1 0 0 0 OA 多言語地域における文化資源蓄積の比較研究
本研究は2ヵ年で首都圏近郊に位置しながら大型野生ほ乳類が生息する富士丹沢地域において、ツキノワグマ(Ursus thibetanus)を対象種にエコロジカルネットワークの策定を提案することを目標とした。具体的には、1.丹沢地域のツキノワグマのニアリアルタイム衛星追跡実験、2.移動経路・障害物などの解析およびエコロジカルネットワークの策定と評価、3.WebGIS技術を応用した地域政策立案システムの構築という3つの段階に準じて研究を進めた。第1段階においては、昨年度と同様に、2010年10月に丹沢清川村にてツキノワグマの雌個体1頭へ衛星追跡装置であるGPS付ARGOSを装着し、本研究課題では計2頭のクマの追跡ができた。また、自動撮影カメラによって、最低でも4頭のツキノワグマを判別できた。第2段階では、今年度は、昨年度に得られた追跡データを解析し、ツキノワグマによる沢の頻繁な使用と車両規制がある道路の横断が観察された。生態的回廊の最適な位置を空間的に把握するため、最小コスト経路分析という空間分析手法を用いて高解像度な縮尺(100mメッシュ)でモデリングし、1582km^2のコアエリア、182km^2の生態的回廊、618km^2の緩衝帯から成るエコロジカルネットワークを提案した。一方、既往研究の追跡(14頭)の結果を踏まえて、ツキノワグマの生息確率予測モデル開発により、地域個体群ごとの生息頭数を推定し、ギャップ分析に基づき、当地区におけるクマの生息パッチと潜在的生態的回廊を特定した。この内容は、査読付原著論文として国際誌に発表した。当地区のクマの総個体数から、富士丹沢地域個体群は絶滅が危惧されることが明らかになり、エコロジカルネットワークによりこの2つの地域個体群が内的に繋がったとしても、適切な個体数規模が維持されることは極めて難しいと結論づけられた。
1 0 0 0 OA 東アジア圏における中国古典小説の現代的意義と価値について
中国語文化圏では現在も小説に限らず様々な形で古典を娯楽作品や芸術作品として取り入れている。調査の結果、現在も明代短篇小説のテレビドラマ化が進められていることがわかった。また、映像化の傾向には90年代の原作に沿ったものから2000年代に入ってからの思い切った翻案をする手法へと変化が見られる。我々がこの事象について考察するとき、原典とされる小説が何であるかや登場人物の服装や言葉遣いが古いことに注意するだけではなく、現代人がその枠組みを必要としていることに注目すべきである。これはなにより中華文化圏では「古典」が文化の根底にあることを示しているのである。
1 0 0 0 OA 霊長類脳梗塞片麻痺モデルにおける機能回復とリハビリテーションアプローチ
本研究は、霊長類であるマーモセットを用い、中枢神経障害の回復過程と回復促進の要因を明らかにしようとするものである。大脳および脊髄など中枢神経の可塑性については、これまで様々な研究が行われてきたが、機能回復を促す刺激や効率についての検討は経験的なものが多く、科学的な検討はほとんど行われていなかった。光感受性脳血栓モデルはラットを用いてWatson ら(Neurology 1985)により確立した方法で、ローズベンガルという色素(食紅の一種で無害と考えられている)を静脈内に投与し、緑色の光線を経頭蓋的に照射することにより血管内で血小板を活性化させ、血小板凝集による脳血栓を作製するもので、この方法の最大の利点は、開頭を必要としないという点であり、開頭操作による梗塞直後の影響を除外できる。また、照射領域のみに梗塞をおこすため動脈閉塞モデルなどと比較し、梗塞領域、程度に安定した結果が得られるものである。平成20 年度は霊長類脳梗塞片麻痺モデルの作成および麻痺の評価、動作解析を行った。吸入麻酔イソフルランを用い深麻酔下でマーモセットに光感受性色素ローズベンガルを静注し運動皮質に緑色の光線を照射し、血小板を励起することにより血管内微小血栓を生じさせ、照射部位に脳梗塞を作製、脳梗塞片麻痺モデルを作成した。梗塞作成後梗塞の対側片麻痺が認められた。上肢の脳梗塞片麻痺の粗大運動機能、巧緻運動機能、協調運動機能などを評価として長時間ビデオ撮影による記録を行い、動作解析ソフトにより動作解析を行った。梗塞作成後、患側上肢機能低下、粗大運動機能低下、協調運動機能低下を認め、次第に回復が認められ、8 週間後にほぼ梗塞前の機能に回復が認められた。
1 0 0 0 OA ケモカイン(BRAK)のTET-ON発現ベクターを用いた癌進展抑制機構の解析
- 著者
- バワール ウジャール
- 出版者
- 神奈川歯科大学
- 雑誌
- 若手研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2007
BRAK/CXCL14はどの正常細胞でも発現しているケモカインであり、種の異なるマウスとヒトのBRAK/CXCL14のアミノ酸配列が非常に高い相同性を示すことから、非常に普遍的かつ重要な機能を持つ分子と考えられる。BRAK/CXCL14のin vivoにおける腫瘍抑制機構を明らかにすることは、口腔癌ばかりでなく、種々の癌の進展機構の解明と、将来における癌のドーマント療法開発の分子標的として有望であり、また、全ての正常細胞で発現していることから将来における遺伝子導入等における治療において副作用の少ない新しい標的分子と考えられる。
1 0 0 0 OA 20世紀イギリスの経済社会改良思想:ニュー・リベラリズムからニュー・レイバーへ
20世紀イギリスの経済社会改良思想は、19世紀末に古典的リベラリズムの時代的限界を打破するべく登場したニュー・リベラリズムの形成とその後の戦前・戦後における多様な展開、1980年代の一時的消失、20世紀末の再生という動的過程を基軸に理解することができる。その際、特に注目すべきは、(1)ニュー・リベラリズムの形成はリッチーの社会進化論が大きな契機となったこと、(2)その展開は戦前・戦後期のマーシャル、ピグー、トーニー、ウェッブ夫妻、ケインズらの経済社会改良思想にも伺うことができること、(3)1980年代サッチャー政権下で消失した観を呈した経済社会改良思想におけるニュー・リベラリズムの伝統は、サッチャー政権の諸政策を推し進めようとしたメジャー保守党政権が新たに提起した市場への政府介入を推し進め、新らたに変化した時代環境に適用したニュー・レイバー労働党政権によって1990年代末に再生されたということである。
2年間にわたる研究では,研究協力者を含めいくつかのワーキンググループを作り成果をあげた。1.理論研究班は,文献研究を通して,総合学習の理論と方法の基礎を探究した。特に,義務制と違う高校段階の特質を,学科制度や生徒の発達段階の違いから明らかにした。2.質問紙調査班は,行政機関調査と学校調査を実施し,学校段階における実践状況と行政の学校支援の状況を明らかにした。特に,学校における温度差の違いは,創立年次との関連があること,学科制度と実践の特質に連関があることが明らかになった。3.実践研究班は,先進的な事例を参照しつつ,実践構築の方向について検討した。ここでは,総合学習の実践と学校改革が連動することで効果を発揮すること,総合学習の実践にはカリキュラム開発とともに探究ツールの活用が有効であることが示唆された。4.小中高連携班は,連続セミナーや座談会を通して,新潟県上越地域における総合学習実践上の学校間連携を追究し,その糸口を開いた。だが,総合学習の実践状況は,各学校段階において温度差があり,連携の重要性にもかかわらずその困難さも明確になった。5.海外研究班は,東アジア各国での総合学習の文献調査や現地調査(中国・韓国・台湾)を実施した。その上で,中国における総合実践活動,韓国における裁量活動,台湾における統整課程の比較を行い,総合学習の共通性と差異を明らかにした。以上,1〜5の各分野に分けて研究実績を略述した。詳細については,各種学会での口頭報告やシンポジウム,また2冊の研究報告(中間報告書2004.3,最終報告書2005.3)および紀要論文等において公表している。
1 0 0 0 為替レート変動の理論的・実証的分析
為替市場の研究について次の成果があった。(1)為替レートの変動に関して、超短期の観点から、取引の制度に根ざした(マイクロストラクチャー)、理論的・実証的研究をおこなった。為替レートの短期(日々から数ヶ月先)の予測可能性について学界の通説は否定的だが、民間の金融機関は巨額の費用を投じて為替レートの予測をしようとしているというパズルがある。為替レートがランダム・ウォーク過程に従っている、という仮説を否定できない、と理論的にも実証的にも信じられている。しかし、本研究の結果、民間の金融機関は市場にもたらされる新たな情報が発表されてから、為替レートが新しい均衡レベルに到達するまでの短い時間(数十分程度)にほかの投資家よりも早くポジションをとって、売り抜けるという行動をとっている仮説と整合的な結果が得られた。他の投資家の売買に触発されて売買するという投資家もいるために、ボラティリティーは継続性を持つ。(2)アジア通貨の危機の伝播について、理論的・実証的に新たな考え方を提示することができた。通貨危機が周辺の必ずしもマクロ経済が不健全とはいえないような国にも波及する(危機の伝播)ことが観察されているが、それがたんに投資家の心理的なものによるのか、経済的な理由があることなのかを検証した結果、貿易関係が強いほど、伝播がおきやすいことが実証的にわかった。(3)通貨当局による為替介入についての理論的・実証的な研究の進展がみられた。金融当局による為替介入の効果の測定である。学界の通説は、不胎化された介入は効果を持たない、というものであったが、本研究では、いくつかの条件がみたされるとき、たとえ、不胎化された介入でも為替レートに影響を与えることが示された。また、当局の介入の反応関数を計測した結果は、円が長期トレンドから大きく乖離して、その乖離がさらに加速するような状況でおきやすいことがしめされた。
1 0 0 0 発光性イオン液体複合材料の開発とセンサーへの応用
通常、高分子電解質の交互積層(Layer-by-Layer)法による薄膜の作成には水媒体が用いられるが、水分の存在は薄膜の応用を大幅に制限している。特に、水素貯蔵材料などの禁水系材料や電子デバイスのコーティングには無水条件が望まれ、非水系へのLayer-by-Layer法の展開が必要とされる。我々は、イオン液体がそのイオン組成により種々の物質、特に、ポリマーに対する溶解性を制御できることから交互積層膜作製の媒体として利用できると考えた。さらに、いくつかのイオン液体はセルロースやシルクならびにカーボンナノチューブなど難溶性の物質を容易に溶解できることから、分子性溶媒では達成できない薄膜が作製できると期待される。また、ナノメートルスケールで垂直方向に設計が可能な交互積層薄膜作製法の開発により、イオン液体含有高性能センサー作製のための基礎技術が確立できる。以上より、本研究では、典型的な高分子電解質、カーボンナノチューブならびにセルロースを材料とした交互積層薄膜の作製を行った。いずれの材料においても、規則的な膜厚成長が確認され、特にセルロースにおいては高透明、高強度の薄膜を与えた。
1 0 0 0 大都市郊外における若年非正規雇用就労者の就業と生活
- 著者
- 木下 礼子
- 出版者
- 神奈川県立住吉高等学校
- 雑誌
- 奨励研究
- 巻号頁・発行日
- 2007
横浜市郊外に立地する公立A高校を2006年3月に卒業した201人を対象に、卒業後1年たって、どのような状況になっているか郵送によるアンケート調査を行った。3年前に行った同様の調査に比べ、求人数が増加していたにもかかわらず、就職者の約半数は1年以内に退職していた。また短大・専門学校でも退学者が見られ、前回調査では皆無だった大学進学者の中にも退学者があった。退職・退学した卒業生のほとんどがアルバイトなどの非正規雇用に就いていた。また卒業直後から非正規雇用に就いた者は、1年後も非正規雇用を続けている確率が高い。非正規雇用の就労場所は自宅周辺を指向する。その理由として(1)交通費が支給されないため交通費のかからない自転車・小型バイクなどで通勤できる範囲でジョブサーチを行っていること、(2)シフト制のため就業時間が不規則で、出勤・退勤時刻が早期・深夜になること、特に収入を増加させようとすると時給の高い早朝・深夜勤務にならざるをえないこと(3)非熟練労働で通勤時間をかけてまでとは思っていないことなどがインタビュー調査の結果から明らかになった。大都市郊外の低学歴若年層では、ジョブサーチの範囲が大卒者に比べて狭く、中心地指向は見られない。しかし将来を見越したキャリアプランは乏しく、これからずっと続けるかは「わからない」が、職場の人間関係が居心地がよく、「まあまあ」の時給の現在の職を「とりあえず」やっている。派遣についてはアルバイトと同等と感じており、高卒者では専門性は求められていない実態がある。また自宅通勤のため日雇い派遣に対しては一旦は経験しても通常のアルバイトに戻っている。このように自分の知っている空間の中で、自分の知っている内容の職を得て、「未知の領域」には出て行かない。
1 0 0 0 OA 地域環境性能向上のための気候資源・既存インフラの有効活用に関する研究
1 0 0 0 OA 地震災害軽減と沖積層基底礫層実態把握のための濃尾平野表層地質の解明
濃尾平野臨海部と大江と鍋田で掘削されたボーリングの泥質コアの火山灰分析が行われ,鬼界アカホヤテフラ(K-Ah,約7000年前)など,数層の広域テフラ(広域に分布する火山灰層)が検出された.これに基づき平野表層の地下地質を検討した結果,従来と異なる新しい見解に達した.すなわち,濃尾傾動運動(西方に傾動)による沈降は,平野西部より東部が遅れ,かつ東部では小規模と認識されていた.しかし,平野東部の海成粘土層は,より早期から,かつ厚く堆積している.この事実は,濃尾傾動運動は絶え間なく進行したのではなく間欠的であった可能性を示唆している.
1 0 0 0 インド思想における目的と手段の関係の解釈規則応用論の研究
本研究において研究代表者は,研究分担者の協力の下に,『ミーマーンサー・スートラ』第2巻および第3巻の構成分析を行い,それを基にして以下の4点にわたる研究成果を発表した。1.ヴェーダ祭式の主要規定文(教令)は祭式開始に向けた命令を規定文動詞の語尾により発し,その命令が,他の個々の儀礼規定文に遷移する。この遷移によってヴェーダのテキスト内の階層的構造が成立する。2.「定期祭は昇天のための手段である」という見解と「定期祭は果たすべき義務である」という見解とは両立する。なぜならばこの規定文は「天界を望む者は祭式すべし」という教令(B)とは独立の教令だからである。この独立性は,テキスト解釈における簡潔性を重んずる解釈法によって証明される。AはBに従属し,Bで命ぜられた祭式の開催期間の規定であると仮定すると,Aの動詞は祭式挙行を命ずるのみならず,生涯に渡り挙行を反復することをも間接的に命じていることになり,動詞の果たす機能を複雑にしてしまうからである。3.クマーリラは,個人の意識における祭式遂行の側面とテキスト解釈の側面を区別している。彼は,場所・時間・機会・果報・浄化対象という5種の,個人により祭式挙行のうちに「統合し得ないもの」(anupadeya)を挙げ,規定文は原則として,これら統合し得ないもののうちの一つを前提(ud-dis)して,祭式のうちに「統合すべきもの」(upadeya)を規定する(vi-dha),と主張した。4.二つの祭式構成要素間の階層をテキスト解釈により確定することが「配属」(viniyoga)と呼ばれ,祭式の会場で実際に観察される「助力」(upakara)と対比される。事実関係に着目する「助力」の理論は,祭式の意義の相対化に繋がる恐れがあるとみなされ,「祭式の効力は人が来世でどこに生まれるかを決定できない」と主張した初期の解釈学者バーダリに帰せられた。
1 0 0 0 有機塩素化合物の生物的脱ハロゲン化に関する研究
偏性嫌気性細菌Desulfitobacterium sp.Y51株はテトラクロロエチレン(PCE)を最終電子受容体として強力に脱塩素化してトリクロロエチレン(TCE)を経てcis-ジクロロエチレン(cis-DCE)を生成する。この反応はエネルギー生成系が共役しておりハロゲン呼吸と称される。本課題では以下の研究を行った。1.Y51株のPCEデハロゲナーゼ酵素を精製、抗体を取得した。ついで本酵素がペリプラズムに局在することを明らかにした。2.PCEデハロゲナーゼ酵素はPCE及びTCEの添加により転写レベルで高度に誘導された。一方、cis-DCE添加により転写が阻害されるばかりでなく酵素反応も阻害された。3.PCEデハロゲナーゼ遺伝子(pceA/pceB)近傍の遺伝子をクローン化した。その中に本遺伝子クラスターの転写制御遺伝子と考えられるpceRが存在した。pceR遺伝子はPCE/TCEと結合してpceAB遺伝子の転写を促進すると考えられる。4.cis-DCEによる転写阻害に関しては、市販のcis-DCE中に不純物質として存在する著量のクロロフォルムが関与していた。1μMの極低濃度のクロロフォルムを添加して培養するとpceAB遺伝子を含む約6.6-kbDNAが高頻度(80%以上)に欠失した。また、クロロフォルムはY51株野生株の生育を著しく阻害するが、欠失株の生育を阻害しなかった。5.上記の研究と並行してPCEを完全にエチレンまで脱塩素化する微生物コンソーシアを取得した。このコンソーシア中にはDehalococcoides属細菌の存在が認められた。
1 0 0 0 極限環境における微生物の生体鉱物化作用による物質循環システム
1.粘土-微生物相互作用粘土鉱物を含む培地を作成して、微生物の生育について実験を行った。培地の栄養塩を制限したとき、粘土を入れた方は入れなかった場合に比べて、分裂開始時刻が早まった。また、無酸素状態で、微生物を培養した場合、粘土を入れた方は、入れなかったものに比べてより長期間生き続けることが明らかとなった(R.ASADA, et al.,2004)。このような結果は、粘土鉱物表面が細胞の分裂を促進する効果を持つことや粘土鉱物が無酸素状態において酸素の代わりに最終電子受容体になることが示唆される。このことは、極限環境である熱水中の粘土粒子と微生物、また、地下生物圏における粘土鉱物と微生物、の相互作用を考える上で有益な情報となる。2.粘土-重油-微生物相互作用重油で汚染された環境のバイオレメディエーションシステムの開発のために、実際に汚染された現場からの有用細菌の単離、および実験室での粘土鉱物を使った実験を行った。単離された細菌は1997年の日本海重油流失事故で被害にあった日本海側沿いの3つの海岸から得られた。それらは、長鎖の飽和炭化水素を効率よく分解し、重油の中でもよく育つことがわかった(Chaerun S.K., Tazaki K., Asada R., and Kogure K. 2004)。また、これらの細菌を重油だけでなく、海岸に普遍的に存在する粘土鉱物を混ぜて培養実験を行ったところ、混ぜない場合に比べてより細胞分裂が促進されることが明らかとなった(Chaerun S.K., Tazaki K., Asada R., and Kogure K. 2005)。さらに、培地の中の粘土-重油-微生物の複合体の透過型電子顕微鏡観察により、粘土表面および端部への重油や細菌の吸着過程が明らかとなった。これは、粘土-重油-微生物相互作用によるバイオレメディエーションのプロセスを示している。
1 0 0 0 C型肝炎ウイルス(HCV)の変異の解析とワクチン開発への考察
C型肝炎ウィルス(HCV)の遺伝子構造が明らかにされ、診断面では各種第二世代のHCV抗体の開発により十分な感度で血清診断が可能となった。我々も独自にHCVの遺伝子のクローニングを行い、コア抗原と非構造蛋白(NS3領域)との複合抗原を用いた高感度の新しいHCV抗体検出系を開発した。1.HCV遺伝子の免疫スクリーニングによるクローニングC型肝炎患者血清よりAGPC法によりRNAを抽出し、ランダムプライマーを用いてλgtII-cDNAライブラリーを作成し、患者(急性C型肝炎患者回復期および慢性C型肝炎)血清を抗体として用いクローニングを行った。患者プール血清よりスタートしたひとつのcDNAライブラリーから幸運にも構造蛋白領域をコードするクローン2個を含むHCVの各領域の特異的cDNAクローンを得た。2.新しい高感度HCV抗体検出系の開発コア領域をコードするS29抗原とNS3領域をコードするS4抗原の混合抗原を用いたELISAによるHCV抗体測定系はきわめて高感度であり、現在開発されている第二世代HCV抗体検出系(アボットII)と同等以上の感度、特異性を有し、臨床応用が期待される。
近年わが国における児童の肥満傾向の者や高脂血症が増加を続けているため、児童を対象とした高脂血症、肥満予防を主な目的とした教材を開発した。教材の開発にあたっては単に知識を与えるだけでなく、自ら考え判断できるスキルを身に付けるよう工夫した。教師の使いやすさや、保護者に対しても教育効果が上がるように配慮した。和歌山県中部の一地域において、小学4年生を対象に教材を用いて教育を実施した結果、「コレステロール」の言葉の認知度は、1年間で61%から79%まで上昇した。「食物繊維」という言葉の認知度は59%から78%まで上昇した。油、塩、砂糖に関する正解率では、15問中13問以上正解した者の割合は、38%から49%まで上昇した。お菓子の材料が記載されていることを知っている者は73%から85%まで上昇した。肉・魚を同じくらい食べると答えた者は51%から54%まで上昇した。野菜を毎日食べる者は、37%から42%と増加した。朝ご飯を毎日食べる者は、78%から81%と増加した。運動をほとんど毎日する者は、41%から43%へと微増した。健康教育教材を使用することにより、健康に関する知識の向上がもたらされた。運動については、今後さらにプログラムを充実させる必要がある。今後は、血清脂質等に与える影響を評価し、さらに健康教育プログラムを他の学年にも実施し、こころと体、健康と病気についての段階的で、包括的な学習プログラムへ発展させる予定である。
自閉症児は他者との間で社会的相互作用をもつことを困難としている。これは,他者から発せられる刺激が,強化刺激として機能していないことが第一の原因であると考えられる。つまり,自閉症児に社会的行動をとらせるためには,単純に必要とさせる社会的技能を形成するだけでは不十分で,他者とのやりとりが強化的(楽しい)になる必要がある。本研究では,自閉症児2名を対象として,大人との間の社会的相互作用を社会的強化刺激として機能させるために必要な条件の分析を行った。訓練は,要求文脈利用型指導手続きを用いた。具体的には,子どもの要求が生起しやすいような環境設定を準備し,要求が生起した場合にはすぐに訓練者がその要求を充足する手続きを繰り返し実施した。例えば,棚の上に自閉症児の好きなお菓子を並べておいたり,ひとりでは遊ぶことが困難なおもちゃを床の上に並べて置くなどの操作である。その結果,対象となった自閉症児は,単に要求的な反応を生起させるだけでなく,大人との間で社会的相互作用を求める反応が生起するようになった。つまり,大人に対して特定の物品や遊びを要求するのではなく,大人の注目そのものを求めるような反応が生起するようになった。これは,先行研究で示されているように,1次性強化刺激である要求対象物と,大人の発する刺激(中性刺激)とが対提示されることにより,大人の刺激が条件性強化刺激としての機能を獲得したためであると考えられた。
1.放卵放精型のサンゴについては、慶良間列島が沖縄本島の幼生供給源となっていたことを明らかにした。この結果、沖縄本島では慶良間列島に近い地域で、放卵放精型サンゴの幼生加入量が多かった。しかし幼生保育型のサンゴについては、慶良間列島から沖縄本島への幼生供給がほとんどなかった。2.沖縄本島では慶良間列島から分散してきたと考えられる放卵放精型のサンゴ、特にミドリイシ属サンゴ、が多数加入したが、ほとんどの場所で生存できず、これらの場所ではサンゴ群集が回復しなかった。加入したサンゴの死亡要因として最も大きかったのは、オニヒトデによる捕食であった。この結果、沖縄島ではサンゴ群集の回復は極めて局所的で、2006年で調査地点(n=18)の10%程度でサンゴの被度が30%を超えるたのみであった。3.過去のデークも含めて解折を行い、沖縄本島北部の瀬底島周辺ではこの25年間で、サンゴ群集の回復力が著しく低下していることを明らかとした。4.慶良間列島では2002年よりオニヒトデが大発生し、親サンゴが減少した。この結果、沖縄本島へのサンゴ幼生供給も大幅に減少したことを明らかとした。5.繁殖様式が放卵放精型で幼生の浮遊期間が長いミドリイシ科について、親サンゴから幼生が分散する距離は、200km程度に限られていることが示唆された。6.ミドリイシ属サンゴが大型海藻と接触すると、成長率が低下しかつ配偶子生産量も減少することが明らかとなった。これはサンゴが大型海藻との接触で受けた傷の修復に、資源を使うために起こると考えられた。