著者
木岡 信治 森 昌也 遠藤 強 竹内 貴弘 渡部 靖憲
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_509-I_514, 2013 (Released:2013-09-13)
参考文献数
18
被引用文献数
1

本稿では,過去に発生した海氷を伴う津波の被害事例を概観するとともに,海氷群を伴った津波の市街地氾濫に関する水理模型実験を行い,その上乗せリスクの可能性について検討した.建築物間においアイスジャム(氷群の閉塞)が発生すると,流れをせき止める.建築物へのインパクトは,遡上津波先端近傍の氷群による衝突荷重がまず作用するが,その後に続く準定常部分においても,大きな荷重が持続する.これは閉塞による水位上昇分と,建築物間の静水圧も加味した静水圧荷重で説明できた.また,津波避難ビル等への避難に際しては,その建築物が崩壊せずとも,水位上昇と氷群のパイルアップ(氷群の積み重なり)も勘案すると,より高い所に避難する必要がある事が示唆された.
著者
遠藤 匡俊
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.85-106, 2012 (Released:2012-10-25)
参考文献数
48

定住性が高い狩猟採集社会である1864∼1869(元治元∼明治2)年の東蝦夷地三石場所のアイヌ集落を対象として,定住性の程度と集落の血縁率の関係を分析した。その結果,「集落の存続期間が長くなると血縁率は低くなる」という傾向はとくに認められなかった。また「家の同一集落内滞在期間が長くなると血縁率は低くなる」という傾向もとくに認められなかった。集団の空間的流動性の程度と集落の血縁率の関係を分析した結果,分裂・結合の流動性の程度と集落の血縁率の間にもとくに関係はなかった。これは集団の空間的流動性が,移動する家のみで形成されるのではなく,集落内に定住する家と移動する家の組み合わせで生じており,集団の空間的流動性には血縁共住機能があり集落の血縁率が維持されているためと考えられる。集落の血縁率の変動率(絶対値)は平均24.9%と大きく,その変動は主に集団の空間的流動性に起因していた。多くの場合に集落の血縁率は50%以上に保たれており,血縁率は平均73.6%である。この結果は,三石場所のアイヌ集落においては,移動性(あるいは定住性)の程度に関わりなく,集団の空間的流動性によって集落の血縁率は低下しない可能性,つまり国家という枠組みのなかに組み込まれながらも「血縁から地縁へ」という変化は生じない可能性があることを示唆する。
著者
遠藤 晶久 山崎 新
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.225-240, 2015 (Released:2016-07-10)
参考文献数
30

CAI調査の大きな利点としてあげられるのは,調査プログラムで設定さえすれば回答時間という新しい種類のデータを手に入れられることである.質問を尋ねてから(あるいは表示してから)回答を得るまでの時間を計測した回答時間データは,回答結果のみでは知ることができない,その回答に至るプロセスを推測するための情報として利用可能である.本稿では回答時間データの分析を通じて,新たな世論調査分析の可能性を示す.その一例として,イデオロギーをテーマとして取り上げ,有権者のイデオロギー認知を政治知識と対照させることで政治的洗練性概念との関係を検討する.分析の結果,短時間で正解を取り出すという政治知識の回答過程に比べて,正解にたどりつくまでに時間がかかりやすい政党間対立認識は,有権者が確固として既に有しているものというよりも,何らかの情報処理を必要とするものであるということを示した.つまり,イデオロギー認知は政治知識と異なる認知モードにしたがっており,現実の保革イデオロギーによる政党間対立は,有権者の中では「知識」ではなく,類推からたどりつくものであることが示唆された.
著者
遠藤 公嗣
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策 (ISSN:18831850)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.11-24, 2014-03-31

「日本的雇用慣行」と「男性稼ぎ主型家族」は1960年代の日本で強固に結びついた。この結びつきを「1960年代型日本システム」と呼ぼう。この社会システムは,日本経済を発展させる望ましいシステムとして是認され,存続してきた。しかし,このシステムは,ジェンダー間と正規非正規間の経済格差を特徴とし,その結果,女性と非正規労働者を差別していた。しかし最近では,「1960年代型日本システム」が存在する条件はなくなってきている。けれども,上記した経済格差と差別はなお存在している。このことは,日本社会の大きな社会問題になってきている。強固な1960年代型日本システムへの復帰は現在の社会問題への正しい解決策でなく,新しい社会システム,すなわち職務基準雇用慣行と多様化した家族構成を前提とする社会システム,を形成する努力が真の解決策であることを,私は主張する。そして,真の解決策の重要な一部は,同一価値労働同一賃金をめざす職務評価システムである。その研究開発の現地点を述べる。
著者
藤野 靖久 藤田 友嗣 井上 義博 小野寺 誠 菊池 哲 遠藤 仁 遠藤 重厚
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.6, pp.304-310, 2009-06-15
参考文献数
13

除草剤のラッソー乳剤<SUP>®</SUP>を自殺目的で服毒し、短時間のうちに塩化ベンゼンによると考えられる全身痙攣,循環不全等を呈して死亡した症例を経験した。症例は52歳の男性で,うつ病のため通院中であった。自宅で倒れているところを発見され,救急要請。近くに空のラッソー乳剤<SUP>®</SUP> 500 ml入りの瓶が落ちており,服毒自殺による急性薬物中毒の疑いで搬送された。意識レベルはJCS 200,GCS 4(E1V1M2)であった。胃洗浄,活性炭・下剤を投与し,輸液等にて加療開始したが,発見から約12時間後より全身痙攣を発症し,痙攣のコントロール困難となり,頭部CTでは著明な脳浮腫を認めた。更に血圧低下を認め,昇圧剤にも反応しなくなり,発見から約22時間後に死亡した。当科搬入時のアラクロールの血清中濃度は8.0μg/ml,塩化ベンゼンは17.8μg/mlであった。ラッソー乳剤<SUP>®</SUP>は主成分がアニリン系除草剤であるアラクロール(43%)で,溶媒として塩化ベンゼンが50%含有されている。アニリン系除草剤中毒ではメトヘモグロビン血症を起こすことが知られているが,本症例では認められなかった。溶媒である塩化ベンゼン中毒では,肝・腎障害の他に脳障害や循環不全がある。本症例のように早期に死に至る大量服毒例では,塩化ベンゼンによる脳障害や循環不全が主な死因になると推測された。
著者
遠藤 俊典 田内 健二 木越 清信 尾縣 貢
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.149-159, 2007-03-10 (Released:2007-06-21)
参考文献数
30
被引用文献数
15 13

A study was conducted to investigate the age-related development of rebound and counter movement jumping ability. A total of 1137 boys (6 yr: 59, 7 yr: 82, 8 yr: 69, 9 yr: 142, 10 yr: 105, 11 yr: 169, 12 yr: 103, 13 yr: 110, 14 yr: 77, 15 yr: 66, 16 yr: 73, and 17 and 18 yr: 82) conducted counter movement jumping (CMJ) as a non-ballistic movement and five-repeated rebound jumping (5RJ) as a ballistic movement. Jumping ability was assessed using CMJ jumping height and the value obtained by dividing jumping height by the ground contact time in 5RJ (RJ-index). CMJ jumping height and the RJ-index in 5RJ increased in accordance with growth. Development of the RJ-index in 5RJ depended on the increase in jumping height, because ground contact time did not change even though jumping height increased with growth. There was a significant correlation between CMJ jumping height and RJ-index in 5RJ (r=0.765, p<0.001, r2=0.585). Division of jumping ability types was based on±1SD of the residual. These types were as follows: CMJ ability corresponded to RJ ability (CMJ=RJ: n=810), RJ ability was superior to CMJ ability (Good RJ: n=165) and RJ ability was inferior to CMJ ability (Poor RJ: n=162). The number of Good RJ and Poor RJ types increased between the ages of 9-13 years, which is the onset of the growth spurt. These results suggest that CMJ jumping height and RJ-index in 5RJ increase in accordance with growth, but the processes of age-related development of both types of jumping ability do not necessarily correspond to each other, and developmental differences between individuals tend to increase at the onset of the growth spurt.
著者
清水 嘉子 関水 しのぶ 遠藤 俊子 宮澤 美知留 赤羽 洋子
出版者
Japan Academy of Midwifery
雑誌
日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.215-224, 2011

<B>目 的</B><br> 本研究の目的は,子どもが乳幼児期にある母親の育児幸福感を高めるために3か月間に2時間による6回の少人数参加型プログラムを開発し評価した。<br><b>方 法</b><br> 9人から10人を1グループとするプログラムを2回実施した。プログラム参加群(以下プログラム群とする)19人に対し,プログラムの初回参加前と最終回参加後および最終回参加後1か月に心理学的指標(心理尺度)による育児ストレスや育児幸福感,自尊感情と生理学的指標(自律神経活動,脳波,唾液CgA)によるリラックスやストレスの評価をした。さらに,プログラムに参加しない対照群16人を設定し,同様の評価を実施した。プログラムの内容は,自分について話し仲間作りをする,子どもへの思いを振り返る,育児の幸せな瞬間を大切にする,互いの頑張りを認める,自分を認め自信を持つ,人生設計を考える,自分の悩みについて聞いてもらうなどであり,毎回腹式深呼吸と,笑顔作りのストレッチを取り入れた。心理的指標と生理的指標についてはそれぞれ,群と時点の効果を検討するために二要因分散分析が行われた。<br><b>結 果</b><br> 本プログラムの心理学的指標には育児ストレスにおける心理的疲労の群主効果を除き有意な差はみられなかった。心拍数の群主効果,自律神経活動におけるHFの時点主効果,脳波における,α1とα3に交互作用が有意であった。<br><b>結 論</b><br> 今後は,より効果的なコースプログラムの検討が課題となる。とくに毎回のプログラム終了後に子どもを交えた雑談の時間や個別相談の時間を確保すること,プログラム終了後の継続的な支援の必要性が課題として残された。
著者
早川 祥子 Hernandez Alexander D. 鈴木 真理子 菅谷 和沙 香田 啓貴 長谷川 英男 遠藤 秀紀
出版者
Primate Society of Japan
雑誌
霊長類研究 = Primate research (ISSN:09124047)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.3-10, 2011-06-20
参考文献数
21
被引用文献数
2

屋久島にて見つかったおよそ26歳という,非常に老齢であるニホンザル(メス)の死体の剖検結果を報告する。年齢の推定は死体の歯のエナメル質をヘマトキシリンで染色する方法によって行った。これは餌付けの経験のない野生ニホンザルとしては例外的に高齢であると考えてよい。外傷は見当たらず,病理解剖における主な病変は肺出血であり,対象個体が肺炎に罹患していたことが示唆された。さらに特筆すべきことは,このサルの体内から大量の寄生虫感染が見つかったことである。感染していたのは線虫4種,総数1524個体(<i>Streptopharagus pigmentatus</i> 1270, <i>Gongylonema pulchrum</i> 208, <i>Oesophagostomum aculeatum</i> 36, <i>Trichuris</i> sp. 10)であった。対象個体は老齢のため免疫力が低下しており,寄生虫の感染および蓄積を防ぐことができず,さらには肺炎にも感染して死を迎えたものと考えられる。
著者
鈴木 国之 遠藤 俊行 真崎 俊男 杉山 孝生
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.25, no.20, pp.23-29, 2001-02-23

21世紀を目前に、12月1日からBSデジタル放送が始まりその記念すべき開局の番組として、12月1日、2日、3日、地中海を中心とした古代から現代に至る文明回廊、イタリアのローマ・シチリア島、地中海に面する北アフリカ・チュニジアから、世界でも初めてのハイビジョンによる3日間、3元生中継を行った。
著者
河村 侑輝 大槻 一博 遠藤 洋介
雑誌
エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2016論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, pp.85-92, 2016-11-05

試験放送が開始された4K/8K衛星放送では、IP上のメディアトランスポート方式であるMMT(MPEG Media Transport)が用いられる。MMTは映像・音声の提示タイムスタンプとして絶対時刻を用いるため、放送とインターネットなど伝送遅延の異なる複数映像の高精度同期が可能であり、これを活かした新たなサービスの実現が期待される。本稿では、MMTを用いた端末間映像同期をAndroid端末向けに実装し、応用サービスの可能性を検討する。
著者
安井 真也 富樫 茂子 下村 泰裕 坂本 晋介 宮地 直道 遠藤 邦彦
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.43-59, 1998-04-30 (Released:2017-03-20)
参考文献数
22

A large amount of pyroclastic materials (ca. 1.7 km3) was erupted during the 1707 eruption of Fuji Volcano. Variety of lithic fragments has been recognized in the pyroclastic fall deposits, namely, accessory and accidental lava fragments, gabbros, and granitoids. A great variety of petrologic features is observed in gabbroic fragments consisting of olivine gabbro norite, gabbro norite, troctolite and anorthosite. The gabbros are divided into O, P and F groups on the basis of modal ratios of olivine, plagioclase and Fe-Ti oxide. O group mainly consists of plagioclase and olivine with minor amounts of pyroxenes and Fe-Ti oxide. O group is considered to have been adcumulated in the lower part of magma chamber because of their high depletion in incompatible elements, their well-sorted grain size and sedimentary structure. P group is composed of plagioclase, pyroxenes and minor amounts of olivine and Fe-Ti oxide. F group is similar to P group, but is enriched in Fe-Ti oxide. P and F groups are orthocumulates and may be solidified in the upper part and margin of magma chamber or dike because of their porphyritic texture. Such a variety of gabbros may correspond to the difference in location of the single gabbroic body beneath Fuji Volcano. The estimated source magma of the gabbros is similar to the basalt of Fuji Volcano in chemical and mineralogical compositions indicating that they are cognate origin. Chemical compositions of olivine and pyroxenes become magnesian and those of plagioclase become calcic with the decreasing of bulk-rock FeO*/MgO ratio. It suggests that they are the products of continuous fractional crystallization. The magma of the 1707 eruption could have come up from under the gabbroic body, which was the solidified basaltic magma chamber, and have caught and brought the rocks from the gabbroic body up to the surface as cognate xenoliths during the eruption.
著者
遠藤 保子
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.325-333, 1999-07-31 (Released:2017-09-27)
被引用文献数
1

Dance anthropology or the anthropology of dance has typically focused on the study of dance in non-Western, nonindustrialized or nonliterate societies. The discipline has changed, however, not only in terms of the types of cultures and societies it concerns itself with, but also in terms of its perspective on the subject matter. Through a careful cross-national review of the research literature, it is suggested that there have been three developmental stages in dance anthropology. The first stage was period of establishment. Early anthropologists, such as E. B. Tylor referred to dance activity by the evolutionary framework of the 19th century. In the early 20th century, under the direction of F. Boas, anthropologists in the US studied Native American cultures including the types and functions of dance in that society. Also in this period, British anthropologists like A. R. Radcliffe-Brown made contributions to the understanding of the value of dance in society. The next stage was the period of development. The first full articulation of dance anthropology is found in Panorama of Dance Ethnology by 'the mother of dance ethnology', G. P. Kurath (1960). Kurath discussed dance ethnology from three main standpoints: 1) common problems of choreology and anthropology, 2) choreographic procedures, 3) practical considerations. During the 1970s, J. Kealiinohomoku, A. P. Royce, A. L. Kaeppler, J. L. Hanna pursued a more anthropologically-oriented direction. Their subdiscipline has been termed 'dance anthropology', rather than dance ethnology, because it was informed by and addressed to prevailing anthropological theory. These researchers have published many papers dealing with the theory and methods of dance methodology. The final stage was the period of expansion. In 1979 J. L. Hanna used V. Tuner's poststructuralist framework to analyze the Ubakala dance-plays as mediators of Paradox in Nigeria. In Japan, from the 1970s dance researchers interested in anthropology gathered and analyzed data about the functions and structures of dance in Asia and Africa.
著者
宇佐神 篤 降矢 和夫 遠藤 久子
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.29, no.8, pp.780-785, 1980
被引用文献数
11

スギ花粉飛散期におけるスギ花粉の空中飛散総数を, 飛散開始の数カ月前に知ることができれば, スギ花粉症の治療対策をたてるのに役立つ.その目的のため, 相模原市消防本部資料による同市の気象条件(4-12月と1-3月の各月の平均気温, 平均相対湿度, 雲量, 降水量)とスギ花粉年間飛散総数(空中花粉調査における1cm^2あたりのスギ花粉検出数の年間総和で表した)の関係を毎年過去15年間検討し, 次の結論を得た.1. 7月の平均湿度が翌年のスギ花粉飛散総数と最も相関が高かつた.7月の平均気温が23.9℃以上の場合は, 7月の平均湿度と翌年のスギ花粉年間飛散総数間に高い負の相関が認められた.2. 相模原市におけるスギ花粉年間飛散総数の予測式は次のとおりである.Y=-330X+28336(ただし, Yは翌年のスギ花粉年間飛散総数, Xは7月の平均気温が23.9℃以上の場合の7月の平均湿度である).3. 7月の平均気温が23.6℃以下の場合は, 翌年のスギ花粉年間飛散総数が, 平年値より減少した.4. スギ花粉飛散期の気象と同年のスギ花粉年間飛散総数との間の相関は低かつた.
著者
遠藤 芳信
出版者
北海道教育大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究課題名は「近代日本の要塞築造と防衛体制構築の研究」ということで、1910年要塞防禦教令の成立過程を中心に実証的に考祭を深めてきた。この結果、3年間にわたる本研究の実績と成果としては、下記の4点をあげることができる。第一に、1910年要塞防禦教令はその頒布(限定部数、閲覧者制限等)と保管自体が厳密な機密保護体制の下に管理されてきたので、参謀本部及び要塞司令部の限定された業務従事者のみが閲覧・調査・審議等の対象にすることができただけである。これによって、近代日本における要塞防禦の意味等の公開的な議論・研究はほぼ完全に閉ざされてきたということができる。これに対して、本研究は、1902年要塞防禦教令草案と1910年要塞防禦教令の各款項等が意味する内容を初めて解明・考察したことになる。第二に、1910年要塞防禦教令は日露戦争前の1902年要塞防禦教令草案の特に「編冊草案」の記載事項と比較するならば、戦備を基準にして、戦備実施、要塞守備隊配置、防禦戦闘等に関してかなり整理・整備した規定を示したことである。第三に、1910年要塞防禦教令は要塞内の民政・警察事項等の規定においては、1882年の戒厳令制定段階においては特に合囲地境内の具体的な戒厳業務が必ずしも明確でなかったのに対して、軍隊側の戒厳業務内容(地方行政機関との関係、治安維持対策、住民避難、給養・衛生、住民の軍務従事等)の具体的な考え方を示したことである。第四に、クラウゼヴィッツが指摘するように、常備軍建設以降には要塞の自然的な住民保護の自的が忘れ去られていくが、1910年要塞防禦教令の成立過程をみると、日露戦争後直後には、部分的には要塞の自然的な住民保護の議論は潜在化していたものと考えてよい。
著者
太田 智 遠藤 朋子 島田 武彦 藤井 浩 清水 徳朗 國賀 武 吉岡 照高 根角 博久 吉田 俊雄 大村 三男
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
Journal of the Japanese Society for Horticultural Science (ISSN:18823351)
巻号頁・発行日
vol.80, no.3, pp.295-307, 2011
被引用文献数
9

カンキツトリステザウイルス(CTV)は,カンキツに重大な被害を引き起こす重要病害の一つである.カンキツ属との交雑が可能であるカラタチ[<i>Poncirus trifoliata</i>(L.)Raf.]は,広範な CTV の系統に対して抵抗性を示す.これまでに,カラタチの CTV 抵抗性をカンキツ属に導入するために育種計画が実行され,中間母本が育成されたことで,経済品種の作出に道が開かれてきた.本研究では,マーカー選抜により効率的に CTV 抵抗性をカンキツ属に導入できるように,CTV 抵抗性に連鎖した 4 つの DNA 選抜マーカーおよび各連鎖群上のカラタチの対立遺伝子を識別する 46 のマーカーを開発した.CTV 抵抗性連鎖マーカー 4 つのうち,1 つは共優性マーカーである Single Nucleotide Polymorphism マーカーで,3 つは優性マーカーの Sequence Tagged Site マーカーであった.これら全てのマーカーで,2.8%の例外を除き,後代における CTV 抵抗性・感受性とマーカーの有無とが一致した.さらに,これらのマーカーは高度にカラタチ特異的であり,検定したカンキツ属 35 の全品種・系統に対して適応可能であった.カラタチ由来の対立遺伝子を排除するための判別マーカーでは,46 のうち 9 マーカーが CTV 抵抗性の座乗する第 2 連鎖群に位置した.また,他の 31 マーカーを残りの 8 連鎖群におくことができた.これらのマーカーは,カンキツ属 35 品種・系統のうち少なくとも 1 つ以上の品種・系統に対し,カラタチ由来の対立遺伝子を識別することができた.本研究で開発されたプライマーセットは,戻し交雑により CTV 抵抗性を様々なカンキツ属系統に導入するためのマーカー選抜に利用可能と考えられた.<br>