著者
稲葉 栄生 安田 訓啓 川畑 広紀 勝間田 高明 Hideo Inaba Kuniaki Yasuda Koki Kawabata Takaaki Katsumata 東海大学海洋学部 東海大学海洋学部 東海大学海洋学部 東海大学海洋学部 School of marine science and technology Tokai University School of marine science and technology Tokai University School of marine science and technology Tokai University School of marine science and technology Tokai University
出版者
日本海洋学会
雑誌
海の研究 = Umi no Kenkyu (Oceanography in Japan) (ISSN:21863105)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.59-67, 2003-01-05
参考文献数
20
被引用文献数
4

1992年3月上旬,駿河湾口東部および同湾奥西部沿岸の2係留観測地点で,約5.5日間に約5.5℃に及ぶ顕著な水温急上昇が観測された。この水温急上昇は同湾沖の黒潮系暖水の流入による影響であり,さらに流入した暖水は同湾沿岸を反時計回りに伝播することが分った。両係留観測地点の水温急上昇の時間差と距離から求めた暖水の伝播速度は0.79m s^-1である。この値は暖水の移動を沿岸密度流の先端部の速度(Kubokawa and Hanawa, 1984)と見なして計算した値0.93ms^-1におおむね等しい。同様な現象は相模湾でも発生することが知られていて,それは急潮と呼ばれていることから,今回観測した水温急上昇は駿河湾の急潮と呼ぶことが出来る。また,今回の急潮をもたらした黒潮系暖水の流入の原因は黒潮の接岸であり,それには石廊崎沖での黒潮の小さな蛇行の発生が関係している可能性が考えられる。なお,同湾内各地の水位変動には急潮に伴う水温急上昇の効果はほとんど現れなかった。In early March 1992, a steep temperature rise of about 5.5℃ for 5.5 days was observed in the eastern part of the mouth of Suruga Bay and the western part of the bay head. The warm water in the eastern part of the bay mouth was influenced by an intrusion of the Kuroshio warm water. The intruded warm water moved cyclonically along the bay coast. The propagation speed of the warm water estimated from the time lag of the steep temperature rise and the distance between two mooring stations is about 0.79 m s^-1. The estimated speed is similar to that of the coastal density current in a rotating fluid, 0.93 m s^-1, theoretically derived by the same method as Kubokawa and Hanawa (1984). As a similar event that previously occurred in Sagami Bay was called kyucho, the steep temperature rise in this case is also called kyucho. The intrusion of the Kuroshio warm water into Suruga Bay as kyucho is related to a northward shift of the Kuroshio path. This northward shift seems to be related to the occurrence of a small scale meander of the Kuroshio off Irosaki. The temperature change induced by kyucho, has a little effect on the sea level change in the bay.
著者
片上 大輔 小林 優 鳥海 不二夫 大澤 博隆 稲葉 通将 篠田 孝佑
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 第31回ファジィシステムシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.370-374, 2015 (Released:2016-02-26)

擬人化エージェントとともにコミュニケーションゲームである人狼を対面環境で行なうことによって高度な対話技術を修得することを目標とし,人間が人狼をプレイする際の議論を実現できる擬人化エージェントを用いた人狼知能対戦システムを開発した. 本研究では,人狼知能対戦システムを用いて人間と人工知能の識別実験を行った.実験の結果,対戦に参加した各エージェントのCMCにおける印象評定尺度の評価には,実験参加者の味方の陣営のエージェントに対して人間と人工知能の間にわずかに差があり,味方陣営の人間と人工知能の見分けが付いている傾向が見られた.また,システムによって表出する動作と発言が統一されている環境では,人間らしさについての評価において人間と人工知能の間に差はなかったため,人狼におけるノンバーバル情報の重要性を確認できた.
著者
稲葉 洋平 内山 茂久 戸次 加奈江 欅田 尚樹
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.64, pp.448-459, 2015-10

我が国は「たばこ規制枠組み条約(FCTC)」を批准し,「受動喫煙」「禁煙支援」などのたばこ対策は推進しているものの,「たばこ製品の規制」に関するたばこ対策は実行されていない.さらにここ数年間でメンソールカプセルを封入した紙巻きたばこ,無煙たばこ,電子器具を使用する「Ploom」,「iQOS」などの新規たばこ製品さらには電子タバコが販売されるなど,喫煙者を取り巻く環境が大きく変化しており,最近の調査では,禁煙の意思の低下が報告されるようになった.FCTC第 9 ,10条「たばこ製品の規制・情報開示」の実行は,たばこ製品の「毒性」,「依存性」,「魅惑性」を低下させ,喫煙者がたばこ製品の有害性を知る機会を増加させ,最終的に禁煙を選択することへの行動変容が期待される.さらに,たばこ対策を推進するための科学的根拠の蓄積がされる.これまで我々は,これを目的としてWHOたばこ研究室ネットワークとたばこ製品評価の標準化を行い,国産たばこ銘柄の各種有害化学物質の分析,日本人喫煙者の喫煙行動調査を実施してきた.その結果,我が国のたばこ製品は,海外産たばこ銘柄と比較すると有害化学物質の低減の余地があり,依存性,魅惑性の低下が求められた.日本人喫煙者は低タール・低ニコチンたばこの喫煙に伴う代償性補償喫煙行動によりたばこ煙曝露量が上昇することが確認された.今後,FCTC第9,10条に基づいたたばこ製品の調査を継続しつつも,早急なたばこ製品規制が求められる.
著者
稲葉 幸雄 吉田 智彦
出版者
園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.219-225, 2006-09-15
参考文献数
27
被引用文献数
2 6

栄養繁殖作物のイチゴでは,限られた育種材料間での交配を繰り返すため近親交配が問題となる.そこで,近年育成されたイチゴ品種の近交係数を計算した.また,近交係数と収量との関係を調べた.近交係数の計算は推論型言語Prologとパーソナルコンピューターを利用した手軽な処理系で計算プログラムを作成した.交雑実生の近交係数と実生の選抜率との間に相関関係は認められなかった.栃木県農業試験場栃木分場の育成系統(3次選抜系統)の近交係数と収量の関係を調べたところ,-0.37(危険率1%)の有意な負の相関が認められた.また,イチゴでは近交係数が0.3程度までであれば,近交弱勢による収量の低下は見られないことが明らかになった.近年育成されたイチゴ品種の近交係数は,一季成り性品種では0.2を超えるものが多く,'とちおとめ','章姫','さがほのか','あまおう','さつまおとめ','ひのしずく','やよいひめ'はそれぞれ0.261, 0.222, 0.257, 0.213, 0.257, 0.247, 0.346であった.一方,四季成り性品種では'サマープリンセス'と'きみのひとみ'の2品種がが0.183と0.195でやや高い値であったが,それ以外はいずれも0.1以下であった.代表的な一季成り性品種15品種の総当たり交配による雑種の近交係数を計算した結果,自殖を除いた近交係数の値は0.067〜0.440で平均は0.210となり,近親交配の程度が高くなることが明らかになった.
著者
尾島 巖 稲葉 伸一
出版者
The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan
雑誌
有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)
巻号頁・発行日
vol.36, no.7, pp.610-615, 1978-07-01 (Released:2010-01-22)
参考文献数
38
被引用文献数
4 4

Ketene silyl acetals have been developed as new versatile reagents for organic synthesis. The reactions of ketene silyl acetal with acid halides, carbonyl compounds, Schiff bases, and heterocummulenes and summarized. Oxidative coupling, oxidation and Mannich reaction of these reagents, and, an application of Claisen-type rearrangement of these reagents to the total synthesis of natural products are also described.
著者
稲葉 浩一
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.93, pp.91-115, 2013-11-30 (Released:2015-03-25)
参考文献数
13

本稿は『生徒指導提要』(文部科学省)の記述に見られるように,児童生徒の個性尊重と児童生徒理解の方法が,しばしば多くの「注文」をつけて語られることに着目し,その実践の起源ともいえる個性調査において実際の教師たちはどのように児童らを「理解」していたのかを明らかにするものである。主として大正期から昭和初期にかけて多く発刊された個性調査のテキストは,典型的には教師の個性調査実践を「客観的基礎」に欠けものとし,そこに「失敗」の可能性を想定するものであった。だが一方本稿が見た大正期の個性調査簿の記録は,そのような方法をもって児童の「ありのまま」に接近するようなものではなく,むしろ個性調査簿の様式に則りながらも,前年度までの児童の「個性」をその次の年度の教師が参照し,児童たちの「らしさ」ともいえる「パターン」を再構成するという言説-解釈実践を行うものであった。これはいうなれば教師による児童の「性格づけ」・「語り継ぎ」の実践であったといえるだろう。以上のことからわかるのは,公的な言説が要求する「理解」のあり方と異なったものであっても,教師は日常生活者として十分な理由をもって児童らの個性を理解=解釈していたということである。その意味で「よりよい精確な」理解が教育現場に要請される以上そこには原理的な「困難」が常に潜在し,「注文」が尽きることはないというのが本稿の結論となる。
著者
平木 敬 稲葉 真理 中村 誠 玉造 潤治 西村 亮 青嶋 奈緒 Felix Marti Wael Noureddine 来栖 竜太郎 坂元 眞和 古川 裕希 生田 祐吉 加藤 朗 山本 成一 長谷部 克幸 根尾 美由紀 稲田 友 村上 満雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. PN, フォトニックネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.8, pp.1-6, 2005-04-13

2004年10月から12月にわたり実施した、超遠距離TCPシングルストリーム実験の実験環境、実施状況を述べ、実験結果を示す。その結果、TCP層とデータリンク層が適切に協調することにより、超遠距離のTCPシングルストリーム通信速度が、ネットワークの端点にあるサーバのバス(PCI-Xバス)で決定され、TCP方式自身は通信のボトルネックでないことが示された。これは、今後の超高速ネットワークの利用にとり重要な結果である。
著者
宮原 勅治 岸野 孝裕 稲葉 舞香 田邊 央樹 中西 淳 出原 雄太 横田 貴久
出版者
プロジェクトマネジメント学会
雑誌
プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.21-24, 2015-06-15

プロジェクトマネジメントにおいてWork Breakdown Structure(WBS)が極めて重要な役割を果たすことは周知であるが,大学生のようなプロジェクトマネジメントの初学者にとって,WBSを上手く作成することは容易なことではない.そこで,大学生のプロジェクトチームにWBSを作成させるためのトレーニングとして,仮想プロジェクトを用いたWBS作成の教育方法を開発した.すなわち,WBSを作成するツールとしてDiamond Mandala Matrix(DMM)を用いる方法である.このDMMを使って作業分解を行い,WBSを作成する手法は,大学生のようなプロジェクトマネジメントの初学者においても理解しやすく,実際の卒業研究プロジェクトにも使用することができ,学生にとって極めて有用なトレーニング方法となる.本稿では,大学生のプロジェクトチームに対し,DMMを用いて仮想プロジェクト(たこ焼き模擬店プロジェクト)のWBSを作成するトレーニングを行った後,実際の卒業研究プロジェクトにおいても同様にWBSを作成し,プロジェクトを完遂させた事例を報告する.
著者
南 隆男 稲葉 昭英 浦 光博
出版者
慶應義塾大学
雑誌
哲學 (ISSN:05632099)
巻号頁・発行日
vol.85, pp.151-184, 1987
被引用文献数
3

われわれ1人びとりの日常生活は,ロビンソン・クルーソー的に自足的に展開されているのではない.それは,なん人もの他者との関係性のうちに進展しているのである.そして,このこと自体は誰にとっても異論のない自明のことである.しかし,ひととひととの関係性をどう把えどう記述しそこにいかなる意味付与をしていくかについては多くの視角と立場とが存在している.コミュニティ心理学や社会心理学,ひろくは行動科学の領域において,近年にわかに注目を集めだした「ソーシャル・サポート」の論議も,人間の社会関係についてのひとつの"新しい"立場であり,それは「日常の社会関係に包含されている相互援助機能」に焦点をあてている.すなわち,他者から得られる具体的および精神的援助が個人の心身の健康維持と増進に深く関与している可能性に注目するのである.この可能性をめぐって理論的そして経験的な検討がある種の熱気をおびながら遂行されている.アメリカにおいてそれはとくに著しい.わが国においては,実質的な研究がようやくティク・オフしようとしているところである,といえよう.本稿では,そのティク・オフの流れに沿った,ひとつの予備的な探索的試みの結果が「資料」として報告・提示された.(1)ソーシャル・サポートが,(1)所属的サポート,(2)実体的サポート,(3)評価的サポート,および(4)尊重的サポート,の4側面にわたって問題とされた.それぞれのサポートが「実際に得られているのか」ということより.それぞれのサポートを「提供してくれると思われる他者の拡がり」が尋ねられた.いわゆる「ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ」に焦点があてられたのである.(2)大学生(2年生男女)を対象として質問紙による調査が試みられた.その結果,上記のごとく,ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズを機能別に4つに分けて検討することが現実には難しいことが判明した.すなわち,問題としたサポート・ネットワーク・サイズの4側面には経験的弁別性がほとんど認められなかったのである.測定法をかえてさらに検討してみる必要性があろう.(3)以上から,サポート・ネットワーク・サイズの全体(包括的ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ)を指標として,まずは人口学的変数との関連が追究された.(1)性,(2)兄弟数,(3)入学経路,(4)居住形態,(5)1ヶ月あたりの"自由に使えるお金",および(6)"恋人"の有無,の6特性との関連が吟味されたが,いずれとも意味のある関連は見い出し得なかった.(4)ついで,(1)大学生活に対する満足の度合い,および,(2)抑うつの程度の2種を基準変数として,それぞれに対して包括的ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ変数が持つ規定力が問われた.階層的重回帰分析の結果によれば,いずれの基準変数に対しても,そのヴァリエーションを説明していくうえで,有意味な独自の力を保持することが確認された.われわれの今回の試みにおいては,この確認が1番のポイントといえよう.(5)基準変数の「抑うつ傾向」に対しては,包括的ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズ変数が「マキャベリズム志向」変数と相乗効果を発揮している事実が見い出された.マキャベリズム志向が高いひとにあっては,ソーシャル・サポート・ネットワーク・サイズの拡がりは抑うつを低下させる方向で関与しているように思われる.以上が,われわれの今回の試みにおける主要な結果である.それぞれの解釈にあたっては慎重な配慮が要求されよう.ひとつの事実にはちがいないが,どこまで"動かぬ事実"かについては,今回の試みだけではほとんどなにも言えぬからである.その意味において「資料」なのであり,ソーシャル・サポート研究の向後にむけて参考に供するものである.
著者
稲葉 ナミ 桑田 百代 三東 純子 湯本 和子
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
家政学雑誌 (ISSN:04499069)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.185-187, 1966

住所作業の代表として、物の水平移動と物をおし切る動作をとりあげ、エネルギー代謝と脈搏数を測定し、作業台の至適高を求め、身長比に換算した結果、次の結論を得た。2種の作業による至適面高は、各被検者とも身長の50~54%の範囲内にある。<BR>今後、さらに、筋電計を用いて、同様の実験を行ない、その上で最終的な結論を得たいと考えている。
著者
近藤 智嗣 芝崎 順司 有田 寛之 真鍋 真 稲葉 利江子
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.45-48, 2006
被引用文献数
8

本研究の目的は,ミクストリアリティ(MR)技術を博物館の展示に応用し,1)MR型展示システムと 2)推定支援型展示手法を提案することであった.本研究では,国立科学博物館新館の恐竜コーナーを研究事例の対象としたシステムを開発した.このシステムは,MR型展示の機能として,生体復元された恐竜の3DCGを化石骨格標本に合成させて提示でき,また,そのコンテントは恐竜の解説だけでなく,推定支援型展示の機能として,重さや皮膚の模様などを推定しながら見学するという内容であった.評価調査の結果,3DCGの安定性については問題点が指摘されたが,これらの展示手法については高い評価が得られた.
著者
稲葉 慎太郎 山口 泰雄 伊藤 克広
出版者
日本生涯スポーツ学会
雑誌
生涯スポーツ学研究 (ISSN:13488619)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.25-38, 2015-10-31 (Released:2016-11-20)
参考文献数
53

The purpose of this study was to examine the characteristics of the social capital formed by the managers of community sport clubs based on the comparison between specified nonprofit corporation clubs and voluntary organization clubs. In this study, the managers of eighteen community sport clubs in the Kinki region were selected as samples. Ten of these clubs were specified nonprofit corporations and eight of these clubs were voluntary organizations. Interviews were conducted using the items explored by Dudwick et al.(2006). These survey items were determined by the result of discussion by a research representative and two collaborators. A hierarchical cluster analysis using text mining was adopted to the data operated. There were two main results of this study. First, the characteristics of the social capital formed by the managers of community sport clubs having specific nonprofit corporation were to make much of the networks built among neighbor community sport clubs, local governments and community groups through their cooperation with each other. Second, the characteristics of the social capital formed by the managers of community sport clubs voluntarily organized were to make much of the networks built among inner groups through coordinating the use of school facilities. These findings suggested that the social capital formed by the managers of community sport clubs having specific nonprofit corporation tended to spread out outer clubs, while the social capital formed by the managers of community sport clubs voluntarily organized tended to close toward inner groups.
著者
稲葉 守
出版者
以文社
雑誌
実存主義
巻号頁・発行日
no.55, pp.36-43, 1971-04
著者
稲葉 めぐみ
出版者
東京大学大学院教育学研究科
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.297-306, 2013-03-10

In Japan, public universities are usually originated and carried on by local government, so those universities have natural advantages to contribute the local communities. Now a day, all universities are strongly anticipated to strengthen the capability to contribute to the local communities. So co-operation with public universities can be one of the solutions for other universities. But is it possible to suppose that public universities can be treated as same system? / This paper reveals that public universities are allocated to various part of local governmental system. It can be cause of great difference in characteristics of each public university. So if a university wants to co-operate with a public university for further contribution to the local communities, one must remark on the characteristics of the public university for utilization of the cooperation.
著者
高橋 賢司 稲葉 忠興 守中 正
出版者
日本植物病理学会
雑誌
日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.399-404, 1985-10-25
被引用文献数
3

インゲンマメ(<i>Phaseolus vulgaris</i>)の初生葉にインゲンマメ炭そ病菌(<i>Colletotrichum lindemuthianum</i>)を一次接種し,その後展開した第1複葉にインゲンマメさび病菌(<i>Uromyces appendiculatus</i>)を二次接種すると,さび病菌の夏胞子層の形成数の減少,夏胞子層の形成遅延・成熟遅延,夏胞子層および夏胞子層周囲の黄化部の大きさの縮小が生じた。これらの抑制効果が現われるためには,炭そ病菌の分生胞子5.0×10<sup>4</sup>個/ml以上の濃度が必要であった。一対の初生葉の1枚に炭そ病菌を一次接種し,他方の1枚にさび病菌を二次接種すると夏胞子層の形成数および形成速度・成熟速度には影響がなかったが,夏胞子層および夏胞子層周囲の黄化部の大きさを抑制した。これらの現象はインゲンマメ炭そ病菌の一次接種によって,インゲンマメさび病に対する全身的な抵抗性が誘導されたためと考えられる。
著者
横山 智哉 稲葉 哲郎
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.92-103, 2016

<p>Recent studies find that political talk influences political participation. However, as of yet, there has been no clear demonstration of how political talk translates into increased political participation. This study proposes a bridging effect, which reduces the perceived psychological distance between citizens and politics. In order to test this explanation, we collected panel data on an online national volunteer sample in November 2012 and January 2013. Findings suggest that the direct relationship between political talk and participation in governmental politics may be mediated through perceived psychological distance to politics. These findings support the bridging effect explanation.</p>