks. It is necessary to evaluate such fire marks' historical value and cultural worth, and to save the fire marks who are slightly living."
著者
稲葉 繁樹 広間 達夫 伊藤 菊一 原 道宏 鳥巣 諒
出版者
農業情報学会
雑誌
農業情報研究 (ISSN:09169482)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.81-89, 2015 (Released:2015-10-01)
参考文献数
7

ザゼンソウの発熱器官である肉穂花序の温度制御機構について,周囲と肉穂花序の温度測定結果を元に,PID(Proportional Integral Differential)動作によるフィードバック制御の適用について検討した.まず容器をかぶせ,周囲を雪で覆ってザゼンソウの周囲を冷却した.翌日,それらを取り除いて急激な温度変化を発生させ,その後通常の外気温下に数日間置いた.その全ての過程で,肉穂花序温度と周囲温度を計測した.その結果,発熱最盛期の雄期の肉穂花序温度の目標温度は一定ではなく,直線的に変化する可変目標値で表せることが判明した.発熱の状態は活性化係数で表すことができ,同じ発熱植物であるハスより高いことが確認された.また,制御系において,肉穂花序温度をフィードバック要素として可変目標値との偏差を制御器に導く制御機構について検討したところ,外気温や発熱部から肉穂花序中心に至る伝達関数は一次遅れ系で,制御器は積分動作で表すことができた.肉穂花序温度における本制御系は,急激な温度変化に対してやや遅れて追従しつつ目標温度に戻るのに対し,穏やかな変化に対してはともに少しずつ変化する応答を示し,肉穂花序温度が自身の可変目標値に従って変化していると考えられた.
著者
三木 文雄 生野 善康 INOUE Eiji 村田 哲人 谷澤 伸一 坂元 一夫 田原 旭 斎藤 玲 富沢 磨須美 平賀 洋明 菊地 弘毅 山本 朝子 武部 和夫 中村 光男 宮沢 正 田村 豊一 遠藤 勝美 米田 政志 井戸 康夫 上原 修 岡本 勝博 相楽 衛男 滝島 任 井田 士朗 今野 淳 大泉 耕太郎 青沼 清一 渡辺 彰 佐藤 和男 林 泉 勝 正孝 奥井 津二 河合 美枝子 福井 俊夫 荒川 正昭 和田 光一 森本 隆夫 蒲沢 知子 武田 元 関根 理 薄田 芳丸 青木 信樹 宮原 正 斎藤 篤 嶋田 甚五郎 柴 孝也 池本 秀雄 渡辺 一功 小林 宏行 高村 研二 吉田 雅彦 真下 啓明 山根 至二 富 俊明 可部 順三郎 石橋 弘義 工藤 宏一郎 太田 健 谷本 普一 中谷 龍王 吉村 邦彦 中森 祥隆 蝶名林 直彦 中田 紘一郎 渡辺 健太郎 小山 優 飯島 福生 稲松 孝思 浦山 京子 東 冬彦 船津 雄三 藤森 一平 小林 芳夫 安達 正則 深谷 一太 大久保 隆男 伊藤 章 松本 裕 鈴木 淳一 吉池 保博 綿貫 裕司 小田切 繁樹 千場 純 鈴木 周雄 室橋 光宇 福田 勉 木内 充世 芦刈 靖彦 下方 薫 吉井 才司 高納 修 酒井 秀造 西脇 敬祐 竹浦 茂樹 岸本 広次 佐竹 辰夫 高木 健三 山木 健市 笹本 基秀 佐々木 智康 武内 俊彦 加藤 政仁 加藤 錠一 伊藤 剛 山本 俊幸 鈴木 幹三 山本 和英 足立 暁 大山 馨 鈴木 国功 大谷 信夫 早瀬 満 久世 文幸 辻野 弘之 稲葉 宣雄 池田 宣昭 松原 恒雄 牛田 伸一 網谷 良一 中西 通泰 大久保 滉 上田 良弘 成田 亘啓 澤木 政好 三笠 桂一 安永 幸二郎 米津 精文 飯田 夕 榊原 嘉彦 螺良 英郎 濱田 朝夫 福山 興一 福岡 正博 伊藤 正己 平尾 文男 小松 孝 前川 暢夫 西山 秀樹 鈴木 雄二郎 堀川 禎夫 田村 正和 副島 林造 二木 芳人 安達 倫文 中川 義久 角 優 栗村 統 佐々木 英夫 福原 弘文 森本 忠雄 澤江 義郎 岡田 薫 熊谷 幸雄 重松 信昭 相沢 久道 瀧井 昌英 大堂 孝文 品川 知明 原 耕平 斎藤 厚 広田 正毅 山口 恵三 河野 茂 古賀 宏延 渡辺 講一 藤田 紀代 植田 保子 河野 浩太 松本 慶蔵 永武 毅 力富 直人 那須 勝 後藤 純 後藤 陽一郎 重野 秀昭 田代 隆良
出版者
The Japanese Association for Infectious Diseases
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.61, no.8, pp.914-943, 1987
被引用文献数
2

Clavulanic acid (以下CVAと略す) とticarcillin (以下TIPCと略す) の1: 15の配合剤, BRL28500 (以下BRLと略す) の呼吸器感染症に対する有効性と安全性をpiperacillin (以下PIPCと略す) を対照薬剤として, welI-controlled studyひこより比較検討した.<BR>感染症状明確な15歳以上の慢性呼吸器感染症 (慢性気管支炎, びまん性汎細気管支炎, 感染を伴った気管支拡張症・肺気腫・肺線維症・気管支喘息など) およびその急性増悪, 細菌性肺炎, 肺化膿症を対象とし, BRLは1回1.6g (TIPC1.5g+CVA0.1g) 宛, PIPCは1回2.0g宛, いずれも1日2回, 原則として14日間点滴静注により投与し, 臨床効果, 症状改善度, 細菌学的効果, 副作用・臨床検査値異常化の有無, 有用性について両薬剤投与群間で比較を行い, 以下の成績を得た.<BR>1. 薬剤投与314例 (BRL投与161例, PIPC投与153例) 中, 45例を除外した269例 (BRL投与138例, PIPC投与131例) について有効性の解析を行い, 副作用は293例 (BRL投与148例, PIPC投与145例) について, 臨床検査値異常化は286例 (BRL投与141例, PIPC投与145例) について解析を実施した.<BR>2. 小委員会判定による臨床効果は, 全症例ではBRL投与群78.8%, PIPC投与群79.4%, 肺炎・肺化膿症症例ではBRL投与群 (79例) 82.1%, PIPC投与群 (73例) 79.5%, 慢性気道感染症症例ではBRL投与群 (59例) 74.6%, PIPC投与群 (58例) 79.3%の有効率で, いずれも両薬剤投与群間に有意差を認めなかった.<BR>3. 症状改善度は, 肺炎・肺化膿症症例では赤沈値の14日後の改善度に関してPIPC投与群よりBRL投与群がすぐれ, 慢性気道感染症症例では胸部ラ音, 白血球数, CRPの3日後の改善度に関してBRL投与群よりPIPC投与群がすぐれ, それぞれ両薬剤投与群間に有意差が認められた.<BR>4. 細菌学的効果はBRL投与群68例, PIPC投与群57例について検討を実施し, 全体の除菌率はBRL投与群75.0%, PIPC投与群71.9%と両薬剤投与群間に有意差は認められないが, Klebsiella spp. 感染症においては, BRL投与群の除菌率87.5%, PIPC投与群の除菌率16.7%と両薬剤群間に有意差が認められた. また, 起炎菌のPIPCに対する感受性をMIC50μg/ml以上と50μg/ml未満に層別すると, MIC50μg/ml未満の感性菌感染例ではBRL投与群の除菌率69.6%に対してPIPC投与群の除菌率94.7%とPIPCがすぐれる傾向がみられ, 一方, MIC50μg/ml以上の耐性菌感染例ではPIPC投与群の除菌率12.5%に対して, BRL投与群の除菌率は66.7%と高く, 両薬剤間に有意差が認められた.<BR>5. 副作用解析対象293例中, 何らかの自他覚的副作用の出現例はBRL投与群5例, PIPC投与群11例で, 両薬剤投与群間に有意差は認められなかった.<BR>6. 臨床検査値異常化解析対象286例中, 何らかの異常化が認められた症例は, BRL投与141例中45例 (31.9%), PIPC投与145例中28例 (19.3%) で, 両薬剤投与群間に有意差が認められた. 臨床検査項目別にみると, GPT上昇がBRL投与140例中26例 (18.6%), PIPC投与140例中14例 (10.0%), BUN上昇がBRL投与128例中0, PIPC投与127例中4例 (3.1%) と, それぞれ両薬剤投与群間での異常化率の差に有意傾向が認められた.<BR>7. 有効性と安全性を勘案して判定した有用性は, 全症例ではBRL投与群の有用率 (極めて有用+有用) 76.3%, PIPC投与群の有用率の74.8%, 肺炎・肺化膿症症例における有用率はBRL投与群81.0%, PIPC投与群75.3%, 慢性気道感染症症例における有用率はBRL投与群70.0%, PIPC投与群74.1%と, いずれも両薬剤投与群間に有意差は認められなかった.<BR>以上の成績より, BRL1日3.2gの投与はPIPC1日4gの投与と略同等の呼吸器感染症に対する有効性と安全性を示し, とくにβ-lactamase産生菌感染症に対しても有効性を示すことが確認され, BRLが呼吸器感染症の治療上有用性の高い薬剤であると考えられた.
著者
稲葉 美里 高橋 伸幸
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.83, no.1, pp.27-34, 2012 (Released:2012-09-26)
参考文献数
18
被引用文献数
2

Although social solidarity is an essential component that helps maintaining social order, what produces solidarity and how does it work have not been fully investigated. We conducted an experiment to examine whether experiencing different forms of social exchange produces different levels of solidarity. We compared four forms of social exchange: reciprocal exchange (exchange resources without negotiation), negotiated exchange (with negotiation), pure-generalized exchange (giver can choose who to give) and chain-generalized exchange (giver cannot choose who to give). Two dimensions classify these exchanges: the number of players (two vs. more than two), and involvement of negotiation. Reciprocal and negotiated exchanges occur within dyads, while pure- and chain-generalized exchanges involve three or more players. Only the negotiated exchange involves negotiation process; the other exchanges are purely unilateral giving. Participants played a one-shot social dilemma game (SDG) before and after social exchange session. The more the players cooperated in SDG, the stronger the social solidarity. Results show that the cooperation rate in SDG increased more in the reciprocal, pure- and chain-generalized exchange conditions than that in the negotiated exchange condition, suggesting that social solidarity is facilitated by experiencing social exchange which does not involve negotiation.
著者
秋葉 拓哉 稲葉 一浩
出版者
情報処理学会 ; 1960-
雑誌
情報処理 (ISSN:04478053)
巻号頁・発行日
vol.56, no.12, pp.1198-1201, 2015-11-15

20年の歴史を持ち「なんでもあり」で有名な ICFPプログラミングコンテストにて,今年,日本チームが優勝と準優勝を達成しました.ICFPプログラミングコンテストの魅力や各チームの戦術を紹介します.
著者
北川 晋吾 岡田 慧 稲葉 雅幸
出版者
人工知能学会
雑誌
2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)
巻号頁・発行日
2019-04-08

近年ロボットは倉庫や工場などの社会導入が推められており人のような双腕マニピュレーション動作を行うことが期待されている。本研究では複雑環境でのターゲットピッキングを対象とし、必要に応じて単腕・双腕を使い分けるピッキングシステムを構成することを目的とし、双腕ロボットによる自律学習型のターゲットピッキングシステムを提案する。まずロボットは自動生成したデータセットを用いて把持点と物体インスタンスの可視・遮蔽領域認識を学習し、その後実世界での把持試行を通して再学習を行う。最後に単腕・双腕を選択的に実行するターゲットピッキングシステムを構成し、実世界の複雑環境での検証実験を行う。
著者
稲葉 ナミ
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
家政学雑誌 (ISSN:04499069)
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.129-135, 1957

1. 平日は他律的な勤務時間が長いそのため、何れの分類によつても、大差はあらわれず、第1報に報告したような夫妻間の差しかあらわれない。<BR>2. 休日は内職時間の多少によつて、その他の生活時間が構造づけられるが、内職時間の多いものは、1.子供の数が3人の家庭、2.家族員数の多い家庭、3.夫の年齢が40歳代の家庭、4.妻の年齢が40歳代の家庭、5.夫の学歴が師範卒で職業は教員の家庭、6.妻の学歴が師範卒で職業は教員の家庭である。<BR>3. 生理的睡眠時間の場合の最下限を7時間として、それ以下のものは夫にはなく、妻は平日1.子供3人の家庭、2.家族員数4人の家庭、3.妻の学歴が専門卒の家庭にみられる。<BR>4. 勤務時間は大差はないが、夫妻共に年齢が多くなるほど多く、夫妻共に師範卒・教員が多い。<BR>5. 妻の生活は家事労働の負担のために、平日休日共に圧迫されているが、夫が特に無関心を示すものは、1.50歳代の夫、2.妻が専門卒の家庭の夫である。<BR>6. 社会的文化的生活時間は、1.子供の人数が多くなるほど、2.家族員数が多くなるほど、3.夫妻の年齢が多くなるほど、夫妻共に少なく、4.教員は平日休日共に少ない。<BR>休日の小学卒・大学専門卒の夫は特に多く妻をかえりみず、ひとりで生活を楽しんでいる姿が見られる。<BR>7. 夫妻共に師範卒・教員の30~40歳代で子供が多く、従つて家族員数も多い家庭は最も忙しいことになる。