著者

欠畑 誠治 寺田 小百合 伊藤 吏 天野 彰子 杉山 元康 窪田 俊憲 小泉 優

出版者

山形大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

---

ROCK阻害薬の蝸牛神経障害に対する再生効果をin vivoの実験系で検討することが目的である。蝸牛神経障害モデルの評価には正常群と障害群の比較評価、治療効果判定には障害群(生食投与コントロール)と治療群(ROCK阻害薬局所投与、ROCK阻害薬全身投与) の比較検討を行う。蝸牛神経障害モデルの作製、ROCK阻害薬の投与方法の検討、蝸牛神経障害およびROCK阻害薬作用の機能的・形態学的解析を行う。

著者

窪田 祥平 野澤 麻子 矢内 貴憲 小笹 浩二 森 里美 栗原 和幸

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.809-812, 2017 (Released:2017-07-12)

参考文献数

10

---

症例は14歳男児.クラゲ刺傷の既往はなく,これまで半年に1回の頻度でクラゲを摂取していた.市販のタコクラゲ(約100g)を摂取して5分後に嘔気,喘鳴,紅斑が出現し,当院を受診した.アナフィラキシーと判断して,アドレナリンの筋肉注射,気管支拡張薬の吸入等の処置を行った.後日施行したタコクラゲの経口負荷試験によって,紅斑,喘鳴,嘔気,腹痛が出現し,クラゲによるアナフィラキシーと診断した.クラゲの経口摂取によるアナフィラキシー症例の報告は稀で,アレルゲンもほとんど解析されていない.本症例ではクラゲ刺傷の既往がなく,ポリガンマグルタミン酸(poly-gamma-glutamic acid:PGA)のプリックテストも陰性であった.そのためクラゲアレルギーの発症機序は,クラゲ刺傷によりPGAに感作されて発症する納豆による遅発性アナフィラキシーとは異なると考えられた.また,数種類の食用クラゲを用いたprick to prick testの結果,クラゲの種類によりアレルゲン性が異なることが示唆された.

著者

窪田 亜矢

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.715-720, 2009-10-25

参考文献数

20

被引用文献数

1

---

東京都は新たな路上生活者支援策として、「地域生活移行支援事業」を2004年より四年間行った。移行事業は、就労支援を主目的とした段階的な支援という従来の方法ではなく、路上から借り上げアパートすなわち地域生活への移行を行うもので、アメリカで広まったハウジング・ファーストの考え方だといえる。これまでの日本の住宅政策の経緯と、近年の急激な社会構造の変化、経済的状況の悪化をふまえれば、日本でもハウジング・ファーストの考え方を導入する必要がある。そのために、1)低家賃住戸賃貸事業における公共性への社会的合意、2)都市計画における安定した住環境の確保、3)当事者支援を専門とする民間組織の支援、4)ホームレスという認識の社会的共有、について議論を深め社会的な認識を共有することが、本格的な導入につながる。

著者

窪田 諭 井上 明日香 関 和彦 安室 喜弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

インフラメンテナンス実践研究論文集 (ISSN:2436777X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.224-232, 2023 (Released:2023-02-20)

参考文献数

17

---

国土交通省は,橋梁の維持管理の効率化と高度化を図るために,3次元モデルの活用を推進している.既設橋梁においては,紙図面から精確な3次元モデルを生成することは容易ではない.また,図面が残されていない橋梁も多く,点検時に図面を参照することや点検結果を図面に記録できない課題がある.本研究では,3次元モデルを維持管理に関する情報を記録するための基盤とすることを目的として,地上型レーザスキャナ,UAV搭載型カメラとMobile Mapping Systemにより実橋を計測したデータから生成した点群データにパラメトリックモデリングを適用し,3次元モデルを構築する手法を提案した.各計測機器により取得した実橋の点群データを用いて提案手法を検証し,データが一部欠損していても3次元モデルを構築できることを示した.

著者

伊藤 高弘 窪田 康平 大竹 文雄

出版者

行動経済学会

雑誌

行動経済学 (ISSN:21853568)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.102-105, 2017 (Released:2017-06-01)

参考文献数

23

---

本研究は,一般的信頼,互恵性,利他性などのソーシャル・キャピタルが,所得・従業上の地位・管理職という労働市場でのアウトカムと幸福度に与える影響を個人に関する独自のアンケート調査をもとに検証した.ソーシャル・キャピタルの内生性に対処するために,小学生の頃に通学路および自宅の近隣に寺院・地蔵・神社があったか否かという変数を用いた.分析結果は操作変数法の有効性を示しており,推計結果からはソーシャル・キャピタルが高くても労働市場でのアウトカムには影響しないが,幸福度および健康水準を高めることが示唆された.また,労働市場でのアウトカムを高めない理由として,ソーシャル・キャピタルが高いと地域間移動が減少するという事実を示した.

著者

前田 伸也 吉田 勇一 窪田 秀明 桶谷 寛

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第29回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.25, 2007 (Released:2008-02-01)

---

【はじめに】 脚延長術後の理学療法は、相対的に短縮する軟部組織の柔軟性維持を目的とした可動域訓練を行なうが、下腿延長例の足関節背屈よりも大腿延長例の膝関節屈曲の可動域改善が乏しい様に思われる。そこで下腿延長と大腿延長の下肢可動域と骨延長量を調査し、これらを比較したので報告する。【対象】 軟骨無形成症で低身長を呈し、脚延長術を実施した下腿延長例7名14肢、大腿延長例5名10肢のうち、調査可能であったそれぞれ6名12肢、4名8肢を対象とした。手術時平均年齢は下腿延長例で14歳3ヶ月、大腿延長例で17歳3ヶ月であった。なお、全例でorthofix創外固定器を使用した。【方法】 下腿延長例では膝伸展位での足関節背屈角度(DKE)、大腿延長例では膝関節屈曲角度(KF)をそれぞれ術前と延長後1ヶ月、その後1ヶ月毎に延長後7ヶ月まで調査し、各調査時の左右平均角度を求め、それぞれで術前との比較を実施した。骨延長量は、それぞれの平均延長量を求め比較した。【結果】 DKE、KFそれぞれにおいて分散分析を実施し、DKEは、術前と延長後1ヶ月、術前と延長後7ヶ月は有意差がなかったが、延長後2~6ヶ月までの5ヶ月間は術前と比較して可動域が減少した。(P<0.05)。KFでは延長後1~7ヶ月までの7ヶ月間は、術前と比較して可動域が減少した(P<0.05)。骨延長量は、下腿で平均74.7mm、大腿で平均66.9mmであり下腿が大きい結果となった。【考察】 結果より、DKEよりもKFの可動域改善が低いことが示唆された。理由として、下腿延長例は、斜面台での起立訓練や歩行時において、下腿三頭筋の持続したストレッチ効果が得られやすく、早期の可動域改善が可能ではないかと推察された。一方大腿延長例では、下腿よりも歩行時のストレッチ効果が得られず、また大腿部の筋自体も筋張力が大きいため、可動域改善が得られにくい。その他として、平岡らは、大腿延長はピン刺入により腸脛靭帯のスライドが不十分なために膝関節屈曲制限が起きると述べている。以上により大腿延長例では、軟部組織の柔軟性を獲得しにくいことが推察された。また骨延長量も大腿延長例が小さく、延長量を決定する因子として軟部組織の柔軟性が必要であるということが確認できた。これらを踏まえ、大腿延長例の理学療法は、術前に大腿四頭筋のストレッチを実施し、可動域制限を最小限に留めることが必要ではないかと考える。今後も症例数を増やしていき、更に検討したい。【結語】 下腿延長と大腿延長において、骨延長量と下肢可動域を比較した。結果、大腿延長例ではKFの改善が低く、骨延長量も小さい。大腿延長例に関して、術前に大腿四頭筋のストレッチを実施する必要があると考える。

著者

松田 真一 深田 信幸 大石 昌仁 岡 宏明 原 良介 小島 愛 中野 駿 元吉 克明 五十嵐 繁樹 佐々木 裕子 亀山 菜つ子 窪田 和寛

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.41-54, 2021-06-20 (Released:2021-07-26)

参考文献数

17

---

保険請求データベース(DB)や電子カルテ DB 等,日常診療の情報が記録されたリアルワールドデータ(real-world data:RWD)は,薬剤疫学研究における重要なデータ源の一つである.日本において,2018年4月より製造販売後調査の新たなカテゴリーとして,医薬品の製造販売後データベース(製販後 DB)調査が追加された.以降,医薬品リスク管理計画(risk management plan:RMP)において製販後 DB 調査が計画され,製販後 DB 調査の実践が期待されているが,現時点で結果公表まで至ったものはほとんどない.一方,海外においては RWD を用いた DB 研究成果は現時点で多数報告されている.海外と日本では,DB 自体の特性(項目・構造等)の違い,医療環境・慣習の違い等を念頭におく必要はあるが,そのような前提を踏まえて海外 DB 調査論文を精読し,研究仮説,研究デザイン,手法等を吟味することは,日本における製販後 DB 調査の計画・実行・結果の解釈を実践するうえで参考価値があると考えた.本報告の目的は,海外 DB 調査論文の批判的吟味を通じて,DB 調査の特徴や注意点を考察すること,そして,日本における製販後DB 調査の実践に役立つ提言を行うことである.本稿が,今後の製販後 DB 調査を計画・実施するうえでの一助になれば幸いである.

著者

上田 敏子 窪田 辰政 大石 哲夫 塚本 博之 宗像 恒次 Toshiko UEDA Tatsumasa KUBOTA Tetsuo OISHI Hiroyuki TSUKAMOTO Tsunetsugu MUNAKATA

出版者

静岡産業大学情報学部

雑誌

静岡産業大学情報学部研究紀要

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-8, 2014

著者

野口 竜也 窪田 彰夫 西田 良平

出版者

地震予知総合研究振興会東濃地震科学研究所

雑誌

東濃地震科学研究所報告

巻号頁・発行日

no.19, pp.1-7, 2006-11

著者

下川 哲徳 下川 学 高橋 宗良 小山 泰文 松本 高明 山本 外憲 中治 洋一 井之上 正信 野田 亘 窪田 辰政 徳田 眞三

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-10, 2000

---

本研究は,大学柔道部員,その指導者,および警察柔道選手を合わせた220名を対象に,肩鎖関節損傷についてアンケート調査を行った。その目的は,柔道選手における肩鎖関節損傷の発生率と受傷後の影響,そして,その回復を目指した処置としてのリハビリテーションの効果について明らかにするためである。その結果,以下の点が明らかとなった。<br>1)今回調査対象とした220名に起きた全外傷数は,487例であった。全外傷数487例のうち,肩鎖関節損傷は99例あり,それは全体の20.3%であった。<br>2)肩鎖関節損傷を負った99人中の9人の柔道の技は,その後変わった。彼らの得意技は,主に背負い投げから一本背負いへと変わった。また,他のスポーツへの影響については,6人が野球の投球動作に支障をきたした。<br>3)肩鎖関節損傷の損傷程度は,Weaver式診断法を活用し,以下の方法に基づいて3タイプに分類した。それらは,99人に対する整形外科医による肩鎖関節損傷についての過去の外傷ないしは症状の直接質問,およびX線による肩鎖関節損傷部分の正面画像の撮影,さらに肩鎖関節損傷部分に変形がみられる場合は,X線による5kg負荷のストレス撮影である。その結果,type Iが45人,type IIが35人,type IIIが19人であった。<br>4)本研究では,リハビリテーション・プログラムを受けた者はtype IIないしはtype IIIから合計11人であったが,彼らは全員,機能的評価判定について「優」を示した。そして,彼らの回復期間は,リハビリテーション・プログラムを受けなかった者と比べて,短縮した。これらの結果は,肩鎖関節損傷が起きた場合は,可動域や筋力は,適切な診断,ICES処置の徹底,身体面と精神面の両方を考慮して作られたリハビリテーション・プログラムを実行することにより,効果的に回復することを示唆している。リハビリテーション治療の効果は,損傷の程度により差はあるものの,本研究で試みたリハビリテーション・プログラムは,柔道選手が径我をした際,肩鎖関節損傷部分の機能を回復させるための有効な手段の一つになると思われる。

著者

伊藤 致 深澤 浩 内藤 滋人 窪田 彰一 伊藤 幸子 平辻 知也 鶴谷 英樹 関口 誠 河口 廉 高間 典明 磯部 直樹 瀬田 享博 櫻井 繁樹 安達 仁 外山 卓二 星崎 洋 大島 茂 谷口 興一

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Supplement5, pp.68-73, 2001-12-31 (Released:2013-05-24)

---

【目的】陽性F波を呈する逆行性通常型心房粗動の心電図学的特徴を検索することで,回路の推測が可能か否かを検討した.【対象】陽性F波を呈する心房粗動と診断され,心臓電気生理検査を施行,起源が逆行性通常型および左房起源型心房粗動と診断された連続17症例.【方法】興奮波が三尖弁輪部を時計方向に旋回し,冠静脈洞入口部位での心房ペーシングでconcealed entrainment現象を認めた例を逆行性通常型心房粗動(R群:13例),心内電位で冠静脈洞遠位の左房から右房側へ興奮伝幡を認め,右房ペーシングでconcealed entrainment現象を認めなかった例を,左房起源型心房粗動(LA群:4例)と診断した.これら2群でのF波を比較した.【結果】1)V1のF波は,R群で陰性F波を,LA群では陽性F波を有意に認めた(R:81.8%,LA:0%,p<0.05).2)V6のF波は,R群で陽性F波を,LA群では陰性F波を有意に認めた(0.9%,LA:25%,p<0.05).3)I誘導では両群ともすべて陽性F波を認めたが,aVL誘導では関連はなかった.4)両群のF波成分を比較したところ,F波高はR群が高い傾向(R:0.22±0.06mV,LA:0.13±0.06mV,p=0.0503)にあり,F波幅はR群が有意に長かった(R:144±36mse,LA:92±24msec,p<0.05).5)肢誘導R,S波高に両群で有意差はなかった.【結語】1)陽性F波を呈する非通常型心房粗動は,V1およびV6誘導のF波を検討することで旋回が逆方向性通常型心房粗動なのか左房起源型心房粗動なのか推測できることが示唆された.2)F波成分は,左房起源型心房粗動では波形が小さく,その上降部と下降部が左右対称であったのに対し,逆方向性通常型心房粗動では,緩徐に上がり,急峻に下がるF波が特徴であると思われた.

著者

西川 亮 中島 直人 窪田 亜矢 西村 幸夫

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.82, no.740, pp.2597-2607, 2017 (Released:2017-10-30)

参考文献数

61

被引用文献数

3 5

---

This research focuses on the city planning of Beppu city before WW2. Beppu is one of the famous tourist destinations in Japan since late modern period. Its start of city planning was a road development project started in 1906. It lasted for about 20years and the road of the Beppu city changed to grid patterns. After city status were given to Beppu in 1924, the discussion about the city planning of Beppu city started. Because Beppu had unique characteristics as a tourist destination, city planning engineers from the Japanese government had much interest in and expectation to the planning. On the other hand, engineers from Oita prefecture and Beppu city, who were in charge of the planning, struggled with the methodology to plan. The city planning law was applied to Beppu city in 1927 and just after that Mr. Hiroyuki Kayanoki, an engineer from the Home Ministry, visited Beppu city and decided the vision of Beppu city as “the city with a scenic view and hot spring”. Along the lines of the vision, engineers from Oita prefecture and Beppu city cooperated and worked together on the planning of streets in 1932 and land use in 1935. Characteristics as a tourist destination were reflected in the planning of them. As for the streets, the railway track and the street was planned as grade intersections to avoid the atmosphere of the tourist destination. As for the land use, the ratio of the industrial areas was only 3% of the city planning area. However, the planning regarding streets and the use of land only covered the city central area and most of the suburbs had no city planning. This situation encouraged Beppu city to make plans on its own in 1937, which was called as “Sento Toshi Keikaku (Hot spring capital city planning)”. Beppu city created the plan with the help of Dr. Tokutaro Kitamura, who was an engineer from the Home Ministry, and Prof. Eitaro Sekiguchi, who was a specialist of landscape architecture. It included the planning of streets, parks and tourist facilities. Also Dr. Tokutaro Kitamura was in charge of the planning of scenic districts. The scenic districts surrounded the city area. Not only natural areas but also tourist attractions and recreation areas for residents were also included in the scenic districts. Even after the Sino-Japanese war was started in July 1937, Beppu city continued making efforts to realize the plan. One large park was created following the Sento Toshi Keikaku with the help of a private company in 1942. Three large land readjustment plans were designed to control over lands, which were owned by owners outside Beppu city. In the previous research, it was mentioned that the city planning technique for the tourist destination before WW2 was the “park system”, which connects parks by roads. However, in Beppu, one of the famous tourist destinations in Japan, how to control land and space were one of the issues to be solved by city planning techniques.

著者

江口 麻優子 野坂 俊介 植松 悟子 藤野 明浩 金森 豊 岡本 礼子 窪田 満 石黒 精

出版者

日本小児放射線学会

雑誌

日本小児放射線学会雑誌 (ISSN:09188487)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.107-115, 2019 (Released:2019-11-22)

参考文献数

18

---

小児の盲腸捻転は稀であるが,重症心身障害児,特にCornelia de Lange症候群(以下CdLS)での報告が多い.症状は非特異的で,画像診断の役割は大きい.早期診断は腸管壊死を回避する上で重要で,診断や治療の遅れは死亡に繋がる可能性がある.当院で経過観察中のCdLS 13例中4例に盲腸捻転を認めた.いずれも盲腸捻転に特異的な腹部単純撮影所見,もしくは過去と比較して変化を認め,引き続き行った造影CT所見から全例で術前に盲腸捻転を疑うことができた.盲腸捻転併発4例と捻転非併発9例を比較すると,併発例全例が胃瘻造設術・噴門形成術後で,これらの手術が捻転の誘因になると考えられた.また,既報告と比較して死亡率と術後合併症率は,より低率であった.CdLSで,胃瘻造設術・噴門形成術後の児が腹部症状を示す場合,盲腸捻転の併発を念頭に,腹部単純撮影に続く造影CTが早期診断と治療に有用である.

著者

窪田 好浩 辰巳 敬

出版者

一般社団法人 日本真空学会

雑誌

真空 (ISSN:05598516)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.205-212, 2006 (Released:2007-04-12)

参考文献数

68

被引用文献数

2 4

著者

平木 昭光 窪田 泰孝 堀之内 康文 竹之下 康治 山城 崇裕 白砂 兼光

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.551-555, 2006-10-20 (Released:2011-04-22)

参考文献数

15

---

We describe three patients (1 man and 2 women; age, 28 to 83 years) with herpes zoster of the trigeminal nerve that developed after dental treatment. The patients presented with toothache or periodontal disease as initial symptoms. Ten cases of herpes zoster occurring after dental treatment, have been reported previously. The initial symptom was toothache or periodontal tissue discomfort in most cases, and the age of the patients ranged from 7 to 73 years. Symptoms of herpes zoster appeared within 2 days after dental treatment in half of the patients. Although the relation between dental treatment and the occurrence of herpes zoster is unclear, we should include herpes zoster in the differential diagnosis when a patient presents with toothache or periodontal tissue discomfort.

著者

窪田 秀明 佐々木 賀一 山本 裕之 新井 堅 井樋 直孝 寺戸 一成

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.281-284, 1992-11-25 (Released:2010-02-25)

参考文献数

9

---

We report two cases of stress fracture of the ribs related to sports activities.The first case involved fracture of the first rib caused by repeated stress from Japanese styled archery (kyudou). This is the first time such a case has been reported.The second case, a typical stress fracture of the lower ribs and spinous process of the seventh cervical vertebra was caused by a golf swing.

著者

縣 直道 大須賀 敦俊 窪田 貴文 河野 健二

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2017-OS-141, no.9, pp.1-6, 2017-07-19

---

仮想化を利用したクラウド環境では,ひとつの仮想マシン上でひとつのアプリケーションのみを動作させる構成が一般的になっている.このようなクラウド環境の構成に特化した OS が提案 ・ 開発されている.これらの OS では,アプリケーション間の保護をハイパーバイザに任せることで機能を削減し,軽量化 ・ 省メモリ化を実現している.さらに,ベアメタルハイパーバイザ上で動作させることで,OS をアプリケーションに特化させることも可能である.一方で,プロセスの機能を提供しないため,マルチプロセスで動作するアプリケーションに対応することができない.また,ホスト OS の機能を利用することでマルチプロセスに対応した仮想化環境特化 OS の場合,ホスト OS が提供していない機能を実装することができない.本論文では,単一アドレス空間内で複数のプロセスを擬似的に実行させる手法を提案する.これによって,ホスト OS の存在を前提にせずマルチプロセスに対応することができ,既存のクラウド環境特化 OS と同様の軽量化を可能にする.

著者

窪田 金次郎

出版者

口腔病学会

雑誌

口腔病学会雑誌 (ISSN:03009149)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.133-146, 1969 (Released:2010-10-08)

参考文献数

63

被引用文献数

2 1

著者

加門 淳司 山内 敏正 寺内 康夫 窪田 直人 門脇 孝

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.122, no.4, pp.294-300, 2003 (Released:2003-09-19)

参考文献数

19

被引用文献数

12 15

---

脂肪組織の増加によりおこる肥満は,2型糖尿病,高脂血症,高血圧など,動脈硬化の原因となる代謝異常症候群の原因となる.そこでまず脂肪細胞分化に重要な役割を果たすPPARγの2型糖尿病,インスリン感受性に対する作用について検討をおこなった.PPARγヘテロ欠損マウスと,PPARγアゴニストを投与した糖尿病モデルKKAyマウスにおいて,高脂肪食負荷による脂肪細胞の肥大化とインスリン抵抗性惹起が抑制された.詳細な検討の結果,PPARγの高度活性化および中等度活性低下により脂肪細胞のサイズが小型化すると,TNFα,レジスチン,脂肪酸といったインスリン抵抗性惹起分子の発現·分泌が低下し,アディポネクチン,レプチンといったインスリン感受性改善分子の発現·分泌が増加していた.これらの変動により,骨格筋,肝臓内の中性脂肪含量が低下し,良好なインスリン感受性を獲得したと考えられた.続いてインスリン感受性改善分子アディポネクチンの抗糖尿病作用について検討を加えた.脂肪萎縮性糖尿病マウスやKKAyマウスといったアディポネクチンが消失もしくは低下しているモデルへのアディポネクチンの投与により,インスリン抵抗性·高中性脂肪血症が改善された.さらに,レプチン欠損により肥満·糖尿病をきたすob/obマウスとアディポネクチントランスジェニックマウスを交配したアディポネクチントランスジェニックob/obマウスでは,体重には影響が認められなかったが,インスリン抵抗性,糖尿病が改善された.アディポネクチンは骨格筋において脂肪酸燃焼を促進するPPARα,および脂肪酸燃焼と糖取り込みを促進するAMPキナーゼを活性化し,中性脂肪含量低下,糖取り込み活性化により,骨格筋におけるインスリン抵抗性を改善させる.肝臓においてもPPARαおよびAMPキナーゼを活性化することで,中性脂肪含量を低下させるとともに,AMPキナーゼ活性化を通じて肝糖新生関連酵素PEPCKおよびG6Paseの発現を低下させて肝糖新生を抑制し,肝臓におけるインスリン感受性を改善する.以上より,(1)PPARγは脂肪細胞の肥大化とインスリン感受性の制御に中心的な役割を果たしていること,(2)アディポネクチン経路の増強がPPARγヘテロ欠損マウスにおける良好なインスリン感受性の一因であること,(3)アディポネクチン経路の増強は,2型糖尿病や代謝異常症候群といった肥満を原因とする疾患に対する新規治療法の確立に結びつくこと,が明らかとなった.

著者

吉田 健太 小林 匠 窪田 智史 坂 雅之 蒲田 和芳

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.175-182, 2013 (Released:2013-05-24)

参考文献数

19

---

距腿関節は背屈位で骨性の安定性が得られるとされるが,生体にて骨性の安定性を検証した報告は存在しない。本研究では,距腿関節最大背屈位において,回旋方向の骨性の安定性が不完全な状態を『足関節背屈位動揺性(AUM)』と定義し,若年アスリートを対象とした存在率の調査を行い,足関節背屈内旋エクササイズが動揺性に及ぼす効果を検証した。他動背屈内旋テスト・荷重位内旋テストにより,足関節背屈位動揺性は高い存在率を示した。エクササイズにより足関節背屈位動揺性の軽減傾向は認められたが,パフォーマンスに有意な改善は認めなかった。若年アスリートの多くにAUM が存在し,足関節背屈内旋エクササイズが動揺性を軽減させる可能性が示唆された。